「独身女性に医療保険は必要?」「独身女性におすすめの医療保険は?」と保険選びについて悩んでいる人も多いのではないでしょうか。
保険の選択肢を増やすためには、健康なうちに加入する必要があります。
女性の場合は、30代から女性特有の疾病リスクも高まるため、早めの検討が大切です。
また、同じ保障であれば年齢が若いうちに加入するほど保険料は抑えられます。
すでに保険に加入している人も定期的に保険を見直すことで、保険料が抑えられることもあります。
本記事では医療保険への加入を検討している独身女性に向けて、医療保険の必要性やおすすめの保険について、保険のプロがわかりやすく解説します。
この記事を読んでわかること
30代から女性疾病やがんのリスクが高くなる
年代やライフステージごとに必要な保障が異なる
医療保険に加入後3年〜5年程度で定期的に見直しするのがおすすめ
目次
独身女性に医療保険は必要?統計データから見る備えたいリスク
女性にとって、女性特有の病気やがんでの入院は心配事のひとつではないでしょうか。
医療保険の必要性について、統計データを踏まえて保険のプロが解説していきます。
病気・ケガのリスク
病気やケガのリスクは年齢や性別に関わらず誰もが抱えているものですが、女性は特に30代以降注意が必要です。
女性疾病や女性特有のがんは30代から罹患者数が増えていき、入院や手術が必要になることもあります。
女性特有の病気は完治が難しく治療が長引くケースもあるため、いざというときのために備えを用意しておくと安心です。
また、一度検査で異常が見つかったり治療が必要になると、保険の加入に条件がつく場合があります。
健康なうちに一度自分の保険について検討しておくのがおすすめです。
病気やケガになる可能性
実際、病気やケガで入院する可能性はどれくらいあるのでしょうか。
令和2年度の厚生労働省患者調査によると、人口10万人に対して入院患者の数は960人となっています。
性別ごとに見ると、男性が910人、女性が1007人と女性のほうが男性よりも入院患者が若干多いことがわかります。
また、受療率は年齢が高くなるほど高くなっていくため、年齢を重ねたときのリスクも頭に入れておくのが良いでしょう。
治療に必要なお金と平均入院日数
入院が必要になったら、一般的にどれくらいの期間入院することになり、費用はいくらくらいになるのでしょうか。
令和2年度の厚生労働省患者調査によると、退院患者の平均在院日数は32.3日となっています。
近年、入院日数は短期化の傾向にありますが、精神疾患や認知症などの病気は比較的入院が長引くとされています。
では、治療にかかる費用は実際いくらかかるのでしょうか。
生命保険文化センターの調査では、入院時の自己負担費用の平均は約20万円となっています。
実際には約7割の人が20万円未満の負担額となっていますが、ケースによって自己負担費用は変わるため注意しましょう。
また、費用には食事代や差額ベッド代、交通費等も含まれており、治療費以外の雑費についても考えておく必要があるといえるでしょう。
そのほか必要な生活費
病気やケガで入院が必要になると、人によっては収入が減少してしまって生活に影響が出ることもあります。
短期の入院であれば有給休暇などで収入をまかなうことができるかもしれませんが、病気によっては長期間の療養が必要なこともあります。
突然の出来事で経済的に困ってしまうことがないよう、備えを用意しておくことが大切です。
また、女性特有の病気になったことにより、ショックを受ける女性も少なくありません。
そんなとき、入院時には個室で療養したいと考える人も多いでしょう。
治療に向き合えるよう、経済的な不安はなくしておくのがベストです。
Q.貯金があれば医療保険は不要?
ある程度貯金があれば、医療保険は必要ないと考える人もいます。
では、実際どれだけ貯金があれば保険は不要といえるでしょうか。
令和3年度の調査によると、女性の生涯医療費は約2090万円となっています。
生涯医療費の49%は70歳未満で、51%は70歳以上で必要になります。
老後費用のために自助努力の必要性が高い中、さらに一生涯にかかる治療費の約半分を定年後のために用意しなければなりません。
もちろん、公的健康保険制度に加入しているため、治療費全額を負担しなければならないわけではありません。
医療費の3割負担をする想定で備えておくのが良いでしょう。
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女性特有の疾病のリスク
女性にとって子宮や乳房の病気はリスクのひとつです。
病気の危険性は通常年齢が上がるほど高くなるものですが、女性疾病は比較的若い世代から罹患者数が増えていくため、より注意が必要です。
また、一度罹患してしまうと通院治療が長引く可能性があるのも特徴です。
独身女性の場合、特に仕事をしながら治療を受けることで肉体的にも精神的にも負担が大きくなってしまうかもしれません。
経済的な不安だけでも取り除いておくことで、できるだけ治療に向き合える環境を作りましょう。
乳がんや子宮頸がんに罹患する可能性
乳がんや子宮頸がんは、30代以降特にリスクが高くなる女性特有のがんです。
がん検診や健康診断などで異常が見つかり診断に至るケースも多く、早期発見のためには定期的な検査が欠かせません。
女性特有のがんは、早期発見であれば手術をすることでがん細胞を切除することができますが、中には転移や再発などで放射線や抗がん剤などの薬剤治療が必要になる人もいます。
