がんの治療費の平均はいくら？自己負担額の計算方法や払えない時の対処法をプロが解説

がんの治療費の種類

実際にがん治療をするとなった場合、どんな費用が必要になるのでしょうか。

具体的に見ていきましょう。

がんの治療と聞くと、抗がん剤などの薬剤治療を思い浮かべる人も多いでしょう。

通常、そのような治療は公的医療保険の対象となるため、現役世代であれば3割負担で治療を受けることができます。

ただし、がんの薬剤治療は数年単位で継続することも多く、公的保障で自己負担額が軽減されたとしても累計での負担額は大きくなってしまう可能性があります。

また、先進医療や自由診療といった公的医療保険が適用されない治療を希望する場合、費用は全額自己負担となります。

がんに罹患した時、費用を理由に治療の選択肢を狭めたくないという人は、このような治療にかかる費用も念頭に置いておく必要があるでしょう。

がんが発見されると、まず入院や手術で治療をすることが一般的です。

その場合の入院費用は公的医療保険の対象となるため、自己負担額はある程度軽減されます。

ただし、個室での療養を希望する場合は別途で差額ベッド代がかかります。

地域によって費用は異なりますが、1人部屋であれば1日あたり平均8000円ほど必要になります。

入院が長引くほど累計での費用も大きくなっていくため、入院時に個室で療養したいと考えている人は注意が必要です。

また、入院時の食費や日用品のレンタル費用なども公的医療保険の対象外となります。

日本は公的保障が充実しているとされてはいますが、いざ入院するとなったときには思わぬ出費がかさんでしまうケースも少なくありません。

がんに罹患すると、治療費だけでなく生活費や雑費などあらゆる支出が増え、家計のバランスが崩れてしまうリスクがあります。

健康な時には想像しづらいかもしれませんが、がんと診断されるとこれまでよりも健康に気を使った食生活を心がけたり、サプリメントを服用したりと、これまでの生活では考えられなかった費用が必要になることもあります。

治療が長引くにつれ、病院に通うための交通費が負担になってしまうこともあるでしょう。

細かな出費も、積み重なると家計に影響を与えてしまいます。

抗がん剤治療の影響で医療用ウィッグが必要になった場合、費用は数万円から数十万円かかります。

治療費以外にかかる費用についても考慮しておく必要があります。

がんの治療費の平均額と入院日数

では、実際にがんに罹患するとどれくらいの費用がかかるのでしょうか。

がんの発症部位別に、治療費の平均と入院日数を見ていきましょう。

白血病は血液のがんといわれており、抗がん剤などの化学療法が治療の基本です。

発病する原因は不明ですが、後天的な遺伝子の異常によって引き起こされるとされています。

令和4年度の調査によると、白血病の入院件数は1年間で約9万件で、1入院あたりの平均在院日数は約18日です。

また入院にかかる平均費用は、1入院あたり約183万円となっています。

白血病はそのほかのがんと比べると発症割合は低いですが、薬剤治療が長引くことで経済的にも肉体的にも負担が大きくなったり、治療の過程で急激に症状が悪化することもあるなど、あなどることのできない病気です。

