生理の1週間前になるとイライラや頭痛、むくみがひどくなり、仕事が手につかなくなる。
数年間「体質だから」と我慢してきた人も多いのではないでしょうか。
婦人科を受診しようと思っても、通院がずっと続くとしたら費用が気になります。
PMSの治療では健康保険が適用になることが一般的です。
費用を気にして放置していると、症状が悪化し日常生活に支障が出ることもあるため早めに医療機関を受診しましょう。
また、医療機関にかかることで「民間の医療保険に入りにくくなるのでは？」と不安に思う人もいるのではないでしょうか。
本記事では、PMSの治療にかかる費用と、女性疾病に備える医療保険の選び方について解説します。
この記事を読んでわかること
月経困難症などの診断名が付いていれば健康保険を使うことができる
費用は月1000円から2000円前後が目安
PMSの治療だけであれば民間の医療保険に無条件で加入できるケースも多い
目次
8.まとめ
【結論】PMSの治療費は健康保険でカバーできる可能性が、民間の医療保険の出番は少ない
月経前に心身の不調が続く場合、公的医療保険適用の治療を受けられる可能性があります。
ただし、PMS単体の場合、治療ではなく症状の緩和とみなされるため、保険適用にならず自費で治療を受けることが一般的です。
治療は、ピルや漢方を使って行うことが多く、月経困難症も併発していれば保険が適用されるケースがあります。
PMSの治療は外来の通院と投薬が中心で、入院や手術に至ることはほとんどありません。そのため、民間の医療保険の出番は少ないと言えるでしょう。
あなたの年齢で女性医療保険の保険料はいくら？
PMSの治療に健康保険は使える？適用される条件
健康保険が使えるかどうかは、PMSという症状名ではなく、医師が付ける診断名と処方薬の承認された効能で決まります。
詳しく見ていきましょう。
PMSと月経困難症は何が違う？
PMSと月経困難症は、症状が出るタイミングが異なります。
PMSは月経が始まる3〜10日前の黄体期に心身の不調が続き、月経の開始とともに軽くなったり消えたりする状態です。
対して月経困難症は、月経そのものにともなう下腹部痛や腰痛のことを指します。
日本産科婦人科学会によると、日本人女性の70〜80%が月経前に何らかの不調を自覚しており、5%は重いPMSによって日常生活に困難を感じているとされています。
また両者は併発することも珍しくありません。
保険診療の対象として確立しているのは月経困難症であるため、自分の症状が月経前だけなのか、月経中の痛みもあるのかを整理しておくと、受診時に医師へ伝えやすくなります。
症状が出た日と内容をスマホのメモやアプリに2周期分ほど記録しておくと、診断の精度も上がります。
（参考：月経前症候群（premenstrual syndrome : PMS）｜日本産科婦人科学会）
（参考：（1）月経困難症｜日本産婦人科医会）
保険が使えるかどうかは「診断名」と「薬の効能」で決まる
日本の保険診療では、医師が病名（保険病名）を付けたうえで診療報酬を請求する仕組みになっています。
薬にも「どの病気に対して使ってよいか」という承認された効能があり、承認の範囲外で使えば保険は適用されません。
ここで押さえておきたいのが、PMSや月経前不快気分障害という病名そのものに保険適用が認められている薬は、実はごくわずかであるということです。
専門家向けの診療指針でも、一部の利尿薬を除き、有効とされる薬剤や医療行為の多くはPMS・PMDDの病名では保険適用になっていないと整理されています。
具体的には、フロセミド、トリクロルメチアジド、アセタゾラミドといった利尿薬が「月経前緊張症」の病名で保険適用となっています。
むくみが主な症状の場合に処方される可能性がある薬です。
では、多くの人が保険で治療を受けられているのはなぜでしょうか。
理由は、PMSだけではなく月経困難症の治療として保険が適用されているからです。
受診したら症状をすべて伝え、月経中の痛みがあるなら必ず申告することが大切です。
