「脳ドックで脳動脈瘤の指摘を受けた」「過去に脳動脈瘤の手術をしている」将来のリスクに備えるため保険に入りたいと感じる人も少なくないでしょう。
しかし、保険加入の際は健康告知があるため、そもそも加入できないと諦めてしまっている人もいるかもしれません。
脳動脈瘤があるからといって、加入できる保険がゼロになるわけではありません。
ポイントになるのは、治療のどの段階にあるかです。
本記事では、脳動脈瘤を現在抱えていたり、過去に手術歴のある人が保険を選ぶ際の注意点と加入しやすい保険を紹介します。
ぜひ参考にしてください。
この記事を読んでわかること
経過観察のみで手術をすすめられていない人は、引受基準緩和型の告知項目に該当しない可能性がある
手術後数年経過し後遺障害がなければ、通常型に加入できるケースもある
脳ドックで指摘されただけでも告知は必要。新規加入の際は要注意
目次
10.まとめ
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脳動脈瘤を抱えている状態では「通常型」の保険加入は難しい
脳動脈瘤は破裂すると命にかかわる病気です。
そのため、現在脳動脈瘤がある状態では、通常型の保険への加入は難しくなります。
生命保険は、多数の人が危険度に見合った保険料を出し合って保障し合う制度です。
健康状態に不安のある人が同じ条件で契約すると、契約者間の公平性が保てません。
保険会社は公平性のために、リスクが高いと判断した人の加入を断ることがあります。
脳動脈瘤は、破裂した場合に入院・手術・死亡のいずれもが起こりえるため、通常型保険への加入は厳しいのが現状です。
一方で、過去に手術で脳動脈瘤を切除し、現在後遺症等もない状態であれば、無条件で契約できるケースもあります。
一概に「脳動脈瘤だから保険に入れない」というわけではないので、自分自身の治療段階に合った選択をすることが大切です。
（参考：健康上問題があると、生命保険は契約できないの？｜生命保険文化センター）
あなたの年齢で持病がある方向け医療保険の保険料はいくら？
未破裂脳動脈瘤があると保険に入れる？治療段階ごとの目安
保険会社は病名だけでなく、治療段階や予後についても重要視します。
まずは、治療段階ごとに保険加入目安を見ていきましょう。
経過観察中で、手術をすすめられていない場合
脳ドックやMRI検査で偶然見つかり、半年から1年ごとの経過観察となっている段階では、通常型への保険加入は難しくなります。
日本の大規模研究では、未破裂脳動脈瘤の平均的な破裂率は年間0.95％と報告されています。
破裂率は動脈瘤の最大径と関係しており、5〜7mm以上になると治療の話が出ることが多いとされます。
そのため、脳動脈瘤のサイズが小さい場合は経過観察措置が取られることもあります。
通常型への加入は難しくなりますが、医師から入院や手術をすすめられていない状態であれば、引受基準緩和型の保険を検討できる可能性があります。
緩和型の中には「過去1～2年以内に入院・手術歴がないこと」「現在入院や手術を勧められていないこと」などを条件に申し込みできる商品があります。
まずは、複数の緩和型商品の告知項目を見比べ、検討できる商品があるかを探してみましょう。
（参考：脳動脈瘤｜国立循環器病研究センター）
手術をすすめられている・手術予定がある場合
医師から治療をすすめられ、開頭クリッピング術やコイル塞栓術の予定が立っている段階では、緩和型を含めて新規での保険加入が難しくなります。
保険は、将来のリスクに備えるためのものです。
すでに決まっている入院や手術がある場合、基本的には新規加入を断られることがほとんどです。
現実的な選択肢は、告知が不要な無選択型に絞られますが、加入後一定期間は病気に対する保障が始まらないものが一般的です。
手術が終わり、後遺症等もなく完治すれば選択肢も広がるため、加入時期を遅らせるのもひとつの考え方です。
手術を受けて経過が安定している場合
治療を終え、再発も再治療もなく経過が安定している段階であれば、通常型の保険も選択肢に入ります。
ただし術後すぐは保険会社の判断も厳しくなるため、最低でも退院から1年以上は経過している必要があるでしょう。
