高血圧や糖尿病などの持病があり、新しい医療保険には加入できないと諦めている人も多いのではないでしょうか。
60代の場合、定年後に収入が減少する中、突発的な医療費負担が発生することに不安を感じる人も多いでしょう。
持病があるからといって医療保険の新規加入を諦める必要はありません。
老後の貴重な資産を守りつつ、万一の病気に備えるためには、今このタイミングで保険で備えておくことが大切です。
持病がある人でも入りやすい保険の種類や、具体的な審査基準、保険が必要かどうかの判断基準を紹介します。
この記事を読んでわかること
持病の種類や症状にょっては「通常の医療保険」に加入できるケースもある
通常の医療保険の審査が通らない場合は、告知項目が少ない「引受基準緩和型」が次の選択肢
契約時は支払削減期間の有無や告知内容の正確性に注意
目次
60代・持病ありでも入れる医療保険は3種類ある
60代で持病を抱える人でも、持病の種類や治療歴によっては検討できる医療保険があります。
それぞれのメリットとデメリットを理解した上で、自分に合った商品を選ぶことが大切です。
1. 「通常の医療保険」に入る(無条件引受・条件付き引受)
持病がある人でも、症状が安定していれば通常の医療保険に加入できる可能性があります。
通常の医療保険は持病がある人向けの医療保険と比べて保険料が割安で、付加できる特約も豊富なため、まず優先して検討したい選択肢です。
たとえば、高血圧で投薬治療をしている場合、保険会社が定める血圧値の基準内に収まっていれば、無条件で通常の医療保険に加入できるケースも珍しくありません。
また、持病の種類によっては、特定の病気や部位を保障対象外とする「特定部位不担保」などの条件付きで加入できる場合もあります。
たとえば過去に胃潰瘍の罹患歴がある場合、胃の病気のみ一定期間保障されない条件が付くことがあります。
条件の内容が承諾できる範囲であれば、通常の医療保険で契約するのもひとつの方法です。
まずは通常の医療保険への申し込みを行い、保険会社の審査結果を確認することをおすすめします。
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2. 審査がゆるい「引受基準緩和型医療保険」に入る
通常の医療保険の審査に通らない場合、引受基準緩和型医療保険を検討してみましょう。
引受基準緩和型医療保険は、保険会社への告知項目が2〜3つ程度に限定されており、持病がある人でも加入しやすい設計です。
通常の医療保険に比べて保険料は割高に設定されていますが、持病の悪化による入院も保障対象となる場合が多く、健康不安を抱えている人にはメリットがあります。
保険会社によって告知項目には異なる部分もありますが、主に「直近1~2年以内に入院歴がないか」「がんや肝硬変などの病気の治療をしていないか」がポイントとなります。
複数の保険会社で比較したうえで、保険料が毎月の予算内におさまるか確認してみましょう。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年4月1日―2026年4月30日)
3. 告知不要の「無選択型医療保険」に入る(最終手段)
引受基準緩和型医療保険の審査も通過できない場合の最終手段として、無選択型医療保険があります。
無選択型医療保険は健康状態の告知や医師の診査が一切不要で、基本的にどんな健康状態の人でも検討できる点が最大のメリットです。
ただし加入のハードルが低い分、保険料は3種類の中で最も高く、加入から一定期間は病気による入院が保障されないなどの制限も設けられています。
重篤な疾患があり、他の保険にはどうしても加入できない人が、緊急時の備えとして検討する選択肢です。
高血圧や糖尿病などの治療で症状をコントロールできている場合、通常の医療保険や緩和型医療保険に加入できるかどうかを先に検討するのが良いでしょう。
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持病の種類や治療の経過によって、医療保険に加入できるかどうかは大きく異なります。
また、保険会社ごとに審査基準も異なるため、すぐに加入を諦めてしまうのではなく、複数の保険会社で検討を進める必要があるでしょう。
ここからは、代表的な疾患ごとの審査傾向と、加入の目安について解説します。
健康診断で指摘された場合・持病での通院がある場合
健康診断で「要再検査」や「要精密検査」の指摘を受けた場合、再検査で異常がないことが分かっていれば、通常の医療保険に加入できる可能性が高くなります。
一方、指摘をうけたもののそのまま再検査を受けず放置していると、正しくリスクを判定できないため加入を断られてしまうことがあります。
健康診断で異常の指摘を受けたら、まずは再検査を受診するようにしましょう。
また、持病での通院がある場合、保険会社は現在の検査数値や治療によるコントロール状況を総合的に評価して引き受けを判断します。
数値が基準値内に収まり、医師から入院や手術の指示が出ていない状態であれば、通常の医療保険に無条件で加入できるケースもあります。
ただし、がんや肝硬変など比較的重大な病気の場合、治療中は新しい保険への加入が非常に難しくなるため注意が必要です。
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高血圧・脂質異常症・痛風の場合