（参考：月経前症候群・月経前不快気分障害に対する診断・治療指針｜日本産科婦人科学会）
保険適用になるピル「LEP」と自費のピル「OC」の違い
低用量ピルには、保険が使えるものと使えないものがあります。
国内では、OCは避妊を目的に自費診療で用いる薬、LEPは月経困難症や子宮内膜症にともなう痛みの治療を目的に保険診療で用いる薬として位置づけられています。
LEPは日本独自の区分であり、成分そのものはOCと同一です。
| 主な使用目的 | 診療の扱い | 1カ月の自己負担の目安 | |
| LEP | 月経困難症・子宮内膜症の疼痛治療 | 保険診療（3割負担） | 1000円～2000円前後 |
| OC | 避妊 | 自費診療（全額自己負担） | 3000円前後 |
同じ成分の薬でも、病名ひとつで負担が変わることになります。
治療を長く継続すればするほど、累計での負担にも差が出ます。
ピルを検討しているなら、避妊目的で処方を受けるのか、月経困難症の治療として受けるのかで費用の見通しが変わる点を先に理解しておきましょう。
（参考：月経前症候群・月経前不快気分障害に対する診断・治療指針｜日本産科婦人科学会）
漢方薬が処方される場合の扱い
婦人科でPMSに用いられる漢方薬には、当帰芍薬散、加味逍遙散、桂枝茯苓丸などがあります。
国内の産婦人科医を対象とした調査では、薬物療法の第一選択としてピルに次いで漢方薬を選ぶ医師が19.5%という結果でした。
漢方薬も、医師が処方する場合は保険診療の対象になるのが一般的です。
ただしPMSやPMDDという病名に直接の適応を持つ漢方製剤はなく、「血の道症」や「神経症」といった適応のある病名で処方される仕組みになっています。
同じ成分の漢方薬をドラッグストアで自分で買えば全額自己負担です。
継続して飲むのであれば、医師の処方を受けたほうが自己負担は軽くなります。
なお漢方薬にも副作用はあり、甘草を含む製剤では偽アルドステロン症によるむくみや血圧上昇に注意が必要とされています。
（参考：月経前症候群・月経前不快気分障害に対する診断・治療指針｜日本産科婦人科学会）
精神症状が強い場合（PMDD）の扱い
PMSのうち、イライラや抑うつといった精神症状が特に強いものは月経前不快気分障害（PMDD）と呼ばれます。
日常生活や対人関係に支障が出るほどの症状が周期的に現れる状態です。
欧米ではセルトラリンやエスシタロプラムなどのSSRI（選択的セロトニン再取り込み阻害薬 ）が中等症から重症のPMS・PMDDに対する第一選択薬とされています。
ただし日本ではPMS・PMDDに対するSSRIの使用は保険適用外の扱いです。
国内の調査でも、SSRIの使用率は連続投与と周期投与を合わせて2.6%にとどまっていました。
実務上は、うつ病や不安症といった別の診断が付いた場合に、その病名で保険診療として処方されるケースがあります。
症状が重く婦人科の治療で改善しないときは、精神科や心療内科への紹介が検討される流れです。
まずは婦人科で相談し、症状の経過を医師と共有するところから始めてみてください。
（参考：月経前症候群・月経前不快気分障害に対する診断・治療指針｜日本産科婦人科学会）
健康保険が使えない代表的なケース
保険が使えない場面をあらかじめ知っておくと、想定外の出費を避けられます。
健康保険が使えない（全額自費になる）ケース
避妊目的のピル処方：病気の治療にあたらないため
月経移動（生理日の調整）：旅行やイベントに合わせる目的で治療にあたらないため
肌荒れ・ニキビ改善が目的：美容目的の扱いになるため
自由診療のオンライン処方：保険診療を扱わないサービスもある
サプリメントの購入：医薬品ではないため対象外
オンラインのピル処方サービスは自由診療として運営されている場合があります。
価格表示だけを見て申し込むと、保険診療なら3割負担で済んだはずの費用を全額払うことになりかねません。
申し込み前に「保険診療に対応しているか」を必ず確認しましょう。
