「三大疾病保険の一時金はいくらにすれば良い？」「1000万円あれば安心？」と迷っている人もいるのではないでしょうか。
がん・心疾患・脳血管疾患に備える三大疾病保険ですが、1000万円あれば治療や収入の減少にも対応できるように思えるかもしれません。
ただし、実際には「いくら受け取れるか」も大切ですが、「いつ、どういった条件で、何回受け取れるか」もポイントです。
商品によっては1000万円も一時金を設定しなくても、治療費をまかなえるケースもあります。
今回は、三大疾病保険の一時金は1000万円必要なのか、いくらあれば安心なのかを保険のプロが解説していきます。
この記事を読んでわかること
一時金の受取が1回きりの保険であれば、1000万円の保障が妥当なケースもある
一時金を複数回受け取れる終身タイプの三大疾病保険であれば、そこまで高額な一時金は不要
三大疾病保険は保険会社ごとに保障範囲が異なる。対象の病気や給付金の受け取り方も要確認
目次
2.三大疾病保険の一時金を1000万円にする際にチェックすべき4つのポイント
2-1.給付対象
2-2.給付回数
2-3.保険料と保障期間
2-4.その他の保障内容と特約
4-1.課税対象となるケース
6.まとめ
三大疾病一時金「1000万円」が選ばれる理由と必要性
三大疾病の一時金1000万円は実際に適切な額なのでしょうか？
三大疾病の治療にかかる費用などをもとに、考えていきましょう。
高額療養費制度だけではまかなえない、長期治療・高額治療のリスク
がんや心疾患、脳血管疾患といった三大疾病は、すぐに完治するのが難しく、治療が長期間に及ぶことも珍しくありません。
日本には公的医療保険制度があり、その中の高額療養費制度を活用することで1カ月の医療費負担を削減することができますが、すべての費用が保険適用でまかなえるわけではありません。
特に、先進医療や自由診療などの健康保険適用外の治療を選択した場合、自費で数百万円の負担が発生する可能性もあります。
また、入院や継続したリハビリ、通院治療などが長期に及ぶと、家計への影響は大きくなります。
三大疾病のような大きな病気に備えるためには、治療期間中の収入減やその後の介護費用なども加味しておく必要があります。三大疾病のいずれかに罹患して1000万円受け取ることができれば、治療方法を自由に選ぶことができ、ある程度長期の治療にも対応することができるでしょう。
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1000万円の一時金がもたらす「経済的・精神的」な安心感
三大疾病に罹患した時点で使い道が自由な1000万円を受け取ることができれば、経済的にも精神的にも安心感を得られます。
治療費の支払いはもちろん、個室での療養費、収入の補てん、セカンドオピニオンや先進医療の技術料など、さまざまな使い道があります。
大きな病気に罹患すると、「いつ仕事に復帰できるのか」「治療費はどれくらいかかるんだろう」と患者本人だけでなく家族大きな不安を抱えることになります。
そんな中、1000万円という大きなお金を受け取ることができれば、精神的な安心感にもつながるでしょう。
代HS-24-272-430（2024.11） 代HS-24-273-430（2024.11）
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当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年5月1日―2026年5月31日)
三大疾病保険の一時金を1000万円にする際にチェックすべき4つのポイント
一般的に、「三大疾病定期保険」と呼ばれる保険では、一時金を1000万円以上設定できることが多くなっています。
まずは、一時金1000万円で契約を検討する前にチェックするべきポイントを見ていきましょう。
給付対象
三大疾病と一口に言っても、保障される範囲は保険会社によって異なります。
保障対象が「急性心筋梗塞」「脳卒中」となっている場合、その病名に該当した場合のみ給付金が支払われます。
一方で、「心疾患」「脳血管疾患」となっている場合は、狭心症や不整脈なども含めた幅広い心臓の病気、もやもや病なども含めた脳血管の病気全般が保障対象となります。
