「周りの人は生命保険に毎月いくら払っているのだろう？」「自分の保険料はもしかして払いすぎ？」と感じていませんか。
保険はいざというときのための備えですが、毎月の保険料が家計を圧迫していては意味がありません。
本記事では、統計データに基づく年代・家族構成別の平均保険料から、自身の適正保険料を確認する方法まで、保険のプロがわかりやすく解説します。
保険選びや見直しで悩んでいる人は、ぜひ参考にしてください。
この記事を読んでわかること
世帯全体の生命保険料平均額は年間17万9000円・月額約1万4916円
家族構成や年収によって保険料平均額は異なる
保険料適正額の目安は手取り収入の5％～10％
目次
6.まとめ
生命保険料、みんなが払ってる平均額は月額いくら？
保険を検討するとき、多くの人が「みんなは毎月いくら払っているのか」という点がまず気になるでしょう。
まずは、公的な調査データから、生命保険料の平均額を見ていきましょう。
まずは世帯全体の平均額をチェック
生命保険文化センターの「2022（令和４）年度 生活保障に関する調査」によると、生命保険や個人年金保険に加入している世帯が年間に支払う保険料の平均額は、17万9000円です。
月額に換算すると約1万4916円となります。
この金額は、死亡保険や医療保険、がん保険などすべての保険に対して支払っている保険料の合計です。
保険を検討する際は、合計の保険料が適正範囲内に収まっているかを確認しておくことが大切です。
（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
平均額よりリアル？中央値や最頻値で実態を見る
平均額はあくまでも全体の傾向です。
貯蓄型保険など一部の契約が平均金額を引き上げている可能性を考慮する必要があるでしょう。
保険は一般的に掛け捨て型のほうが保険料が低廉です。
契約している保険商品のすべてが掛け捨ての場合と、貯蓄型の契約が含まれている場合では、合計保険料に大きな差が出てきます。
生命保険文化センターの「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、世帯主が男性の二人以上の世帯の場合、年間12万～24万円未満が全体の18.7％と最も多くなっています。
1カ月に換算すると1～2万円の範囲にあたります。次いで年間12万円未満が16.7%と多く、1カ月あたりでみると1万円未満の保険料となります。
つまり、平均値である17万9000円よりも低い金額を支払っている世帯も比較的多いことがわかります。
平均額は参考とするにとどめ、自身の経済状況や家族構成に合わせて保険選びをすることが最も大切です。
（参考：2024（令和6）年度「生命保険に関する全国実態調査」｜生命保険文化センター）
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【属性別】私と近い人は毎月いくら払ってる？年代・家族構成別の平均保険料
生命保険料の適正額は、年齢や家族構成、収入によって大きく異なります。
ここからは、属性別の平均データを見ていきます。
自身の状況と照らし合わせてみましょう。
20代・30代・40代・50代「年代別」の平均額
年代別の年間払込保険料額は次のとおりです。
最も年間払込保険料が少ないのは20歳代で、男性で11万8000円、女性で9万6000円と、いずれも1カ月に換算すると1万円未満です。
一方、最も年間払込保険料が多いのは50歳代で、男性で25万5000円、女性で19万6000円となっています。1カ月あたりでみると約2万1000～約1万6330円と、平均の保険料よりも高いことがわかります。
基本的に、子どもが誕生して経済的な責任が重くなる30代頃から保険料は上がっていく傾向にあります。
子どもが独立する50代以降では、死亡保障の必要性が低くなるため、自身の医療保障を重点的に検討する人が多く、平均の保険料額も少なくなっていきます。
（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
独身・夫婦のみ・子どもあり「家族構成（ライフステージ）別」の平均額
ライフステージによっても保険の必要性は大きく異なります。
二人以上世帯の場合、最も年間払込保険料が高額なのは「夫婦のみ（40歳未満）」で、世帯全体で年間44万3000円となっています。
これは1カ月に換算すると約3万6920円で、冒頭にお見せした平均額を大きく上回っています。
年齢もふまえると掛け捨ての保険のみではなく、貯蓄性のある保険に加入しているケースが多いと推測されます。
将来に備え、個人年金保険や終身保険など貯蓄性のある保険で保障を準備している人も多いでしょう。
反対に最も保険料が低いのは「末子乳児」世帯で、年間24万7000円、1カ月あたり約2万580円です。
その後、子どもの成長とともに保険料が徐々に増加し、大学生の時期にピークを迎える傾向があります。
