募集代理店(株)モニクルフィナンシャルおよび、関連会社、グループ会社の社員は、私ども(株)モニクルフィナンシャルを通じて、第一分野（定期保険・収入保障保険・終身保険等）と、一部の第三分野（死亡保障付きの医療保険等）には加入いただけません。
更新日：
30歳男性
月払保険料
1,425円
「メディケア生命」は住友生命グループの子会社です
がん診断特約(25)を付加することで、お支払理由に該当した場合、1年に1回を限度に一時金を何度でもお受け取りいただけます。2回目以後は再発・転移も対象！
がん保険料払込免除特約を付加することで、初めてがんと診断確定されたとき以後の保険料のお払込みは必要ありません！
月払保険料
3,510円大手保険会社の「日本生命グループ」で安心！
初めてがんと診断確定されたときに、まとまった一時金を受取れます！
初めてがんと診断確定されたときに、以後の保険料の払込みを免除します！(保険契約の型：Ⅱ型・Ⅲ型を選択した場合)
月払保険料
1,330円大手保険会社の「Daiichi Life グループ」で安心です。
過去１年たばこを吸っていない方は保険料が安くなります。
保障されない期間(3カ月間)中の保険料は不要です。
月払保険料
1,725円たばこを1年間吸っていない方は割安な保険料でお申し込みいただけます！
がん一時金保障タイプとがん月額保障タイプから選べます。（表示プランはがん一時金保障タイプ）
一時金は180日に1回を限度に何度でも受け取れます。（がん診断A型の場合）
月払保険料
2,215円抗がん剤治療をはじめとして、ガン治療を幅広く保障。
ニーズに合わせて特約を付加することにより、保障を充実させることができます。
月払保険料
1,335円保障が必要な一定期間、まとまった一時金が受取れます。
初めてがんと診断されたとき、または、がんの治療を目的に入院したときに、1年に1回を限度に「がん一時金」を何度でも受け取れます。
がんによる先進医療を受けた場合には、給付金と一時金が受け取れます。
月払保険料
3,160円「あんしん生命」は東京海上ホールディングスのグループ会社です
治療を受けた月ごとに給付金が受け取れるがん保険
所定の自由診療等を通算1億円まで保障 ！(がん特定治療保障特約を付加した場合)
月払保険料
1,378円がん治療にかかる自己負担費用に合理的に備える保険です。
「診療報酬点数連動型保障」で、毎月のがん治療にかかる費用をサポート！1型・2型と保障内容をニーズに合わせて選択できます。(表示プランは1型)
がん診断一時金特約の付加で、がんと診断されたときにまとまった一時金を受け取れます！
月払保険料
3,035円がんと診断されてからの「入院」「手術」「退院」「通院」までを一生涯にわたって保障。
初めてがんと診断されたとき、「がん初回診断一時金」で手厚くサポート！
がんによる先進医療を受けた場合には、給付金と一時金が受け取れます。
Q1
ライフイベント別に、保険の選び方のポイントを解説！
1
お客様本位の立場でサポートします
特定の保険商品を押しつけることはございません。お客様ニーズ第一で情報をお届けし、自分に合った保険を選べるようサポートいたします。
2
無理な勧誘は一切いたしません
お電話での強引な営業・勧誘は行っておりません。ご自身のペースで、安心してご利用いただけます。
3
すべてのサービスが無料です
診断ツールや保険の比較、コラムもすべて無料。 保険料に手数料などを上乗せすることも一切ございません。
7-1.見直し・乗り換え時の注意点
8.まとめ
「がんは高齢者がなる病気」「30代でがん保険はまだ早い」と考えるかもしれませんが、若く健康な今だからこそがん保険で備えておくメリットがあります。
まずは、がん罹患率のデータから、がん保険の必要性について考えてみましょう。
国立がん研究センターの統計によると、30代のがん罹患率（がんと診断される確率）は、全体で見れば高齢期に比べて低い傾向にあります。
とはいえ、30代でがんと診断される可能性はゼロではありません。
30代は結婚、出産、住宅ローンの借り入れ、キャリアの過渡期など、人生の大きなライフイベントが重なる時期です。
このタイミングでがんを発症すると、治療費だけでなく、予定していたライフプラン全般に大きな影響を及ぼすおそれがあります。
特に女性は、乳がんや子宮がんの罹患率が徐々に高まる年代でもあるため、注意が必要です。
関連記事：プロが教える30代のがん保険の必要性とおすすめの選び方！後悔しないための保障選び
子宮がんや乳がんといった女性特有のがんは、30代から急激に罹患リスクが高くなるとされています。