また、がんに関しても注意が必要です。
保険会社によっては早期発見の「上皮内がん」を保障の対象外としているケースもあります。
近年では、検査技術の発展からがんが比較的早期で発見されることが増えてるため、がん全般に備えておきたい人は保障範囲を確認しておくことが大切です。
また、給付を受けられる条件についても保険会社ごとに違いがあります。
例えば、心疾患や脳血管疾患と診断されて1日でも入院をすれば受け取れる場合と、20日以上の入院や手術が必要であったり、後遺障害が残っていることを条件としている場合もあります。
一時金の金額を決める前に、まず商品選びの段階で「保障範囲」と「給付条件」を確認しておくことが大切です。
給付回数
三大疾病に備える保険を検討する際、「給付金を何回受け取れるか」も大切なポイントです。
「三大疾病定期保険」とよばれる保険の場合、三大疾病のいずれかもしくは死亡した場合に給付金を受け取ることができ、その時点で保険契約が終了する仕組みになっています。
しかし、三大疾病にそなえる終身タイプの保険の場合、1回きりではなく再発時や、1回目と異なる病気に罹患したときも給付金を受け取れる商品があります。
複数回給付金を受け取れるのであれば、1000万円という大きな保障額にする必要性もありません。
ただし、三大疾病定期保険とは異なり、死亡保障が付加されていないことが一般的なため、保障の種類が自分に適しているかは検討する必要があるでしょう。
「1000万円の一時金が適切か」は、どの保険商品を選ぶかで大きく異なります。
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保険料と保障期間
三大疾病保険では、保険料と保障期間のバランスも重要な要素です。
「一時金1000万円」の設定は心強い保障ですが、高額である分、保険料負担が大きくなる可能性もあります。
また、保険期間が短い場合、更新のたびに保険料が上がっていくため、実際に三大疾病のリスクが高まる高齢者になったとき保障を継続できないケースも出てきます。
更新時に保険料が上がることを避けたい場合、終身タイプの三大疾病保険の検討がおすすめです。
終身タイプの場合、給付金を複数回受け取れるタイプが多いため、設定する一時金額は100万円～500万円の間で選ぶことが一般的です。
三大疾病保険を検討する際には、年齢を重ねても無理なく支払える保険料になっているか、保障内容とのバランスに問題はないかを確認するよう心がけましょう。
その他の保障内容と特約
三大疾病保険以外の保障内容や、付加できる特約についても、事前に確認しておきましょう。
三大疾病定期保険の場合、入院の保障やがん保障、死亡保障なども合わせたパッケージのプランで提案されることも珍しくありません。
それぞれの保障内容や保険料の妥当性、また更新後の保険料がどれくらい高くなるかを確認したうえで、加入するかどうかを決めましょう。
特に、三大疾病の一時金1000万円を先進医療の費用などもふまえて検討しているのであれば、プランの中の医療保障（先進医療特約）でカバーできる可能性があります。一時金額を大きくするよりも特約で効率よく備えられることもあるため、注意しておきましょう。
終身タイプの三大疾病保険の場合、抗がん剤治療に備える特約や先進医療特約を付加できることが一般的です。
一時金だけでなく、特約もうまく組み合わせることで保険料を抑えながら手厚い保障を確保できることもあるため、どんな特約を付加できるか事前に確認しておくと良いでしょう。
三大疾病一時金1000万円を受け取った際の活用方法
万が一三大疾病のいずれかに罹患して一時金額を1000万円受け取れたとしたら、どのように活用するのが良いでしょうか。
具体的な給付金の活用方法を考えてみましょう。
治療費に使う場合
三大疾病 一時金1000万円の最も大きな使い道は、治療費の補填です。
三大疾病に罹患すると、長期の治療やリハビリが必要になるリスクがあります。
入院費や毎月の治療費を受け取った給付金でまかなうことで、治療が長引いても経済的な不安はなくなるでしょう。