高血圧や脂質異常症、痛風は60代に多い生活習慣病です。
基本的には、薬で数値が正常値にコントロールできていれば、通常の医療保険に加入できる可能性があります。
告知時の際は、血圧やコレステロール値、尿酸値の具体的な数値と、合併症の有無等の申告を求められます。
投薬治療を継続して正常な数値を維持していれば、特別条件無しで加入できるケースも珍しくありません。
ただし、入院歴や合併症があると保険会社の判断は厳しくなります。直近の検査結果を準備し、現在の服薬状況と数値を正しく告知書に記入することが大切です。
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糖尿病の場合
糖尿病は合併症のリスクを伴うため、保険会社の審査基準は厳しくなる傾向にあります。
HbA1cの数値や、網膜症・腎症といった合併症の有無、インスリン注射の有無が判断の分かれ目です。
HbA1cの数値が良好に保たれており、インスリン治療をしていない場合、通常の医療保険に加入できるケースもあります。
一方、数値が高かったりインスリン治療中の場合、引受基準緩和型医療保険が有力な選択肢となります。
自身の現在の数値と治療の経過を整理し、通常の医療保険で加入が難しい場合は、複数の緩和型保険を比較して告知項目に該当しないかを確かめてみましょう。
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がん・心疾患・脳卒中の経験者の場合
がんの罹患歴がある場合、基本的に通常の医療保険への加入は難しくなります。
また、緩和型医療保険も、過去5年以内にがんによる通院歴があると加入を断られる商品が多く、選択肢が少なくなるのが現実です。
ただし、緩和型医療保険の中には5年以内のがん通院歴を問わないものもあるため、より告知項目が緩やかな商品を探すことがポイントです。
また、がんがすでに完解しており、5年以内に通院していない場合は、緩和型医療保険の中でも選択肢が増えます。
心疾患や脳卒中の場合、退院から1~2年以上経過していれば、緩和型医療保険を検討できるようになります。
一般の医療保険は、過去5年以内に心疾患や脳血管疾患の罹患歴があると加入を断られるケースが多いため、まずは退院から一定期間後に緩和型の検討を進めてみるのがおすすめです。
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「引受基準緩和型」の3つの告知項目と審査通過のポイント
引受基準緩和型医療保険は、健康状態に関する告知項目にすべて「いいえ」と回答できれば、申込可能です。
では、一般的な緩和型保険の告知項目と、審査通貨のポイントをご紹介します。
一般的な3つの告知項目の例をチェック
一般的な引受基準緩和型医療保険の告知項目は次の通りです。
保険会社によって多少の違いはありますが、上記の項目すべてに「いいえ」と回答できれば申込が可能です。
中には、告知項目が2つだけの商品もあるため、自身の健康状態で申込できるものがあるか複数社の緩和型保険をチェックしてみるのが良いでしょう。
告知期間が過ぎるまで「待つ」選択肢もある
過去の入院や手術が原因で告知項目に該当してしまう場合、期間が経過するまで加入を待つのも1つの戦略です。
告知項目には「過去2年以内」などの期限が定められているため、期限を過ぎれば審査に通る可能性が格段に高まります。
あと数カ月で手術から2年が経過する人は、焦って高い保険料の無選択型に入るよりも、時期を待って引受基準緩和型に申し込む方が経済的です。
ただし、新たに入院や手術が必要になった場合、また振り出しに戻ってしまうリスクもあります。
健康状態を維持しながら適切なタイミングを見極め、計画的に保障を確保しましょう。
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60代・持病がある人に医療保険は必要?「いらない」といわれる理由
そもそも60代に医療保険は不要と考える人もいます。
ここからは、医療保険不要論がささやかれる理由と、保険の必要性を判断する基準をご紹介します。
理由1. 高額療養費制度で月の医療費上限が抑えられる
日本の公的医療保険には、1カ月の医療費負担を一定額に抑える高額療養費制度があります。
たちえば100万円の医療費がかかった場合、3割負担であれば30万円の支払いが必要になりますが、高額療養費制度を利用すると数万円~10万円の負担で済みます。
自己負担額の上限は収入によって異なりますが、69歳以下で一般的な所得水準の人の場合、月間の自己負担限度額は約8万〜9万円です。
公的制度で医療費負担が青天井になることはないため、民間の医療保険の必要性を感じない人もいるでしょう。
ただし、入院時の差額ベッド代や食費、先進医療の技術料などは高額療養費制度の対象外です。
出費が純粋な医療費だけで済む場合は少なく、実際の自己負担は上限額を上回る可能性があります。
自身の所得区分と医療費上限額を把握したうえで、預貯金で対応できる範囲を計算することが大切です。
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理由2. 持病がある方向け医療保険は保険料が高い印象がある
引受基準緩和型医療保険は、健康な人向けの商品と比較して保険料が1.2~1.5倍に設定されています。
