「20代はまだ若くて健康なので、医療保険は必要ない」と考えている人も多いのではないでしょうか。

しかし、20代のうちから備えておいたほうが良いリスクもあります。

若い世代でも、予想しない病気やケガで突然入院が必要になることもあるでしょう。

日本は公的医療保険制度が整っており、医療費の自己負担額を軽減できる仕組みはありますが、負担が完全になくなるわけではありません。

また、入院が長引き働けない期間が発生すると、医療費の負担だけでなく収入が減少するリスクも考えられます。

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20代の基本的な医療保険の選び方について解説します。

医療保険を検討する時には、まず公的保険制度を確認したうえで、実際に入院などが必要になった際にどれくらいの自己負担額が発生するのかを理解しておくことが大切です。

公的医療保険制度では、医療機関で保険証を提示することで、現役世代は負担額が3割に抑えられます。

また、1カ月の医療費が上限額を上回った場合に超過分が払い戻される「高額療養費制度」を利用することで、負担はさらに軽減できます。

この上限額は年齢や年収によって異なりますが、年収が770万円までの世帯であれば、平均して8万円〜10万円ほどとなります。

（参考：公的保険ポータル： 金融庁）

上記の公的保険制度の内容をふまえたうえで、備えたいリスクを決めます。

病気やケガをしたときの治療費に備えたい場合は、最初に医療保険を検討するのがおすすめです。

加えて、若くて保険料が低廉なうちに、がんや三大疾病などの病気に備えておく人も多くいます。

さらに、治療が長引いて収入が減少するリスクに備えるのであれば、就業不能保険で収入のカバーができるようにしましょう。

一般的な医療保険では、入院1日ごとに給付金を受け取れる「日額保障」と、手術を受けたときに一時金を受け取れる「手術保障」が主契約となっていることが多いです。

入院時にかかる費用を加味したうえで、まずは主契約の保障額を決めましょう。

その後、手厚く保障したい部分をカバーできる特約の付加を検討します。

2022年度の生命保険文化センターの調査によると、入院した際の1日当たりの自己負担費用で最も多い回答は1万円〜1万5000円となっています。

（参考：1日あたりの入院費用（自己負担額）はどれくらい？｜生命保険文化センター）

同じ生命保険文化センターの調査では、医療保険に加入している人の入院給付日額は、男性で1万〜1万5000円未満、女性で5000円〜7000円未満が最も多い回答でした。

（参考：1日あたりの入院保障額はどれくらい？｜生命保険文化センター）

主契約について決めたら、次はどんな特約を付加するかを決めていきます。

近年では短期入院が増えているため、主契約の日額保障だけでなく、入院日数に関係なく一時金が支払われる「入院一時金特約」を付加する人が多くなっています。

医療保険は基本的に入院や手術に備えるもので、通院治療は保障の対象外となります。

しかし、通院特約を付加することで、退院後の通院治療まで保障の幅を広げることが可能です。

通院特約は主に2種類あり、通院1日ごとに給付金が受け取れるタイプと、退院後や通院時にまとまった一時金を受け取れるタイプに分かれます。

近年では入院日数の短期化に伴い、退院後の通院治療が増加傾向にあります。

がんや特定疾病は、別名「生活習慣病」とも呼ばれ、日本で罹患者数の多い病気です。

特に、がんは生涯で2人に1人がなる病気といわれており、入院や手術だけでなく通院治療が長引く傾向にあります。

医療保険では、がんや特定疾病と診断されたときにまとまった一時金を受け取れたり、通院治療を受けた月ごとに給付金が受け取れる特約を付加できます。

先進医療とは、公的医療保険制度の対象外になる最先端の治療法のことです。

治療にかかる技術料は全額自己負担となるため、高額な費用が必要になるケースもあり、医療保険で備えておきたいと思う人も多いでしょう。

先進医療特約は、実際に先進医療を受けた際にかかった技術料を全額保険会社が負担する実費保障タイプです。

医療保険には、一定期間だけ保障をする「定期型」と一生涯保障を持つことができる「終身型」があります。

「子どもが小さい間の保障だけで十分」など、目的と保障がほしい期間が限定されている人には「定期型」がおすすめですが、病気のリスクは年を重ねるごとに高くなります。

また、終身型の場合は保険料をいつまで払い込むかを決めることができます。

「定期型」の医療保険は、5年や10年ごとに保険期間が定められています。

保険期間が満了になると通常は自動更新となり、その際に保険料が上がる仕組みです。

一方「終身型」は保障が一生涯続くことが特徴で、保険料も加入時のまま変わりません。

定期型と比較すると、加入時の保険料は終身型の方が高くなる傾向にあります。

終身型の医療保険には、保険を継続する限り保険料を払い続ける「終身払」と、あらかじめ定めておいた年齢で保険料の払込を終える「有期払」の2種類の払込方法があります。

それぞれメリットとデメリットがありますが、毎月の保険料負担を少しでも減らしたい人は「終身払」、月々の負担が少々高くなっても良いが老後に負担を残したくない人は「有期払」がおすすめです。

