「自分に合った女性保険はどう選べばいいの？」「保険料の目安は？」と、女性保険の選び方で悩んでいる人も多いのではないでしょうか。
生命保険文化センターの2022年度「生活保障に関する調査」の結果では、生命保険に加入している女性は81.5％と多くの人が何かしらの備えをしています。
また、「妊娠・出産」「乳がん・子宮がん」など、女性特有の病気に備える目的で女性保険を選ぶ女性も多いです。
保険選びは年齢やライフスタイルの変化に合わせて必要な保障内容を決める必要があります。
本記事では女性保険の選び方に悩んでいる人に向けて、基本的な女性保険の選び方から年代別・ライフステージ別の保険料の目安を保険のプロが詳しく解説します。
この記事を読んでわかること
生命保険に加入している女性は、30代で82.8％
女性は比較的若い年代から、女性疾病やがんなどの罹患率が高い
乳がんの場合、1入院あたり80万円前後、1日あたり約10万円の治療費がかかる
目次
女性保険とは
女性保険とは、主に女性特有の病気やがんに手厚く備えられる医療保険のことを指します。
通常の医療保険に「女性特約」を付加したものを、女性保険と呼ぶことが多く、さまざまな保険会社が販売しています。
実際に生命保険に加入している女性は、30代で82.8％と非常に高い水準です。
女性特有の備えたいリスク
女性は比較的若い年代から、女性疾病やがんなどの罹患率が高くなっています。
また、そのほかにも女性が注意しておくべきリスクはいくつかあります。
多くの女性が何らかの生命保険に加入していますが、実際にどのようなリスクに備えておくべきなのか悩んでいる人も多いでしょう。
女性特有のリスクはどんなものがあるのか、保険のプロが詳しく解説していきます。
女性疾病
女性特有の病気になるリスクは、特に30代以降の女性で高くなっていきます。
「子宮内膜症」や「子宮頸部異形成」などが原因で、定期的に通院をしたり手術が必要になる人も近年増えています。
また、女性には「子宮がん」や「乳がん」などの、女性特有のがんのリスクがあります。
2019年の調査によると、40代の乳がん罹患者数は1万7691人にのぼっています。
加えて、子宮に関連するがんも30代後半から40代にかけて罹患者が増えているのがわかります。
がんは、年齢を重ねるごとにリスクが高まる病気ですが、女性特有のがんに関しては30代40代でも罹患する可能性があるため、特に注意が必要です。
例）女性特有のがん
女性特有のがんに罹患してしまった場合、治療にはどれくらいの費用がかかるのでしょうか。
2022年度の調査によると、乳がんの場合は1入院あたり80万円前後、1日あたり10万円ほどの治療費がかかっていることがわかります。
また、子宮筋腫はがんではありませんが、治療に同程度の費用がかかっています。
実際の自己負担額は、公的医療保険制度を利用することで軽減することができますが、がんは再発転移のリスクが高く治療が長引く傾向にあります。
治療費の負担が何年も続くと家計への影響も大きくなるため、健康なうちから備えを用意しておくのが良いでしょう。
（参考：2022年度重症度別急性期グループ医療費：診療アウトカム評価事業 | 公益社団法人全日本病院協会）
（参考：2022年度重症度別慢性期グループ医療費：診療アウトカム評価事業 | 公益社団法人全日本病院協会）
妊娠・出産
妊娠・出産にかかる費用も女性にとっては心配事のひとつでしょう。
出産には、早産や帝王切開といった異常分娩のリスクがつきものです。
2020年度のデータでは、帝王切開での分娩は全体の27.4％、件数は1万件を超えています。
また、出産時のリスクだけでなく、不妊治療にかかる費用を心配している女性も多いのではないでしょうか。
実際に不妊検査・治療を受けたことのある夫婦の割合は年々増加しており、2021年度では約4割の夫婦が「不妊の心配をしている」「実際に治療の経験がある」ということがわかっています。
では、実際に不妊治療にはどれくらいの費用が必要なのか、具体的にシミュレーションをしながら解説します。
（参考：2021年社会保障・人口問題基本調査（結婚と出産に関する全国調査）｜国立社会保障・人口問題研究所）
（参考：医療施設(静態・動態)調査(確定数)･病院報告の概況（令和2年） ｜厚生労働省）