実は、30代に限っていえば、女性のがん罹患率は男性の約2〜3倍にのぼります。
女性特有のがんは働き盛り・子育て世代を直撃します。
抗がん剤やホルモン剤治療が長引き、家計に大きな影響を与えるケースも珍しくありません。
30代女性にとってがん保険の検討は優先度が高いといえるでしょう。
関連記事：乳がんで保険に入っていないとどうなる？数字で見る保険の必要性と保険の選び方を解説
（参考：がん種別統計情報 乳房｜国立がん研究センター）
（参考：がん種別統計情報 子宮頸部｜国立がん研究センター）
がんの罹患率は40代、50代と年齢が上がるにつれて右肩上がりに上昇します。
リスクが低めの30代のうちから備えておく最大のメリットは、保険料を抑えて一生涯の保障を確保できることです。
加入時の年齢が高いほど、毎月の保険料やトータルで支払う保険料も高くなる傾向にあります。
年齢を活かして将来のために備えておくのは合理的でしょう。
また、がん保険に加入する際は健康状態に関する診査があります。
がん検診で指摘を受けたり、持病を抱えていたりすると、一般的ながん保険への加入は難しくなる可能性があります。
健康なうちに保険の検討を済ませておくことが大切です。
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「すでに医療保険に入っているから、がん保険はいらないのでは？」と考える人も多いでしょう。
しかし、医療保険とがん保険は保障範囲が大きく異なります。
それぞれの役割について詳しく見ていきましょう。
医療保険は、病気やケガの「入院・手術」を保障する保険であるのに対し、がん保険は「がんの治療」を幅広く保障する保険です。
| 医療保険 | がん保険 | |
|---|---|---|
| 保障対象 | すべての病気とケガ | がんのみ |
| 支払条件 | 入院または手術（主契約） | がんと診断された時 がんによる治療を受けた時など ※入院の有無を問わないケースが多い |
医療保険でも、がんで入院や手術をした際は保障を受けられます。
しかし、がんは退院後の通院治療が長引く可能性が高い病気です。
医療保険だけでは、抗がん剤や放射線の通院治療に対応できない恐れがあります。
「医療保険に入っているから安心」とは一概に言えないため、必要に応じてがん保険を組み合わせることを検討しましょう。
関連記事：医療保険とがん保険の違いが図でわかる！自分はどっち？年代別の選び方と併用するときの注意点
近年の本格的ながん治療は、医療技術の進歩により「短期入院＋長期の通院治療」が主流となっています。
医療保険は「入院日数 × 日額」が基本給付となるため、入院を伴わない毎月の通院治療や、高額な抗がん剤治療が長引いた場合、医療保険の給付金だけでは毎月の自己負担額をカバーしきれなくなるリスクがあります。
また、がんと診断されるとこれまで通り働くことができず、収入が減少するケースも珍しくありません。
医療保険だけでは収入の減少に対応できない可能性があるため注意が必要です。
関連記事：がんの治療費の平均はいくら？自己負担額の計算方法や払えない時の対処法をプロが解説
がんだけでなく、心疾患や脳血管疾患にまで備えられる「三大疾病保険」も選択肢のひとつになります。
家族や親戚に三大疾病の経験者がいて、自身も不安を感じる場合は、より保障範囲の広い三大疾病保険を選ぶのが良いでしょう。
ただし、保障範囲が広い分、がん保険よりも毎月の保険料が高くなる傾向にあります。
保険料の見積もりを取って、予算内で加入できる商品があるか探しましょう。
ここからは、30代のがん保険選びで抑えておきたいポイントと、賢い選び方について解説します。
現在のがん保険は、がんと診断された時点でまとまったお金を受け取ることができる「診断一時金」がメインになっています。
診断時点ですぐに現金を確保できるため、その後の治療費はもちろん、生活費の補てんとしても活用できる点がメリットです。
30代のうちであれば、まとまった額を設定しても比較的保険料を抑えられる可能性があります。
まずは保障の核として診断一時金を検討しましょう。
関連記事：がん保険は一時金のみで良い？保障額の決め方や保険選びのポイントをプロが解説
一時金は「一生涯に1回のみ」受け取れるタイプと、「複数回（1年に1回、あるいは2年に1回など）を限度に何度でも」受け取れるタイプがあります。
がんは転移や再発のリスクと隣り合わせの病気です。
安心を求めるなら「複数回」受け取れるタイプを選ぶのがおすすめです。
