「タバコを吸っていると保険料が高くなるって本当？」「加熱式タバコもダメ？」と疑問に思っていませんか。
本記事では、喫煙の有無による保険料の違いや、非喫煙者割引の適用条件を保険のプロが詳しく解説します。
この記事を読んでわかること
非喫煙者割引がある商品の場合、喫煙者は割引を受けられず保険料が割高になる
加熱式タバコを吸っている人も喫煙者として扱われる
非喫煙者割引を受けるためには最低1年以上の禁煙が必要
目次
7.まとめ
タバコを吸う人と吸わない人で保険料に差が出る理由
生命保険は、加入する人の年齢や性別、健康状態などを踏まえて保険料が決まる仕組みになっています。
では、喫煙の有無でなぜ保険料に差が出ることがあるのかを見ていきましょう。
「非喫煙者割引（ノンスモーカー料率）」とは
医療保険やがん保険、死亡保険の中には、タバコを吸わない人の保険料を割り引く非喫煙者割引が設けられているものがあります。
非喫煙者は喫煙者と比べて疾病リスクが低く、給付金や保険金を受け取る確率が低くなります。
過去1年間全く喫煙していない人を対象に割引を適用することで、喫煙者と非喫煙者の保険料に差を作り、契約者間の平等を図る仕組みが「非喫煙者割引」です。
タバコを吸う人にとっては、保険料が高くなってしまうため、損をした気分になるかもしれません。
喫煙者と非喫煙者で保険料はどれくらい変わるのか
非喫煙者割引の割引率は保険商品や年齢、性別によって異なりますが、保険料が10%から20%ほど安くなるケースもあります。
月額1万円の保険料が8000円になれば、年間で2万4000円の差額が生じる計算です。
禁煙は健康面への良い影響だけでなく、保険料の節約につながる可能性があります。
非喫煙者割引を利用できるのは過去1年タバコを吸っていない人です。
時間はかかりますが、禁煙を続けて毎月の固定費を削減するのも、ひとつの選択肢になるかもしれません。
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加熱式タバコや電子タバコを吸っている場合、保険料はどうなる？
紙巻きタバコ以外の製品を使用している場合、割引は適用されないのでしょうか？
詳しく見ていきましょう。
iQOS（アイコス）などの加熱式タバコも「喫煙者」扱いになる
加熱式タバコを使用している人は、生命保険の契約において喫煙者として扱われます。
加熱式タバコの葉にはニコチンが含まれており、健康への影響が紙巻きタバコと同様とみなされるからです。
アイコスやグローなどの製品を日常的に使用している場合、非喫煙者割引の適用対象外となります。
加熱式タバコ利用者は、喫煙者向けの標準料率で加入プランを立てましょう。
電子タバコ（VAPEなど）の扱いは保険会社によって異なる
ニコチンを含まないVAPEを日常的に吸っている場合、非喫煙者として扱われることもあります。
しかし保険会社によっては、電子タバコの使用を一律で喫煙とみなすケースもあるため注意が必要です。
日本国内で販売されているリキッドにはニコチンが含まれていませんが、海外製品にはニコチン入りの商品が存在します。
非喫煙者割引を適用するにあたってコチニン検査（ニコチンが体内にあるかの検査）を受ける必要がある場合、ニコチン入りのVAPEを吸っていると検査で反応が出る可能性もあります。
電子タバコを使用している人は、加入前に保険会社の審査基準を確認しておきましょう。
Q1
性別をお伺いします
「タバコを吸っていない」と嘘をついたらバレるのか
喫煙者でも嘘をつけば割引を受けられるのでは？と考える人もいます。
ここからは、保険料を安くするために喫煙の事実を隠した場合のリスクについて解説します。
割引を適用するには「喫煙検査（コチニン検査）」が必要な場合がある
自己申告だけでは喫煙の事実を正確に把握できないため、申込時にコチニン検査を実施する保険会社もあります。
コチニン検査とは、唾液を採取してニコチンの代謝物であるコチニンの濃度を測定するものです。
検査が必要な保険会社の場合、喫煙歴を隠しても申込時に発覚してしまうため、正直に申告する必要があります。
また、自身は喫煙していなくても、長時間副流煙を吸う空間にいた場合、検査で反応が出ることもあるため注意が必要です。
多少の副流煙では問題ありませんが、念のため検査前はできるだけタバコの煙を避けて生活するようにしましょう。
嘘が発覚した場合は「告知義務違反」となり重大なリスクを伴う
最近では、申込み手続きの簡便化のため、コチニン検査を実施しない保険会社も増えています。
しかし、申告制だからといって、喫煙歴を隠すことは絶対にしてはいけません。
保険契約は加入者同士の公平性で成り立っており、虚偽の申告は公平性を損なうものです。
病気やケガなどで実際に給付金請求をする際、保険会社は加入時の告知が正しかったかどうかを調査することがあります。
健康診断結果や過去の受診歴から喫煙歴が発覚すると、告知の際の嘘がバレることになります。
後から大きなトラブルになることを防ぐためにも、喫煙歴は正しく申告しましょう。
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今からタバコをやめたら保険料は安くなる？
保険料が高くなることを知って、禁煙を考える人もいるかも知れません。
では、禁煙を機に保険料を安く抑えるための条件や、契約途中で割引制度を活用する仕組みについて解説します。
加入時の条件：過去1～2年間の禁煙実績が必要
禁煙して間もない人は、すぐに非喫煙者割引を利用できるわけではありません。
