「高齢で持病もあるけど、加入できる死亡保険はある？」「高齢の親が入れる保険はどれ？」といった保険選びでのお悩みはありませんか？
年齢を重ねると、「万が一に備えて保険に入っておくべきか」と悩む一方で、「健康上の理由から入れる保険がないのでは」と不安に思うかもしれません。
しかし、現在では高齢者や持病がある人でも加入しやすい保険商品が増えているのですぐにあきらめる必要はありません。
本記事では、持病がある高齢者の方でも加入しやすい死亡保険の種類や、後悔しないための保険選びのポイントをプロが分かりやすく解説します。
自身の保険を探している人や、高齢の両親の保険を検討している人はぜひ参考にしてください。
この記事を読んでわかること
持病がある高齢者には「引受基準緩和型死亡保険」がおすすめ
まとまった資金がある場合は「一時払終身保険」も選択肢のひとつ
万が一の際口座凍結の影響を受けずにすぐに死亡保険金が受け取れるのがメリット
目次
5.まとめ
持病のある高齢者でも死亡保険に入れる
結論として、持病がある高齢者の方でも加入を検討できる死亡保険は存在します。
人生100年時代といわれる現代において、シニア世代のニーズに応えるさまざまな保険商品が開発されています。
健康状態に関する告知項目を少なくした「引受基準緩和型保険」や、告知が不要な「無選択型保険」など、加入のハードルを下げた商品であれば、持病がある高齢者でも検討の余地があります。
Q.高齢者・シニア世代に死亡保険が必要？
A.個々の経済状況にもよりますが、必要性が高いケースは多いといえます。
高齢者が死亡保険を検討する場合、主に「葬儀費用の準備」や「相続税対策」といった理由が多いでしょう。
特に、万が一のことがあったとき、亡くなった人の預貯金口座は凍結されすぐには引き出せないため、葬儀費用などをすぐに準備できる死亡保険は有効な手段です。
また、多額の資産を保有している高齢者の場合、相続税にも注意が必要です。
死亡保険であれば、法定相続人の人数×500万円は控除枠を利用することができます。
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高齢・持病があっても入りやすい保険は2種類
持病がある方や高齢者が死亡保険を検討する際、主な選択肢となるのが「引受基準緩和型保険」と「無選択型保険」の2種類です。
一般的な保険に比べて健康状態に関する加入条件が緩やかに設定されており、加入可能年齢も高めに設定されていることが多くなっています。
① 引受基準緩和型（かんたん告知型）
引受基準緩和型保険は、健康状態に関する告知項目が3つほどに限定されており、持病があっても検討しやすいことが特徴です。
限定告知型や、かんたん告知型とも呼ばれます。
告知項目は保険会社によって異なりますが、一般的に次の内容です。
すべての質問項目に「いいえ」と回答できれば、持病を抱えている方でも加入できる可能性があります。
ただし、一般的な保険と比べて保険料は割高に設定されています。
また、加入から一定期間「支払削減期間」が設けられている商品もあり、期間中に病気で亡くなると保険金額が半分になるなどの制約がかかるため注意が必要です。
とはいえ、持病があり通常の保険に加入できない高齢者にとっては、まず引受基準緩和型保険が選択肢のひとつになるでしょう。
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② 無選択型
無選択型保険は、その名のとおり、健康状態に関する告知や医師の診査が一切不要で加入できる保険です。
引受基準緩和型保険の告知項目にも該当してしまうなど、健康状態に不安があり他の保険への加入が難しい方にとって、最後の選択肢になります。
誰でも加入しやすいというメリットがある一方、保険料は引受基準緩和型保険よりもさらに割高に設定されているデメリットがあります。
また、保障内容にも注意が必要です。
加入から2〜3年といった一定期間内に病気で死亡した場合、保険金は支払われず、それまでに払い込んだ保険料相当額が返還されるだけ、という「免責期間」が設けられていることが一般的です。
あくまでも、引受基準緩和型保険にも加入できなかった場合の最後の砦として検討すると良いでしょう。
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持病があっても入りやすい死亡保険を選ぶ4つの重要ポイント
持病がある高齢者が保険を選ぶ際、押さえておくべきポイントが4つあります。
自身の状況に合わない保険を選んでしまうと、保険料の負担が重くなったり、いざというときに期待した保障が受けられなかったりする可能性があります。
保険選びで後悔しないよう、まずは注意すべきポイントを見ていきましょう。
ポイント①申込可能年齢（何歳まで入れるか）
死亡保険には新規で加入できる年齢に上限が設けられています。
保険会社によって、「80歳まで」「85歳まで」「89歳まで」など加入可能年齢が異なります。
高齢になってから検討する場合、まず自身の年齢で申し込める商品があるかを確認することが第一歩です。
80歳を過ぎても加入できる保険はいくつかあり、特に保険料を一括で支払う「一時払終身保険」では90歳まで加入できるものもあります。まとまった資金がある場合は、一時払終身保険を検討するのも選択肢のひとつです。
ポイント②「告知項目」はクリアできるか？
持病がある方が保険を検討する際、最大の関門となるのが健康状態の告知です。
引受基準緩和型保険の場合、告知項目にすべて該当しなければ申込が可能になります。
告知項目は保険商品によっても異なるため、複数の商品を比較することがおすすめです。
例えば、多くの商品では「過去2年以内の入院・手術歴」が問われますが、中には2年ではなく1年以内のみで良いケースもあります。
1社だけで加入できないと諦めてしまうのではなく、いくつかの商品の告知項目を確認し、自身が検討できる商品を探しましょう。
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ポイント③必要な保障額（葬儀費用）はいくらか？
高齢者が死亡保険で備える目的として最も多いのが「葬儀費用」です。
必要な保障額を決めるために、葬儀にどのくらいの費用がかかるのかを把握しましょう。
