【プロが解説】独身でも最低限入っておくべき保険がある！リスク別・年代別の保険の選び方

独身でも保険は必要？保険で備えたいリスク

「独身であっても、保険は必要？」と考える人も多いでしょう。

意外かもしれませんが、保険は独身者にとっても重要な役割を果たします。

人生には予測不可能な出来事が次々に起こります。病気やケガのリスク、失業のリスクなど、万が一の事態に備えることは自分にとっても、家族にとっても大切なことです。

保険で備えたいリスクについて詳しく見ていきましょう。

病気や怪我で医療費の支払いが必要な場合

独身者は自分ひとりで生計を立てている場合が多く、保険は必要ないと考えがちです。

特に若い世代は、「若いから」「健康だから」という理由で、万が一に備える必要性を感じないかもしれません。

しかし、突然の病気や怪我によって予想外の費用がかかったり、長期間の休業で収入が減少したりする場合、独身者は自身の収入や貯蓄だけで万が一の事態に対処しなければなりません。

健康であると思っていても、若くしてガンが発見されたり、ストレス性の病気に罹患したりするケースもあります。

参考）入院時の自己負担費用の平均

生命保険文化センターが実施した「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」を参考に、入院時に必要な費用について見てみましょう。

過去5年間に入院した人の全体の平均入院日数は17. 7日、20代では平均18. 0日となっています。

一方、自己負担費用の平均は1入院で19.8万円となっており、入院が長引くにつれ、費用がどんどん増えていくことが分かります。

5日未満の短期入院でも、9万円ほどの自己負担費用を見込んでおく必要がありそうです。

（参考：2022（令和4）年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

参考）差額ベッド代

医療費の支払いが高額になる理由のひとつに「差額ベッド代」があります。

公的医療保険の対象となる治療は原則大部屋での入院となるため、少人数部屋や個室を希望した際の差額ベッド代は全額自己負担となります。

最適な環境で治療を受けるには相応の出費が伴うため、医療保険などで対策しておくと良いでしょう。

参考）先進医療の技術料

保険適用の治療に加えて先進医療を受ける場合には、必要となる医療費が大きく膨らむ可能性があります。

診察など保険適用の治療と共通する部分の自己負担は3割程度に抑えられますが、全額自己負担となる先進医療の技術代だけで数十万〜数百万円上乗せとなることも珍しくありません。

貯金やその時の収入だけで対処するのは難しく、仮に支払えたとしても、将来のための貯蓄を大きく減らすことになるでしょう。

働けなくなった場合

簡単な手術や検査入院など、短い期間だけ休職する程度であれば、医療費の負担も比較的軽く一時的な問題で済むかもしれません。

しかし、病気による副作用・後遺症・再発などで治療や通院が続いた場合、体力的にも時間的にも今までどおりに働くことができなくなる可能性があります。

その結果、やむを得ず休職、あるいは退職となった場合、収入は大きく下がることになります。

参考）独身・年代別の金融資産保有額と預貯金額

同世代の独身者がどのくらい貯蓄をしているのか気になっている人も多いでしょう。

金融広報中央委員会が行った「家計の金融行動に関する世論調査（令和4年度）」のデータを見ると、預貯金、保険、有価証券などを含んだ金融資産額で見た場合、1000万円を超えるのは40代以降のようです。