（参考：令和4年度医療給付実態調査（表番号5 統計表第3表）｜厚生労働省）

日本人に特に多いがんのひとつとして、胃がんがあります。

胃がんは胃の粘膜に発生するがんで、ピロリ菌の感染や喫煙、生活習慣などが原因で発病するとされています。

発見が遅れると完治が難しくなるため、定期的な検査を受けて早期発見することが大切です。

胃がんの入院件数は1年間で約25万件で、1入院あたりの平均日数は約11日と比較的短期間となっています。

胃がんの場合は外来での治療件数も多く、年間の件数は約250万件にものぼります。

入院にかかる平均費用は1入院あたり約69万円、外来治療1回あたりの費用の平均は約4万9000円です。

胃がんのように外来治療が多い病気は、退院後の治療費についても考慮しておく必要があります。

（参考：令和4年度医療給付実態調査（表番号5 統計表第3表）｜厚生労働省）

子宮頸がんは比較的若い世代に発症しやすいがんで、HPV（ヒトパピローマウイルス）の感染が原因とされています。

ほとんどの場合で、がんになる前の前がん状態を経てがんへと進行するため、定期的な検査を受けて早期段階で処置を行うことが重要になります。

子宮頸がんを含む子宮のがんは、年間の入院件数が約10万件であるのに対し、外来での治療件数が約96万件で、通院治療を行っている患者が多いことがわかります。

また、入院費は1入院あたり約68万円、外来治療も1件あたりの費用が約3万7000円ほどです。

子宮頸がんは早期に発見できれば、レーザー治療で日帰り、または1泊2日の入院で済む場合があります。
そのため、早期発見の場合は、治療費用を抑えられる可能性があります。

とはいえ、発見が遅れてしまうと予後も悪く、最悪の場合命に関わるケースもあります。

女性は定期的な検査を心がけましょう。

（参考：令和4年度医療給付実態調査（表番号5 統計表第3表）｜厚生労働省）

上皮内がんとは、がんが上皮の内部にとどまっているため再発転移のリスクがほとんどなく、手術で完治が望めるがんのことです。

そのため、比較的入院日数や治療期間も短く済む傾向にあります。

厚生労働省の統計データによると、「良性新生物＜腫瘍＞及びその他の新生物＜腫瘍＞」による入院件数は年間約51万件であるのに対し、外来治療の件数は年間約1260万件と、大幅に外来治療の件数が多くなっています。

また、治療費を見ていくと、入院にかかる費用は1入院あたり約59万円、外来治療の場合1件あたりの費用は約2万円程度と大きな差があることが分かります。

このデータには上皮内がん以外にも良性の腫瘍なども含まれています。

外来でポリープ等の処置をした場合、費用は抑えられる一方、上皮内がんで入院・手術となった場合にはそれなりの費用がかかるため、入院と外来で大きな差ができていることが考えられます。