複数回タイプの中でも、「2回目以降の受取条件」は商品によって大きく異なります。
診断一時金を受け取りやすいのは、「2回目以降も通院治療をしていれば受け取れる」と定めている商品です。
保険会社によっては、「2回目以降は入院が必須」となっている場合もあるので、複数社で条件の比較をしてみましょう。
関連記事：がん保険の一時金「複数回」タイプのデメリットとは？再発・転移のリスクと賢い選び方
30代でがん保険を選ぶ場合、早期発見の「上皮内がん」に対する保障も重視しておく必要があります。
上皮内がんとは、がん細胞が組織の表面（上皮）にとどまっており、奥深くまで浸潤していない状態のがんです。
手術で取り除けば、転移や再発の可能性は低いとされています。
保険商品によっては、「上皮内がんの場合は、一時金が満額の10%〜50%に減額される（もしくは一切支払われない）」という条件になっていることがあります。
特に女性の場合、子宮頸がんの初期段階（上皮内がん）で発見されるケースが非常に多いため、「上皮内がんでも一時金が同額（100%）支払われる」タイプを選ぶのがおすすめです。
関連記事：【FPが解説】上皮内新生物はがん保険で保障される？知っておくべき給付金と保険選びのポイント
診断一時金だけでは、年単位で長引く治療費をカバーしきれない可能性があります。
そこで組み合わせたいのが「治療給付保障」です。
治療給付保障とは、抗がん剤治療や放射線治療を受けた月に、定額（例：月10万円）が支払われる保障です。
治療給付保障があれば、治療を受けた月に現金を確保できるため、継続的な通院治療が続いた際に強い味方になります。
保険会社や選ぶプランによって、保障対象になる治療法や薬剤に違いがあるため、加入前に確認しておくことが大切です。
主な保障対象治療
幅広い保障のプランで対象になる場合がある治療
関連記事：抗がん剤治療の費用は月いくら？高額療養費制度を使ったリアルな自己負担額と保険の必要性
がん保険には、一生涯保障が続く「終身型」と、5年や10年などの一定期間で更新を迎える「定期型」の2種類があります。
保険期間が短い分、定期型のほうが保険料を抑えられる傾向にありますが、30代であれば終身型でも比較的お手頃な保険料で検討できます。
定期型は更新のたびに保険料が高くなるため、将来のリスクを考えると一生涯保険料が変わらない終身型が安心です。
関連記事：がん保険は「終身型」と「定期型」どっちが正解？年齢別・目的別の選び方と損得シミュレーション
基本は終身型で一生涯の保障を確保するのがおすすめですが、
「今は子どもが小さく、教育費や住宅ローンでとにかく毎月の支出を1円でも削りたい」「子どもが独立するまでの20年間だけ、特に手厚い保障を持っておきたい」など明確な目的がある場合は、定期型も有効な選択肢です。
ただし、更新のたびに年齢に応じて保険料が跳ね上がっていくため、老後も持ち続けるのには不向きであることを理解しておきましょう。
がん保険を選ぶ際、「保障額はいくらにすれば良い？」と迷う人は少なくありません。
保障額は、公的医療保険制度を加味して無駄がないよう設定することが大切です。
「がんになると数百万の治療費がかかり、自己破産してしまうのでは…」と過剰に不安になる必要はありません。
日本の公的医療保険制度は優れており、医療費負担が高額になっても、1カ月の上限額を超えると差額が返還される「高額療養費制度」が備わっています。
つまり、高額な抗がん剤治療を受けたり、手術を受けたりして医療費が100万円かかったとしても、3割の30万円ではなく、高額療養費で定められた上限額までの負担で済むことになります。
上限額は収入や年齢ごとに定められており、30代の場合は次のとおりです。
年収約370万〜770万円の一般的な現役世代であれば、1カ月の自己負担は約9万円程度に収まります。
仮に1年間毎月治療を受けたとすると、9万円✕12カ月＝108万円で、診断一時金を100万円前後にしていればまかなえる計算になります。
関連記事：がん保険の一時金、いくらが正解？平均と選び方を保険のプロが解説
さらに、高額療養費制度には「多数回該当」という手厚い仕組みがあります。
過去12カ月以内に高額療養費の上限（約8〜9万円）に達した月が3回以上あると、4回目以降は上限額がさらに引き下げられ、一般的な所得区分の方で「月額4万4000円」まで負担が軽減されます。
つまり、保険適用の治療を受ける限り、純粋な医療費による自己負担は年間で50万〜60万円程度を見込んでおけば良い計算になります。
ただし、差額ベッド代、食事代、通院の交通費、先進医療などは全額自己負担となるため、保険で上乗せして備えておくことが大切です。
