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医療保険を知りたい

医療保険

医療保険の選び方

医療保険は種類も特約も多く、どこから決めればよいか迷いやすい商品です。この記事では、医療保険の選び方を3つのステップに分けて解説します。あわせて、判断の前提になる公的医療保険の仕組みと、現在の入院事情のデータもまとめました。

執筆者:

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橋本 優理

監修者:

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高橋 明香

医療保険の選び方 3ステップ

医療保険は、次の3つのステップで進めると選びやすくなります。

  • STEP1 主契約と保険期間を決める:主契約(入院給付日額・手術保障)と、保険期間(終身か定期か)を決めます。当社の調査では、加入者の約7割が終身型を選び、入院給付日額は「5000円」が43.2%と最も多くなっています。

  • STEP2 付加する特約を決める:主契約でカバーしきれない部分を特約で補います。同じ名前の特約でも保障内容は保険会社ごとに異なるため、条件の確認が必要です。

  • STEP3 同じ条件で保険料を比較する:必要な保障が決まってから、同じ条件で各社の保険料を比べます。同じような保障でも、保険会社ごとに毎月の保険料は異なります。複数社で見比べることで、より保険料を抑えられる商品が見つかる可能性があります。また保険会社ごとに細かい支払条件も異なるため、申し込み前に必ず各保障の範囲を確認しておきましょう。

次からは各ステップでどのように判断していくのかを解説します。判断の前提となる公的医療保険の仕組みは、「医療保険を選ぶ前に知っておきたいこと」でまとめています。

STEP1 主契約と保険期間を決める

主契約(入院給付日額・手術保障)と、保険期間(終身か定期か)を決めます。当社の調査では、加入者の約7割が終身型を選び、入院給付日額は「5000円」が43.2%と最も多くなっています。

① 保険期間を決める(終身タイプ・定期タイプ)

医療保険には一般的に「終身タイプ」と「定期タイプ」があり、どちらのタイプかによって将来的に負担する保険料や保障の持ち方が変わってきます。日額や特約より先に、まずここを決めましょう。

終身タイプは、保障が一生涯継続され、保険料も加入時のまま一定であることが一般的です。保険料の払い方は2つあり、一生涯保険料を払い続ける「終身払」と、ある一定の年齢までで保険料を支払い終えてしまう「短期払」があります。どちらにしても保障が一生涯継続されることは変わりませんが、老後に少しでも負担を残したくない場合は短期払を選ぶ人もいます。

定期タイプは、保障が5年や10年などと決まっており、それ以上保障を継続したい場合は「更新」となります。更新ができる年齢には上限が定められており、80歳や90歳など保険会社が定める年齢に達したあとは保障が終了する仕組みとなっています。

定期タイプの保険料は、加入時点では終身タイプよりお手頃な傾向にありますが、更新のたびに上がります。当社の調査でも、更新型を選択している人の月額保険料は20代・30代では「2000円〜3000円台」が最多でしたが、60代では「1万円〜1万5000円」が最多となっていました。

加入している医療保険のタイプを尋ねた設問では、約7割が「終身型」、約3割が「更新型」という結果でした。また、保険を見直したい人の理由には「保険料を安くしたい」や「一生涯上がらないタイプにしたい」が挙がっています。

(参考:「医療保険の保険料、みんなはいくら払っている?月額保険料を徹底調査!」 n=500/株式会社クロス・マーケティング QiQUMO による調査/調査期間 2026年2月20日〜2月23日)

一生涯の保障が必要な場合は「終身タイプ」、一定期間だけ保障が必要という場合は「定期タイプ」という選び方が基本です。それぞれのメリットとデメリットを理解したうえで決めましょう。詳しくは医療保険は定期と終身どっちを選べば得かで解説しています。

保険期間は特約ごとにも設定される

保険期間は、主契約と特約で別々に設定されることがあります。主契約が終身タイプでも、先進医療特約だけは10年更新という商品もあります。この場合、特約の保障は更新のたびに保険料が変わったり、更新できる年齢に上限があったりします。申込前に、主契約だけでなく特約側の保険期間も確認しておきましょう。

② 入院給付日額を決める【主契約】

入院給付日額とは、入院した日数に応じて受け取れる給付金の1日あたりの金額です。日額1万円の保険に加入していれば、10日間の入院で10万円を受け取ることになります。

POINT
日額×入院日数=受け取れる給付金額

日額を決めるときは、公的医療保険と高額療養費制度でカバーされない自己負担分がいくらになるかを見積もることから始めます。高額療養費制度を使っても、差額ベッド代(個室代)・食事代・先進医療や患者申出療養の技術料などは対象外となり、全額が自己負担になります。

