更年期障害で通院・服薬をしている人は少なくありません。
治療歴が保険加入に影響するのではないかと、不安に思うこともあるでしょう。
更年期障害で通院・服薬中でも、通常の医療保険や生命保険に加入できるケースは多くあります。
ただし、心療内科や精神科への通院がある場合は厳しい判断になる傾向にあります。
更年期障害でも加入しやすい保険と、保険選びのポイントをご紹介します。
この記事を読んでわかること
通院中・服薬中でも、通常型の保険に加入できるケースはある
心療内科の通院歴があると緩和型が選択肢になる可能性が高い
まずは治療歴と投薬の種類を整理して保険選びを進めましょう
目次
2-1.通常型の保険
2-2.持病がある方向け保険
2-3.がん・三大疾病保険
3-1.心療内科の受診歴がある
3-2.入院歴がある
3-3.更年期障害以外の診断名がある
4-1.特定部位・特定疾病不担保
6-1.保険の仕組みと告知のルール
6-3.告知は告知日時点の状態が基準
7-1.自己負担は原則1～3割
7-2.高額療養費制度
10.まとめ
更年期障害でも入れる保険はある
更年期障害の治療歴があっても、加入できる保険は複数あります。
入院や手術の経験がなければ、通常型の保険に入れるケースも少なくありません。
更年期障害は、閉経前後の約10年間にホルモンバランスが変化することで起こる不調です。
ほてり、のぼせ、発汗、不眠、気分の落ち込みなど、症状はさまざまです。
治療の中心はホルモン補充療法や漢方療法、向精神薬による薬物療法で、いずれも外来で行われます。
中でも向精神薬による治療を受けているケースでは、通常型保険への加入が難しくなることが多いため注意が必要です。
自身の治療歴に合わせて、保険選びを進めることが大切です。
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更年期障害の治療をしていても入りやすい保険
更年期障害でも入れる保険は複数あります。
順を追って見ていきましょう。
通常型の保険
一般的な医療保険や死亡保険の場合、健康状態についての複数の質問事項に回答する必要があります。
主な例は次のとおりです。
更年期障害の場合、3カ月以内の健康状態や5年以内の通院歴を問う質問に該当する可能性があります。
ただし、該当したからといって必ず保険加入を断られるわけではありません。
心療内科の受診歴や向精神薬の処方がなければ、通常型の保険に加入できる可能性が高いでしょう。
まずは治療の経過を整理し、通常型で検討できる可能性があるかを探ってみるのがおすすめです。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年9月1日―2026年9月30日)
持病がある方向け保険
通常型の保険で加入を断られたり、特別条件がついた場合は、持病がある方向け保険（引受基準緩和型保険）が選択肢となります。
告知項目が2～3個程度に絞られており、すべての項目に「いいえ」と回答できれば申し込みが可能です。
更年期障害でも、1～2年以内に入院歴がなければ、検討が可能です。
ただし加入しやすい分、保険料は通常型よりも割高に設定されています。
向精神薬の処方がない場合は、まず通常型で検討してみて、難しければ緩和型、という順番で進めるのが良いでしょう。
（参考：健康状態に不安がある人でも、契約できる医療保険とは？｜生命保険文化センター）
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がん・三大疾病保険
がん保険や三大疾病保険は、保障範囲を特定の病気に絞った保険です。
がん保険であればがん、三大疾病保険であればがん・急性心筋梗塞（心疾患）・脳卒中（脳血管疾患）が対象となります。
保障範囲が限定されているため、引き受けの判断でもがんや三大疾病に関連のある病気や症状が重要視される傾向にあります。
更年期障害だからといって、がんや三大疾病保険に加入できないということは稀です。
50代～60代の女性にとって、乳がんや子宮がんのリスクは身近なものです。
医療保障とは別で、がんへの備えを検討しておくことをおすすめします。
Q1
入院時の費用は？
更年期障害で通常型の保険に加入しにくいケース
更年期障害そのものより、併存する状況が引受の判断を左右します。
加入しにくくなる3つのケースを確認しましょう。
心療内科の受診歴がある
更年期の不調は、不眠、気分の落ち込み、意欲低下といった精神症状としてあらわれます。
そのため、婦人科だけではなく心療内科や精神科を受診する人も少なくありません。
心療内科等の受診歴がある場合、通常型の保険では判断が厳しくなる可能性があります。