「PMSは保険適用」「適用外」と説明が分かれる理由
PMSと保険適用について調べると、「保険が使える」と書かれたページと「使えない」と書かれたページの両方に行き当たります。
どちらが正しいのか、混乱した人も多いのではないでしょうか。
整理すると次のようになります。
「使えない」の整理：PMSという病名に直接の保険適用がある治療は、一部の利尿薬に限られる
「使える」の整理：月経困難症や血の道症など、併存する別の病名で保険診療として治療を受けられる。PMSと月経困難症を併発している人も珍しくない
つまり保険適用の可否は、症状の呼び方ではなく診断名で決まります。
だからこそ、受診のときに症状を漏らさず伝えることが大切なポイントです。
月経前の不調だけでなく、月経中の痛みや量の多さ、経過の長さもあわせて医師に話してみてください。最終的な判断は医師が下しますが、症状を正しく伝えないと診断にも影響を与えます。
（参考：月経前症候群・月経前不快気分障害に対する診断・治療指針｜日本産科婦人科学会）
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年9月1日―2026年9月30日)
PMS治療にかかる費用の目安
保険が使えた場合、1カ月あたりの負担は1000円～2000円前後に収まります。
ただし、初診時は検査が加わるため自己負担が大きくなることも多いため、注意しましょう。
初診時にかかる費用
初診では問診に加えて、血圧測定や血液検査などが行われる場合があります。
ピルの処方を検討するときは、血栓症のリスクを確認するための検査が必要になることもあります。
保険診療で3割負担の場合、初診料と検査、処方箋料を合わせて3000円から5000円程度が目安になります。
ただし検査の種類によって自己負担は異なるため、あくまでも概算です。
初回は薬代が別途かかる点にも注意が必要です。
初診の日は少し多めに用意しておくと安心でしょう。
なお血液検査の結果が出るまで数日かかることもあり、処方が次回になるケースも想定しておくと良いでしょう。
継続通院した場合の月あたりの負担
治療が始まったあとは、再診料と薬代が毎月の負担になります。
再診料は300～600円程度であることが一般的です。
薬代と合計すると、月1300円～2500円前後が目安となります。
ジェネリック医薬品を選べる製剤なら、薬代をさらに抑えられる場合もあるため、処方薬については医師と相談してみると良いでしょう。
なお医師の判断で数カ月分をまとめて処方できることもあり、通院回数が減れば再診料の負担も減ります。
交通費や通院にかかる時間も含めて、年間でいくらになるか一度見通しを立ててみましょう。
オンライン診療を使う場合の費用の考え方
通院の手間を減らせるオンライン診療ですが、費用の考え方は対面と異なる点があります。
まず確認したいのが、保険診療として受けられるかどうか。
オンライン診療については国の指針が定められており、令和8年4月に一部改訂されています。
保険診療に対応している医療機関なら、対面と同じく3割負担で受診できます。
一方、自由診療として運営されるサービスでは全額自己負担となるため注意が必要です。
加えて、次のような費用が上乗せされることがあります。
- 診察料やシステム利用料
- 薬の配送料
- 定期プランの事務手数料
月額の表示価格だけで比較すると、実際の総額を見誤る可能性があります。安さだけで選ばず、保険診療の可否と諸経費を合算した年間コストで判断しましょう。
（参考：オンライン診療について｜厚生労働省）
PMSの通院費は高額療養費制度の対象になる？
高額療養費制度は公的医療保険制度の中のひとつで、1カ月の医療費の自己負担が一定額を超えたときに、超えた分が払い戻される仕組みです。
結論から述べると、PMSの外来通院で高額療養費制度を使う場面はまず訪れません。
自己負担限度額は所得によって異なりますが、年収約370万円から770万円の区分でおおむね月9万円台です。