生命保険文化センターの調査によると、直近の入院時の自己負担費用は1日あたり平均2万4300円で、費用の分布をみると2万円未満が約6割を占めています。

(参考:生命保険文化センター「生活保障に関する調査」2025(令和7)年度

実際に加入している人がどの日額を選んでいるかも参考になります。当社が医療保険に加入中の20〜70歳以上の男女500名に行った調査では、入院給付日額は「5000円」が43.2%、「1万円」が16.6%でした。

(参考:「医療保険の保険料、みんなはいくら払っている?月額保険料を徹底調査!」 n=500/株式会社クロス・マーケティング QiQUMO による調査/調査期間 2026年2月20日〜2月23日)

実際にかかる医療費は入院の長さによっても変わります。1週間入院した場合の自己負担額の目安は別記事で試算しています。年齢が上がると入院日数も費用も増える傾向があり、シニア世代の入院費用の平均もあわせて確認しておくと参考になります。

あわせて、1回の入院で保障される日数の上限も確認しましょう。60日型という1回の入院で60日まで保障されるものが一般的ですが、120日型・365日型など、長期の入院に備えられるものや、30日型など短期入院を効率よくカバーできるタイプもあります。

日額は、貯蓄でまかなえる範囲と「入院時に個室を希望するか」を踏まえて決めるのが基本です。一般的には5000円〜1万円のプランが選ばれることが多いですが、収入や貯蓄の状況によって適切な金額は変わります。日額5000円で足りるかどうかの検証も参考にしてください。

「ほけんのコスパ」では、入院日額が簡単に計算できるシミュレーターを用意しています。あなたに必要な入院日額を計算してみましょう。

③ 手術保障を確認する【主契約】

主契約には、入院給付日額とあわせて手術保障が含まれていることが一般的です。手術を受けた場合に給付金を受け取ることができるもので、入院を伴わない外来手術も保障の対象となっていることがあります。

商品によっては、手術給付金の型を選べるものもあります。手術の種類にかかわらず一律の金額を受け取れる型と、手術の種類に応じて金額が変わる型があり、後者は三大疾病の手術で受け取れる金額が大きくなる設計のものもあります。

保障対象外の手術もありますので、事前に確認をしておきましょう。ネット申込の商品で対象外かどうかを調べる方法は、手術給付金が対象外か調べる方法で解説しています。

STEP2 付加する特約を決める

保険には、「主契約」というメイン部分と、「特約」というオプション部分があります。主契約だけではカバーしきれない不安な部分を、特約を付加することで補うことができます。

特約は将来的にその部分だけを解約することもできますが、主契約を解約すると保険自体が解約になります。

医療保険に付加できる主な特約は以下の通りです。

特約名保障内容
先進医療特約先進医療を受けた際の技術料相当額を給付金として受け取れる

※先進医療とは、療養を受けた時点で厚生労働大臣が定めているものを指します
※通算限度額あり
入院一時金特約入院日数に関係なくまとまった一時金が受け取れる
三大疾病入院延長特約がん、心疾患、脳血管疾患(または、がん、急性心筋梗塞、脳卒中)のいずれかで入院した場合、1回の入院で保障の対象となる日数が一定日数延長、または無制限となる
三大疾病一時金特約

がん、心疾患、脳血管疾患(または、がん、急性心筋梗塞、脳卒中)のいずれかに罹患した場合に一時金を受け取れる

※心疾患・脳血管疾患は所定の状態に該当した場合に限る
※がんの保障については、一般的に加入から90日間の免責期間(保障されない期間)あり

三大疾病保険料払込免除特約

がん、心疾患、脳血管疾患(または、がん、急性心筋梗塞、脳卒中)のいずれかに罹患した場合に月々の保険料の支払いが免除される

※心疾患・脳血管疾患は所定の状態に該当した場合に限る

抗がん剤特約抗がん剤治療をした月に給付金を受け取れる
女性疾病特約所定の女性疾病で入院や手術をした場合、上乗せで給付金を受け取れる
通院特約入院後の通院、または入院前後の通院1日ごとに給付金を受け取れる

特約の付加状況は人によって分かれています。

当社の調査では、先進医療特約を「付加している」が43.4%、「付加していない」が37.4%、「わからない」が19.2%でした。付加しているかどうかを把握していない人が2割近くいることになります。

