三大疾病の備えに一時金はいくら必要?計算例と金額設定のポイントを保険のプロが解説
三大疾病保険

三大疾病の備えに一時金はいくら必要?計算例と金額設定のポイントを保険のプロが解説

執筆者:
橋本 優理
監修者:
尾崎 絵実

三大疾病の備えとして一時金はいくら必要?」「一時金がもらえる保険に加入するとき、どんなことに気をつけるべき?」と、三大疾病に備えるために、一時金を受け取ることができる保険を検討している人も多いのではないでしょうか。

三大疾病とはがん(悪性新生物)、心疾患、脳血管疾患のことをいい、日本で多くの人が発症しています。

三大疾病は医療保険やがん保険で特約を付加したり、三大疾病保険に加入することで備えることができます。

本記事では「三大疾病の一時金はいくら必要?」と悩んでいる人に向けて、三大疾病にかかる費用を参考に、一時金の金額設定のポイントなどを保険のプロがわかりやすく解説します。

この記事を読んでわかること

  • 三大疾病の1入院にかかる費用は3割負担で30万円~90万円

  • 三大疾病保険は、商品によって給付金の支払条件が異なる

  • 三大疾病に備えるための主な保険は「医療保険」「がん保険」「三大疾病保険」

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三大疾病にかかる費用はいくら?

三大疾病とは、日本人の死因の上位を占める「がん(悪性新生物)心疾患脳血管疾患」のことをいいます。

三大疾病は罹患率も高く、治療が長引く傾向にある病気のため、保険で備えておくことを検討している人も多いのではないでしょうか。

三大疾病保険の保障額を決めるには、実際の治療にかかる費用などを具体的に知る必要があります。

一時金の金額を決める前に、治療の種類や費用について具体的に見ていきましょう。

三大疾病にかかる費用

三大疾病にかかる費用は、下記の項目が挙げられます。

・医療費・入院費用

・先進医療の費用

・自由診療

・治療費以外の費用

・生活費

それぞれの項目ごとに三大疾病にかかる費用を詳しく見ていきましょう。

医療費・入院費用

三大疾病によって入院したときの1入院当たりの平均的な医療費は、以下の通りです。

実際の自己負担額を3割として考えたとき、がん(悪性新生物)は約30万円前後、急性心筋梗塞は約30万円~50万円ほど、脳梗塞や脳出血などの脳血管疾患で50万円~90万円ほどです。

1入院に限れば高額療養費制度により軽減された自己負担額で済むといえますが、入退院の繰り返しや通院治療など「積み重ねの医療費」も加味して備えておくことが大切です。

先進医療の費用

先進医療の例
中央社会保険医療協議会 「令和3年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」/令和3年12月8日を元に技術料を算出<先進医療とは? どれくらい費用がかかる?|リスクに備えるための生活設計|ひと目でわかる生活設計情報|公益財団法人 生命保険文化センター を参考に加工・作成>

先進医療とは、厚生労働省に認められた最先端の治療法であり、技術料は公的医療保険の適用外となるため、全額自己負担です。

例えば、がん治療に用いる「陽子線治療」は約265万円、「重粒子線治療」は約320万円前後の技術料がかかります。

診察や入院など一般的な治療とされる部分は保険適用となりますが、高額な自己負担が必要な技術料に対しては先進医療用の保障を用意しておくと安心です。

自由診療

自由診療とは、日本ではまだ認可されていない医療技術や薬剤を使った治療のことです。自由診療を行う場合、本来公的医療保険が適用されるその他の治療部分もすべて10割負担となります。

技術料だけを全額自己負担とする先進医療と比べても、非常に高額な治療費になることが予想される診療方法です。

治療費以外の費用

三大疾病などの大きな病気になったとき、必要になるお金は治療費だけではありません。

入院時に個室で療養したい場合は「差額ベッド代」が上乗せされたり、通院治療のための交通費、後遺症等の状態によっては医療用ウィッグや介護用品などの「雑費」が必要になることもあります。

治療費以外の費用は公的医療保険制度の対象外となるため、あらかじめ念頭に置いておきましょう。

生活費

三大疾病に罹患すると、それまでの生活が一変してしまう人もいます。

今まで通り働くことができなくなって収入が減少したり、介護が必要になることで出費が増え、家計に影響を与える場合もあるでしょう。

本人だけでなく、配偶者や家族に「これまで以上に働きながら介護や看護の役目も担う」という負担がかかることは珍しくありません。


三大疾病保険を検討するときには、治療にかかる費用だけでなくその後の生活費も考慮しておく必要があります。

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三大疾病の備えに一時金はいくら必要?金額設定のポイントと計算例