20代で保険を選ぶときには、保険料と保障のバランスを意識することが大切です。

日々の生活に影響を与えるほど大きな保険料では、保険を長く継続していくことができません。

一方で、保障を極端に減らして保険料を抑えたとしても、実際に病気やケガをしてしまったときに保険を充分に活用できない可能性もあります。

性別や家族構成によって、保険選びのポイントも異なります。

20代男性で独身の場合と既婚の場合に分けて、それぞれ医療保険の選び方について解説します。

健康に不安もほとんどなく、自分に何かあったときに迷惑をかける家族がいない20代独身男性の場合、保険の必要性は低いと考える人も多いかもしれません。

しかし、独身男性の場合、外食や飲み会などで食生活が乱れがちになったり、スポーツ中にケガをしてしまうなど、若い世代特有のリスクも考えられます。

また、20代のうちはまだ十分な貯蓄ができておらず、いざというときに治療費を支払う余裕がない人もいるかもしれません。

20代で既婚であれば、自分が病気やケガをしてしまったときに家族に迷惑はかけたくないと思う人も多いでしょう。

まだ大きな病気への備えは必要ないと考える人も多いですが、保険は何かあった後では加入が難しくなってしまいます。

健康診断で指摘があったり、検査で異常が見つかるとその時点で保険の検討に制限がかかるケースもあります。

20代男性の死因は、自殺や不慮の事故が上位になっていますが、3位以下は「悪性新生物（がん）」「心疾患」「脳血管疾患」のいわゆる三大疾病です。

精神疾患や事故にも気を付ける必要がありますが、三大疾病の死亡者数は20代以降さらに増加していきます。

20代女性はどんなことに気を付けて医療保険に加入するのが良いでしょうか。

20代女性で独身の場合と既婚の場合に分けて、それぞれ医療保険の選び方について解説します。

20代で独身の女性であれば、入院や手術が必要になったときの費用は医療保険で最低限カバーできるようにしておき、そのほか不安に感じる部分は特約を活用して備えましょう。

若い女性の中には、女性特有の病気やがんに対して不安を感じている人も多くいます。

既婚女性であれば、世帯での貯蓄や収入、子どもの有無などによって医療保険の必要性も変わります。

また、女性特有の病気やがんはこの世代の女性にとっては不安の1つです。

必要に応じて女性特約の付加を検討しましょう。

正常妊娠・正常分娩は医療保険の保障対象外ですが、妊娠中毒症や帝王切開などの異常妊娠・異常分娩は医療保険で給付金を受け取ることができます。

また、女性特約を付加していた場合、主契約の入院・手術給付金だけでなく特約部分からも給付金が支払われる商品が多くなっています。

20代女性は男性の場合と異なり、不慮の事故よりも悪性新生物（がん）で亡くなる人が多いことがわかります。

乳がんや子宮がんなどの女性特有のがんは、若い世代でも発症することのある病気です。

また、若年女性の肝疾患罹患者は増加傾向にあり、死因の第5位にもなっています。

実際に20代の男女はどのような保険に加入している人が多いのでしょうか。

2022年度生命保険文化センターの調査から、20代の保険加入率や加入の目的などを見ていきます。

（参考：2022（令和4）年度 生活保障に関するデータ｜生命保険文化センター）

20代で民間の生命保険に加入している人の割合は、男性で約36％、女性で約40％です。

JAや県民共済などの加入者も含めると、加入率は男性で約46％、女性で約57％にのぼります。

20代で保険に加入する目的として最も多いのは、男性女性ともに「ケガや病気になった際の医療費のため」です。

次いで、死亡保障や、働けなくなったときの収入保障などが加入の目的として多くなっています。

20代で保険に加入している人は、年間どれくらいの保険料を支払っているのでしょうか。

調査によると20代の払込保険料の平均は、男性が年間11万9000円、女性が年間9万6000円です。

何らかの入院保障がある生命保険に加入している割合は、20代男性で32.8％、20代女性で47.6％です。

がん保険やがんに備える特約の加入率は、20代男性で14％、20代女性で21.9％です。

特定疾病保障保険とは、三大疾病や生活習慣病と呼ばれる病気に備える保険です。

20代の加入率は男性で12.8％、女性で17.6％です。

20代で先進医療に備える保険や特約に加入している割合は、男性が10.2％、女性が15.2％です。

20代から医療保険に加入する必要があるのか、悩んでいる人も多いでしょう。

実際、すべての人にとって医療保険が必要なわけではありません。

医療保険が不要なのは、入院や手術にかかる医療費の負担、収入の減少などもすべてカバーできるだけの十分な貯蓄がある場合です。

20代でそれだけの貯蓄をしっかりと持っているのであれば、医療保険の必要性は低いでしょう。

20代が加入しておくべき保険は、医療保険だけではありません。

若いうちから検討しておきたい保険について、保険のプロが解説していきます。

就業不能保険とは、病気やケガで一定期間働けなくなってしまったときに、給与の補填のような形で毎月給付金を受け取ることができる保険です。

人間はいつ亡くなるかわかりません。

もちろん、若い人であっても何らかの理由で亡くなってしまう可能性はゼロではありません。

家族のために、葬儀費用分などの必要最低限の保障を保険で持っておくことは無駄ではないでしょう。

また、近年では将来資金の準備に保険を活用する人も増えています。

中には、死亡保障に貯蓄機能が備わっている保険もあります。

20代でも、突然の病気やケガによって入院や手術が必要になる可能性はあります。

突然の病気やケガによる予期せぬ出費や収入の減少に慌てないよう、まずは医療保険を検討していきましょう。

加えて、がんや三大疾病などの通院治療が長引く病気や、働けなくなってしまったときの保障も検討しておくことで、今後の安心につながります。

いざというときに困ってしまわないよう、今のうちから保険についてしっかり考えておきましょう。