どのようなケースで治療するかによって治療費や期間は大きく異なるため、あくまでもこの数値は参考として見ておくのが良いでしょう。

（参考：令和4年度医療給付実態調査（表番号5 統計表第3表）｜厚生労働省）

肺がんは気管支や肺胞ががん化する病気で、現在がんと診断される人の中で2番目に多いがんです。

喫煙が発症の原因のひとつとされていますが、非喫煙者でも発症することがある病気です。

早期発見の場合は手術が基本治療となりますが、ステージが進行しているケースでは放射線治療や薬剤治療などを受けることになります。

肺がんの平均入院日数は約11日で、年齢が高いほど入院日数は長くなる傾向にあります。

肺がんによる入院件数は年間で約40万件、外来治療は年間約230万件となっており罹患者数が非常に多いことが分かります。

治療にかかる費用は1入院あたりで約73万円、外来治療にかかる費用は1回あたり約11万円で、入院以外の治療にかかる費用もそれなりの金額になるリスクが考えられます。

肺がんは進行していくと通院での放射線・抗がん剤治療を行うケースが多くなるため、その分治療費負担が大きくなる可能性があります。

特に喫煙者は肺がんリスクが高まるため、注意が必要です。

健康に気を使った生活習慣を心がけましょう。

大腸がんは、現在日本で最も罹患者数が多いがんです。

主に食生活の欧米化が影響しているとされ、罹患者数は増加傾向にあります。

大腸がんの入院平均日数は約11日と比較的短く、手術後1週間程度で退院できるケースもあります。

入院件数は年間で約48万件、外来治療の件数は年間約412万件で、外来治療も非常に多いことがわかります。

入院費用の平均は1入院あたり約72万円、外来治療にかかる費用は1回あたり約5万円となっています。

外来患者の多さも考えると退院後の治療にかかる費用も考慮に入れておく必要があるといえるでしょう。

大腸がんは放置しておくと血便や腹痛などさまざまな症状が現れ、進行すると完治も難しくなっていきます。

一方上皮内がんの状態で発見できた場合、予後は良好で生存率が高いため、定期的な検査を受けて早期発見をすることが非常に大切です。

がんにかかった時に利用できる公的医療保険制度

ここまでがん治療にかかる費用を見てきましたが、実際に我々が負担する額は公的制度を利用することで軽減させることができます。

ここからは、がんにかかったときに利用できる公的保障について詳しく解説していきます。

傷病手当金は会社員や公務員が受け取れる公的保障で、病気やケガが原因で働けなくなったときにそれまでの給与の約2/3が保障されるというものです。

がんは入院・手術での治療はもちろん、抗がん剤などの薬剤治療が長引くことも特徴です。

薬剤治療の副作用には個人差があり、場合によっては働くことが難しくなることもあります。

有給休暇ではカバーしきれない可能性もあり、働けない期間が続いたときには傷病手当金で収入の補填をすることになります。

しかし、傷病手当金は給与を全額保証するものではないため、収入が下がるリスクには注意が必要です。

また、自営業者やフリーランスの人は傷病手当金を受け取ることができません。

治療を継続していく中で収入が途絶えてしまうとなると、経済的に困窮してしまう可能性もあります。

がん治療に向き合うためには、保険で備えを用意しておくことや、貯蓄しておくことが大切になります。

がんで入院・手術をしたり、高額な抗がん剤治療を受けたりすると、たとえ3割負担だったとしても実際に支払う額が大きくなってしまうこともあります。

そういったときのために、公的医療保険制度には自己負担額をさらに軽減できる高額療養費制度が設けられています。

高額療養費制度とは、収入別に1カ月の医療費負担上限額が定められており、その上限額を超えた分は返還されるというものです。

そのため、実質負担額は3割負担よりもさらに軽減されることになります。

実際にがんに罹患して治療をすることになれば、高額療養費制度を利用することになるため、自身の収入では1カ月の自己負担上限額がいくらくらいになるのか確認しておくのが良いでしょう。

公的制度を利用した場合の自己負担額の計算方法

実際に公的制度を利用した場合の自己負担イメージを見ていきましょう。

具体的な計算方法など詳しく解説していきます。

病気やケガで医療費を一定以上支払った場合、確定申告の際に医療費控除を申請すると1年間の所得から差し引かれ、税負担を軽減することができます。

最大200万円まで申請することができ、家族が支払った医療費やドラッグストアで購入した医薬品も対象となります。

医療費控除は以下のように計算されます。

支払った医療費から医療保険などで受け取った給付金額は差し引かれますが、傷病手当金の受給額は除いて計算します。

医療費控除は会社が行う年末調整では申請することができず、確定申告が必ず必要となります。

1年間で医療費負担が大きかった場合は必ず確定申告をするようにしましょう。

高額療養費制度を利用した場合の1カ月あたりの自己負担額は、年齢や収入によって異なります。

70歳未満の場合、所得水準によって次のように分けられています。

仮に年収が700万円の人が100万円の医療費がかかる治療を受けたとします。

自己負担費用は次のように計算できます。

つまり、医療費が100万円かかった場合は3割負担で30万円となりますが、上限額が8万7430円のため差額の21万2570円が戻ってくることになります。

また高額療養費制度には「多数該当」という制度があり、1年間に3回以上高額療養費制度を利用する治療を受けた場合、4回目からはさらに自己負担額が軽減される仕組みになっています。