金額設定のポイントとして、まずは治療にかかる費用を把握することが大切です。

入院や手術などで治療費が高額になったとき、高額療養費制度を利用して実際の自己負担額を軽減することが可能です。

高額療養費制度を利用した場合の自己負担額、差額ベッド代や働けなくなったときの生活費、通院にかかる費用などもふまえて金額設定をするのが良いでしょう。

必要額の計算例

まず、治療費自己負担額の目安を見ていきましょう。

罹患する病気によって費用は異なりますが、三大疾病の場合1入院にかかる費用は3割負担で30万円~90万円ほどになります。

高額療養費制度を利用することで、さらに自己負担額を軽減することが可能です。

年収によって実際の自己負担額は変動しますが、年収約370万円〜770万円の人であれば、1ヶ月の治療費の自己負担額はだいたい9万円前後です。

加えて、入院時の食事代1食460円と、差額ベッド代は全額自己負担となります。

また、収入の減少が発生する可能性もあるため、月々の生活費の不足分も考慮しておく必要があります。

これらをふまえると、1年間治療を続けた場合は一時金が50万円だけでは足りないケースもでてくるかもしれません。

三大疾病一時金を100万円用意していればある程度の治療には対応できますが、治療の長さや再発の有無、家庭状況などは人それぞれのため、一概にこれだけあれば安心とはいえないのが現実です。

Q.500万円と1000万円で悩んでいます。どちらが良いでしょうか?

収入や家族構成によって必要保障額は異なるため、保障額だけをみて多い・少ないを判断することはできません。

仮に同じ500万円の保障を持っていたとしても、足りる人と足りない人が出てくるでしょう。

いざというときに受け取れるお金は多いほど安心できるものですが、給付金額が大きいほど保険料負担も大きくなるためバランスを見る必要もあります。

例えば、高額療養費制度が適用される治療を1年行った場合に見込まれる自己負担額を70万円~100万円ほどとします。

最低限の医療費に対して備えたいのであれば、約5年分の費用に充てられる500万円の保障で十分という判断もできるでしょう。

一方、保険が適用されない治療や生活費の補填、再発するリスクを視野に入れて保障を持ちたい場合は、1000万円程度の給付金を受け取れる保障を検討する方が安心だと考えられます。

保険選びで悩んだ際は必要な保障と保険料のバランスを見ながら、複数の商品を比較しましょう。

ほけんのコスパでは性別と年齢の条件を設定したうえで、複数の商品を簡単に比較できます。

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三大疾病の一時金(診断給付金)の賢い選び方

同じ三大疾病保険でも、保険会社によって要件の内容が異なります。

三大疾病保険に加入する際は、以下の点を忘れずに確認しましょう。

支払い条件

三大疾病保険は、商品によって給付金の支払条件が異なります。

注意点

対象の疾患を「がん(悪性新生物)・心疾患・脳血管疾患」と定めているものもあれば、「がん(悪性新生物)・急性心筋梗塞・脳卒中」と定めているものもあり、保険を選ぶ際には注意が必要です。

「心疾患」とは「急性心筋梗塞」を含む心臓の疾患の総称であり、「脳血管疾患」も「脳卒中」を含む脳血管の疾患の総称となります。

より幅広い保障を求める場合は「心疾患」「脳血管疾患」を保障の対象としている商品を選ぶのが良いでしょう。

それぞれの病気に罹患してどのような条件に該当すれば給付金が受け取れるかも、商品によって異なります。

入院を1日でもすれば給付金が支払われるものもあれば、「入院日数が20日以上、もしくは手術を受けること」「所定の障害状態に該当した時」といった条件が設けられていることもあります。

加えて、三大疾病に備える保険の中には、万が一の死亡時にも備えられる商品もあります。

保険に加入するときは、事前に必ず支払条件を確認しておきましょう。

支払い回数

三大疾病保険は、商品によって給付金を受け取ることができる回数が異なる点にも注意しましょう。

例えば、三大疾病のいずれかに該当した場合に一時金が支払われ、保険はその時点で終了するタイプの商品もあれば、条件に該当すれば回数無制限で一時金が支払われるタイプの商品もあります。

