医療保険の保険料、みんなはいくら払っている?月額保険料を徹底調査!

医療保険の保険料、みんなはいくら払っている?月額保険料を徹底調査!

(最終更新日:

「みんな医療保険にいくら払っているの?」「入院日額はどれくらいが妥当?」医療保険に加入する際、十分な知識もなくなんとなく入ってしまっている人も多いのではないでしょうか。

ほけんのコスパでは、外部のインターネット調査会社を通じて20~70代の男女計500名を対象に「医療保険に関する意識調査」を実施しました。

【調査概要】
調査名:加入中の医療保険に関するアンケート
調査主体:株式会社モニクルフィナンシャル
調査対象:医療保険に加入中の20~70歳以上の男女500名
調査期間:2026年2月20日から2026年2月23日
調査方法:クロス・マーケティング QiQUMOを利用した調査

医療保険の保険料は月額4000円未満と1万円以上の2極化

全体の分布を見ると、特定の金額に集中しているわけではなく、「二極化」が起きていることがわかります。最も多くの人が属しているのは、月額の保険料が「1万円~1万5000円未満(15.0%)」と「2000円~3000円未満(13.8%)」になっています。

男女別に見てみると、男性は「月1万円以上」の保険料を支払っている人が32.0%と最も多くなっています。対照的に女性は、「月4000円未満」に抑えている人が44.4%を占めました。男性は大黒柱としての意識から手厚い医療保障になりやすく、女性は家計のやりくりから最低限の保障に抑える傾向があるのかもしれません。

1000円未満1000円~2000円未満2000円~3000円未満3000円~4000円未満4000円~5000円未満5000円~6000円未満6000円~7000円未満7000円~8000円未満8000円~9000円未満9000円~1万円未満1万円~1万5000円未満1万5000円~2万円未満2万円以上
男性・20代(N=35)2.9%11.4%20.0%11.4%25.7%5.7%0.0%0.0%0.0%0.0%11.4%2.9%8.6%
男性・30代(N=30)0.0%13.3%10.0%13.3%20.0%10.0%10.0%3.3%3.3%3.3%6.7%0.0%6.7%
男性・40代(N=50)2.0%12.0%14.0%14.0%4.0%4.0%6.0%2.0%2.0%10.0%18.0%0.0%12.0%
男性・50代(N=45)2.2%8.9%15.6%4.4%6.7%2.2%0.0%4.4%6.7%6.7%22.2%6.7%13.3%
男性・60代(N=45)4.4%2.2%8.9%2.2%8.9%8.9%8.9%2.2%0.0%6.7%33.3%4.4%8.9%
男性・70代以上(N=45)2.2%0.0%6.7%24.4%8.9%8.9%2.2%4.4%2.2%11.1%17.8%2.2%8.9%
女性・20代(N=25)8.0%12.0%8.0%4.0%8.0%12.0%4.0%4.0%4.0%8.0%8.0%8.0%12.0%
女性・30代(N=40)5.0%7.5%30.0%17.5%12.5%7.5%0.0%10.0%0.0%7.5%2.5%0.0%0.0%
女性・40代(N=50)4.0%10.0%14.0%12.0%6.0%12.0%4.0%8.0%4.0%8.0%14.0%2.0%2.0%
女性・50代(N=45)0.0%11.1%22.2%11.1%4.4%2.2%6.7%11.1%8.9%6.7%8.9%4.4%2.2%
女性・60代(N=45)11.1%6.7%2.2%24.4%6.7%11.1%8.9%4.4%0.0%2.2%20.0%2.2%0.0%
女性・70代以上(N=45)4.4%8.9%13.3%15.6%15.6%4.4%2.2%0.0%2.2%4.4%8.9%8.9%11.1%

さらに、年代別・男女別で詳しく見ていくと、30代女性の3割が「2000円~3000円未満」の保険料に集中しており、年代別・男女別で最も手堅い傾向を示しました。逆に60代男性は、「1万円~1万5000円未満」の価格帯に33.3%が集中しています。特に男性は、現役世代後半に向けて保険料が高額化する傾向にあります。