また、女性特有のがんはホルモン剤治療が長引く人が多いのも特徴です。
子宮や卵巣に関する病気に罹患する可能性
がん以外の女性疾病にも注意が必要です。
近年、若い女性でも子宮内膜症や卵巣のう胞などの病気で、通院治療や手術が必要になる人も増えています。
定期的な通院が必要になることで、経済的な負担が増えたり、仕事に影響が出ることが考えられます。
また、女性疾病に罹患すると医療保険の加入に制限がかかることもあります。
できるだけ健康なうちに保険の検討をしておくと良いでしょう。
治療に必要なお金と治療期間
女性疾病に罹患したとき、どれくらいの期間治療が必要かは人それぞれです。
ただし、女性特有のがんや女性疾病はすぐに完治が難しく、治療が長引く傾向にあります。
治療が長引けば、その分治療費の負担も大きくなっていきます。
病気の種類や治療法によっても異なりますが、1回の診察では数千円程度の負担、検査が必要になった場合は数万円の負担になることもあります。
入院や手術となると、数十万円の自己負担額が必要になるケースも少なくありません。
先進医療を受けるために必要な技術料
先進医療とは、公的医療保険制度対象外の最先端の治療法を指します。
厚生労働省が認めた治療法ですが、保険適用外のため治療にかかる技術料は全額自己負担となります。
特に、がんの治療で使われる「陽子線治療」や「重粒子線治療」の自己負担額は高額で、1件あたり200万円~300万円の費用がかかります。
いざというときにお金の問題で治療の選択を狭めたくない人は、医療保険を利用して先進医療への備えも用意しておきましょう。
医療保険の年代別の加入率と年間払込保険料の平均
実際に女性の医療保険加入率はどれくらいなのか、平均で支払っている保険料はいくらなのか、2022年度のデータをもとに見ていきましょう。
年代別に保険のプロが詳しく解説します。
20代
生命保険で医療保障を準備している割合は、20代女性の場合47.6%となっています。
年間払込保険料の平均は、約9.6万円で月あたりに換算すると約8000円です。
ただし、この金額はすべての生命保険の保険料を併せたものです。
保険を検討するとき、医療保険以外の生命保険やがん保険なども含めて、年間払込保険料の平均を目安に検討すると良いでしょう。
加入率は男性の同年代と比べて15%ほど高く、女性は早い段階から医療保障を準備する人が多いことがわかります。
20代のうちは比較的保険料を抑えて保険に加入することができるため、20代のうちから保障の基礎を作っておくのがおすすめです。
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30代
30代から徐々に女性疾病のリスクが上がってくるため、30代では医療保障を準備する人が増えていきます。
調査によると30代の72.4%が医療保障に加入していて、20代と比べて大幅に加入率が増加しています。
医療保障の必要性を感じている人が多いことがわかります。
年間払込保険料の平均は14万円、月に換算すると約1.1万円です。
年間払込保険料の平均金額を目安に保険選びをするのがおすすめですが、医療保険とは別に貯蓄性のある保険を検討する場合は自分の予算に合わせた保険料に設定しておけば問題ありません。
40代
40代は引き続き女性疾病のリスクが高い年代です。
基本的には30代と変わらず、医療保障を持っておくのがおすすめです。
40代女性の医療保障加入率は76.2%と、30代と比べわずかに増加します。
医療保険は検査で何か異常が見つかったり、持病を抱えていると加入に制限がかかる場合があります。
先延ばしにせず、健康なうちに検討しておきましょう。
年間払込保険料の平均は18.2万円、月に換算すると約1.5万円ほどです。
20代と比べ、40代から保険に加入しようとすると保険料が高くなる傾向にあります。
予算内で自分が安心できる保障を持てるよう、複数の保険会社で比較して検討するのが良いでしょう。
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50代
50代は女性疾病だけでなく、そのほかの病気やケガのリスクも高まってくる年代です。
また、健康診断などで指摘を受けてしまうことも増えるかもしれません。
50代女性の医療保障加入率は77.2%で、変わらず多くの人が医療に対する備えを準備していることがわかります。
年間払込保険料の平均は19万円で月に換算すると約1万5800円になります。
データ上は、女性の平均払込保険料は50代が最も高くなっています。
医療保険だけでなく、三大疾病や死亡に備える保険など、自分にとって必要な保険を組み合わせておくのが安心です。
60代
60代も50代と同様に女性疾病のリスクがまだまだ高い年代のため、注意が必要です。
加えて、女性は男性と比べて平均余命が長い傾向にあるため、長生きのリスクにも備えたい年代といえるでしょう。
老後の生活費に加え、これから必要となる医療費への備えも必要です。
60代女性の医療保障加入率は77.2%と50代と変わりません。
女性は30代~60代まですべての年代で加入率が7割を超えているため、多くの人が医療保障に関心を寄せていることがわかります。
60代の女性が年間に支払っている保険料の平均は約16万円で、月に換算すると約1.3万円前後です。
老後に向けてこれまで加入していた保険の整理をしながら、本当に必要な保障を準備しておくことを心がけましょう。