単身世帯の場合、年間払込保険料12万円未満が最も割合として多く、全体の44.1％を占めています。
年間払込保険料の平均は全生保で14万4000円と、二人以上世帯に比べて低い傾向にあることがわかります。
単身者は大きな死亡保障の必要性が低く、相対的に払込保険料も低い傾向にあると考えられます。
（参考：2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター）
参考）年収別の平均データと保険料の目安
経済状況によっても、適正な保険料の額は異なります。
年収別の保険料平均を見てみましょう。
二人以上世帯の場合、「全生保」では基本的に年収が高くなるほど保険料平均も高くなっていくことがわかります。
世帯年収が「1000万円以上」では、年間払込保険料は55万4000円、1カ月あたり約4万6166円と高額です。
高所得の世帯主に万が一のことがあった場合、のこされた家族の経済的負担は大きく、その分死亡保障の必要保障額も高くなる傾向にあります。
また、高所得者の場合、入院時の医療費負担も高くなるため、保険で備えておく必要性を感じる人もいます。
単身世帯の場合もおおむね傾向は変わらず、年収「1000万円以上」が年間平均30万6000円と最も高額になっています。
保険料は毎月の固定費になります。
収入と照らし合わせ、無理のない範囲の保険料で保障を組むことが大切です。
（参考：2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター）
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2025年12月1日―2025年12月31日)
平均額と比べる前に！保険料の「カラクリ」と比較の注意点
ここまで様々な平均データを見てきましたが、この数値をすべて鵜呑みにするのは危険です。
生命保険料は単純な金額比較が難しく、平均と自身の保険料を単純に比べることはできません。
注意点①「貯蓄型保険」と「掛け捨て型保険」で保険料は大きく変わる
生命保険は、大きく「貯蓄型」と「掛け捨て型」の2種類に分けられます。これまで見てきた平均データには、この両方が混在しているため注意が必要です。
例えば同じ死亡保障1000万円でも、掛け捨ての定期保険と貯蓄型の終身保険では、月々の保険料が数倍違うことも珍しくありません。
平均額が高いケースでは、終身保険や個人年金保険など、貯蓄性のある保険の割合が高いことも考えられます。
単純に金額だけを比較するのではなく、掛け捨て型の保険か貯蓄型の保険かによって、適切な保険料を見極めることが大切です。
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注意点②平均額＝あなたにとっての「適正額」ではない
平均額はあくまで他人の平均であり、あなたにとっての「適正額」とは異なります。
保険は、一人ひとりの状況に合わせて設計するオーダーメイドの金融商品です。
例えば、同じ30代男性でも、独身で賃貸に暮らしている人と、専業主婦の妻と幼い子ども2人がいて住宅ローンを抱えている人では、万が一の際に必要となる保障額は数千万円単位で変わります。
独身者にとって3,000万円の死亡保障は過剰かもしれませんが、家族がいる人にとっては不十分なケースもあります。
大きな保障が必要な分、毎月の保険料の適正額も高くなります。
ライフステージ、家族構成、収入、貯蓄額などをふまえて保険選びをすることが大切です。
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「払いすぎ？」診断。あなたの適正な保険料を見つける3つのステップ
平均額との比較で一喜一憂するのではなく、自分自身の状況に基づいた「適正な保険料」を見つけることが大切です。
ここからは、自身が保険料を払いすぎているかどうかを確認できる簡単な3つのステップをご紹介します。
ステップ①家計から考える「保険料の目安」は手取りの何％？
まず、保険料の総額が家計を圧迫していないかを確認します。
一般的に、生命保険料の目安は手取り月収の5%～10％前後とされています。
ただし、幼い子どもがいる家庭と単身世帯では、保険料の割合にも多少違いがあるでしょう。
また、貯蓄性ある保険で資産形成を考えている場合、保険料額が収入に対して多少高くなっても問題ないケースもあります。
掛け捨ての保険だけで収入の10％を超えている人は、一度保険の見直しをしてみることをおすすめします。
ステップ②「何のために」保険に入るか？目的を明確にする
次に、保険に加入する「目的」をはっきりさせることが重要です。
目的にあった保険を選ぶことで、無駄な保険料が発生しづらくなります。
主な保険種類と加入目的は次のとおりです。
【医療保険】病気やケガによる入院に備える
【がん保険】がん治療やがんによる収入減少に備える
【三大疾病保険】がん・心疾患・脳血管疾患の三大疾病に備える
【就業不能保険】病気やケガで長期間働けなくなるリスクに備える