多数該当制度を利用した場合、同じく年収700万円の人であれば1カ月の自己負担額が4万4400円に引き下げられます。

もし、がん治療を1年間毎月受けたとすると自己負担の概算は次のようになります。

この自己負担額に加え、差額ベッド代や食費などの雑費がかかる点には注意しておきましょう。

がんの治療費が払えない場合の対処法

公的制度を利用することである程度自己負担額は軽減できますが、それでも毎月治療が続くと医療費負担が家計に影響を与えることも考えられます。

がんの治療はいつ終わるかわかりません。

早期発見で治療が終われば良いですが、少しでも進行している状態であれば抗がん剤や放射線などの治療が長引くこともあります。

また、女性特有のがんであればホルモン剤治療を何年も行うケースも少なくありません。

何年も治療に向き合えるだけの十分な貯蓄がない人は民間のがん保険等で備えておくと良いでしょう。

がんへの備えをしておらず、がんの治療費が支払えなくなってしまった場合は、がん相談支援センターに相談することができます。

がん治療に関する不安を匿名かつ無料で相談できるため、困ったことがあればぜひ利用してみましょう。

通常であれば医療機関でいったん3割負担分の医療費を支払い、あとから高額療養費制度による還付を受けるという流れになります。

しかし預貯金が少ない場合など、一時的な支払いも難しいという人は、加入している健康保険組合などから「限度額適用認定証」を発行してもらいましょう。

「限度額適用認定証」を医療機関に提出することで、窓口での負担が高額療養費制度の自己負担限度額までになります。

緊急で入院した場合などは難しいですが、治療予定が決まっていれば事前に申請しておくのが良いでしょう。

がんに備えるには結局貯蓄はいくら必要？

がん治療にはまとまったお金が必要になります。

最低どれくらいの貯蓄があれば安心して治療に向き合うことができるでしょうか。

例えば年収700万円の人ががん治療を1年間行ったとすると、医療費の自己負担は次のように概算されます。

この間もし働けない状態が続くとすると、傷病手当金を受給したとしても収入が2/3程度に下がってしまうため

年間238万円不足する計算となります。

医療費負担と収入が減少する分を合算すると

これに加え、医療用ウィッグの費用や交通費などの雑費も必要になってくるため、貯蓄だけで安心してがん治療をしようと思うと、300万円以上あったほうが良いといえるでしょう。

もちろん、がん治療をしながらこれまで通り働ける人もいますし、早期発見で治療がすぐに終わることもあります。

反対に自営業で傷病手当を受け取ることができず、収入が途絶えてしまったとなるとさらに多くの貯蓄がなければ対応できない可能性もあります。

そのため一概にいくら必要ということはできませんが、もしものときのために参考にしてみてください。

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万が一のために、民間の保険で備えるのがおすすめ

万が一がんと診断されても安心できるだけの資産がある人はそこまで多くないかもしれません。

そのため、民間の保険である程度がんに備えておくのがおすすめです。

2022年度の調査によると、直近の入院時の自己負担費用や逸失収入の補填として「生命保険」を利用した人と答えた人が、全体の63.6％と最も多くなっています。

多くの人が、いざというときのために保険で備えを用意しているということが分かります。

預貯金を利用したと答えた人も44.4％と比較的多くなっていますが、がん治療のためだけに計画的に預貯金をしてきたという人は少ないでしょう。

子どもの教育費や老後のためなど、別の目的のために貯蓄していたお金を切り崩してがん治療をしたということも考えられます。

がん保険やがん特約の加入率は全体で39.1％で、特に加入率が高い40代では男女ともに約5割の人が加入しています。

特に女性は30代以降女性特有のがんのリスクが高まるため、比較的若い世代でも加入率が高くなる傾向にあります。

がん保険はがんになってからでは加入できません。

健康なうちに、いざというときのために加入しておく必要があります。

近年のがん保険は、がんと診断された段階でまとまった一時金を受け取ることができるものが一般的です。

過去のがん保険は、がんによる入院をしたときに給付金を受け取れるものが主流でしたが、現在はがんの入院日数は短期化の傾向にあり、その後の通院治療が長引くケースも増えています。