医療費そのものだけでなく、がんに罹患することで収入が減少するリスクにも注意が必要です。
収入減少のリスクは、会社員と自営業で大きく異なります。
【会社員・公務員の場合】
勤務先の健康保険組合から、休職期間中に給与の約3分の2が支給される「傷病手当金」が通算1年6カ月間受け取れます。
収入が完全にゼロになるわけではないため、不足する生活費（3分の1）と医療費を補填できる保障があれば十分です。
ただし、1年6カ月を超える長期療養には注意が必要です。
【自営業・フリーランスの場合】
加入している国民健康保険には、原則として傷病手当金の制度がありません。
つまり、治療で仕事ができなくなった瞬間から、収入が「ゼロ」になる危険性があります。
医療費だけでなく、毎月の家賃やローン、家族の生活費まで全てを自身の貯蓄か保険で賄う必要があります。
制度と働き方の違いを踏まえた、30代の標準的な保障設定の目安は次のとおりです。
【会社員（標準的なケース）】
診断一時金： 100万円（初期の治療費、傷病手当金で不足する生活費）
治療給付金： 月額5～10万円（高額療養費の上限額＋通院の交通費や雑費）
【自営業・フリーランス（手厚く備えるケース）】
診断一時金： 150～200万円（収入減少が直撃するため、生活防衛資金を兼ねて多めに設定）
治療給付金： 月額10万円〜20万円
実際の必要保障額は、収入や資産額、家族構成によって大きく異なります。
上記はあくまで目安として、自身に合った保障額を設定しましょう。
がん保険には、ベースとなる保障に加えてさまざまな特約を付加できます。
あれもこれもと付けると保険料が膨れ上がってしまうため、費用対効果の高いものを厳選しましょう。
ここからは、30代におすすめの特約を解説していきます。
厚生労働省が指定する高度な医療技術を用いた治療は「先進医療」と呼ばれ、健康保険が適用されません。
がん治療に用いられる陽子線治療や重粒子線治療は、自己負担が300万円以上にのぼることもあります。
先進医療にかかる高額な技術料を実費（通算2,000万円までなど）で保障できるのが「先進医療特約」です。
月々の保険料は数十円～100円前後とお手頃なので、必須で付けておきたい特約です。
ただし、すでに加入している「医療保険」に先進医療特約がついている場合は注意が必要です。
複数の保険で先進医療特約をつけていても、実際にかかった実費分しか支払われないことが大半です。
無駄な保障の重複にならないよう、医療保険に先進医療特約が付加されている場合はがん保険に付加しないようにしましょう。
近年注目を集めているのが、日本国内では未承認の抗がん剤治療など、公的医療保険が一切きかない「自由診療」の治療費を実費補償する特約です。
自由診療の薬を使用すると、1カ月で100万円以上の薬剤費がかかるケースがあります。
トータルでの自己負担が一千万円近くになることもあるため、自由診療を視野に入れたい人は自由診療特約を付加しておきましょう。
関連記事：自由診療に備えるがん保険は必要？自由診療にかかる費用や保険選びのポイントをプロが解説
「保険料払込免除特約」を付加していれば、がんと診断された時点でそれ以降の保険料支払いが免除され、保障は継続されます。
がんに罹患すると世帯収入が減少することも珍しくないため、毎月の固定費である保険料の負担がなくなることは、心理的にも大きな安心感につながります。
30代であれば、この特約をつけても数百円程度のアップで済むケースが多いため、前向きに検討してみましょう。
ただし、保障額が大きい場合やその他の特約を多数付加している場合は保険料の上がり幅も大きくなる可能性があるため、事前のシミュレーションが必須です。
乳がん、子宮頸がん、卵巣がんなど、女性特有のがんに対する保障を手厚くする特約を付加できるがん保険もあります。
女性特有のがんで入院・手術をした際に給付金が上乗せされたり、乳がんによる乳房切除後の「乳房再建手術」に対してまとまった一時金が支払われたりと、保険会社によって保障内容が少しずつ異なります。
30代以降は女性特有のがんの罹患率が高くなるため、手厚く備えておきたい人は特約の付加を検討しましょう。
実際にがん保険に加入する場合、毎月どれくらいの予算を見込んでおけば良いのでしょうか。
30代の平均的な相場を把握しておきましょう。
30代の一般的な保険料の目安は次のとおりです。
例）診断一時金100万円・治療給付金10万円
※特約の有無や、保険会社、上皮内新生物の保障範囲などによって異なります。