病名が確定していなくても、受診した事実そのものが確認の対象となります。抗不安薬や睡眠薬の処方があれば、なおさら詳しい告知を求められます。
精神疾患は、長期治療や休職につながる可能性もあるため、保険会社はリスクが高いと判断します。
婦人科でホルモン補充療法だけを受けている人と、心療内科で向精神薬を処方されている人とでは、判断が大きく変わってくるのです。
通っている病院や治療薬の種類によっては、緩和型を選択肢としたほうが良い場合があります。
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入院歴がある
入院や手術の経験は、通常型の告知書で必ず問われる項目です。
更年期障害で入院に至ることはまれですが、この世代は他の病気で入院する機会が増える年代でもあります。
子宮筋腫の手術、卵巣嚢腫の摘出、乳腺の手術などが代表的な例です。
入院歴があると、通常型では特定部位不担保などの条件が付いたり、加入を断られる場合もあります。
ただし、入院歴があることと、保険に入れないことはイコールではありません。
手術から一定期間が経過し、経過観察も終了していれば、無条件で承諾されることもあります。
告知書には入院時期、病名、入院日数、手術の有無、その後の経過を詳細に記入しましょう。
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更年期障害以外の診断名がある
自分では更年期障害だと思っていても、カルテ上の病名が別の疾患になっているケースがあります。
甲状腺機能低下症、貧血、うつ病、自律神経失調症などは、更年期障害と症状が重なるため、注意が必要です。
病名によって引受の判断は変わります。うつ病や適応障害の病名が付いていれば、更年期障害よりも慎重に判断されます。
甲状腺機能低下症で治療中であれば、甲状腺疾患としての告知が必要です。
診断名が曖昧な人は、医師に確認するか、医療機関の窓口で受け取る診療明細書の傷病名欄を見ておきましょう。
告知書に書く病名がわからないまま申し込むと、意図せず告知義務違反になる恐れがあります。書類が手元にない場合は、通院先の窓口で確認してください。
（参考：更年期障害｜日本産科婦人科学会）
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通常型の保険で条件が付く場合
通常型の保険の場合、申し込みの結果は「入れる」「入れない」の二択ではありません。
条件付きで承諾されるパターンがあります。
特定部位・特定疾病不担保
入院や手術に備える医療保険の場合、特定部位不担保の条件が付く可能性があります。
特定部位不担保とは、体の特定の部位に関する入院や手術を、一定期間または契約期間を通じて保障の対象外とする条件です。
更年期障害や婦人科系の治療歴がある場合、子宮・卵巣といった部位が対象となる場合があります。
特定疾病不担保は、部位ではなく特定の病名を対象外とする条件です。
不担保の条件がついた場合、「どの部位、なんの疾病」に「何年間」の条件がつくのかを確認しましょう。
保障が一部制限されても、それ以外の病気やケガはすべて保障されます。保険料や保障内容、条件の内容を天秤にかけ、最終的に判断しましょう。
保険金額削減（主に死亡保険の場合）
保険金額削減とは、契約から一定期間内に保険事故が起きた場合、受け取る保険金を所定の割合に減額する条件です。
主に死亡保険で適用されることの多い条件です。
たとえば死亡保険金1000万円の契約で、契約から3年以内の死亡は90%、4年目以降は満額というケースがあります。
期間の経過とともに削減割合が小さくなり、最終的に満額の保障となることが一般的です。
更年期障害の治療のみを理由に、保険金額削減が提示されることは稀です。
死亡保障の見直しを検討している人は、可能性の1つとして知っておくと結果を受け取ったときに慌てずに済みます。
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更年期障害の告知はどう書く？告知書の質問項目で確認
告知書は質問事項に答えていく形式ですが、どこまで詳細に記載したら良いか迷う人も多いでしょう。
ここからは、告知書の書き方について解説します。
通常の医療保険で該当しやすい告知項目
通常型の医療保険の告知書では、「最近3カ月以内の医師の診察・検査・治療・投薬」を問う項目、「過去5年以内の7日以上にわたる治療・投薬」を問う項目に該当する可能性があります。
特にホルモン補充療法を継続している人は、どちらの項目にも該当することがあるため注意が必要です。
また、該当すること自体は問題ではありません。
治療の詳細を記入し、その内容をもとに保険会社が判断を行います。