また、入院時の差額ベッド代や食費、先進医療や自由診療など、公的医療保険が適用されない費用も給付金でカバーすることができます。
参考）三大疾病の治療費
三大疾病によって入院したときの医療費平均は、次の通りです。
実際の負担額は、現役世代の場合まず上記の医療費の3割負担となるため、がん（悪性新生物）は約30万円前後、急性心筋梗塞は約40万円～60万円、脳梗塞と脳出血を含む脳血管疾患で約50万円～80万円です。
ここからさらに、1カ月ごとに高額療養費の自己負担額上限を超えた差額は払い戻されるため、自己負担額を抑えることができます。
ただし、三大疾病に罹患すると治療が1カ月で完全に終了することはほとんどありません。治療が長引いた時の積み重なる医療費について、考慮しておく必要があるでしょう。
（参考：2023年度重症度別急性期グループ医療費：診療アウトカム評価事業 | 公益社団法人全日本病院協会）
（参考：2023年度重症度別慢性期グループ医療費：診療アウトカム評価事業 | 公益社団法人全日本病院協会）
休業期間中の生活費や住宅ローンの支払いに使う場合
受け取った一時金を、生活費や住宅ローンの支払いに充てることも可能です。
仮に1000万円受け取った場合、毎月取り崩す額から、給付金がなくなるまで何年間かかるかをシミュレーションします。
例えば、ローン返済額が毎月15万円として、一時金で毎月支払っていくと仮定すると、1000万円あれば約5年6カ月の間返済が可能です。
がんは「5年生存率」という言葉もあるくらいですから、向こう5年間の住居費用を確保できていると思うと精神的に安心できるかもしれません。
また、終身タイプの三大疾病保険を検討する場合も考え方は同じです。
1年に1度一時金を受け取れる保険であれば、治療を継続していたり再発や転移があれば、毎年一時金を受け取ることが可能です。
同じ毎月のローン返済額が15万円の場合、一時金額を180万円に設定しておくことで、治療を続けている間のローン返済が可能です。
子どもの教育費に使う場合
小さな子どもがいる家庭の場合、三大疾病に罹患したことで教育費の支払いが困難になる事態は避けたいものです。
三大疾病保険で受け取った一時金を、子どもの将来のために確保しておくことも可能です。
例えば、まとまったお金が必要になる大学進学ですが、私立理系の場合4年間で約551万円かかるとされています。
一時金で1000万円受け取った場合、大学進学費用を確保したうえで、残りの額を治療費等に充てることもできるでしょう。
大きな病気に罹患して治療が必要になったとしても、子どもの教育費をしっかり確保できるように備えておくことが大切です。
（参考：令和３年度 私立大学入学者に係る初年度学生納付金 平均額（定員１人当たり）の調査結果について｜文部科学省）
治療後のリハビリ費用、介護サービス費用に使う場合
三大疾病の中でも、脳卒中などの脳血管疾患に罹患した場合、後遺症が残りリハビリや介護が必要になるケースもあります。
生命保険文化センターの調査によると、介護費用の平均は1カ月あたり9万円で、住宅リフォームや介護用ベッドの購入などにかかる一時金は平均47.2万円となっています。
介護が必要な状態になるとすぐに回復は難しく、何年も介護費用が必要になることも珍しくありません。
三大疾病保険で診断一時金を受け取れていれば、治療費だけでなくその後のリハビリや介護にかかる費用もまかなうことができるかもしれません。
（参考：介護にはどれくらいの費用・期間がかかる？｜生命保険文化センター）
家族の精神的負担軽減のための費用に使う場合
三大疾病保険で1000万円受け取ることができれば、治療費や生活費をまかなうだけでなく、家事代行サービスやシッターの費用など、家族へのケアに充てることも可能です。
病院への付き添いにかかる家族の宿泊費や移動費、家族全員でのリフレッシュのための旅行費などに使うこともできます。
大きな病気に罹患したとき、家族が心に余裕を持ってポジティブにサポートできる環境を作ることもとても大切です。もしものときに余裕をもって治療に向き合いたいと思う人は、一時金の保障額を治療費だけでなく予備費も含めて設定しておくと安心です。
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三大疾病一時金1000万円にかかる税金はいくら？