1000円未満1000円~2000円未満2000円~3000円未満3000円~4000円未満4000円~5000円未満5000円~6000円未満6000円~7000円未満7000円~8000円未満8000円~9000円未満9000円~1万円未満1万円~1万5000円未満1万5000円~2万円未満2万円以上
一人暮らし(N=92)4.3%12.0%18.5%10.9%8.7%5.4%1.1%7.6%3.3%9.8%14.1%0.0%4.3%
親・兄弟姉妹と同居(N=79)5.1%11.4%20.3%10.1%17.7%8.9%3.8%3.8%2.5%6.3%5.1%0.0%5.1%
夫婦・パートナーのみ(N=115)3.5%4.3%4.3%12.2%11.3%8.7%4.3%3.5%3.5%7.0%20.9%5.2%11.3%
夫婦と子ども(末子が未就学児)(N=41)2.4%9.8%14.6%9.8%9.8%4.9%2.4%12.2%4.9%4.9%7.3%7.3%9.8%
夫婦と子ども(末子が小学生~高校生)(N=69)1.4%11.6%13.0%11.6%8.7%4.3%8.7%4.3%1.4%7.2%15.9%4.3%7.2%
夫婦と子ども(末子が大学生・社会人・独立済)(N=63)6.3%3.2%12.7%19.0%6.3%14.3%3.2%1.6%1.6%4.8%17.5%3.2%6.3%
ひとり親(子どもと同居)(N=25)4.0%8.0%24.0%24.0%4.0%0.0%8.0%0.0%0.0%0.0%24.0%4.0%0.0%
その他(N=16)0.0%6.2%12.5%25.0%0.0%0.0%12.5%0.0%6.2%0.0%18.8%12.5%6.2%

家族構成別に見ると、一人暮らしやひとり親の世帯では、「2000円〜3000円未満」がボリュームゾーンとなっており、家計の負担を最小限に抑える傾向が見られます。

一方、夫婦・パートナーのみの世帯では、全体の20.9%が「1万円~1万5000円未満」に集中しており、さらに「2万円以上(11.3%)」の層も合わせると、最も支払っている保険料額が高いことがわかります。

また、夫婦と子どもがいる世帯に目を向けると、末子が「未就学児」のうちは「2000円~3000円未満(14.6%)」など比較的安価な層がボリュームゾーンですが、末子が「小学生~高校生」「大学生・社会人」と成長するにつれて、「3000円〜4000円未満」や「1万円〜1万5000円未満」へとボリュームゾーンがシフトしていきます。

1000円未満1000円~2000円未満2000円~3000円未満3000円~4000円未満4000円~5000円未満5000円~6000円未満6000円~7000円未満7000円~8000円未満8000円~9000円未満9000円~1万円未満1万円~1万5000円未満1万5000円~2万円未満2万円以上
会社勤務(一般社員)(N=175)1.1%10.3%14.9%12.0%13.1%5.7%4.6%4.6%2.9%6.9%13.7%2.9%7.4%
会社経営・管理職(N=55)1.8%5.5%7.3%12.7%9.1%7.3%7.3%0.0%3.6%7.3%21.8%5.5%10.9%
公務員・教職員等(N=40)10.0%0.0%12.5%10.0%7.5%10.0%7.5%5.0%2.5%2.5%15.0%5.0%12.5%
専門職(N=24)4.2%4.2%25.0%20.8%4.2%0.0%0.0%12.5%4.2%4.2%12.5%0.0%8.3%
自営業・農林漁業(N=28)3.6%0.0%17.9%14.3%10.7%10.7%3.6%7.1%7.1%0.0%17.9%3.6%3.6%
派遣社員・契約社員(N=32)6.2%12.5%12.5%12.5%9.4%6.2%3.1%3.1%0.0%9.4%15.6%6.2%3.1%
パート・アルバイト(N=98)4.1%10.2%14.3%17.3%8.2%7.1%5.1%4.1%2.0%8.2%11.2%3.1%5.1%
専業主婦・主夫(N=15)6.7%20.0%13.3%13.3%0.0%20.0%0.0%6.7%6.7%6.7%0.0%0.0%6.7%
学生・無職・その他(N=33)9.1%9.1%9.1%6.1%12.1%9.1%0.0%6.1%0.0%6.1%27.3%3.0%3.0%

職業別に月額保険料を分析すると、働き方や収入の安定性によって、保険にかける金額にスタンスの違いが表れています。

会社勤務(一般社員)やパート・アルバイトでは、幅広い価格帯に分散しつつも「2000円~4000円未満」の比較的安価な層がボリュームゾーンを形成しています。

一方で、最も高額な傾向を示したのは会社経営・管理職です。この層は「月1万円~1万5000円未満」が21.8%で最多となっており、「2万円以上(10.9%)」と合わせると3割以上の人が医療保険に1万円を超える保険料を支払っています。資金のゆとりだけでなく、経営者や管理職としての責任感から保障を手厚くしていることがうかがえます。