また保険会社によって引き受けの基準は異なるため、ある保険会社で断られた場合でも、他の保険会社であれば検討できるケースもあります。
では、通常型の保険を検討しやすい具体的なケースを解説します。
【加入しやすい例①】手術を受け完治後一定期間経過している
保険会社は再発や再治療のリスクを見ているため、術後の経過が長いほど、診査上は有利になる可能性があります。
保険会社によって基準は異なりますが、術後1～2年以上をひとつの目安としているところが多いようです。
また術式や、術後の後遺症の有無、画像所見によっても判断が変わる可能性があります。
経過観察の受診時に、動脈瘤が完全に閉塞しているかどうかを医師に確認しておきましょう。
告知書に記入する際、治療の完了時期と現在の状態を正確に書くことが大切です。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年9月1日―2026年9月30日)
【加入しやすい例②】後遺障害が残っていない
手足のまひや言語障害、高次脳機能障害といった後遺障害が残っていないことも、大切なポイントのひとつです。
未破裂の段階で予防的に手術を受けた人は、後遺障害が残らないケースも少なくありません。
障害年金の受給を受けていないことだけでなく、日常生活に影響が残っていないかも含めて正しく申告しましょう。
後遺症がなく完治している場合、その旨を詳細に告知書に記入することが大切です。
【加入しやすい例③】脳動静脈奇形がない
脳動脈瘤の場合、脳動静脈奇形などの併存疾患があるかどうかも 診査の基準になることがあります。
脳動静脈奇形は動脈と静脈が異常につながった状態で、脳動脈瘤とは別の疾患です。
脳出血を起こすリスクがあるため、併存していると保険会社の判断は厳しくなります。
あわせて確認されやすいのが、動脈瘤が1カ所だけか複数あるかという点です。
多発性の場合、治療していない動脈瘤が残っているとみなされ、経過観察中と同じ扱いになることがあります。
MRIやMRAの検査結果報告書を手元に置き、動脈瘤の個数と併存疾患の有無を把握したうえで手続きを進めましょう。
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破裂してくも膜下出血を発症した後の場合
動脈瘤が破裂してくも膜下出血を発症した後は、「脳卒中の既往がある人」とみなされます。
くも膜下出血は再出血や後遺障害のリスクをともなうため、通常型の医療保険や死亡保険では引き受けが難しくなります。
現実的な選択肢は引受基準緩和型と無選択型です。
ただし緩和型には「過去1～2年以内に、入院・手術をしたことがある」という告知項目があるのが一般的なため、発症から2年を超えているかどうかが1つの分かれ目になります。
（参考：健康状態に不安がある人でも、契約できる医療保険とは？｜生命保険文化センター）
医療保険と死亡保険では判断が分かれる
医療保険を断られたからといって、死亡保険まで入れないと決めつけるのは早計です。
両者は診査の基準が異なる場合があります。
死亡保険の場合、割増保険料や加入後一定期間の保険金額を削減したりする特別条件を付けて契約できるケースも見られます。
脳動脈瘤の場合医療保険のほうが厳しい判断になることも多いため、自身がどの保障を必要としているかで選択肢が変わります。
医療保険で断られた人も、死亡保険は別枠として検討してみるのも、ひとつの考え方です。
（参考：健康上問題があると、生命保険は契約できないの？｜生命保険文化センター）
前提：未破裂脳動脈瘤は「脳卒中」ではない
インターネット上には「脳卒中を保障する保険」の情報があふれています。
しかし未破裂脳動脈瘤と脳卒中は別の状態であり、混同すると判断を間違える可能性があります。
脳卒中とは、くも膜下出血・脳内出血・脳梗塞の総称です。
いずれも血管が破れるか詰まるかして、脳に障害が生じた状態を指します。
対して未破裂脳動脈瘤は、血管の壁にこぶができているものの、まだ破裂していない状態です。
医学的な分類では、未破裂脳動脈瘤も脳卒中も「脳血管疾患」という大きなくくりに含まれます。
ただし脳血管疾患のほうが範囲は広く、脳卒中を含む上位概念という関係です。
