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就職や結婚、出産などのライフステージの変化を機に家計を見直す中で、現在加入している医療保険を解約すべきか、あるいは新たに入るべきか、必要性に疑問を持つ人は少なくありません。
確かに、日本の公的医療保険制度は非常に手厚く優秀です。
しかし、万が一大きな病気やケガで長期間働けなくなったとき、本当に「現在の貯蓄と公的制度だけ」で、ご自身やご家族の生活を守り切れるでしょうか？
この記事では、医療保険に入らないで後悔する具体的なケースや、国の制度に基づいた「本当に保険が必要な人・不要な人」の特徴を客観的に解説します。
この記事を読んでわかること
民間の医療保険に加入しなかった場合、公的医療保険制度の保障外だった場合や終わりの見えない治療の際に生活が苦しくなる可能性がある
医療保険に入らなくて一番後悔する瞬間は「医療保険に入ろうと思っても、入れなかったとき」
医療保険に加入した方が良い人は「収入減になった時に生活が苦しくなる人」「治療の選択を広げたい人」など
目次
7.まとめ
医療保険に入らないとどうなる？データで見る医療費
日本の公的制度は優秀ですが、公益財団法人生命保険文化センターの調査（2025年度）によると、およそ9割の人が生命保険もしくは損害保険で医療保障を準備しています。
また、一生涯にかかる医療費は約2300万円といわれており、その多くは高齢期に集中します。
「いざというときに貯蓄だけで乗り切れるか」をリアルに想像することが、後悔しない選択をするポイントです。
（参考：2025（令和７）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
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医療保険に入らないと後悔する主なケース
医療保険への加入を見送った結果、想定外の事態に直面して後悔することも少なくありません。
どのような状況で保険の必要性を痛感するのか、具体的な事例を解説します。
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健康状態の悪化により保険に加入できない場合
病気になってから保険の必要性を感じ、慌てて加入しようとする人もいます。
しかし、健康状態が悪化してからでは保険加入が難しくなるのが現実です。
医療保険に加入するためには、健康状態に関する診査を通過しなければなりません。
持病があったり健康診断で異常を指摘されたりした後は、契約時の診査に通らず、保険に入りたくても入れなくなる可能性があります。
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差額ベッド代や先進医療費が発生する場合
入院時の費用がすべて公的医療保険制度の対象になるわけではありません。
個室利用料である差額ベッド代や毎日の食費、日用品のレンタル費用などは医療費とは別に負担する必要があります。
特に、大きな病気に罹患し手術を受けると、大部屋での療養は精神的にも体力的にも辛さを感じるものです。
医療保険に加入していないと、個室に入院したくても費用面で諦めざるを得ない事態が起こり得ます。
高額療養費制度があるので安心と思っていても、想定外の出費が発生し、「保険に入っておけば良かった」と後悔する人も少なくありません。
また、公的医療保険が適用されない先進医療や自由診療を受ける場合、自己負担は数百万円以上にのぼる可能性があります。
経済的な理由から治療の選択肢が狭まってしまい、保険に加入していなかったことを後悔するケースもあるでしょう。
病気やケガで働けず収入が減少する場合
病気やケガで長期間働けなくなった場合、収入が減少して生活費の確保が困難になります。会社員や公務員には傷病手当金がありますが、以前の収入の満額を受け取ることはできません。
毎月の収入減少を貯蓄でまかないきれず、家計のバランスが徐々に崩れていく可能性があります。
また、自営業やフリーランスには傷病手当金の制度がないため、休業期間中の収入が全くなくなる事態に直面します。
「少しぐらいの入院なら貯蓄でなんとかなる」と思っていても、療養が長引いた際に想定外の事態に陥る可能性があるため、注意が必要です。
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【年代・ライフステージ別】医療保険に入らないと後悔する人