月1200円から2000円台の通院費ではそもそも自己負担上限に届きません。
高額療養費制度が関係してくるのは、主に入院や手術が必要になった場合です。
2026年8月からは自己負担限度額が引き上げられ、あわせて年間上限が新設されました。
PMSそのものではなく、検査で見つかった子宮内膜症や子宮筋腫の手術の際に関係する制度、と理解しておけば良いでしょう。
（参考：高額療養費制度の見直しについて｜厚生労働省）
（参考：【制度改正】令和8年8月から高額療養費制度が見直されます｜全国健康保険協会）
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PMSの通院や薬代に、民間の医療保険は使える？
医療保険の主契約は入院と手術を給付の条件としているため、PMSの通院だけでは給付金は出ません。
ただし、近年では女性疾病の通院治療に備える特約を付加できる医療保険も販売されています。
給付条件を確かめたうえで保険選びをすることが大切です。
入院しなくても給付される女性疾病の通院保障がある
医療保険の給付金は、入院給付金と手術給付金がメインです。
PMSの治療は外来の通院と投薬で完結するため、主契約からの給付は基本的に生じません。
また一般の「通院特約」も、入院後や入院前後を保障するものであるため、PMSで通院治療を続けているだけでは給付対象とはなりません。
ただし近年、入院の有無を問わず女性疾病の通院治療を保障する特約も登場しています。
保険選びの際は、給付対象となる条件や、1回の通院当たりいくら受け取れるのかを確認しておきましょう。
（参考：医療保険｜主契約の種類｜生命保険文化センター）
PMSが対象になるかは約款の「女性疾病」の定義で決まる
民間の医療保険において、女性疾病の範囲は商品ごとに異なります。
判断のもとになるのは、約款の記載です。
約款には女性疾病として扱われる病気の一覧が記載されています。
疾病の種類を分類コードで整理しているものが多いため、一見すると何が対象となるのか分かりづらいケースもあります。
不明点は、保険会社に直接問い合わせておくのが確実です。
PMSで婦人科にかかると、医療保険に入りにくくなる？
PMSやピルの服用だけを理由に、医療保険へ加入できなくなることはほとんどありません。
不安で申し込みをやめてしまう前に、実際の扱いを確認しておきましょう。
告知が必要になるのはどんなとき
医療保険を申し込むときは、健康状態を保険会社に伝える告知が必要です。
保険法では告知義務を、保険会社が告知を求めた事項に答える義務として定めています。
聞かれていないことまで申告する必要はなく、聞かれたことには正確に答えるというのが基本の考え方です。
告知書では、直近の通院や投薬、過去数年の診断・治療歴などが問われるのが一般的です。
5年以内に継続して通院した履歴があれば、基本的に告知が必要と考えてよいでしょう。
告知が必要な例
- 婦人科に通院し、診断名が付いて薬を処方されている
- 受診したが診断名が付かず、経過観察のみを続けている
- 5年以内に通院していた履歴があるが現在は治療を終了している
告知が不要な例
- 市販薬やサプリメントでセルフケアしているだけ（医師の診察を受けていない）
判断に迷ったときは、告知の質問文をもう一度確認し、該当するかしないかを確認しましょう。
（参考：保険法の概要（各論）｜生命保険文化センター）
PMSについて告知すると結果はどうなる？
告知したからといって、加入を断られるわけではありません。
告知内容を保険会社が確認し、契約を引き受けるかどうかを最終的に判断します。
PMSやピル服用を告知した場合、実務上はそのまま通常の条件で契約できるケースが多いとされています。
ただし、子宮内膜症や卵巣嚢腫など、他の病気を併発している場合は子宮や卵巣に特別条件が付く可能性があります。
一定期間は該当の部位に関する入院・手術が保障の対象外になりますが、期間を過ぎればすべての病気とケガが保障されるようになります。