男性：2500円～4000円
女性：3000円～4500円
30代は女性の方ががん罹患率が高いため、同条件で比較すると女性の保険料が若干高くなる傾向にあります。
選択するプランや保障額、保険会社によって毎月の保険料は異なるため、複数社で見積もりを取ることが大切です。
関連記事：がん保険の保険料は毎月いくら払っている？がん保険の加入率や必要な保障をプロが解説
終身型のがん保険には、契約を継続する限り保険料を支払い続ける「終身払」と、一定の年齢で保険料を払い終えその後も保障が継続する「有期払」があります。
有期払を選択すると、毎月の保険料は終身払よりも少し高くなります。
しかし、収入が安定している現役世代のうちに支払いをすべて終えることができ、年金生活に突入する老後には「保険料負担ゼロ」で一生涯の保障だけを残すことができます。
また、終身払の場合は長生きすると総保険料が高くなる可能性があるため、長い目で保険料負担を少なく抑えたい人には有期払がおすすめです。
がん保険の加入や見直しをする際、絶対に知って置かなければならないのが「90日（または3カ月間）の免責期間」です。
がん保険は、契約が成立したらすぐに保障が開始されるわけではありません。
加入してから3カ月は免責期間として設定されており、その期間中にがんと診断された場合、保障を受けることはできません。
その上、免責期間中にがんが発覚した時点で契約自体が無効になる保険会社が多くなっています。
がんの疑いに気づいた人が、慌てて保険に駆け込み加入するといった不正を防ぐために設けられた大切なルールです。
がん保険を検討する際は、免責期間も見越して早めに手続きを済ませておくことが大切です。
関連記事：責任開始日とは？いつから保障が始まるのか契約日との違いをプロがわかりやすく解説
免責期間のルールに最も注意が必要なのが、「現在のがん保険から、新しいがん保険に乗り換える」タイミングです。
新しい保険の契約が成立したからといって、すぐに古い保険を解約してしまうと、無保険期間が発生してしまいます。
90日間の間に眼が発覚すると、「古い保険は解約済みなので出ない」「新しい保険は免責期間中なので出ない」という最悪の状態に陥ります。
乗り換えを行う場合は、新しいがん保険の90日間の免責期間が完全に明けてから、古い保険を解約するのが最も安全です。
3カ月間は保険料を重複して支払うことになりますが、もしもの時のリスクを回避するための経費として割り切るのもひとつの考え方です。
30代でのがん保険の検討は、決して「早すぎる」ことはありません。
今の生活はもちろん、将来のリスクに比較的お手頃な保険料で備えておけるチャンスとも捉えられます。
30代でがん保険を選ぶ際は、次の点を意識しましょう。
がん保険は一度加入すれば長く付き合っていくものです。
現在の医療保険の加入状況や働き方を整理した上で、自身のニーズに最もフィットする保険をじっくりと比較検討してみてください。
執筆・監修者 保険ライター／2級FP技能士
橋本 優理
大学卒業後、ほけんの窓口グループ株式会社へ入社。約300組のライフプランニングを行い、保険販売業務に従事。その後、異業種にて法人営業を経験し、株式会社エイチームフィナジーで保険EC事業の立ち上げに参画。インターネット上で保険の無料相談ができるサービスの責任者として、自身も多くの世帯のライフプランニングを行う。2023年に株式会社モニクルフィナンシャル入社。経済メディア「LIMO」で300記事以上を執筆。現在は、より多くの人に、より気軽に、自分に合った保険の選び方を知ってほしいとの思いでコンテンツ制作や執筆作業に従事。 2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級）、生命保険募集人資格、損害保険募集人資格保有。
※記載している保険料および保障内容などは2025年3月1日現在のものです。 ※表示された保険料は保険プランの一例です。年齢・性別・選択する条件等によって保険料は変わります。商品を選択される際には、保険料だけでなく、保障の内容等他の要素も含め総合的に比較・検討をしていただくようお願いいたします。 ※当サイトにおける表示順は各保険商品の優劣を意味するものではありません。特定の試算条件において保険料が安い順もしくは高い順、「人気ランキング」については2026年6月1日―2026年6月30日『ほけんのコスパ』サイト経由での契約件数およびサイトから各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出したものです。