脳血管疾患は脳卒中より広い、という位置関係を押さえておくと、保険の保障範囲を読み解くときに迷わなくなります。
また加入時の診査においても、脳卒中と未破裂脳動脈瘤は違う基準で判定されます。
（参考：脳動脈瘤｜国立循環器病研究センター）
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脳動脈瘤があるときの告知で間違えやすい4つのポイント
告知は保険会社が引き受けを判断する材料のひとつです。
大切なポイントを4つご紹介します。
脳ドックで指摘されただけでも告知は必要
治療をしていない、薬も飲んでいない、症状もない。だから告知しなくて良いだろう、と考えるのは誤りです。
告知書には、過去2年以内の健康診断や人間ドックで異常を指摘されたかどうかを問う質問が設けられていることが一般的です。
脳ドックで未破裂脳動脈瘤を指摘された事実は、治療の有無とは関係なく、告知に該当する可能性があります。
告知書の質問事項をひとつずつ確認し、該当する場合は詳細を正しく申告しましょう。
「疑い」「要再検査」の段階も告知の対象になる
確定診断がついていないから告知の必要はない、というのも誤解のひとつです。
告知書の質問は、診断名だけを聞いているわけではありません。
一般的な告知項目には「最近3カ月以内に、医師の診察・治療・投薬等を受けたことがありますか」という質問が含まれています。
脳ドックで動脈瘤の疑いを指摘され精密検査を受けた時点で、該当する可能性が高くなります。
検査結果を待っている最中の申し込みは避けてください。
結果待ちの状態では、保険会社が正しい判断ができないため、加入を一律で断られることがほとんどです。
結果が出て状態が確定した状態で、検討できる保険を探すのが良いでしょう。
告知しなかった場合のリスク
「黙っていればバレない」と考える人もいますが、告知を正しく行わないと、あとから大きなトラブルになる恐れがあります。
保険会社は給付金や保険金請求を受け付けた際、加入時の告知が正しかったかどうかを調査することがあります。
脳動脈瘤の疑いがあったのにその旨を告知していないと、いざ入院や手術が必要になっても給付金支払いを拒否される可能性が高いでしょう。
また悪質なケースとみなされた場合、契約自体を解除される恐れもあります。
支払った保険料は返ってきませんので、大きな損失となります。
黙っていれば大丈夫と安易に考えず、告知は正しく行いましょう。
（参考：病歴があったのに告知するのを忘れていたら？｜生命保険文化センター）
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加入し保険成立後に脳動脈瘤が見つかった場合、追加の告知は不要
告知義務は、告知を行う時点の健康状態についてのものです。
契約が成立した後に脳動脈瘤が見つかったとしても、保険会社に伝える義務はありません。
保障にも影響しません。
契約後に受けた脳ドックで動脈瘤が指摘されたとしても、契約は有効なまま続きます。
給付金の請求時に不利になることも基本的にはありません。
裏を返せば、大きな病気に罹患する前に、必要な保険に加入しておくことが大切ということです。
既に加入している保険があるなら、保障内容が現在の生活に合っているかを見直しておきましょう。
ほけんのコスパでは、年齢と性別を入力するだけで、最新の医療保険の保険料を一括で比較できます。
通常の保険に入れない場合の選択肢
通常型で断られても、まだ選択肢は残されています。
引受基準緩和型：告知項目に該当しなければ加入できる
引受基準緩和型は、加入時の告知項目が少なく、持病がある人でも加入しやすいよう設計された保険です。
医療保険や死亡保険などの緩和型の商品を販売している保険会社が多くなっています。
一般的な告知項目は次のとおりです。
すべての項目に該当しなければ、申込が可能です。
経過観察のみで手術を勧められていない場合は、緩和型で加入できるケースもあります。
告知書の質問文に自分の状況を1つずつ当てはめてみてください。
ただし、緩和型は通常型よりも保険料が割高に設定されている点には注意が必要です。保障と保険料のバランスを見ながら、商品選びを進めましょう。