通常型の保険では告知に該当したからと言って必ず加入できないわけではないので、まずは治療歴を整理して詳細を申告することが大切です。
ホルモン補充療法や漢方薬を服用中の場合の書き方
ホルモン補充療法を受けている場合、告知書には次の5点を記入しておくと良いでしょう。
- 病名（診療明細書の傷病名欄で確認）
- 治療を開始した時期（年月まで）
- 通院の頻度（2カ月に1回など）
- 服用している薬剤名（お薬手帳で確認）
- 直近の受診日と現在の状況（治療中／経過観察中／完治 など）
ホルモン補充療法では、エストロゲンと黄体ホルモンを組み合わせて投与する方法が一般的です。
飲み薬、貼り薬、塗り薬、腟錠と剤型が複数あるため、薬剤名は正確に書き写してください。
漢方薬による治療も同様に、処方名を記入します。
記入漏れを防ぐためにも、おくすり手帳や診察券、診療明細書を手元に用意した状態で手続きを進めるようにしましょう。
記憶だけを頼りに記入していくと、漏れや誤りが発生する恐れがあります。
（参考：更年期障害｜日本産科婦人科学会）
「更年期障害かもしれない」といわれただけの場合
医師から「更年期障害かもしれません」と言われたものの、投薬も通院指示もない場合、告知が必要なのか迷う人は少なくないでしょう。
国の調査では、女性で医療機関を受診して更年期障害と診断された割合は40代で3.6%、50代で9.1%でした。
一方、更年期障害の可能性があると考えている割合は40代で28.3%、50代で38.3%。
診断が確定していない層のほうが多いという結果です。
判断の基準は、告知書の質問に当てはまるかどうかです。
「最近3カ月以内に医師の診察を受けたか」という質問があれば、診察を受けた事実がある以上、期間に当てはまれば記入の対象となります。
診断名が確定していないことは、記入しない理由にはなりません。
（参考：「更年期症状・障害に関する意識調査」について｜厚生労働省）
告知はなぜ必要？告知義務違反のリスク
告知は保険の公平性を保つ、大切な仕組みです。
違反した場合に何が起こるか、告知の基準時点はいつかを確認します。
保険の仕組みと告知のルール
生命保険は、多くの人が保険料を出し合い、給付が必要になった人を支える相互扶助の仕組みです。
健康状態が同じ水準の人が同じ保険料を負担することで、公平性が保たれます。
健康状態に不安のある人が、健康な人と同じ条件で無条件に契約できるとすると、保険料の公平性が崩れます。
そこで契約時に、現在の健康状態、過去の傷病歴、職業などをありのままに告げる「告知義務」が定められています。
健康状態を確認する手続きを診査、モラルリスクを含めて総合的に引き受けを判断することを審査と呼びます。告知書の記入は診査にあたる部分で、その内容をもとに保険会社が審査を行う流れです。
必ず自分自身で告知書に記入をするか、WEBの場合は自身で入力を行う必要があります。
（参考：告知義務について｜生命保険文化センター）
告知義務違反が発覚した場合のペナルティ
告知義務違反が発覚すると、給付金や保険金の支払いを拒否される可能性があります。
せっかく保険に入っていても、いざというときにお金が受け取れなければ意味がありません。
また、悪質なケースでは契約自体を解除されるケースもあるため注意が必要です。
告知義務違反で解除された場合、支払った保険料は戻りません。
「黙っていればバレない」という考えは通用せず、保険会社は給付請求時に医療機関等に調査をすることがあります。
健康保険の利用履歴も必要に応じて参照することもあり、いざというときに調査で告知義務違反が発覚した、という事例も珍しくありません。
後から大きなトラブルになることを避けるためにも、告知は必ず正確に行いましょう。
（参考：病歴があったのに告知するのを忘れていたら？｜生命保険文化センター）
告知は告知日時点の状態が基準
「これから病状が悪化したら契約が無効になるのでは」という心配は不要です。
保険法は、告知義務を「生命保険契約の締結に際し」課すものと定めています。
つまり、告知の対象は告知日時点の健康状態が求められるものです。
契約成立後に症状が悪化しても、あらためて告知し直す義務は生じません。契約は継続し、保障も続きます。
とはいえ、保険に入るために受診を先延ばしにすることは健康を損なう上、場合によっては「逆選択」とみなされ保険会社の調査の対象になることもあり得ます。
（参考：保険法 第37条｜日本法令外国語訳データベースシステム）
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更年期障害の治療に健康保険は使える？公的制度を再確認
民間の保険を考える前に、公的制度について知っておくことが大切です。