預貯金額は働き盛りの30〜40代で300万円代。50代で600万円代となっています。

病気や怪我など万が一が起こった場合に備えて、貯蓄額は定期的に確認しておくと良いでしょう。

（参考：家計の金融行動に関する世論調査（令和4年度）｜知るぽると）

老後資金が足りない場合

老後資金のうち、大きな負担となるのが生活費と介護に関する費用です。

生活費や介護に関する費用は多額となるケースも考えられ、今のうちから老後資金の貯め方を具体的に考えて実行することが老後の安心につながります。

亡くなった時に資金が足りない場合

葬儀代、医療機関への支払いなど、人が亡くなる際には独身、既婚に関わらず、いろいろな支払いが発生します。

これらの支払いは一時的でも親族の誰かが肩代わりすることになるため、ある程度の死亡保障は用意しておきたいものです。

独身の保険選びのポイント

独身の場合、どんな保険が必要なのか、保険を選ぶ際におさえておきたい4つのポイントについて、保険のプロが解説します。

①病気や怪我に備える保険は最優先に

一人暮らしをしている単身世帯の人は、入院や自宅療養が必要になった場合、身近に世話をしてくれる人がいません。

そのため、家事代行サービスや食事の宅配サービスを頼む機会が増えるなどして、支出が増加する可能性が高くなります。

たとえ遠方から親族が看病に駆けつけてくれたとしても、相手に仕事を休んでもらったり往復の交通費を負担してもらわなければなりません。

②死亡保障の必要性は低い

夫婦世帯や子育て世帯の場合、遺された家族の生活を守るために死亡保障を準備しておくのが一般的です。

一方、独身者の場合、自分に万が一のことがあっても家族が経済的に困窮するケースは多くありません。

そのため、基本的に死亡保障の優先度は低いといえます。

ただし、死後は遺品整理などの費用がかかったり、遺族が悲しみから立ち直るのに時間を要することがあります。

お金のことを心配せず、ゆっくりと心の整理ができるよう、死後の整理資金を何らかの形で準備しておくことは検討しておきましょう。

③自営業者の場合は特に働けなくなった時の保障が必要

会社員や公務員は中期的に仕事ができなくなった場合、有給を取得したり、傷病手当金を受け取ることができます。

傷病手当金は、身体上の問題で4日以上仕事ができなかった場合、通算して1年6ヶ月の間、月給のおおよそ3分の2の金額が支給されます。

傷病手当金だけで生活することは難しいかもしれませんが、収入が途絶えることを考えれば頼りになる制度だといえるでしょう。

④状況に合わせた保険選びが大切

保障の必要性は感じているけれども、保険の選び方について分からなくて困っている人も多いでしょう。

実際に、保険は一人暮らしや実家住まいなどの世帯構成、ライフスタイル、職業など、個々の異なる状況に合わせて選ぶ必要があります。

一概に「この保険は不要だ」「この保険だけに加入しましょう」と言えるものではありません。だからこそ、自分の状況に合った保険選びが重要なのです。

また、自分に合った内容で一度保険に加入したとしても、5年や10年という時間が経つと、ライフスタイルなどが変化することもあります。

【独身・リスク別】最低限入っておくべき保険

以下は独身者が最低限入っておきたい保険です。

備えたいリスクによって必要な保険は異なります。保険ごとに特徴を詳しく見ていきましょう。

1.病気や怪我に備える保険

まず、病気や怪我に備えるために必要な保険を見ていきましょう。

医療保険

民間の医療保険は、病気や怪我による入院や手術に備えるための保険です。

保険期間によって「更新型」と「終身型」に分けられ、年齢が若い時は、一般的に更新型の方が保険料が割安です。

ただし、高齢で契約を更新する場合、保険料がかなり高額になる可能性があります。

終身型の保険料は一生涯変わりません。そのため、家計を長期的にコントロールしやすいというメリットがあります。

がん保険

がん保険は文字どおり、がん治療にかかわる入院や手術などに備える保険です。

がんの3大治療である、手術、抗がん剤治療、放射線治療をはじめ、先進医療や自由診療など、自己負担の大きい治療法にも備えることができ、増大しがちながん治療の費用負担を保険でカバーすることができます。