「再発や転移に備えたい」「一生涯保障があった方が安心」という場合は、一時金が複数回支払われる商品を選ぶのがおすすめです。

一方、「給付金の受け取りは一度で良いので大きな金額が欲しい」場合は、一時金の支払いが1回きりの商品で大きな保障額を設定するのも良いでしょう。

免責期間

一般的な三大疾病保険には、「がん(悪性新生物)」に関して免責期間が設けられています。

免責期間はたいていの場合90日間とされており、保険に加入してから90日以内にがんと診断された場合は保障の対象外になります。

そのため、人間ドックや健康診断の直前に慌てて保険に加入したとしても、保障対象とならないことも考えられます。

保険は健康なうちに余裕を持って検討するのがおすすめです。

また、「心疾患」「脳血管疾患」の保障は加入後すぐに保障される商品が多くなっていますが、保険会社によって保障開始時期が異なることもあります。

念のため、いつから保障がスタートするのか事前に確認をしておきましょう。

三大疾病に備える保険の主な種類

病気に備えるための主な保険として「医療保険」「がん保険」「三大疾病保険」があります。

それぞれの特徴は以下の図のとおりです。

主な違いやどんな人におすすめかについて、保険のプロが詳しく解説します

医療保険

医療保険は、病気やケガ全般で入院・手術をしたときに保障される保険です。

そのため、三大疾病で入院や手術が必要になった際にも、医療保険の主契約で保障されます。

加えて、三大疾病特約を付加することで三大疾病に手厚く備えるプランにすることも可能です。

POINT

三大疾病に備える特約は、一時金タイプや薬剤治療・放射線治療を行った月ごとに保障される治療給付タイプなどがあります。

付加できる特約の種類は保険会社によって異なるため、自分のニーズに合わせて商品選びをしましょう。

医療保険は基本的に病気やケガ全般をカバーする保険のため、三大疾病だけでなく病気ケガ全般に備えておきたい人や保険未加入で、まずは保障の土台を作っておきたい人におすすめです。

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がん保険

がん保険はその名の通り「がん」を保障する保険で、医療保険とは違い対象になる病気は「がん」のみです。

がん保険の主な保障内容は、がんと診断されたときの「診断一時金」や、治療を受けた月ごとに保障される「がん治療給付金・抗がん剤治療給付金」です。

そのほか、がんで入院や手術した際の保障を用意できるがん保険もあります。

POINT

がんは生涯で2人に1人がなる病気といわれており、昨今は通院治療が長引く傾向にあるため、医療保険に加えてがんへの備えを検討する人が増えています。

がん保険は、三大疾病まで保障範囲を広げる必要性を感じておらず、がんにだけ備えておきたい人におすすめです。

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三大疾病保険

三大疾病保険は、「がん(悪性新生物)・心疾患・脳血管疾患」といった三大疾病に対して備えられる保険です。

三大疾病のいずれかに罹患して、保険会社の定める条件に該当した場合に、まとまった一時金を受け取ることができるものが一般的です。

そのほか、三大疾病もしくは死亡したときのいずれかで保険金を受け取ることができるものもあります。

POINT

支払対象となる条件や給付金を受け取れる回数は保険商品によって異なるため、自分のニーズに合ったものを選べるよう、加入前に必ず確認をしておきましょう。

三大疾病に備える保険はその他の病気やケガは保障対象とならないため、医療保険に加入している人や、医療保険の必要性は感じていないが三大疾病に備えておきたい人におすすめです。

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そもそも三大疾病に備えは必要?数字から見る必要性

厚生労働省、生命保険文化センターなどの数字から、三大疾病への備えの必要性について詳しく見ていきましょう。

三大疾病の割合

日本では、年間約156万人が三大疾病によって亡くなっています。

日本の死亡数・死亡率(2022年)※人口10万対
(参考:第6表 死亡数・死亡率(人口10万対),死因簡単分類別(2-1)|厚生労働省)

割合で見ると、亡くなった人のうち約46%が三大疾病が原因です。

三大疾病は日本人の死因の上位を占める病気のため、保険で備えておく必要性は高いといえるでしょう。

(参考:第6表 死亡数・死亡率(人口10万対),死因簡単分類別(2-1)|厚生労働省

(参考:第7表 死亡数・死亡率(人口10万対),年齢(5歳階級)・死因順位) 別|厚生労働省

入院・外来患者数

三大疾病での平均入院日数患者数を見てみましょう。

入院日数は「がん」「心疾患」では平均して2週間前後ですが、「脳血管疾患」ではリハビリが必要になるケースも多いため、50日〜60日と比較的長くなっています。

患者数は三大疾病合わせて入院患者が29.5万人、外来患者が38.6万人となっており、通院治療をしているケースも多いことがわかります。

(参考:3 退院患者の平均在院日数等|厚生労働省

(参考:1 推計患者数 |厚生労働省

三大疾病保険の加入率

男女共に約30%の人が、三大疾病保険や三大疾病に備える特約に加入しています。

男性では40代と50代、女性では40代が加入率40%を超えています。

三大疾病のリスクは年齢を重ねるごとに高くなっていくため、40代以降では特に加入率が高くなる傾向にあるようです。

(参考:2022(令和4)年度生活保障に関する調査|生命保険文化センター

三大疾病に備える保険に加入するメリット・デメリット

三大疾病保険はがん(悪性新生物)、心疾患、脳血管疾患に備えるための保険ですが、加入することでどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。