例）女性不妊治療
女性の不妊治療の場合、まずはタイミング法で治療をしていくことが一般的です。
卵胞の大きさを計測する検査費用や、排卵のタイミングをコントロールする薬代などが必要になります。
診査費用なども併せて、1回の治療で3000円～2万円程度かかるとされています。
タイミング法でも成果が出なかった場合、人工授精、その後は体外受精とステップを踏んでいきます。
人工授精とは排卵のタイミングで精子を子宮に送りこむ方法です。
1周期あたりの費用は、厚生労働省の調査によると「1.5万円〜2万円」が最も多い回答となっており、平均では3万円ほど必要になることがわかります。
体外受精はさらに高度な治療法で、シャーレ内での受精や顕微授精を行い、受精卵を体内に戻すという方法です。
1周期あたりの費用は高額で、「40万円～50万円」必要になります。
費用が高額になりがちな不妊治療ですが、2022年4月以降は人工授精や体外受精も公的医療保険の対象となり、自己負担額を軽減できるようになりました。
しかし、保険適用されるのは43歳未満であることや、そのほかいくつか条件があるため注意が必要です。
例）帝王切開
出産時に帝王切開が必要になった場合、平均でかかる費用は45万円～50万円前後といわれています。
正常分娩と比較し、「分娩介助料」がかかるため費用が少し高額になる傾向にあります。
帝王切開は「異常分娩」として出産費用が健康保険適用となるため、実際の自己負担額は3割程度の15万円～17万円前後に抑えることができます。
しかし、帝王切開後は正常分娩と比較し、出産後の入院が長引く傾向にあります。
出産費用は健康保険適用となりますが、入院時の食費や差額ベッド代などは別途全額自己負担です。
出産費用以外に必要になる費用があることも、念頭に置いておく必要があるでしょう。
女性特有の疾病以外で備えたいリスク
女性が備えておくべきリスクは、女性疾病だけではありません。
女性特有の病気以外に考えられるリスクについて、詳しく解説していきます。
長期間働けなくなるリスク
女性疾病に関わらず、なんらかの病気やケガで長期間働けなくなるリスクがあります。
働けない期間が続くと、治療費の負担に加え収入が減少することにより、家計に大きな影響を与える可能性があります。
会社員の場合、傷病手当金を受け取ることができるため収入がいきなりゼロになってしまうことはありませんが、傷病手当金でも給与の満額を保障することはできません。
自営業やフリーランスの場合はそもそも傷病手当金による保障はないため、働けなくなってしまうと収入が途絶えてしまう可能性があります。
参考）傷病手当金のシミュレーション
では実際に、どれくらいの金額を傷病手当金として受け取ることができるでしょうか。
傷病手当金は、連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったときに支給される公的な保障です。
休業中の1日あたりに支給される金額は次のように求めることができます。
【支給開始日以前の継続した12ケ月の各月の標準報酬月額の平均した額】 ÷ 30 × 2 ÷ 3
標準報酬月額には賞与や手当金なども含むため、単純な月収ではないことに注意しましょう。
仮に直近12カ月の平均標準報酬月額が25万円だった場合、1日あたりの支給額は次の通りです。
傷病手当金で支給される金額は、おおよそ給与の3分の2程度になるため、いずれにせよ収入は減少してしまいます。
さらに休業期間中も社会保険料は支払う必要があるため、実際手元に残る金額は上記の計算からさらに少なくなります。
万が一のことがあったときのリスク
性別や年齢に関わらず、亡くなってしまう可能性は誰にでもあります。
万が一のことがあると、のこされた家族は葬儀費用など経済的な負担が発生します。
加えて、子どもがいる家庭であればその後の生活費や教育費が必要になることもあるでしょう。
死亡保障は男性側が加入するイメージを持っている人も多いかもしれませんが、夫婦共働きの世帯が多い現在では、女性側も死亡保障の必要性が高まっています。
自分に万が一のことがあったときに、葬儀費用やその後の生活費などをのこしたい家族がいる場合、死亡時に備えておく必要があるかもしれません。
参考）葬儀費用