金銭的な理由で治療法が限られるのは避けたいと考えている場合は、がん治療に特化した保険を検討するのがおすすめです。

2.働けなくなった時の収入減に備える保険

働けなくなった場合、収入の減少を不安に思う人も多いでしょう。働けなくなった時の収入減に備える保険として、就業不能保険・所得補償保険があります。

就業不能保険・所得補償保険

病気や怪我の後遺症などで会社勤めが困難になった場合に備え、収入を補填してくれる保険に加入しておくと安心です。

損害保険会社が販売する「所得補償保険」は、有給や傷病手当金のない自営業・フリーランス向けの保険です。

7日程度の免責期間で給付金を受け取れる反面、保険期間も短いのが特徴です。

生命保険会社が販売する「就業不能保険」は60日程度の免責期間がありますが、保険期間は60〜70歳までなので、現役時代をフルカバーすることができます。

社会復帰が難しい場合でも保険金が継続して支払われるため、働く世代全般に必要な保険といえるでしょう。

3.老後に備える保険

老後は収入が減少し、医療や介護の費用も増える可能性があります。

年金や貯蓄だけでは不安な人も多いでしょう。

老後に備える保険として、個人年金保険（定額・変額）があります。

個人年金保険（定額・変額）

個人年金保険は、老後の年金を準備するための保険です。NISA制度やiDeCoなど、自分自身で将来の資産を形成する風潮が高まる中、個人年金保険への注目も高まっています。