更年期障害の治療で使える公的制度をご紹介します。
自己負担は原則1～3割
日本ではすべての人が何らかの公的医療保険に加入する国民皆保険の体制がとられ、窓口で支払う金額は医療費の1割から3割です。
| 窓口負担の割合 | |
| 小学校入学前 | 2割 |
| 小学校入学以降70歳未満 | 3割 |
| 70歳以上75歳未満 | 2割（現役並み所得者は3割） |
| 75歳以上 | 1割（一定以上の所得がある人は2割、現役並み所得者は3割） |
更年期障害の治療も、公的医療保険の対象となるものが多く含まれます。
ホルモン補充療法や漢方療法は保険診療で受けられるのが一般的です。
ただし、中には自由診療となる治療法もあるため、医療機関で確認しておくことが大切です。
（参考：我が国の医療保険について｜厚生労働省）
高額療養費制度
高額療養費制度は公的医療保険制度の中のひとつで、1カ月に支払う医療費の自己負担額に上限を設け、超えた分をあとから払い戻す仕組みです。
100万円の医療費がかかっても、窓口負担の30万円をそのまま負担し続けるわけではありません。
平均的な所得の人であれば、1カ月の負担は約9万円前後で済みます。
また、直近12カ月に3回以上上限に達した場合、4回目以降はさらに負担が軽くなる多数回該当という仕組みもあります。
一方で、制度の対象にならない費用があります。
- 差額ベッド代（個室や少人数部屋を希望した場合の室料）
- 入院時の食事代
- 先進医療にかかる技術料
- 通院のための交通費
- 働けない期間の収入の減少分
制度があるから民間の保険は不要、とはならない理由が上記の対象外費用です。特に入院時は思った以上に自己負担が大きくなるリスクもあるため、注意が必要です。
2026年8月以降の改定ポイント
2026年8月に高額療養費制度の改定が行われました。
69歳以下の各収入別自己負担は次のとおりです。
年収約370万円から770万円の区分では、変更点が3つあります。
- 月額上限の引き上げ：8万100円＋医療費に応じた加算から、8万5800円＋医療費に応じた加算へ
- 年間上限の新設：53万円。月額上限に届かない月が続いても、年間の合計が上限に達すれば以降の負担は不要
- 多数回該当は据え置き：4万4400円のまま
2027年8月には所得区分が細分化される予定ですので、最新情報を確認しておきましょう。
（参考：高額療養費制度の見直しについて｜厚生労働省）
更年期障害でも入れる保険を自分で選ぶ4ステップ
「相談に出向く時間がない」「病気のことを人に言いたくない」と思う人も少なくありません。
ここからは、自分自身で保険を選ぶためのステップをご紹介します。
ステップ1：診断名と治療状況を確認する
まずは、治療歴について整理しておきましょう。
おくすり手帳、診察券、直近の診療明細があるとスムーズです。
心療内科の治療歴がないか、向精神薬の処方歴がないかを重点的に確認しておくと良いでしょう。
また、自分では更年期障害だと思っていた症状が、別の病名で治療されているケースもあります。
正確な診断名を確認しておきましょう。
保険を検討する際に把握しておきたい項目は次のとおりです。
- 病名（正式な傷病名）
- 治療を開始した年月
- 通院の頻度と直近の受診日
- 服用している薬剤名
- 過去5年以内の入院・手術の有無と時期
また健康診断を定期的に受診している人は、再検査や要精査の指摘がないか確認しておきましょう。
ステップ2：必要な保障額を計算する
必要保障額 ＝（入院時の自己負担額 ＋ 収入の減少分）－（貯蓄 ＋ 公的保障でまかなえる分）
生命保険文化センターの調査では、実際に医療保険に加入している人の入院給付金日額の平均は約8500円という結果でした。
8500円の日額の医療保険に入っていれば、10日間の入院で受給額は8万5000円。
平均的な収入の人であれば1カ月の自己負担額をまかなえるかどうかギリギリの額です。
とはいえ、日額5000円の設定であっても、入院一時金を10万円付加しておけば、受け取れる金額は大きくなり入院費用をまかなえる可能性が高くなります。
日額だけに注目するのではなく、特約等もあわせて効率的なプランを組むのが良いでしょう。
（参考：2025（令和7）年度「生活保障に関する調査」｜生命保険文化センター）
ステップ3：保険料を比較する
同じような保障内容でも、保険会社によって保険料は異なります。
そのため、1社だけでなく複数社で保険料をシミュレーションしてみることをおすすめします。
比較のコツは条件をそろえることです。
- 保障額（入院日額、手術給付金の金額）
- 保険期間（終身か、定期か）
- 保険料払込期間（終身払か、短期払か）