年金生活に入る60代にとって、毎月の固定費として高額な保険料を支払い続けることは避けたいものです。
保険料として支払うよりも、医療費専用の貯蓄として手金に残しておく方が柔軟に対応できると考える人も少なくありません。
とはいえ、近年は各保険会社の商品開発競争の結果、緩和型医療保険の保険料も引き下げられる傾向にあります。
貯蓄が十分でない人や、持病の悪化に備えたい人は、毎月支払える範囲の保険料で最低限の保障を持っておくのもひとつの選択肢です。

Q1
性別をお伺いします
医療保険が必要な人・貯蓄(100万〜200万円)で備えるべき人の違い
突発的な医療費負担を保険で備えるべきか貯蓄で備えるべきかは、現在の資産状況によって異なります。
手元の現金を医療費に充てられるかどうかが判断の基準です。
【貯蓄で備えるべき人】
生活費や娯楽費とは別に、医療費として自由に使える現金が100万〜200万円以上ある人
【医療保険で備えるべき人】
まとまった貯蓄が少なく、急な入院で家計に影響を与える可能性がある人
今ある資産を減らしたくない人
資産状況と健康リスクのバランスを考慮し、自分にとって最適な備え方は何かを判断することが大切です。
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持病がある60代が医療保険選びで失敗しないための3つの注意点
持病がある60代が医療保険を選ぶ際、押さえておくべきポイントが3つあります。
保険選びで後悔しないよう、事前に確認しておきましょう。
1. 契約から1年間の「支払削減期間(給付金半額)」の有無を確認する
引受基準緩和型医療保険の中には、契約後1年間は受け取れる給付金が50%に削減される「支払削減期間」を設けている商品が稀にあります。
近年は支払削減期間がない商品も増えていますが、削減期間がある商品を選んでしまうと、加入直後の入院で十分な保障が得られません。
また中には、「先進医療特約のみ初年度50%」の制限が設けられているものもあります。
申し込み前に保障内容の詳細を必ず確認し、削減期間の有無を把握しておくことが大切です。
2. 持病の悪化が保障対象になるか約款を確認する
引受基準緩和型医療保険の多くは持病の悪化も保障対象としていますが、稀に特定の持病による入院を対象外とする商品もあります。
加入前から患っている持病が悪化した場合、しっかり保障されるのかを事前に約款等で確認しておくと安心です。
また、過去にがんの罹患歴がある場合、将来の再発や転移が保障されるかどうかも重要なポイントです。
不安な場合は、保険会社の担当者やコールセンターに保障範囲について問い合わせてみましょう。
3. 告知義務違反は絶対にNG
審査に通りたい一心で、過去の病歴や現在の通院状況を隠して告知することは絶対にやめましょう。
告知義務違反が発覚した場合、入院しても給付金が受け取れないだけでなく、最悪の場合契約自体を解除されてしまう可能性があります。
契約解除になった場合、それまで支払った保険料も戻ってきません。
保険会社は加入者から給付金請求を受けた際、医療機関への調査を行うことがあり、そこで虚偽の告知が発覚する可能性が非常に高くなります。
緩和型医療保険の場合でも、各告知項目に本当に該当しないかを確認し、虚偽の告知にならないよう注意することが大切です。
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60代の持病がある人向け医療保険に関するよくある質問
ここからは、60代で持病がある人が医療保険を選ぶ際、よく寄せられる疑問に保険のプロが回答します。
Q. 複数の保険会社に同時に審査を申し込むことはできますか?
A. 複数の保険会社に同時に申込みをすることは可能ですが、「成立保留」をかけておくことをお勧めします。
保険会社によって審査基準は異なるため、A社で断られてもB社では通常どおり加入できるケースは少なくありません。
同じ健康状態でも、ある会社では条件付き、別の会社では無条件と違う結果が出ることもあります。
2〜3つの候補を絞り込み、同時に審査を依頼することで、最も有利な条件で加入できる保険を効率的に見つけることができます。
ただし、申し込んだ保険会社に複数通ってしまった場合、そのまま保険が成立してしまうことになります。
いくつか申込をして条件が良いものだけを成立させたいときは、申込時に「成立保留」をかけたい旨を申し出ましょう。
WEB申込の場合、審査通過と同時に自動的に契約が成立してしまう仕組みが多くなっています。
複数の会社を並行して進める場合は、事前にカスタマーセンターへ「審査結果を確認してから契約するか決めたい」と相談するか、加入の優先順位を決めて1社ずつ進めるのが無難です。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年4月1日―2026年4月30日)
まとめ
60代で持病があっても、医療保険への加入を諦める必要はありません。
まずは治療歴を整理し、通常の医療保険に加入できる可能性があるか、引受基準緩和型を検討する方が良いかを判断しましょう。
ほけんのコスパでは、60代におすすめの持病がある方向け医療保険を複数掲載しています。
年齢と性別を入力するだけで、保険料のシミュレーションも可能です。
ぜひ保険選びの参考にしてください。
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