三大疾病保険に加入するメリット・デメリットについて事前に確認したうえで、保険の検討を進めていきましょう。

メリット①まとまったお金がもらえる

三大疾病保険の大きな特徴は、一時金としてまとまったお金がもらえる点です。

三大疾病のような大きな病気に罹患してしまったときに一時金を受け取ることができれば、その後の治療費や突発的な出費にも対応ができるため、精神的にも経済的にも安心できるでしょう。

受け取った一時金の使い道は自由なため、状況に応じて柔軟にお金を使うことができるのは三大疾病保険のメリットのひとつです。

メリット②死亡してしまった時や高度障害時の備えにもなる

急性の心疾患や脳血管疾患は、若い人でもそのまま命を落としてしまうリスクがある病気です。

そのため、三大疾病に備える保険の中には、三大疾病もしくは死亡高度障害状態のいずれかに該当したときに保険金を受け取ることができるタイプもあります。

三大疾病だけでなく死亡保障も必要と感じている人にはメリットといえるでしょう。

デメリット①すべての三大疾病が給付対象になるとは限らない

三大疾病保険は通常、保険会社が定める支払条件に該当した場合に給付金が支払われる決まりになっています。

注意点

保険会社によって三大疾病の定義も異なっており、すべての三大疾病が給付対象になるわけではない点に注意しましょう。

特に注意が必要なのは、「心疾患」「脳血管疾患」に関してです。

支払対象を「急性心筋梗塞」「脳卒中」と定めている場合、「心疾患」「脳血管疾患」よりも支払条件が限定されます。

急性心筋梗塞とは心疾患の中の1つの病気であり、脳卒中も脳血管疾患の中の1つの病気にすぎません。

より幅広い保障を求める場合は、「心疾患」「脳血管疾患」と支払条件を定めている商品を選ぶと良いでしょう。

デメリット②すぐに一時金がもらえないケースが多い

たいていの場合、三大疾病のいずれかに罹患してすぐに給付金が受け取れるわけではなく、保険会社の定める条件に該当したときに支払がされる決まりになっています。

注意点

三大疾病のうち「がん」の場合は診断された段階で一時金を受け取ることができる商品が多くなっていますが、保険加入から90日間の免責期間が発生するため注意が必要です。

また、「心疾患」「脳血管疾患」は、診断だけでなく入院や手術をしていることで一時金を受け取ることができるなど、保険会社ごとに条件が定められています。

保険に加入する前に、どういった状況になれば一時金を受け取ることができるのかをしっかりと確認しておく必要があるでしょう。

まずは加入できる保険を確認することが大切

三大疾病に対する備えを検討するときには、まず現在の自分が加入できる保険を確認しておく必要があります。

過去に大きな病気をしていたり、通院歴がある、健康診断で指摘を受けたなど、健康状態によっては保険の加入を断られてしまうケースもあります。

時間をかけて保険選びをしても実は加入ができないとなると、それまでの労力や時間ももったいなく感じてしまうかもしれません。

健康状態に少しでも不安がある人は、まずは現在の状態で保険加入に際して問題がないかどうかを確認してから保険選びをすることをおすすめします。

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まとめ:三大疾病への備えは複数の保険を比較して選ぶ

三大疾病への備えを検討する際のポイントを解説しました。

自分に合った保険を選ぶには複数の保険を比較することが大切です。

とはいえ、数ある保険から自分に合った保険選びをするのは難しいと感じたり、手間に感じる人もいるでしょう。

ほけんのコスパでは、年齢や性別を選ぶだけで簡単に複数の保険を比較することができます。

まずは、複数の保険を比較して自分に合った保険を探してみてはいかがでしょうか。

尾崎 絵実

監修者 ファイナンシャルアドバイザー

尾崎 絵実

短期大学卒業後、富国生命に入社。その後、大手保険代理店を経て、ファイナンシャルアドバイザー業務に従事。これまでに約1000以上の世帯からお金のご相談を受け、ファイナンシャル・プラニングを実施。常に最新の情報を把握するように努め、保険だけではなく、様々な金融商品を活用した総合的な資産運用を目指す。2020年 MDRT 日本会会員。ファイナンシャル・プランニング技能士、一種外務員資格(証券外務員一種)を保有。現在、くらしとお金の経済メディアLIMOでお金に関する情報を広く発信している。

橋本 優理

執筆者 元保険代理店プランナー/保険ライター

橋本 優理

大学卒業後、ほけんの窓口グループ株式会社へ入社。約300組のライフプランニングを行い、保険販売業務に従事。その後、異業種にて法人営業を経験し、株式会社エイチームフィナジーで保険EC事業の立ち上げに参画。インターネット上で保険の無料相談ができるサービスの責任者として、自身も多くの世帯のライフプランニングを行う。2023年に株式会社モニクルフィナンシャル入社。現在は、より多くの人に、より気軽に、自分に合った保険の選び方を知ってほしいとの思いでコンテンツ制作や執筆作業に従事。

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