（参考：健康状態に不安がある人でも、契約できる医療保険とは？｜生命保険文化センター）
あなたの年齢で持病がある方向け医療保険の保険料はいくら？
無選択型：告知なしで加入できるが注意点も
無選択型は、健康状態の告知も医師の診査も不要なタイプの保険です。
どんな健康状態の人でも検討できるのがメリットですが、その分保険料は緩和型よりも割高です。
また加入から一定期間、病気による入院や死亡が保障されない期間が設けられていることが多く、保障内容も限定的です。
緩和型も検討できない場合の最終手段として位置づけておくのが良いでしょう。
（参考：告知や医師の診査なしで契約できる生命保険とは？｜生命保険文化センター）
すでに保険に加入している人へ：脳動脈瘤の手術は給付金の対象？
すでに加入している保険がある場合、脳動脈瘤になったときに給付を受けられるのかが気になるポイントです。
保険種類ごとに、詳しく見ていきましょう。
医療保険の入院給付金・手術給付金は原則対象になる
未破裂脳動脈瘤は病気であり、治療を目的とした手術は給付の対象になるのが原則です。
開頭クリッピング術、コイル塞栓術、フローダイバーター留置術は、いずれも公的医療保険で手術料が算定される診療行為となります。
多くの医療保険は公的医療保険の対象手術と連動する形で手術給付金を支払う設計になっているため、給付の対象に含まれます。
破裂を防ぐ予防的な手術であっても、給付金を受け取れる可能性があります。
注意したいのが、手術給付金の額です。
入院中と外来でそれぞれ一律の給付額が定められている場合はシンプルですが、脳血管疾患による手術は倍率が高くなるタイプもあります。
自身が受ける手術がどの給付額になるかは、保険証券や約款等で事前に確認しておくか、保険会社に直接問い合わせると確実です。
また古い商品では、約款に記載された手術に限って支払う設計のものがあります。加入時期が古い人は、ご契約のしおりや約款で手術の取り扱いを確認しておきましょう。
「三大疾病」の考え方｜脳卒中と脳血管疾患の違い
同じ「三大疾病」という言葉でも、保障する病気の範囲は2種類あります。
【がん・急性心筋梗塞・脳卒中が保障範囲になっているタイプ】
脳卒中の範囲はくも膜下出血・脳内出血・脳梗塞の3つに限られます。未破裂脳動脈瘤は対象外です。
【がん・心疾患・脳血管疾患が保障範囲になっているタイプ】
脳卒中を含むより広い分類で、未破裂脳動脈瘤も範囲に入る可能性があります。
また、脳卒中（脳血管疾患）に関しては、診断だけでなく「入院または手術」を要するものや、厳しい場合「所定の状態が60日以上継続したとき」などの条件が設けられている商品もあります。
加入している保険に三大疾病保障が含まれている場合、対象となる病気の種類と給付条件を確認しておきましょう。
検査入院・脳ドックは給付の対象外
診断のために行う検査入院は治療を目的とした入院に当たらないため、給付の対象外となるのが一般的です。
脳ドックも同様に対象になりません。
未破裂脳動脈瘤が見つかるきっかけは、多くが脳ドックやMRI検査です。
検査そのものに給付金は出ないという点を、あらかじめ理解しておきましょう。
ただし、検査の結果を受けてそのまま治療に移行した場合の扱いは商品によって異なります。
入院の目的が治療に切り替わった時点から給付対象とする商品もあるため、請求を諦める前に約款を確認してください。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年9月1日―2026年9月30日)
脳動脈瘤の治療費はいくら？公的制度でどこまでまかなえるか
民間保険は、あくまでも公的保険でおぎなえない部分をカバーするためのものです。
手術が必要になった場合、公的保険を使って自己負担がどれくらいになるのかを見ていきましょう。
手術にかかる費用の目安
脳動脈瘤の手術は公的医療保険の対象です。
開頭クリッピング術も脳血管内手術も、診療報酬点数表に手術料が定められています。
手術料に加えて、入院基本料、麻酔料、画像診断料、使用する医療材料の費用が積み上がります。
1割から3割の窓口負担であっても、入院期間を含めた総額は数十万円規模になることが想定されます。