先進医療特約の保険料は、月数十円~数百円ほどとなっているため、基本的には医療保険に付加しておくのがおすすめです。

加入している生命保険のいずれかに付加していれば良いので、すでに加入中の保険がある場合は、まず現在の付加状況を確認してみるのが良いでしょう。

ただし、がん保険に付加する先進医療特約は、がんの先進医療のみが対象となり保障範囲が狭い場合もあるので注意しましょう。

(参考:「医療保険の保険料、みんなはいくら払っている?月額保険料を徹底調査!」 n=500/株式会社クロス・マーケティング QiQUMO による調査/調査期間 2026年2月20日〜2月23日)

近年は入院日数が短くなっている傾向があり、受け取れる入院給付金が少なくなることも考えられます。入院日数に関係なくまとまった給付金を受け取れる入院一時金タイプが必要かどうかも、あわせて検討しておきたいポイントです。

また、最近の医療保険では日帰り入院から給付の対象になる商品も一般的になっています。

女性の場合は、女性特有の疾病に手厚く備える「女性医療特約」を検討する人もいます。


「ほけんのコスパ」で成立した医療保険契約のうち、女性が被保険者となる契約から無作為に抽出した100件をみると、女性特約を付加していた契約は42.1%、加入時の平均年齢は39歳でした。

※当社取扱契約における傾向であり、一般的な加入状況を示すものではありません。

(参考:「【独自調査】4割超の女性が"女性特約"を選択!医療保険の加入データからみえた傾向とは」 自社ECサイト経由の医療保険契約から無作為抽出 n=100/単純集計/対象期間 2024年5月1日〜2025年5月31日)

同じ名称の特約でも、給付の条件は保険会社ごとに異なります。たとえば、がんの一時金を2回目以降に受け取れる条件は、「入院または通院」としている商品と「診断」としている商品があります。特約名だけで判断せず、支払条件を確認しておくことで、より納得のいく保険選びにつながります。

備えたいリスクによっては、特約ではなく別の保険を検討する方法もあります。がんへの備えを手厚くしたい場合はがん保険、三大疾病にまとまった一時金で備えたい場合は三大疾病保険も比較対象になります。また、健康状態によって通常の医療保険に加入しづらい場合は引受基準緩和型の医療保険、働けない期間の収入減が心配な場合は就業不能保険という選択肢もあります。

STEP3 同じ条件で保険料を比較する

どのような保障が欲しいかが決まってから、保険料を比較していきましょう。毎月支払う保険料は固定費になるので、できるだけ抑えたいところです。

ただし、保険選びは保険料が安ければ良いというわけではありません。保険料だけで選んでしまうと、実際は保障の内容が自分にとって不十分だった場合、万が一入院した際に困ってしまう可能性があります。自分が必要だと思う保障と、それに見合う保険料のバランスが大切です。

実際に支払われている保険料には幅があります。当社の調査では、月額保険料は「1万〜1万5000円未満」が15.0%、「2000〜3000円未満」が13.8%と、高い層と低い層に分かれる結果になりました。

男女別では、男性は月1万円以上が32.0%、女性は月4000円未満が44.4%です。金額の幅が大きいのは、選んでいる保障内容が人によって異なるためです。

保険料の水準だけを他人と比べるのではなく、自分に必要な保障を決めたうえで、同じ条件で各社を比較することが大切です。

(参考:「医療保険の保険料、みんなはいくら払っている?月額保険料を徹底調査!」 n=500/株式会社クロス・マーケティング QiQUMO による調査/調査期間 2026年2月20日〜2月23日)

保険料の払込期間も決めておきましょう。一生涯払い続ける「終身払」と、一定の年齢までで払い終える「短期払」があり、老後に負担を残したくない場合は短期払を選ぶ人もいます。詳しくは払込期間の決め方で解説しています

保険選びに迷ったときは、ほけん必要度診断医療保険オススメ保障診断も試してみましょう。

医療保険を選ぶ前に知っておきたいこと

ここからは、3つのステップで判断するための前提知識をまとめます。公的医療保険でどこまでカバーされるのか、実際の入院がどれくらいの日数と費用になるのかを押さえておくと、必要な保障の量を判断しやすくなります。

医療保険とは

医療保険とは、一般的に民間の生命保険会社が販売しているもので、病気やケガで入院・手術をした場合に給付金を受け取ることができる保険のことを指します。自分が入院してしまったときに備えて、医療保険を検討したいという方は多いのではないでしょうか。