ライフスタイルや経済状況によっては、民間保険の手厚い保障が不可欠な人が存在します。
未加入のまま病気やケガをすると家計が破綻しやすい人の特徴をまとめました。
20代後半〜40代の女性（女性特有の病気への備え）
女性特有のがん（乳がんや子宮頸がんなど）は30代から罹患率が上がり、40代でさらに高まる傾向にあります。
治療と仕事の両立が難しくなるケースも多いため、女性疾病特約や、がんと診断された際にまとまったお金が受け取れる診断一時金などを備えておかないと後悔するリスクが高まります。
また、がん検診等で異常を指摘されてから、保険の必要性を感じる人も少なくありませんが、その時点から新しく保険に加入しようとしても診査に通らないケースが多いのが現状です。
健康だからといって安心するのではなく、健康だからこそ将来への備えを検討することが大切です。
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医療費をまかなえる十分な貯蓄がない人
手元に十分な貯蓄がない人は、突然の病気やケガによる出費に対応できません。治療費や入院中の生活費を支払うと、家計が破綻するリスクを伴います。
民間の医療保険のメリットは、毎月数千円の支払いで、入院時には契約通りの保障を受けられる点にあります。
現時点で貯蓄が十分でない人は、最低でも貯蓄額が目標を達成するまでは民間の医療保険で備えておくと良いでしょう。
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手厚い公的保障がない自営業・フリーランスの人
自営業やフリーランスで働く人は、会社員のように「傷病手当金」を受け取ることができません。
そのため、病気やケガで入院が必要になり働けない事態に陥ると、即座に収入が途絶えるリスクがあります。
医療費負担は民間の医療保険で、収入減少には就業不能保険で、それぞれ備えておく必要性が高くなります。
事業を継続するために維持費がかかる場合は、長期療養の際にどのように費用をまかなうか考えておくことが大切です。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年7月1日―2026年7月31日)
経済的に扶養している家族がいる人
幼い子どもやパートナーを扶養している場合、病気やケガで医療費負担が発生すると、家計に直接影響を与える恐れがあります。
また、収入の減少も重なることで、生活費をまかなうのが難しくなることも考えられるでしょう。
大切な家族を守るためにも、最低限の医療保険や就業不能保険で防衛しておくことが大切です。
貯蓄が十分にある場合でも、子どもの教育費や老後資金を取り崩さずに済むよう、対策しておきましょう。
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医療保険に入らなくても後悔しにくい人の特徴
すべての人に民間の医療保障が必須なわけではありません。
病気やケガによる経済的リスクを自己資金や他の手段でカバーでき、保険料の負担を避けたほうが合理的なケースもあります。
ここからは、医療保険の必要性が低い人の特徴について解説します。
医療費や生活費をまかなえる十分な貯蓄がある人
病気やケガで高額な出費が発生しても、ご自身の貯蓄だけで対応できる人は医療保険の必要性が低くなります。
高額療養費制度を利用したうえで、差額ベッド代や毎日の食費等もすべて貯蓄から支払える場合、無理に保険料を負担する必要はありません。
公的医療保険制度と預貯金を組み合わせて対応する選択肢も有効です。
ただし、先進医療や自由診療など、公的医療保険が適用されない治療には注意が必要です。
貯蓄が十分にあったとしても、数百万円の治療を自費で受けるのは抵抗がある人も多いでしょう。
民間の医療保険で、公的保険対象外の治療に効率よく備えておくのも方法のひとつです。
独身で経済的に扶養している家族がない人
扶養家族がいない独身の人は、いざというときの経済的リスクも比較的小さくなります。
入院費用や休業中の生活費を貯蓄で十分まかなえるのであれば、無理に民間の保険に加入する必要はないでしょう。
ただし、「車や自宅を購入する」「老後の生活資金にする」など目的を決めて貯蓄しているお金はできるだけ取り崩さないよう注意が必要です。
「短期の入院であれば自費でまかなえるが、長期療養は不安」という場合は、働けないリスクに備える就業不能保険のみ検討するのもひとつの方法です。
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医療保険の必要性を判断するための公的医療保険制度