申込んだ結果特別条件が付いた場合、条件の内容を見て承諾するかどうかを判断することになります。
告知した時点ですぐに不利な条件になるというわけではないので、保険加入を諦める必要はありません。
（参考：健康上問題があると、生命保険は契約できないの？｜生命保険文化センター）
保険に入ってから受診したほうがよい？
「告知が必要になる前に保険に入っておこう」と考える人は少なくありません。
確かに加入後に受診した分は、契約時の告知には関係しません。
告知義務は、あくまで告知をした時点の事実について生じるものだからです。
ただし、保険のために受診を先延ばしにするのはおすすめできません。
症状が続いている状態を放置するリスクはもちろん、明らかに症状が出ているのに先に保険に加入することで「逆選択」とみなされ、給付金支払いを断られる可能性があります。
保険はあくまでも「将来のリスク」に備えるためのものです。
保険開始前から発症していた病気に関しては保障対象外となるため、注意が必要です。
子宮内膜症・子宮筋腫を指摘されている場合
子宮内膜症や子宮筋腫を指摘されたことがある人は、PMS単独の治療を受けている人よりも条件が付きやすくなります。
判断の分かれ道になりやすいポイントは次のとおりです。
- 現在治療中か、経過観察のみか
- 手術を受けた経験があるか、受けた場合は何年前か
- 直近の検査で状態が安定しているか
治療が終わって一定期間が経過していれば、通常の条件で契約できる場合もあります。
経過観察の段階なら、特定部位不担保が付いたうえで引き受けられるケースが多くなります。
また、引受の基準は保険会社ごとに異なる点を理解しておきましょう。
1社で条件が付いたからといって、他社でも同じ結果になるとは限りません。
審査結果に納得できなかった場合は、別の保険会社で再検討してみると良いでしょう。
（参考：健康上問題があると、生命保険は契約できないの？｜生命保険文化センター）
告知しないで申し込むとどうなる？
「黙っておけばバレないのでは」「告知すると不利になるので書きたくない」と思う人もいるかもしれません。
しかし、健康状態を隠して契約した保険は、いざというときに役に立たない可能性があります。
故意または重大な過失によって告知義務に違反した場合、保険会社は給付金の支払を拒否する可能性があります。
特にPMSや月経困難症の治療歴を隠して保険に加入すると、女性疾病での入院や手術で請求しても、給付金が支払われないことがあるため注意が必要です。
また、悪質と判断されたケースでは、契約自体を解除されることもあります。これまで支払った保険料も返ってこないため、大きな不利益を被ることになります。
（参考：保険法の概要（各論）｜生命保険文化センター）
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引受基準緩和型を選ぶ必要はある？
健康状態に不安があると、「持病がある方向け保険（緩和型保険）」を検討する必要があるのではと思う人もいるでしょう。
しかし、PMSやピル服用だけを理由に、緩和型を第一候補にする必要はありません。
引受基準緩和型は持病がある人でも検討しやすくなっている代わりに、保険料が通常の医療保険より高く設定されています。
PMSの治療歴だけであれば通常の医療保険に無条件で加入できることもあるため、まずは通常タイプを検討してみることをおすすめします。
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婦人科を受診するこの機会に、保障を確認しておきましょう
PMSの治療だけで民間の医療保険を利用することはほぼありませんが、今後のリスクのために再度保障を点検しておくことは大切です。
婦人科の検査で見つかることのある子宮内膜症や子宮筋腫、卵巣の病気は、入院や手術に至る可能性のある病気です。
しかも診断が付いてからでは、引き受けに条件が付く可能性が高くなります。