【死亡保険】死亡・高度障害に備える
すべてのリスクに保険で完璧に備えておく必要はありません。目的に優先順位をつけて考えることで、選ぶ保険の取捨選択がしやすくなります。
ステップ③必要な「保障額」と「期間」を決める
目的が明確になったら、「いくらの保障が」「いつまで必要か」を具体的に計算します。
死亡保険の場合、必要な保障額は次の式から大まかに算出することができます。
必要保障額 = （のこされた家族の支出総額） - （見込める収入や貯蓄）
のこされた家族の支出総額は、生活費や教育費、住居費、葬儀費などが含まれます。
見込み収入は、遺族年金や死亡退職金、配偶者の収入などを合算します。
また、今ある資産や貯蓄もふまえ、必要な保障額を算出します。
特に、遺族年金などの公的保障でカバーできる金額を把握することが、保険料の払いすぎを防ぐ上で非常に重要です。
医療保険など病気やケガに備える保険を検討する際は、高額療養費制度や傷病手当金などをふまえて、不足する額を民間の保険でカバーするように意識しましょう。
また、保障が必要な「期間」も目的によって異なります。
例えば、子どものための死亡保障は「末子が独立するまで」、病気やケガに備える医療保険は「一生涯」など、必要な期間をそれぞれ明確にすることが大切です。
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【ケース別】平均額より高い？安い？生命保険の選び方
今加入している、または加入を検討している保険の保険料は、平均額や目安と比べてどうだったでしょうか。
ここからは、ケース別に生命保険の賢い選び方を見ていきましょう。
ケース①平均額や目安より高い人 → 生命保険を見直す
保険料が目安より高い場合、保障が過剰であったり、貯蓄型の保険に偏っていたりする可能性があります。
必要な保障を整理し、保険会社を変えて検討してみることで、保険料を抑えられるかもしれません。
まずは、保障内容が自分や家族にとって適正か、不要な特約が付いていないかを確認しましょう。
ただし、貯蓄型の保険を見直す場合、加入してすぐに解約をすると戻って来る金額が少なく、結果的に損をしてしまうリスクもあります。
これまで支払った保険料の総額と、解約時に受け取れる返戻金の額を確認したうえで、見直すべきかを判断することが必要です。
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ケース②平均額や目安より安い人 → 保障は足りているか確認する
保険料が目安より安いこと自体は、家計にとって嬉しい状況です。
しかし、保険料が目安よりも大幅に低い場合、必要な保障が不足している可能性も考えられます。
特に、結婚や出産といったライフステージの変化があったのに、独身時代の保険を見直していない人は注意が必要です。
算出した必要保障額に対して、現在の保険でカバーできているかを確認しましょう。
もし保障が不足している場合は、追加での加入を検討するか、加入中の保険を見直す必要があります。
保険料の安さだけでなく、万が一の際に自分や家族の生活をしっかりと守れるだけの保障が確保できているか、という視点が大切です。
Q1
性別をお伺いします
ケース③これから「新規加入」する人 → 必要な保障の優先順位を決める
これから新たに生命保険に加入する人は、まず「何のリスクに備えるべきか」という保障の優先順位を明確にしましょう。
限られた予算の中で、最も重要なリスクからカバーしていくと合理的です。
幼い子どもがいる家庭では、世帯主の死亡保障を最優先で検討しましょう。
また、病気やケガで思わぬ医療費がかかったとき、子どもの教育資金を取り崩さなくて済むよう、医療保障もある程度必要かもしれません。
反対に単身者の場合、大きな死亡保障の必要性は高くありません。
自身が病気やケガで入院が必要になったときや、一定期間働けなくなったときのために備えられる保険を優先的に検討するのが良いでしょう。
商品がたくさんあって何を選べばよいかわからない人には、保険の比較サイトで発表されている人気ランキングを参考にするのがおすすめです。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2025年12月1日―2025年12月31日)
まとめ
今回は、生命保険の平均保険料について統計データから詳しく見てきました。
全世帯の平均保険料は月額約1万4916円でしたが、年代や家族構成によって実際の保険料支払額は大きく異なります。
平均はあくまでも参考程度にとどめ、自分自身の経済状況に照らし合わせて保険選びをすることが大切です。
ほけんのコスパでは、年齢と性別を入力するだけで簡単に保険の一括見積りが可能です。
「保険料を今より抑えたい」「複数社で見比べたい」という人はぜひ一度試してみてください。
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