鎌倉新書のお葬式に関する全国調査によると、2022年の平均葬儀費用は110万円となっています。
近年は家族葬などの小規模な葬儀が増えたことにより、かかる費用は減少傾向にあるようです。
一方で、参列者の多い一般葬の場合は300万円ほどの費用がかかることもあるため、どのような葬儀を望むかによって必要な費用には差があることがわかります。
Q.生命（死亡）保険はいくら必要？
生命保険で用意しておくべき保障額は、年齢や家族構成によって異なります。
葬儀費用目的の生命保険の場合は200万円〜500万円程度の保障を用意しておくのが一般的です。
葬儀費用だけでなく、のこされた家族の生活費や子どもの教育費などをのこしたい場合は、さらに大きな死亡保障が必要になります。
子どもの年齢や人数、のこされた家族が受け取れる遺族年金の額を踏まえて、死亡保障の額を決定するのが良いでしょう。
また、妻が亡くなった場合に夫が遺族年金を受け取るためには、妻が遺族年金を受け取る場合と比べていくつか条件をクリアする必要があります。
公的な制度も踏まえ、必要に応じて女性側の死亡保障についても検討する必要があるでしょう。
老後資金の不足するリスク
自分の老後資金について、不安を感じている人は多いのではないでしょうか。
実際に老後の生活に必要な資金と、年金の受給額について見ていきましょう。
2022年度の厚生労働省の調査によると、老齢基礎年金の平均月額は5.6万円、老齢厚生年金の平均月額は8.2万円です。
一方生命保険文化センターの調査では、老後に必要な生活費は、65歳以上の無職夫婦世帯で平均23.7万円、単身世帯で14.3万円となっています。
夫婦の場合現役時代の職業や年収によっても異なりますが、平均的な年金収入は22万円ほどで、社会保険料などの支出も踏まえると、毎月2.2万円前後の不足分が発生します。
単身者の場合も同様に、年金収入から社会保険料の支払も踏まえると、毎月2万円ほどの不足が発生するといわれています。
また、自営業やフリーランスの場合厚生年金に加入していないため、年金による収入は老齢基礎年金のみになってしまいます。
老後資金の不足に対し、今から自助努力をしておく必要があるといえるでしょう。
Q.老後までにいくらのお金を貯めればいい？
では、老後を迎えるまでにどれだけの貯蓄があれば安心できるのでしょうか。
老後の生活にどれだけの金額が必要かは、どんな暮らし方をしたいかによって異なります。
必要最低限の暮らしであれば、月額平均約24万円程度必要になります。
一方、旅行や趣味にお金を使って、ゆとりある生活をしたい場合は夫婦2人で月額平均約38万円必要といわれています。
必要最低限の暮らしで良い人は、65歳から85歳まで生きたと仮定すると約530万円の不足、常にゆとりある生活をしたい人は約3800万円不足する計算になります。
しかし、この金額には病気になってしまったときの治療費など急な出費については含まれていません。
また、老後常に必要最低限の暮らしをしていくよりも、少しでも自分の趣味や家族との旅行にお金を使えたほうが良いと考える人が多いでしょう。
自分の趣味や家族旅行などの費用を踏まえると、平均して1300万円～2000万円の貯蓄が必要と一般的にいわれています。
保険の選び方と保険料の目安【年代別】
生命保険の選び方や、毎月の保険料の目安は年代によって少しずつ異なります。
保険のプロの視点から、それぞれの年代に合った保険の選び方をご紹介します。
20代
20代のうちはまだ若く健康で、保険の必要性は低いと考える人もいるかもしれません。
しかし、実際には20代の約半数がなんらかの保険に加入していることが調査から分かります。
20代であれば比較的保険料を抑えて保障を用意できるため、将来のことも見据えて保険に加入する人が多くなっています。
20代の場合、医療保険やがん保険などで将来の病気のリスクに備えておきながら、余裕があれば貯蓄性のある保険を検討するのも良いでしょう。
まずは、保障の基礎を用意しておく考え方で、保険を選ぶのがポイントです。
保険料は、月あたり1万円以内に抑えることを意識しておくと良いでしょう。
20代が支払っている年間平均保険料は、約11万円前後、1カ月で考えると9500円ほどです。