最低限の保障で保険料を抑えたい場合
月々の保険料を抑えてシンプルな保障を持っておきたい人には、掛け捨てタイプの医療保険がおすすめです。
主契約と先進医療のみのシンプルなプランにすれば、比較的保険料も抑えることができます。
掛け捨てタイプの医療保険の中には、保障が一生涯継続される「終身型」と、保障が一定期間のみになる「定期型」があります。
できる限り出費を抑えたい場合、定期型のほうが加入時の保険料は抑えられる傾向にあります。
しかし、定期型の医療保険は更新の都度保険料が上がる仕組みになっているため、将来的な負担も踏まえてどちらを選ぶかを検討しましょう。
終身型の医療保険であれば、加入時の保険料が変わることはありません。
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一生涯の保障が欲しい場合
女性は平均余命が比較的長く、その分老後のリスクも高くなります。
医療保障を一生涯持っておきたい人は、終身型の医療保険を選びましょう。
終身医療保険は、加入時の保障内容が変わらず一生涯継続できるタイプの医療保険です。
さらに、加入時の保険料が上がることもないため、長い目で見て保障を用意しておきたい人にはぴったりでしょう。
健康なうちに加入しておけば、将来何かあったとしても保障を確保できるのは、終身型の医療保険のメリットです。
また、終身型の医療保険にはさまざまな特約を付加することができ、自分が心配な部分に手厚く備えるプランを作ることもできます。
保障を持ちつつ貯蓄もしたい場合
「保障は持っておきたいけれど、掛け捨ては抵抗がある」「貯蓄も兼ねた保険が良い」という人には、リターンタイプの医療保険や健康祝金を付加した医療保険がおすすめです。
リターンタイプの医療保険は、60歳や65歳などのあらかじめ決めた年齢になったとき、それまで支払った保険料の一部が還付金として戻ってくるタイプのものです。
還付金を受け取った後は、そのまま保険を継続することもできます。
健康祝金を付加した医療保険は、加入してから3年や5年ごとに所定の入院をしなければ、一時金を受け取れるものです。
どちらのタイプも掛け捨ての医療保険と比較すると保険料は高くなりますが、保険に加入しながら少しでも貯蓄をしたい人にはおすすめです。
女性特有の疾病やがんの保障も手厚くしたい場合
女性疾病やがんに対して手厚く備えておきたい女性も多いのではないでしょうか。
医療保険に「女性疾病特約」や「がん特約」を付加することで手厚く保障を用意することができます。
女性疾病特約は、女性疾病などで入院したときに給付金が上乗せで支払われたり、手術を受けたときに別途一時金が支払われるものが一般的です。
また、がんに関する特約を付加すると、抗がん剤などの通院治療を保障できたり、がんと診断されたときに一時金を受け取れたりと、医療保険にがん保険のような機能を追加することができます。
特約の保障内容は保険会社によって異なるため、保険選びをするときは違いを確認しておくのが良いでしょう。
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入院時にかかる費用を全額保障したい場合
「入院したときにできる限り自己負担をしたくない」「保険で全額保障したい」と考える人には、実費保障型の医療保険がおすすめです。
一般的な医療保険の場合は、入院した日数に応じて日額が受け取れます。
実費保障型医療保険では、入院時に実際にかかった診療報酬点数に応じて給付金を受け取ることができます。
そのため、できる限り実際にかかった費用すべてを保険でまかないたいと考える人は、実費保障型の医療保険が合っているでしょう。
しかし、多くの実費保障型の保険が「定期型」で、一定期間の保障になる点は注意が必要です。
独身女性の医療保険の選び方
医療保険を扱っている保険会社は多くあり、それぞれ保障内容にも違いがあります。
独身女性特有のリスクなども踏まえながら、自分に合った保険を選ぶためのポイントを保険のプロが詳しく解説します。
1.入院時・手術時に必要な保障を決める
最初に入院日額と手術給付金の金額を決めましょう。
一般的な医療保険では、入院1日あたりに受け取れる「入院日額」と、手術時に受け取れる「手術給付金」が主な保障となっています。
Q.入院給付日額はいくら必要?
では、入院給付日額はどれくらいあれば安心できるのでしょうか。
生命保険文化センターの調査によると、医療保険に加入している人の日額平均は女性の場合8100円となっています。
また、分布で最も多い回答は「5000円~7000円未満」です。
一方で同センターの調査では、1日あたりの入院費用の平均が約2.1万円で、分布を見ると最も多い回答は「1万円~1.5万円」となっています。
日額1万円以上あれば入院費用をカバーしやすいといえるかもしれませんが、近年は入院日数の短期化も踏まえて、日額保障を抑えて入院一時金保障を組み合わせる人も増えています。
月々の保険料とのバランスも見ながらプランを決めていきましょう。
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2.そのほかの保障を付加するかどうか決める
主契約の保障金額を決めたら、どの特約を付加するかを決めていきます。
医療保険にはさまざまな特約を付加することができるため、どれを選べば良いか迷ってしまうかもしれません。