ほけんのコスパの保険料シミュレーションでは、年齢と性別を入力するだけで簡単に複数の保険会社の保険料を見比べることができます。営業を受けることなく、ご自身のペースで進められるのがメリットです。
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ステップ4：通常の保険から申し込んでみる
心療内科への通院歴がないのであれば、まずは通常の保険から申し込んでみるのがおすすめです。
WEBでの申し込みなら、告知はその場で入力する形式です。
おくすり手帳と診療明細書を横に置き、質問に沿って入力していきます。
わからない項目があれば、手を止めて書類を確認できる点が対面にはないメリットです。
結果は次の3パターンのいずれかです。
- 無条件で承諾：健康な人と同じ保障・同じ保険料
- 条件付きで承諾：特定部位不担保などが付く
- 謝絶：引き受け不可
条件付きなら、対象外となる範囲を確認して加入するかを判断します。加入を断られたら（謝絶）、持病がある人向け保険の告知3項目を確認してください。更年期障害の外来治療は、3項目のいずれにも当てはまらない場合も多くあります。
更年期障害と保険についてよくある質問
ここからは、更年期障害と保険について、実際にFPがよく受ける質問をまとめました。
Q. 保険に加入した後で更年期障害と診断されたらどうなりますか？
A. すでに保険が成立した後であれば、改めて申告する必要はありません。
告知の対象は告知日時点の健康状態であるため、契約後に発症した病気は告知義務の範囲外です。
契約はそのまま継続し、保障も続きます。
ただし、審査を待っている段階で入院するような事態が発生すれば、別途告知を求められる可能性もあります。
Q. 一度断られたら他の保険にも入れなくなりますか？
A. そのような仕組みはありません。
引き受けの基準は保険会社ごとに異なるため、1社で断られても他社では承諾される場合があります。
申し込みの履歴のみを理由に、業界全体で一律に断られる運用はないので安心してください。
保障範囲を絞ったがん保険や、持病がある人向けの保険という選択肢も残っています。
Q. 男性の更年期障害（LOH症候群）でも保険には入れる？
A. 加入できる可能性があります。
男性の更年期障害は加齢男性性腺機能低下症候群（LOH症候群）と呼ばれ、テストステロンの減少により倦怠感、意欲低下、性機能の低下などが起こる病態です。
診断には血中テストステロン値の測定が用いられます。
女性の場合と同様、入院や手術をともなわなければ通常型の保険で承諾される傾向があります。うつ病などの病名が付いている場合に診査の見方が変わる点も共通です。
「男性更年期かもしれない」と言われただけで投薬も通院指示もない状態なら、受診した事実と言われた内容を記入したうえで引受の判断に委ねてください。
（参考：加齢男性性腺機能低下症候群（LOH症候群）診療の手引き｜日本泌尿器科学会・日本メンズヘルス医学会）
Q. HRTを中止すれば通常の保険に入りやすくなりますか？
A. おすすめできません。理由は2つあります。
1つは健康上のリスクです。
ホルモン補充療法を自己判断で急に中止すると、症状が戻る可能性があります。
継続期間や中止の時期は通院先の医師と相談して決める事柄です。
もう1つは、中止しても告知の内容が変わらないためです。
告知書は現在の治療状況だけでなく過去5年以内の治療歴も問います。中止した直後に申し込んでも、治療歴として記入することに変わりはありません。
治療は続けたうえで、通常型に申し込んで結果を確認するほうが確実です。
（参考：更年期に関するQ&A｜ 日本産婦人科医会）
まとめ
更年期障害の治療をしていても、保険に加入できる可能性は十分あります。
通常型が難しい場合でも緩和型という選択肢があるので、更年期障害だからといって加入を諦める必要はありません。
まずは、自身の年齢で保険料がいくらくらいになるか、シミュレーションしてみましょう。
ほけんのコスパの保険料シミュレーションなら、年齢と性別を入力するだけで複数の保険会社の商品の見積もりを取ることができます。
告知はWEBの申し込み画面でその場で入力できます。
自分のペースで保険選びを進めていきましょう。
FP橋本
更年期障害を抱える方のご相談は多く、みなさま保険の新規加入や見直しに影響があるかを心配されます。
心療内科の通院歴や向精神薬の処方がなければ、通常型の保険に無条件で加入できるケースも多く、実際に多くのお客様に保険加入をいただいてきました。
とはいえ、健康状態は十人十色で、他に持病があったり健康診断結果が思わしくない場合、加入を断られることもあります。
まずは通常型で申し込んでみて、その結果次第で次の手を考えるのが良いでしょう。
橋本優理（2級FP技能士）