月あたりの保険料が大きくなりすぎて家計に影響を与えたり、貯蓄が全くできなくなる事態は避けなければなりません。
医療保険の人気ランキング
30代
30代は女性特有の病気やがんのリスクが高まってくる年代です。
30代の保険加入率は80％を超えていることも踏まえると、保険の必要性が高くなってくる年代であることがわかります。
30代の女性には、医療保険やがん保険に「女性特約」を付加した、女性保険が人気です。
近年では、女性疾病での入院や手術を手厚く保障するだけでなく、出産祝い金や不妊治療へのサポートまで幅広く備えられる商品も発売されています。
自分のニーズに合った特約を付加できる商品を選びましょう。
保険料の目安はどうでしょうか。
30代が支払っている年間平均保険料は、約15万円で、1カ月あたり約12500円です。
貯蓄を積極的にしたい場合は年間平均保険料を超えて、貯蓄性の高い保険に加入しても問題ありませんが、月の収入と支出のバランスを考慮しましょう。
女性医療保険の人気ランキング
40代・50代
40代、50代は女性疾病や女性特有のがんの罹患率が最も高くなる年代です。
検査で異常が見つかってからでは保険に加入できない可能性もあるので、できるだけ健康なうちに備えを用意しておきましょう。
40代、50代の女性では30代同様、女性向けの保険で女性疾病などに手厚く備える人が多くなっています。
特に乳がんのリスクが高まる年齢でもあるため、がん保険はしっかり検討しておくのがおすすめです。
統計データによると、40代が平均で支払っている保険料は30代とほぼ変わりませんが、50代では年間約20万円、1カ月あたり1.6万円と、高くなっていることがわかります。
一般的に、50代で新たに保険に加入すると、20代30代の頃と比べて保険料は高くなります。
加えて、健康不安が高まる年代のため、手厚く保険を用意しておきたい人もいるでしょう。
そのため、平均での保険料額が高くなる傾向にあります。
がん保険の人気ランキング
60代以降
60代以降は、病気やケガのリスクが高まる年代です。
加えて、葬儀費用などを用意する死亡保障の必要性を感じる人も増えてきます。
病気やケガで入院したときのリスクや、がんなどに備える保険を用意しておくのが良いでしょう。
70代、80代と高齢になり、女性疾病やがんの保障が必要ないと感じた場合は、保険の内容を見直していきましょう。
また、葬儀費用を用意しておきたい人は、できるだけ早めに将来のための死亡保障を持っておくと安心です。
60代以降は年金収入でやりくりをしていく人も多いため、保険料が家計の負担にならないように気を付けなければなりません。
60代以降の年代での平均保険料は年間約17万円、1カ月あたり1.4万円ほどですので、1つの目安として考えましょう。
女性医療保険の人気ランキング
保険の選び方【ライフステージ別】
女性が保険を選ぶときのポイントを、ライフステージ別に見ていきましょう。
妊娠・出産を予定している場合
妊娠・出産を考えている人は、異常妊娠・異常分娩に手厚く備えられる女性医療保険がおすすめです。
加えて、保険に加入するタイミングも重要です。
妊娠してから保険に加入しようとすると、今回の出産での異常は保障対象外になるなどの条件が付くケースがあります。
そのため、妊娠前のほうが保険の選択肢が多く、制限なく加入できる可能性が高くなります。
今後妊娠・出産を予定している人は、妊娠・出産を踏まえて妊娠前に保険選びをするのが良いでしょう。
また、妊娠時の検査で異常やがんが見つかる女性もいます。
若いうちに女性特有のがんに備える保険に加入しておくのも、ひとつの選択肢です。
出産後は育児に時間がかかり、なかなか自分の保険をじっくり考える余裕もないかもしれません。
ある程度安心できる保険の基礎を、女性医療保険やがん保険で作っておくのがおすすめです。
女性医療保険の人気ランキング
子どもがいる場合
子どもがいる女性であれば、自分に何かあったときに真っ先に子どものことを考えるかもしれません。
医療保険やがん保険に加え、死亡保障も子どもや家族のためにのこせるようにしておくのがおすすめです。
死亡保障の金額は、職業や家族構成によって大きく変わってきます。
特に、女性自身も働いて家計を支えている場合は、万が一のことがあったあとの家族の生活についても考えておくのが良いでしょう。