しかし、公的医療保険の自己負担割合分が、そのまま実際の自己負担になるわけではありません。
高額療養費制度を利用すれば、さらに費用を抑えられます。詳しく見ていきましょう。
高額療養費制度で自己負担はいくらまで下がるか
高額療養費制度は、1カ月の医療費の自己負担が上限額を超えたとき、超えた分が支給される公的な制度です。
2026年8月から制度が見直され、69歳以下の場合、自己負担は次のとおりです。
平均的な収入で区分ウに該当する人の場合、1カ月の負担は約9万円前後に収まります。
新たに年間上限も設けられたため、治療を継続する人にとっては自己負担を抑えやすい設計となりました。
なお、2027年8月からは所得区分の細分化が行われる予定です。
最新の情報を確認しておくようにしましょう。
（参考：高額療養費制度を利用される皆さまへ｜厚生労働省）
入院はどれくらい長引く？データからみる平均在院日数
脳血管疾患は入院が長期化しやすい病気です。国の調査では、脳血管疾患の平均在院日数は68.9日と報告されています。
全体の平均在院日数が28.4日であることと比べると、倍以上の長さです。
ただし、このデータにはくも膜下出血や脳梗塞などの病気を発症した人も含まれています。
未破裂脳動脈瘤の予防的手術では、術後の経過が順調であれば1〜2週間程度で退院するケースもあります。
逆に破裂した場合は、リハビリテーションを含めて数カ月に及ぶことも珍しくありません。
（参考：令和5年（2023）患者調査の概況｜厚生労働省）
公的制度でカバーされない費用
長期の入院や手術でも、高額療養費制度を利用すれば自己負担額は一定まで抑えられます。
ただし、次の費用は制度の対象外です。
- 差額ベッド代：個室や少人数部屋を希望した場合に1日ごとに必要になる費用
- 入院中の食事代：1食あたり550円を自己負担
- 先進医療の技術料：厚生労働省が定めた最新の治療で技術料は全額自己負担となる
- 交通費やお見舞いの費用：通院や家族の付き添いにかかる費用
また、現役世代の場合入院が長引くことで収入が減少するリスクもあります。
会社員であれば傷病手当金がありますが、給与の全額が保障されるわけではありません。
国民健康保険に加入している自営業者には傷病手当金がない点にも注意が必要です。
（参考：傷病手当金｜全国健康保険協会）
Q1
入院時の費用は？
事前に脳動脈瘤などの脳血管疾患に備えておきたい人の保険選び
「家族が脳動脈瘤と指摘されて自分の保険も考えるようになった」「自分は健康だが身内に脳血管疾患の罹患者が多い」という人向けに、これからの保険選びのポイントをご紹介します。
医療保険は1入院の限度日数が長めのタイプで長期入院に備える
脳血管疾患は入院が長引きやすいため、医療保険は「1入院の支払限度が長いもの」を選ぶのがおすすめです。
医療保険では、1回の入院につき給付金を受け取れる日数に上限が設けられています。
60日型が主流ですが、120日型や180日型を選べる商品もあります。
脳血管疾患の平均在院日数が68.9日であることを考えると、60日型では足りない場面が想定されるでしょう。
一方で、限度日数が長いほど保険料は上がります。
保険料シミュレーションで、日型ごとに保険料の違いを確認し、バランスが取れたプランを選ぶようにしましょう。
（参考：令和5年（2023）患者調査の概況｜厚生労働省）
三大疾病保険は「がん・心疾患・脳血管疾患」を保障するタイプを選ぶ
三大疾病保険を検討するなら、対象となる疾病の範囲を必ず確認してください。
前述のとおり、範囲には2種類あります。
保障範囲が「脳卒中」に限定されている商品では、未破裂脳動脈瘤は保障対象外となります。
幅広い保障を求める場合は、必ず「脳血管疾患」を保障範囲とするタイプを選びましょう。
対象となる疾病の細かい規定は、約款に記載されています。
すべてを把握しておくことは難しいかもしれませんが、自分が備えておきたい病気が対象となっているか、約款を確認しておくことをおすすめします。
就業不能保険で働けなくなるリスクに備える
脳の病気に罹患すると、後遺障害がのこり働けなくなるケースもあります。