一定期間の禁煙を継続しなければ、健康リスクが低下したと判断されないためです。
多くの生命保険会社は、過去1年間から2年間の完全な禁煙を割引適用の条件に定めています。
禁煙を開始した人は、禁煙期間を記録し、条件を満たした段階で割引のある保険への加入を検討しましょう。
契約後の条件：禁煙に成功すれば途中で保険料が安くなる制度も
一部の保険会社では、加入時は割引基準を満たしていなくても、契約後の一定期間内で条件に該当すれば割引を受けられる制度を設けています。
今後禁煙を検討しているが保障はできるだけ早く確保しておきたい、というニーズに応えられるお得な制度です。
すべての保険会社が採用しているわけではないため、まずは複数の保険会社で非喫煙割引の条件や契約後の扱いの比較をしてみることが大切です。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年3月1日―2026年3月31日)
喫煙者でも損をしない生命保険の選び方
禁煙が身体的にも経済的にもメリットがあることは分かっていても、なかなかすぐに実行できない人も多いでしょう。
ここからは、喫煙習慣がある人が保険料を抑えて必要な保障を確保するためのポイントをご紹介します。
喫煙の有無で保険料が変わらない保険を選ぶ
喫煙者は、非喫煙者割引を設けていない生命保険を選ぶことで、相対的な割高感を軽減できます。
すべての保険商品に非喫煙者割引が設けられているわけではありません。
喫煙の有無にかかわらず保険料率が一律になっている商品もあります。
喫煙の習慣がある人は、割引制度のない保険商品を中心に複数の見積もりを取り比較することで、保険料を抑えられる商品を見つけることができます。
禁煙や健康管理を機に保険の見直しを検討する
禁煙を達成したタイミングは、生命保険を見直す絶好の機会です。
非喫煙者割引を利用することで、より有利な条件で保険に加入できる可能性があります。
長年喫煙していた人が1年以上禁煙を継続できた場合、非喫煙者割引がある保険商品に乗り換えることで、保険料を削減できるかもしれません。
ただし、保険料は年齢にも左右されるため、加入から長期間経過しているとそもそも年齢が上がり保険料が高くなるケースもあります。
また健康診断で指摘を受けていたり、何らかの持病を抱えている場合、見直し自体ができないこともあるため注意が必要です。
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タバコと保険料に関するよくある質問
タバコと生命保険に関するよくある質問について、保険のプロがわかりやすく回答します。
Q. 1日に1〜2本しか吸いませんが、それでも喫煙者扱いになりますか？
A. 生命保険の契約では、喫煙本数の多少に関わらず、タバコを吸う習慣があれば喫煙者として扱われます。
1日に1本でも喫煙していれば、健康への悪影響が生じるとみなされ、非喫煙割引は適用されません。
たまにしか吸わない人でもコチニン検査で陽性反応が出る可能性が高くなります。
本数が少なくても、告知書には喫煙している事実を正直に申告しましょう。
Q. 飲み会の時だけ吸う「もらいタバコ」でも検査でバレますか？
A. 日常的な喫煙習慣がなくても、飲み会などの場面でタバコを吸った場合は検査で反応が出るリスクがあります。
コチニンは体内に一定期間とどまる性質があり、数日前の喫煙でも唾液や尿から検出されます。
月に数回のもらいタバコであっても、検査前日に喫煙すれば陽性判定を受ける確率が高くなるため注意が必要です。
非喫煙者割引の適用を希望する人は、一切の喫煙を避けましょう。
Q. 家族が吸っているタバコの副流煙（受動喫煙）で検査に引っかかりますか？
A. 周囲の人が吸うタバコの副流煙を吸い込む受動喫煙だけでは、コチニン検査で陽性になるケースは稀です。
副流煙から摂取するニコチンの量は、自ら喫煙する場合と比較して極めて微量であるため、副流煙で陽性になることはほとんどありません。
しかし、長年副流煙が多い空間で過ごしていたり、一時的に大量の副流煙を吸い込んだ場合は、検査で反応が出る可能性もゼロではありません。
検査前は、できるだけタバコの煙を避けておくことをおすすめします。
Q. 非喫煙者割引の生命保険に加入後、タバコを吸った場合はどうなる？
A. 契約成立後にタバコを吸い始めたとしても、保険料が高くなったり契約が解除されたりすることはありません。
生命保険における健康状態や喫煙習慣は、あくまで契約時の基準で評価されます。
契約時に喫煙していなかった事実が正しければ、契約後に生活習慣が変化しても非喫煙者向けの割引保険料はそのまま継続されます。
とはいえ、1年以上禁煙を続けて非喫煙者割引で保険に加入できたからと言って、すぐに喫煙を開始するのはもったいないでしょう。
健康面や経済面のメリットを考慮し、できるだけ禁煙を続けられるよう努めましょう。
まとめ
今回は、生命保険の「非喫煙者割引」について解説しました。
喫煙者にとっては保険料が割高になる感覚がありますが、すべての商品で非喫煙者割引が設けられているわけではありません。
喫煙の有無にかかわらず保険料率が同じ商品を選ぶようにすると良いでしょう。
また、禁煙に1年以上成功すれば非喫煙者割引を受けられる可能性があります。
禁煙が成功したタイミングで、保険の見直しを検討してみるのもおすすめです。
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