民間の医療保険を検討する際には、現在の日本の健康保険制度について知ったうえで、万が一入院した際にかかる費用をイメージしておくことが必要です。

健康保険制度(公的医療保険)とは

健康保険制度は、日本の社会保障制度の一環です。日頃から加入者が支払っている保険料が財源となり、実際に病院などで治療を受けた際の自己負担額が軽減される仕組みとなっています。

実際の自己負担割合は年齢や収入によって異なっており、以下の通りです。

区分自己負担割合
6歳(義務教育就学前)まで2割
義務教育就学後~69歳3割
70〜74歳2割(現役並み所得者は3割)
75歳以上1割(一定以上所得者は2割、現役並み所得者は3割)

病院へ行った際には保険証の提出を求められますが、保険証を提出すれば治療にかかった費用に対して上記の割合の負担額で済むことになります。

この制度は「皆保険制度」ですので、国民全員が加入する必要がありますが、職業や年齢によって加入する健康保険の種類は異なります。

属性加入する健康保険種類
会社員
  • 協会けんぽ
  • 勤務先の組合健保
公務員
  • 各種共済組合
自営業/フリーランス/年金生活者(74歳以下)など
  • 国民健康保険
    (都道府県・市町村が共同で運営)
75歳以上(または65歳~74歳で一定の障害状態にある方)
  • 後期高齢者医療制度

高額療養費制度とは

国の制度である健康保険制度を利用すれば、実際の治療費の1〜3割の負担で済みます。しかし、万が一入院や手術などをして数百万円の治療費がかかった場合、その一部負担といってもそれなりに大きな負担になることが考えられます。そんな時のために、高額療養費制度があります。

高額療養費制度とは、医療費の自己負担額が1カ月に一定の金額以上になった場合、その差額が払い戻される制度です。つまり、入院や手術など高額な治療を受けても、1カ月あたりの自己負担額の上限が決まっているということになります。

この場合の自己負担額は、年齢や所得によって人それぞれ異なります。

所得区分(69歳以下)1カ月あたりの自己負担上限額(2026年8月~2027年7月)
年収約1160万円〜
健保:標報83万円以上
国保:旧ただし書き所得901万円超
27万300円+(総医療費-90万1000円)×1%
年収約770〜約1160万円
健保:標報53万〜79万円
国保:旧ただし書き所得600万〜901万円
17万9100円+(総医療費-59万7000円)×1%
年収約370〜約770万円
健保:標報28万〜50万円
国保:旧ただし書き所得210万〜600万円
8万5800円+(総医療費-28万6000円)×1%
〜年収約370万円
健保:標報26万円以下
国保:旧ただし書き所得210万円以下
6万1500円
住民税非課税者3万6900円

この制度を利用した場合、仮に年収400万円の現役世代であれば以下のような自己負担額となります。

POINT
例)医療費が月に100万円かかった場合 8万5800円+(100万円-28万6000円)✕1%=9万2940円

ただし、高額療養費制度は1カ月ごとの自己負担額となるため、入院が数カ月に渡ってしまった場合には、毎月上記の自己負担額が必要になります。

そのほか、差額ベッド代(個室代)・食事代・先進医療、患者申出療養にかかる技術料など、高額療養費制度の対象外になる費用があるので注意が必要です。なかでも差額ベッド代(個室代)は全額自己負担になるケースがあるため、注意が必要です。

また、2027年には収入区分の細分化が行われる予定です。最新の情報を確認しておきましょう。制度が使えないケースについては、高額療養費制度が使えないケース5選で解説しています。

一方で、この制度の内容が十分に知られているとはいえません。

当社が20歳以上の男女700名に行った調査では、自己負担上限額を正確に把握している人は11.6%にとどまり、制度の見直しを知らない人は62.2%でした。また、制度を利用した経験がある人のうち68.1%が、利用時に経済的な負担を感じたと回答しています。

(参考:「6割が知らない「2026年の高額療養費制度の見直し」」 n=700/株式会社クロス・マーケティング QiQUMO による調査/調査期間 2026年3月9日〜3月15日)

民間の医療保険の役割

民間の保険会社から販売されている医療保険は、健康保険の自己負担分を補うものです。入院してしまった際の自己負担額を考慮したうえで、過不足がないように民間の医療保険の保障内容を決めていく必要があります。