会社員には傷病手当金がありますが、受け取れる期間は通算1年6カ月まで。金額も給与の約3分の2程度です。
住宅ローンや教育費の支払いは待ってくれません。
大学進学を控えた子どもがいる家庭であれば、教育費と医療費の出費が重なり、さらに収入が減少することで家計に大きな影響を与える可能性があります。
就業不能保険は、病気やケガで働けない状態が続いたときに、毎月一定額を受け取れる保険です。
傷病手当金だけでは不足する額を補填したり、傷病手当金がない自営業の人の収入を支えたりする目的で検討されます。
就業不能保険は基本的に中長期間の療養に備えるためのものなので、「働けなくなってから60日以上経過した場合に給付」といった条件が設けられています。
保険を選ぶ際は、「どんな状況になったら」「いつから」給付を受けられるのかを確認しておきましょう。
あなたの年齢で持病がある方向け医療保険の保険料はいくら？
脳動脈瘤と保険に関するよくある質問
ここからは、脳動脈瘤と保険に関してよくある質問に、保険のプロが分かりやすく回答します。
Q. 自費の脳ドックで見つかった場合も告知は必要？
A. 必要です。
健康保険を使わない自費の検査であっても、医師から指摘を受けた事実は変わりません。
告知書には過去の健康診断や人間ドックでの指摘を問う質問が含まれるため、該当する可能性があります。
Q. 経過観察中に保険を見直しても大丈夫？
A. 見直しの内容によります。
既に加入している保険を解約して新しい保険に入り直す場合、新契約にはあらためて告知義務が発生します。
経過観察中の脳動脈瘤を告知した結果、新しい保険に加入できない可能性があります。
既契約を解約または転換して新契約を結ぶ場合や、失効した契約を元に戻す場合にも告知義務がある点に注意してください。
新しい保険の契約が成立してから、古い保険を解約するという順番を守りましょう。
Q. 民間保険がダメでも共済なら入れる？
A. 共済にも健康状態に関する告知はあり、脳動脈瘤の場合加入を断られる恐れがあります。
告知項目の内容や引き受けの基準は共済団体ごとに異なるため、一律に「共済なら入れる」とはいえません。
場合によっては民間の保険よりも厳しいケースもあるため、詳細は加入を検討している共済組合に問い合わせてみましょう。
Q. 脳動脈瘤があると団信に入れないですか？
A. 引き受ける金融機関によって異なりますが、通常の団信は加入を断られる可能性もあります。
団信もいわゆる「生命保険」に該当するため、申込時には健康状態の告知が必要です。
脳動脈瘤の治療や経過観察を続けている場合、通常の団信には加入できないケースもあります。
その場合、ワイド団信と呼ばれる持病がある人向けの団信が選択肢となります。
団信に加入できなかった場合でも、住宅ローン自体を諦める必要はありません。
健康上の理由その他の事情で新機構団信制度に加入しない場合も【フラット３５】は利用でき、借入金利は団信付きの金利から0.2％引き下げられます。
ただし万一の際には債務の返済義務が残り、債務を相続した人が返済することになる点は理解しておきましょう。
（参考：新機構団体信用生命保険制度｜住宅金融支援機構）
まとめ
脳動脈瘤を抱えている場合、保険に新しく加入できるかどうかは、治療の経過や検討する保険種類によって大きく異なります。
手術後一定期間経過していて後遺障害がなければ、通常の医療保険や死亡保険に加入できるケースもあります。
通常型が難しい場合でも、緩和型であれば検討できることもあるので、保険加入を諦める必要はありません。
ほけんのコスパでは、持病があっても入りやすい医療保険を複数掲載しています。
まずは年齢と性別で、毎月の保険料がどれくらいになるか確認してみましょう。
FP橋本
脳の病気は高齢者に多いイメージですが、若い人でも罹患する可能性はあります。
実際に、ご相談にいらしたお客様で、現役世代で脳血管疾患を発症された方もいらっしゃいました。
脳動脈瘤の場合、手術後数年経過しており後遺障害もなければ、検討できる保険の幅が広がります。
通常型では難しくても、緩和型でもしもに備えておくのは有効な手段です。
橋本優理（2級FP技能士）
あなたの年齢で持病がある方向け医療保険の保険料はいくら？