また、治療方法もがんが発症した部位や進行度によってさまざまです。

そのため入院保障ではなく、診断された時点で一時金を受け取るタイプのがん保険であれば、その後の治療にも幅広く対応することができます。

保険商品によって、一時金の受取りが1回切りのものと複数回受け取れるものがありますが、再発や転移に備えるのであれば複数回受取りのがん保険を選ぶと安心です。

一時金の保障額を決める際には、高額療養費制度を利用した場合の自己負担額を目安にしましょう。

例えば1年ごとに一時金を受け取れる商品の場合、1年間の治療費や雑費の負担を加味し、100万円前後の保障額にしておくのがおすすめです。

がん保険には、診断時に受け取れる一時金以外にも付加できる保障がいくつかあります。

例えば、抗がん剤などの薬剤治療を保障するものや、入院・手術を保障するもの、また女性特有のがんを手厚く保障する特約を付加できる商品もあります。

必要に応じて複数の保障を組み合わせるのが良いでしょう。

がん保険のプランを考えるときには、診断一時金をベースにするのがおすすめです。

診断一時金はがんに罹患したときに真っ先に受け取ることができるため、その後の治療費はもちろん、生活費や雑費などさまざまな出費に対応することができます。

がん保険を検討するときのポイント

がん保険を検討するときには、注意しておくべきポイントがいくつかあります。

保険選びで後悔しないよう、ぜひ参考にしてください。

がん保険は、加入してすぐに保障が開始されるわけではありません。

一般的に90日間の免責期間が設けられていることが多く、加入してから免責期間の間にがんと診断された場合は保障対象外となり、契約も消滅します。

そのため、がん検診を間近に控えて加入したとしても、最悪の場合保障対象外となってしまう可能性があります。

また、すでにがんに罹患していたり、検査で異常が見つかっているとがん保険には加入できないことがほとんどです。

がん保険の加入を迷っているという人は、後から加入できなくて後悔することがないよう、早めに検討するようにしましょう。

「保険会社の営業員に勧められたからなんとなく入っておこう」「とりあえず保険に入っていたら安心だろう」と思っていると、自分にとって必要な保障が準備できておらずあとから困る可能性もあります。

まずは自分にとってどんな保障が必要なのかを整理し、保障内容を決めておくことが大切です。

そのうえで複数の保険会社で比較すると、保険料を抑えられる商品が見つかることもあります。

特にがん保険の場合、一時金の受取回数に制限があるかや、上皮内がんが保障の対象になるかどうか確認しておくようにしましょう。

»保障内容からがん保険を比較する

まずは一時金保障をベースに考え、その上でさらに必要な保障をプラスしていくようにするとスムーズです。

そのうえで、それぞれの保障額をどうするかを決めていきます。

保障額を決めるときには、高額療養費制度を利用した場合の自己負担額を参考にすると良いでしょう。

最後に、保険料の払込期間を決めます。

一般的にがん保険は、一生涯保障が続く終身タイプの商品が主流となっていますが、その場合何歳まで保険料を支払うかを決めることができます。

保険を継続する限り保険料を払う場合は「終身払」となりますが、老後にできるだけ負担を残したくないと考える人もいるでしょう。

その場合は、一生涯の保障に対して指定の年齢で保険料を払い終えるように設定しておくのがおすすめです。

すでに医療保険に加入している人は、保障内容が重複しないようにがん保険のプランを組みましょう。

医療保険は、がんを含めさまざまな病気やケガで入院・手術をしたときに保障される保険です。

そのため、がん保険に入院・手術保障を付加すると医療保険と保障内容が重複してしまいます。

効率よく保障を用意したいのであれば、がん保険では診断一時金や通院での薬剤治療に備える保障など、医療保険でカバーされない部分の保障を準備しておくのが良いでしょう。

また、医療保険に先進医療特約を付加している場合、がん保険に同じ特約を付加する必要はありません。

医療保険の先進医療特約であれば、がんに限らずさまざまな病気による先進医療に備えられるため、そちらでカバーしておけば問題ありません。

まとめ

今回は、がんの治療にかかる費用やがん保険の必要性について解説してきました。

がんは一度罹患すると完治が難しく、治療が長引くリスクの高い病気です。

預貯金だけでは治療費をまかないきれない可能性もあるため、がん保険を早めに検討しておくのがおすすめです。

保険を検討するときは、同じ保障内容でも保険会社によって保険料が異なるため、いくつかの商品を比較してから決めるようにしましょう。

ほけんのコスパでは、年齢と性別を入力するだけで簡単に複数のがん保険を比較することができます。

保障内容や保険料の違いも一目でわかるので、保険を検討している人はぜひ活用して下さい。