公的医療保険制度の内容を把握することで、自身に民間保険が必要かわかるようになります。
制度の仕組みを理解して必要な備えを検討しましょう。
高額療養費制度による自己負担の上限
高額療養費制度とは、1カ月に支払った医療費の自己負担額が年齢や所得に応じた限度額を超えた場合、超過分が払い戻される制度です。
たとえば、年収約370万円から約770万円の世帯であれば、月額の自己負担額は「8万5800円＋（医療費－28万6000円）×1％」が上限となります。
手術等で医療費が100万円かかったとしても、3割負担の30万円ではなく、上記の式で算出された約9万円が最終的な自己負担となります。
また、直近12カ月で3回以上高額療養費制度の上限額に達した場合、4回目以降の限度額がさらに引き下げられる「多数回該当」の仕組みも設けられています。
同じ年収帯の場合、4回目以降の自己負担上限は4万4000円となります。
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傷病手当金による収入減の補てん
会社員や公務員であれば、業務外の病気やケガで休業し給与が支払われない場合、傷病手当金を受給できます。
支給期間は通算1年6カ月で、収入の約3分の2（支給開始日の以前12カ月間の各標準報酬月額を平均した額を30日で割り、3分の2を掛けた金額）が保障されます。
働けなくなった際の大切な収入源になりますが、給与が満額保障されるわけではなく、住民税や社会保険料の支払いも免除されません。
手取り収入としては減少してしまうため、貯蓄や保険でどのようにカバーできるかを考えておくことが大切です。
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参考）医療費を貯金でカバーするには約2300万円必要
＜引用：公的医療保険って何だろう？｜厚生労働省＞
参考までに、一生涯でかかる医療費はおよそ「2300万円」という統計結果があります。
現行の公的医療保険制度では、現役世代は原則3割負担。高齢者の場合、年齢と収入に応じて1〜3割を負担で済むため、手厚い公的保障であることは間違いありません。
しかし、総医療費の50％は70歳以降に必要とされており、一般的に年金暮らしで収入が下がる時期と医療費が膨らむ時期が重なります。
「若い人が高齢者を支える」「健康な人が病気の人を支える」という仕組みで成り立つ手厚い公的保障は、少子高齢化により財源を圧迫しています。
高齢者の自己負担割合は段階的に引き上げられているため、将来的に現在の高齢者よりも自己負担が増えることは念頭に置いておくと良いでしょう。
最適な保険選びは、将来の安心に繋がります。
あなたに必要な保障を『ほけん必要度診断』で診断してみましょう。
医療保険で後悔しないための選び方
自身に必要な保障を見極めるには、入院時の費用や希望する保障期間を明確にする手順が重要です。
毎月の保険料を無駄にせず、万一の際に役立つプランの組み方を解説します。
入院給付金の日額と支払限度日数を決める
入院給付金は、入院1日あたりに受け取れる金額です。
日額5000円のプランであれば、2週間の入院で7万円（5000円×14日）受け取ることができます。
医療費の自己負担や差額ベッド代なども加味し、5000円～1万円を目安に設定することが一般的です。
個室療養を希望する人は、日額を手厚くして備えておくと良いでしょう。
また、医療保険には「1回の入院で保障される日数の限度」が決められています。
30日型・60日型・120日型のように契約時に自身で決めることができ、60日型が一般的です。
最近では短期入院が増えているため、60日型でほとんどの病気やケガはカバーできます。
一方で、精神疾患や脳血管疾患など、平均の入院日数が60日を越える病気に備えておきたい場合は120日型を選択すると安心です。
入院時の費用と想定の入院日数で算出できます
公的保障＝高額療養費制度が適用される金額
公的保障の高額療養費制度を利用する場合の1カ月の医療費負担上限額は、年齢と年収によって算出することができます
あなたの年齢を教えてください
あなたの年収帯を教えてください
100万円の医療費がかかった場合
自己負担額
0円
※百円単位で四捨五入
医療保険で保障されない場合がある
医療保険に加入していても、保障の対象外となるものがあります。
下記は保障の対象外となる主な例です。
- 美容整形手術
- 正常分娩
- 健康診断のための入院