三大疾病のいずれかに罹患し、被保険者が給付金を受け取る場合、基本的には非課税となります。
ただし、死亡保障も含まれている契約で、死亡時に遺族が保険金を受け取った場合は相続税の課税対象となる可能性があります。
契約形態によって税金がかかるかどうかは異なるため、詳しくは税理士や税務署に相談してみることをおすすめします。
課税対象となるケース
三大疾病による給付金や、入院給付金、手術給付金など、自分の身体にかかる保険で給付金を受け取った場合は非課税となります。
ただし、死亡保険金と合わせて受け取った場合は、契約者・被保険者・受取人の関係で課税される税金の種類が異なります。
- 契約者と受取人は同一、被保険者が異なる場合：所得税
- 契約者と被保険者が同一、受取人が異なる場合：相続税
- 契約者、被保険者、受取人がそれぞれ異なる場合：贈与税
死亡保険金を受け取った場合、課税対象となるケースについて確認しておきましょう。
三大疾病一時金1000万円を検討する際の3ステップ
三大疾病一時金が本当に1000万円必要なのか、どの商品にすれば良いのか迷っている人向けに、検討の3ステップをご紹介します。
ステップ1：自身の保障ニーズを確認する
まずは、自分にとって必要な保障を整理することが大切です。
保険を検討する目的が治療費の補填だけなのか、先進医療や自由診療などの健康保険適用外の治療も視野にいれるのか、収入の減少や家族のためにも給付金を使いたいのかによって、適切な保障額は異なります。
例えば、公的保険適用外の治療をカバーしたいのであれば、一時金ではなく先進医療特約や自由診療特約を付加する方法もあります。
また、終身タイプの三大疾病保険であれば複数回給付金を受け取れるものも多くなっています。
1年ごとに給付金を受け取れる商品であれば、1年間に必要な治療費や収入補填額を計算して一時金額を設定すると良いでしょう。
三大疾病定期保険のような、給付金の受取が1回きりの商品の場合、病気が再発したり転移する可能性も踏まえて十分な額を用意しておく必要があります。
ステップ2：現時点で持っている保障内容を整理する
すでに加入している保険がある場合、改めて保障内容を確認したうえで、不足している部分を三大疾病保険で補うことを意識しましょう。
例えば、医療保険に加入していれば、三大疾病で入院や手術をしたときには給付金を受け取ることができます。
先進医療特約が付加されていれば先進医療にかかる技術料もまかなうことができます。
三大疾病一時金の額を大きくすればするほど安心ではありますが、保障内容が重複してしまうとその分保険料も余分に支払うことになります。
加入中の保障と重複する部分はないかを確認しながら、三大疾病保険のプランを検討していきましょう。
ステップ3：複数の保険商品を比較検討する
三大疾病保険を検討する際には、1社だけで決めてしまうのではなく、複数の会社で比較しながら検討を進めることがおすすめです。
同じような保障内容でも、保険会社によって毎月の保険料は異なります。
いくつか比較することで保険料を抑えられるものが見つかったり、同程度の保険料でも保障内容を手厚くできることもあります。
特に三大疾病保険の場合、保障範囲が「がん・急性心筋梗塞・脳卒中」になっているものと、「がん・心疾患・脳血管疾患」になっているものがあります。後者のほうが保障範囲が幅広いため、加入時には確認しておきましょう。
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まとめ
三大疾病一時金が1000万円あると、治療費以外にも給付金を活用することができ、心強いでしょう。
一方で、複数回給付金を受け取れるタイプの三大疾病保険であれば、そこまで大きな保障額を準備しなくても、治療が続く限り保険でサポートを受けることができます。
ほけんのコスパでは、三大疾病一時金を複数回受け取れる商品を複数掲載しています。
保険選びに迷っている人は、ぜひいくつかの保険を見比べてみて、自分に合ったものを選んでください。
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