まずは、公的保障の内容を確認したうえで、今加入している保険でまかなえているかを確認しましょう。
保障に不足がある場合は、追加の契約や保険の見直しが必要になる可能性があります。
最終的には、複数の保険会社の商品を比較したうえで、保険料と保障のバランスをみながら決めることが大切です。
PMSと保険に関するよくある質問
ここからは、PMSと保険に関するよくある質問に、保険のプロがわかりやすく回答します。
Q. 保険適用で処方してもらうと家族に知られる？
A. 同居の家族の目に入る可能性はあります。
健康保険を使うと、受診の記録は医療費の通知に反映されます。
協会けんぽでは医療費のお知らせが事業主宛に発送され、扶養されている家族の分も個別に封入したうえで被保険者本人に渡される運用となっています。
国民健康保険では、世帯全員分をまとめた医療費通知が世帯主宛に届きます。
つまり扶養に入っている場合は、扶養者に受診の事実が伝わる可能性があります。
自分が被保険者本人なら、通知は自分の手元に届きます。ただし通知に記載されるのは医療機関名と医療費の金額であり、病名や処方薬の内容までは書かれないのが一般的です。
（参考：「医療費のお知らせ」について｜全国健康保険協会）
（参考：医療費通知について｜横浜市）
Q. 学生でも保険適用で処方してもらえる？
A. 年齢を理由に保険診療が受けられないということはありません。
診療指針では、思春期の女性にも成人と同様の治療が可能とされており、初経を迎えていればピルも一般成人女性と同様に使用できるとされています。
高校生や大学生でPMSの症状を自覚する人は多く、学校生活への影響も指摘されています。
症状を放置せず、まずは医療機関を受診してみましょう。
（参考：月経前症候群・月経前不快気分障害に対する診断・治療指針｜日本産科婦人科学会）
Q. PMSで会社を休んだとき傷病手当金は使える？
A. 傷病手当金は、業務外の病気やケガで会社を休み、事業主から十分な報酬を受けられない場合に支給されます。
ただし支給には、連続する3日間の待期期間を経て4日目以降も働けない状態であることなど、複数の要件を満たす必要があります。
PMSによる欠勤は1日から2日で回復することが多く、要件に届かないケースがほとんどです。
また有給休暇を消化した場合も、傷病手当金の対象外となります。
ただし、症状が重く長期の休業に至った場合には、医師の意見書を添えて申請できる可能性があります。
（参考：傷病手当金｜全国健康保険協会）
Q. ピルをやめたら告知は不要になる？
A. 服用をやめても、告知が不要になるとは限りません。
告知書では過去5年の通院歴や投薬歴が問われるのが一般的であるため、過去の治療も質問の対象になります。
ただし治療が終了してから一定期間が経過していれば、引き受けの判断に影響しにくくなる傾向もあります。
実際に何を答えるべきかは、申し込む商品の告知書の質問文で確認してください。
まとめ
PMSの症状緩和のみでは健康保険は適用されない可能性がありますが、生理痛などの月経困難症が認められた場合は健康保険適用で治療を受けることができます。
低用量ピルが保険適用で処方されるかどうかは、治療の目的によって異なります。
避妊目的であれば全額自己負担になるため、注意しましょう。
ほけんのコスパでは、女性疾病に手厚く備えられる医療保険を複数掲載しています。
まずは自身の年齢と性別で、毎月の保険料を確認してみましょう。
FP橋本
20～40代の女性を中心に、ピルの服用歴が保険加入に影響するかどうかの問い合わせを多くいただきます。
生理痛緩和のための服用であれば、通常型の医療保険に無条件で加入できるケースが多くなっています。
諦めずにまずは通常型で検討できないかを確認してみることをおすすめします。
月経に伴う心身の不調は、女性にとって大きな問題のひとつです。
症状の裏に思わぬ病気が隠れていることもあります。
我慢せず、まずは近くの医療機関を受診してみましょう。
橋本優理（2級FP技能士）
あなたの年齢で女性医療保険の保険料はいくら？