また、収入が高いイメージのある専門職(医師や弁護士など)では、「2000円~3000円未満(25.0%)」と「3000円~4000円未満(20.8%)」の安価な層に約半数が集中しています。医療や法律などリスクに関する知識が豊富な層ほど、過剰な保険には入らず、必要最低限の保障(安い保険)を堅実に選んでいるのかもしれません。

なお、学生・無職・その他のグループにおいて「月1万円~1万5000円未満(27.3%)」が突出していますが、これは定年退職を迎えた「シニア層の無職」の方が、現役時代からの高額な保険をそのまま継続していることが影響していると推察されます。

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5年以上前に医療保険に加入した人が半数を超える

現在の医療保険に加入した時期について尋ねると、「10年以上前」が47.8%で圧倒的多数を占めました。「5年~10年未満(15.4%)」と合わせると、6割以上が5年以上保険をアップデートしていません。

医療保険に加入した「きっかけ」は、全体では「特に明確なきっかけはない(28.2%)」が最多となりました。次いで「保険料や保障を見直したくなった(19.0%)」、「結婚(12.0%)」と続きます。

また、「加入経路」については、「生命保険会社の営業職員から(43.4%)」が半数近くを占めています。

加入経路と月額保険料の関係を見ると、経路によって保険料に違いがあることがわかります。「インターネットで自分で手続きした」人の69.7%が保険料を月4000円未満としているのに対し、「営業職員から加入した」人では、月4000円以上の保険料を支払っている割合が74.7%に上りました。

さらに、保険を選ぶ際に重視したことは、「コストパフォーマンス(26.0%)」と「保障内容の手厚さ(25.4%)」が上位に挙がりました。

当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年5月1日―2026年5月31日)

保障内容の把握状況と保険の種類

加入している医療保険のタイプについて尋ねると、約7割が「終身型」を選択していることがわかりました。

保障が一生涯続き保険料の更新もない「終身型医療保険」が、人生100年時代といわれる現在では高い支持を集めていることが伺えます。

一方で全体の約3割が、将来保険料が上がる「更新型」を選択しています。

更新型の保険料は若いうちは安価であり、今回の調査においても20代・30代で更新型を選択している人の保険料は「2000円〜3000円台」が最多でした。しかし、60代になると更新型の医療保険に加入している人の保険料は「1万円〜1万5000円」へと跳ね上がっており、シニア期の家計を圧迫する可能性があります。

保障内容の具体的な選択状況を見ると、入院日額については「5000円(43.2%)」が突出して多く、次いで「1万円(16.6%)」となっています。多くの加入者が日額5000円をベースとした保障を選択している実態がわかります。

入院一時金については、15万円未満で設定している人が38.0%でした。近年の入院の短期化により、入院日数に関わらず受け取ることができる一時金へのニーズが高まっています。10万円前後あれば差額ベッド代や身の回りの準備費用として賄えるため、この金額帯に集中していると考えられます。

一方で、一時金特約の付加状況を「わからない」と回答した人も35.2%いました。先進医療特約についても、付加したかどうか「わからない」と回答した人が19.2%に上ります。自分の保障内容を把握していない(無関心な)傾向が見受けられます。

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Q1

入院時の費用は?

参考:

今後の見直し意向とニーズ

現在加入している医療保険の見直しを検討しているかについては、「当面は見直すつもりはない」と答えた人が53.0%と過半数を占めました。

見直しを検討している人(「具体的に検討」「良いものがあれば」と回答した179人)に改善したい点を聞いたところ、「保険料を安くしたい」だけでなく、「特約を充実させたい」「一生涯上がらないタイプにしたい」という回答がほぼ同率で並びました。

単なるコスト削減ではなく、古い保険の特約を最新化したいニーズや、更新型から終身型への変更ニーズが高いことがうかがえます。

専門家コメント

今回の調査では、手厚い医療保障を求める男性を中心に毎月1万円以上を支払っている人も多い一方、女性では4割以上が保険料を4000円未満に抑えている「二極化」の状況が見えてきました。

医療保険は「保障の基礎」として多くの人が加入する保険です。

いざというときのためにしっかり保障は確保しておきたいものですが、同時に固定費となる保険料は抑えたいと感じるのも当然です。

保険料の適正額は、家族構成や収入によって大きく異なります。

ライフプランニングの視点では、保険料は手取り収入の5~8%以内に抑えるのが良いとされています。

医療保険以外にも、死亡保険やがん保険に加入している人は、保険料の総額が家計を圧迫していないかを確認することが大切です。

保険料が高いと感じている人は、ぜひ保険比較サイトなど手軽に見積もりを取れるツールを利用して、他社に見直すことで保険料を抑えられないか検討してみましょう。

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執筆者 編集・ライター

ほけんのコスパ編集部

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