株式会社鎌倉新書の調査によると、葬儀費用の全国平均は118.5万円です。
ただし葬儀の規模によって費用は異なり、一般葬では161.3万円、家族葬では105.7万円と多少の差があることがわかります。
死亡整理資金やお墓の費用も考慮すると、最低300万円前後の保障を準備しておくと安心です。保障額を下げれば保険料も抑えることができますが、必要な保障額は確保しておくことが大切です。
（参考：【第6回】お葬式に関する全国調査（2024年）｜鎌倉新書）
ポイント④デメリット（保険料・削減期間）は許容できるか？
引受基準緩和型保険は持病があっても加入しやすい一方、保険料が割高だったり、削減期間が設けられていたりとデメリットもいくつかあります。
メリットとデメリットを天秤にかけ、許容できるかどうかを検討しましょう。
保険料が毎月の家計を圧迫しないか、長く支払い続けられる範囲になっているかが大切なポイントです。
削減期間は1～2年間に設定されていることが一般的で、商品によって期間や条件は異なるため、複数の商品で比較してみることがおすすめです。
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【目的・タイプ別】持病があっても入りやすい死亡保険とは
持病があっても入りやすい死亡保険と一口に言っても、いくつかの種類があります。
ここからは、タイプ別に高齢者でも検討しやすい死亡保険をご紹介します。
毎月保険料を支払う「引受基準緩和型終身保険」
葬儀費用に備える目的で一生涯の保障を希望する場合、まずは「引受基準緩和型終身死亡保険」を検討すると良いでしょう。
保険料の支払いは毎月、もしくは半年や1年ごとで、保険料を支払い続ける限り保障が一生涯続きます。
終身保険は、解約時に解約返戻金を受け取れる貯蓄型の保険のため、毎月の保険料は掛け捨てタイプと比べて高くなる傾向にあります。
また、緩和型の場合さらに保険料が割高に設定されているため、保障と保険料のバランスに注意が必要です。
一括で保険料を支払う「一時払終身保険」
手元の資金に余裕がある場合、一括で保険料を支払う「一時払終身保険」も選択肢のひとつになるでしょう。
一時払の保険は告知が緩やかな傾向があり、持病がある高齢者でも検討しやすいことがメリットです。
また、毎月保険料を支払うタイプよりも、総額で支払う保険料を抑えられる傾向にあります。
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医療保険に付加する「終身特約」
入院や手術の保険も検討している人であれば、引受基準緩和型医療保険に特約として死亡保障の終身特約を付加するプランもおすすめです。
手ごろな保険料で付加できる終身特約もあり、単体で医療保険と死亡保険に加入するよりも保険料を抑えられる場合があります。
ただし、医療保険に特約として死亡保障を付加する場合、保障額の上限に注意が必要です。
入院給付金日額と連動しているケースも多く、100万円～200万円程度の保障が上限になることが一般的です。
大きな保障を希望している人は、死亡保険単体での加入を検討しましょう。
Q1
入院時の費用は？
持病や高齢者の保険に関するよくある質問
ここからは、持病がある高齢者の保険選びでよくある質問に、保険のプロがわかりやすく回答します。
Q. 糖尿病（高血圧、がん経験）でも本当に入れますか？
A.糖尿病や高血圧の場合、過去1～2年以内に入院・手術歴がなければ検討できる可能性があります。がん経験者は過去5年以内に治療歴がないことが条件になるのが一般的です。
保険を検討する際は、病名で一律に扱いが決まるわけではなく、治療歴や今の健康状態がポイントになります。
糖尿病や高血圧であれば、1～2年以内に入院・手術歴があるかどうかを問われます。
がんの場合は条件が厳しくなり、過去5年以内に治療歴があると加入を断られる可能性があります。
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Q. 保険料は月々いくらですか？（70代・80代の相場）
A.持病がある方向けの保険で一生涯保障の終身保険の場合、70代で毎月1万円～、80代で2万円～が目安となります。
死亡保険の保険料は、加入時の年齢、性別、保険金額によって大きく異なります。
例えば、70歳女性で200万円の緩和型終身保険の場合、保険料の目安は次のとおりです。
A社：1万924円
B社：1万1534円
自身の年齢で保険料が気になる人は、一括見積りを取りましょう。
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Q. 保険（引受基準緩和型）と貯蓄、どちらで備えるべき？
A.保険は貯蓄で間に合わないリスクをカバーするためのものです。それぞれのメリットとデメリットを知ったうえで、どちらで備えておくべきかを考えましょう。
すでに貯蓄で十分に葬儀費用等に備えられているのであれば、保険の必要性は低いかもしれません。
保険のメリットは、加入直後からまとまった保障を確保でき、預金凍結の影響を受けないことです。
ただし、保険料の負担が発生し、長生きした場合は支払総額が保険金額を上回る可能性がある点には注意が必要です。
Q. 医師の診査は必要ですか？
A.一定以上の死亡保険金額に加入する場合は必要なケースもありますが、大きな額でなければ基本的には不要です。
引受基準緩和型保険は告知書の記入のみで、原則として医師の診査は不要です。
また、無選択型保険の場合、健康状態が問われないため告知書の記入や医師の診査は必要ありません。
まとめ
今回は、持病がある高齢者が加入できる死亡保険について解説してきました。
通常の保険に加入が難しい場合、引受基準緩和型死亡保険が第一候補になります。
新規加入可能年齢も比較的高めに設定されているため、高齢者でも検討できる可能性があります。
ほけんのコスパでは、持病がある方向けの死亡保険を複数掲載しています。
「自分の年齢で入れる保険はある？」「保険料はいくら？」と気になる方は、ぜひ一度保険の一括見積りを取ってみましょう。
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