個人年金保険には、「定額型」と「変額型」の2種類があります。

契約時に将来受け取る年金額が確定するのが定額型で、円建ての他に、ドル建てなどの外貨建てがあります。

変額型は将来の年金額は運用の結果によって変動するタイプです。保険料の一部を投資信託で運用するため、元本保証はありません。

4.亡くなった時の葬儀費用などに備える保険

人が亡くなる時には、葬儀費用などが発生します。独身の方が死亡保険に加入しておくと、葬儀費用、手続きにかかる費用を保険金でカバーすることができます。

主な死亡保険の種類について見ていきましょう。

定期保険

定期保険は保険期間があらかじめ定められた死亡保険で、被保険者の死亡時、あるいは高度障害状態となった場合に保険金が受け取れる保険です。

保険料は掛け捨てなので、割安で大きな保障を得られるのが特徴で、ある一定期間だけ保障を手厚くしておきたい場合にも向いています。

高齢になるほど更新時の保険料は高額になるため、葬儀代などの準備には不向きかもしれません。

終身保険

終身保険は一生涯保障が続く死亡保険です。契約が続く限り、万が一が起こった場合には、死亡保険金が保険金受取人に支払われる仕組みです。

一方、終身保険はその貯蓄性の高さから、資産形成にも活用されることがあります。

多くの場合、短期間で解約すると解約返戻金額が既払込保険料を下回りますが、契約期間が長くなるにつれて解約返戻金は逓増します。

この終身保険の特徴は老後資金作りにも活用できるため、独身の方は検討してみても良いでしょう。

参考）葬儀費用の平均額

死亡保険の金額に悩んだ場合は、葬儀費用の平均額を参考にしても良いかもしれません。

株式会社鎌倉新書が行った「第5回お葬式に関する全国調査（2022年）」によると、葬儀費用の平均総額は約111万円となっています。

前回調査では約184万円だったことから、新型コロナウイルスの感染拡大で家族葬が増え、一時的に費用が減少したものと考えられます。

（参考：【葬儀】第5回お葬式に関する全国調査（2022年）｜鎌倉新書）

5.介護に備える保険

将来の介護のリスクに備えるには、公的介護保険とは別に、民間の介護保険もあります。

将来介護が必要になった時、経済的な負担を軽くするために検討しておくと良いでしょう。

民間の介護保険

独身者で同居する親族がいない場合、老人ホームに入居したり、ヘルパーのサポートに頼る機会が多くなります。

金銭的な負担が二人以上世帯より重くなる可能性があるため、介護費用をどうするか、しっかりと考えておきましょう。

民間の介護保険を活用する場合、保険会社所定の要介護状態に該当した場合に保険金が支払われます。

介護保険金は一時金や年金で受け取ることができ、受け取り期間は有期か終身のいずれかを選ぶことができます。

参考）公的介護保険と民間介護保険の違い

公的介護保険は、40歳以上の医療保険加入者が保険料を負担することで、必要な介護サービスが受けられる社会保険のひとつです。

一方、民間の介護保険は誰でも加入できる任意の保険商品です。（※）保険料は商品によって異なりますが、所定の状態に該当すれば保険金が支払われる仕組みです。

民間の介護保険の場合、保障内容や保険金の支払い要件は保険会社によってさまざまです。加入を検討する時は内容をよく確認しておきましょう。

【独身・年代別】最低限入っておくべき保険

年齢によって必要な保障は異なります。それぞれのライフステージに合わせた保険を選ぶことで、経済的な安心が得られ、リスクに備えることができます。

独身者向けに、年代別に最低限入っておきたい保険について保険のプロが詳しく解説します。

20代

社会人になったばかりの20代は、経済的な余裕のない人が多いかもしれません。

そのため、将来のマネープランを立てる時は、まとまったお金ができるまで時間がかかることも想定しておきましょう。

若いうちは介護や死亡などのリスクは低いかもしれませんが、病気や怪我のリスクは多かれ少なかれ、どの年代にも存在します。

現金で貯金をしながら万が一に備えると同時に、保険料負担が少ない医療保険への加入も検討しましょう。

30～40代

30〜40代は人生経験が豊かになる時期です。仕事では重要なポジションを任せられることも増え、その結果、給料が上昇し生活に余裕が出始めます。

このような時期に健康を損なって働けなくなると、本来得られるべき利益を失いかねません。

身体の不調を見落とさず、早期発見、早期治療に取り組むためにも、経済的な補填が可能な医療保険は検討しておきましょう。

さらに就業不能保険にも加入しておくと、病気などで働けなくなった時の経済的な支えになります。

一方、30〜40代は、そろそろ老後資金を準備し始めたい時期です。

40代の時点では、老後まで20年以上の時間がありますが、効率的に準備したい場合は貯蓄型保険を検討してみましょう。

30代～40代女性の場合は「女性特有のがん」に対する備えもおすすめ

女性の場合、女性特有のがんに備えておくことも大切です。

男性のがんの罹患率は年代が上がるほど右肩上がりに増加しますが、女性特有のがんは30〜40代で罹患率のピークに達し、その後はゆるやかな上昇率となっています。

30代と40代とでは罹患率に2倍の差があるため、遅くとも40代を迎える前にはがん保険に加入しておくと安心です。

がん保険は異形成（ポリープ・筋腫、がんに移行する可能性が高い状態の細胞）などが見つかると加入しづらくなる傾向があります。

また、がん保険は、一般的に90日程度の免責期間があります。健康なうちに免責期間を消化し、必要な時に保障が受けられるようにしておきましょう。

50代

50代は死亡保障や老後費用の必要性を実感する年代です。

これまで入っていた保険を見直したり、新たに老後向けの保険を検討する機会も出てくるでしょう。

とはいえ、50代になると血圧やコレステロール、尿酸値などの数値で指摘を受けたり、持病で服薬している人が増える年代でもあります。

年齢が上がっている分、保険料は高くなり、健康診断の数値や入退院歴によっては条件の良い保険に加入するのが難しくなります。

できれば50代を迎える前に、老後を見据えた保険へ見直しましょう。

参考）年代別の保険料

各年代で「最低限備えておきたい保障」は異なりますが、一般的にはどのくらいの保険料で備えているのか一覧を見てみましょう。

貯蓄型保険に加入している人と掛け捨てのみ加入している人では差があると思いますが、29歳以下では、年間21.5万円（月1.8万円）ほどの保険料を負担しています。

30代後半になると、保険料は16.7万円ほど増加し、最も高いのは50代後半と60代後半で約43万円の年間保険料を支払っていることがわかります。

まとめ：最低限入っておくべき保険は人によってさまざま

独身者の場合、「養う家族がいない」「誰かにお金を残す必要がない」などの理由で「保険は不要だ」と考えがちです。

一方で、「自分一人で生活を維持しなくてはいけない」「もしものことがあった時、身の回りのことを頼める人が近くにいない」「老後のお金が心配」など、独身ならではの不安もあるでしょう。

自分に万が一があった時に必要な葬儀代や死後の整理資金に関しても、蓄えがなければ、親族に経済的な負担をかけてしまうかもしれません。