現在の医療事情

民間の医療保険を検討していく際には、現在の医療事情についても知っておく必要があります。

入院日数の短期化

年々、入院日数は短期化の傾向にあります。医療技術の進歩や国の方針により、できるだけ早く退院し、その後の治療は通院で行うケースが増えてきているのです。

令和5年の厚生労働省による患者調査によると、平均在院日数は28.4日となっています。実際に入院した患者の在院期間の割合は以下の通りです。

短期の入院が半分以上を占めていることがわかります。一方で、精神疾患や高血圧性疾患、アルツハイマー型認知症など入院が長引く病気もあります。こうした状況を受けて、近年の民間の医療保険は、入院初日から給付金が支払われることが一般的になっています。また、短期の入院であっても入院日数に関係なく給付金を受け取ることができるタイプもあります。

もし、過去に医療保険に加入してその後見直しをしていないという場合は、まず給付金の支払条件を確認してみるのが良いでしょう。

(参考:令和5年(2023)患者調査:3 退院患者の平均在院日数等

入院1日あたりにかかる費用

入院日数自体は短期化の傾向にありますが、入院した際にかかる費用はどうでしょうか。高額療養費制度を使った場合の自己負担額に加え、食事代なども含めた雑費も必要になります。

生命保険文化センターの調査によると、直近の入院時の自己負担費用は1日あたり平均2万4300円となっています。費用の分布をみると、2万円未満が約6割を占めています。このデータも参考にして、民間の医療保険の保障額を決めていくのが良いでしょう。

(参考:生命保険文化センター「生活保障に関する調査」2025(令和7)年度

実際に高額療養費制度を利用した人の最終的な自己負担額は「5〜10万円未満」が27.3%と最も多く、支払い方法は預貯金が70.7%、民間の保険の給付金が31.5%でした(複数回答)。貯蓄でまかなうか、保険で備えるかを考える材料になります。

(参考:「6割が知らない「2026年の高額療養費制度の見直し」」 n=700/株式会社クロス・マーケティング QiQUMO による調査/調査期間 2026年3月9日〜3月15日)

医療保険の選び方チェックリスト

  • 保険期間を「終身タイプ」と「定期タイプ」のどちらにするか決めたか
  • 付加する特約の保険期間(主契約と別に更新型になっていないか)を確認したか
  • 加入している公的医療保険の自己負担割合と、高額療養費制度の自己負担上限額を確認したか
  • 差額ベッド代・食事代・先進医療の技術料など、高額療養費制度の対象外になる費用を見込んだか
  • 入院給付日額を、貯蓄額と「個室を希望するか」を踏まえて決めたか
  • 1回の入院で保障される日数の上限(30日型・60日型など)を確認したか
  • 手術保障の内容と、保障対象外の手術を確認したか
  • 短期入院・日帰り入院が給付対象になるかを確認したか
  • 付加する特約を決め、同じ名称の特約でも保険会社ごとに条件が違う点を確認したか
  • 同じ保障条件で複数社の保険料を比較したか
  • 保険料の払込期間(終身払・短期払)を決めたか

なお、当社の調査では医療保険に加入した時期が「10年以上前」という人が47.8%、「当面は見直すつもりはない」という人が53.0%でした。加入から時間が経っている場合は、給付金の支払条件が現在の医療事情に合っているかを確認してみるのが良いでしょう。

(参考:「医療保険の保険料、みんなはいくら払っている?月額保険料を徹底調査!」 n=500/株式会社クロス・マーケティング QiQUMO による調査/調査期間 2026年2月20日〜2月23日)

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監修者 ファイナンシャルアドバイザー/CFP®認定者

高橋 明香

みずほ証券(入社は和光証券)では、20年以上にわたり国内外株、債券、投資信託、保険の販売を通じ、個人・法人顧客向けの資産運用コンサルティング業務に従事。2021年に株式会社モニクルフィナンシャル(旧:株式会社OneMile Partners)に入社し、現在は資産運用に役立つコンテンツの発信に注力。1級ファイナンシャル・プランニング技能士、一種外務員資格(証券外務員一種)保有。

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執筆者 保険ライター/2級FP技能士

橋本 優理

大学卒業後、ほけんの窓口グループ株式会社へ入社。約300組のライフプランニングを行い、保険販売業務に従事。その後、異業種にて法人営業を経験し、株式会社エイチームフィナジーで保険EC事業の立ち上げに参画。インターネット上で保険の無料相談ができるサービスの責任者として、自身も多くの世帯のライフプランニングを行う。2023年に株式会社モニクルフィナンシャル入社。経済メディア「LIMO」で300記事以上を執筆。現在は、より多くの人に、より気軽に、自分に合った保険の選び方を知ってほしいとの思いでコンテンツ制作や執筆作業に従事。 2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、生命保険募集人資格、損害保険募集人資格保有。

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