- 抜歯、インプラント
など
医療保険の保障対象とならないケースについては、商品ごとの保険約款で定められています。
同じ保険会社の医療保険でも、10年前の商品と現在発売されている商品では保障範囲が異なる可能性があります。
保険に加入して既に何年も経過している人は、一度最新の保障内容を確認すると良いでしょう。
手術給付金や必要な特約（先進医療・がんなど）を検討する
入院給付金と合わせて医療保険のメインとなるのが、手術給付金です。
「入院日額の5倍・10倍」など倍率で決められていることが多く、入院給付金の額が大きいほど手術給付金の額も大きくなります。
その他、医療保険にはさまざまな特約を付加できます。
公的医療保険が適用されない先進医療に備える「先進医療特約」は、月額数十円～数百円で付加できる特約です。
基本の保障として付加を検討しましょう。
女性疾病に手厚く備えておきたい人は「女性疾病特約」、がんの通院治療に備えたい人は「がん診断特約」や「薬剤治療特約」を付加することで、気になる部分を効率的にカバーできます。
保険会社によって付加できる特約の種類や保障内容は異なるため、複数の商品で比較しながら検討を進めることがおすすめです。
保険期間（定期型・終身型）と払込期間を選択する
医療保険には、保障が一定期間のみの「定期型」と、一生涯保障が続く「終身型」の2種類あります。
定期型は加入時の保険料は抑えやすいですが、更新の度に保険料が高くなる点がデメリットです。
一方、終身型は一生涯の保障を確保でき、保険料も加入時のまま変わりません。
「現役世代の一定期間だけ」「貯蓄が目標に達するまでの間だけ」など、一定期間だけ保障が必要な場合は定期型が適しています。
ただし、病気やケガのリスクは年齢が高くなるほど増加します。
いざ医療保険が必要になる年齢で保障が途切れるのは、不安を感じる人も少なくありません。
基本的には、終身型の医療保険で長生きのリスクに備えておくことをおすすめします。
終身型医療保険の場合、一生涯の保障に対して一定期間で保険料を払い終える「有期払」と、一生涯保険料支払いが続く「終身払」を選ぶことができます。
ライフプランや経済状況に合わせて、保険料をいつまで支払うか決めましょう。
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医療保険に加入する際の注意点
医療保険に加入しても、契約の条件によっては必要なタイミングで給付金を受け取れないリスクが存在します。
いざというときに給付金がおりずがっかりしないよう、事前に注意しておくべきポイントを解説します。
がん保険などには免責期間が設定されている
がん特約やがん保険には、加入から90日間程度の免責期間が設けられています。免責期間中にがんと診断されても、給付金を受け取れません。
また、がん保険の場合、免責期間中にがんと診断されると契約自体が無効となることが一般的です。
保障が開始される責任開始日を契約時に必ず確認し、無保険となる空白期間が生じないよう注意して手続きを進める必要があります。
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支払い要件と保障対象外の治療を確認する
医療保険は、すべての入院や手術が保障の対象になるわけではありません。
美容整形や正常分娩など、病気やケガの治療を目的としない入院は給付金の対象外です。
また、手術給付金を受け取るには、保険会社が定める手術の規定に該当する必要があります。
契約時に「重要事項説明書」等で細かい支払条件も確認しておくことが大切です。
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まとめ
民間の医療保険に加入していない場合、公的医療保険制度の対象外となった際に、日常生活や治療に必要なお金をすべて自分で準備する必要があります。
特に「金銭的に頼れる人がいない」「パートナーや子どもに負担をかけてしまう」「治療費のために想定以上に貯蓄が減った」といった場面で、医療保険に加入しなかったことを後悔することがあるかもしれません。
医療保険は日常生活の中で一番身近で起こりやすいリスクを保障するものですが、人によって必要な保険・加入できる保険は異なります。
医療保険をはじめ、保険への加入や見直しでお悩みの方は、ほけん必要度診断を利用してみてはいかがでしょうか。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年7月1日―2026年7月31日)
