「生命保険、種類が多すぎてどれを選べばいいかわからない」「今の保険が本当に自分に合っているか不安」と悩んでいる人も多いのではないでしょうか。
本記事では、実際の体験談をふまえて、「入ってよかった」と思える保険選びのポイントをFPの筆者が詳しく解説します。
年代や家族構成別に、おすすめの保険と保障の決め方もご紹介するので、保険選びに悩んでいる人はぜひ参考にしてください。
この記事を読んでわかること
実際に保険が必要になったとき、給付金を受け取れることが「入ってよかった」と思えるポイント
いざというときも保険で何とかなる、と思えるよう必要な保障をしっかり確保しておきましょう
あとから後悔しないよう、複数の保険会社で比較検討することがおすすめ
目次
6.まとめ
「生命保険に入ってよかった」と感じるのはどんなとき？3つの体験談
生命保険は、病気やケガ、万が一のリスクに備えるためのものです。
自分と家族にとって必要な保険に加入できていれば、「いざという時にも保険でなんとかなる」と思えるでしょう。
まずは、年代別の3つの体験談から、生命保険に入って良かったと感じる瞬間を紹介します。
事例①【20代・独身】若いうちに入って保険料を抑え、病気での入院にも備えられた
20代で独身の場合、まずは保険の基本として医療保険への加入を検討する人が多いでしょう。
一方、まだまだ健康に自信がある年代のため、実際に保険のお世話になるイメージはできないかもしれません。
しかし、20代でも病気になって入院が必要になるケースもあります。
中には、若くしてがんと診断される人もいます。
そんなとき、医療保険やがん保険で給付金を受け取ることができたら、「入っておいてよかった」と安心できるでしょう。
特に20代は貯金額が十分でないことも多く、突発的な医療費の支払いに困ることもあります。
「もし入院が必要になっても、保険がある」と思えることで、日々の安心にもつながるかもしれません。
また、20代のうちに保険に加入しておくことで、保険料を低く抑えられるメリットもあります。
加入時の年齢が高くなるとその分毎月の保険料も高くなるため、健康で若いうちに保険を検討しておくことが大切です。
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事例②【30代・子育て世代】万が一のことに備え、生活費と教育費の不安がなくなった
30代の子育て世代にとって、世帯主に万が一のことがあったり、病気やケガで働けなくなったりする事態に備えておくことは、とても大切です。
特に子どもが小さいうちは、「もしものことがあったらどうしよう」と不安を感じることもあるでしょう。
世帯主が万が一亡くなってしまったら、のこされた家族はその後の生活費や教育資金を自分で用意しなければなりません。
子どもの教育費は進路によって大きく変動しますが、幼稚園から大学まで全て国公立の場合でも、1人あたり約843.4万円必要といわれています。
それだけの資金を既に準備できている人は、ごく少数かもしれません。
家族の生活を守れるだけの十分な死亡保険に加入していれば、経済的な不安はなくなるでしょう。
また、最近では、病気やケガで長期間働けなくなるリスクを心配する人も増えています。
世帯主の収入が減少すれば、家族の生活にも影響が出ます。
就業不能保険など、長期間の休業が保障される保険に加入していれば、いざというときも収入の心配をせずに済みます。
（参考：令和５年度子供の学習費調査の結果｜文部科学省）
（参考：国公私立大学の授業料等の推移｜文部科学省）
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事例③【40代・夫婦のみ】将来の貯蓄も兼ねた保険で、老後への安心感が生まれた
40代で子どもがいない夫婦の場合、子育て世代ほど高額な死亡保障の必要性は低いかもしれません。
一方、将来の老後資金への備えが主な課題となります。
「老後、年金と貯蓄だけで生活できるか不安」「生活費のためにいつまで働かないといけない？」と心配している人も少なくありません。
終身保険や個人年金保険など、貯蓄性のある保険に加入しておくことで、将来の資産形成にある程度目途が付いたと感じる人もいます。
近年、NISAやiDeCoで資産運用に取り組む人も増えています。
もちろん、インフレリスクに強い投資信託などの資産を持っておくことは大切です。
一方、資産運用は「◯年後に必ず◯万円になります」と約束されているものではありません。
いざお金を使いたい時に、株価が暴落していて運用益が出ていないといった事態も考えられます。
そこで、日本や外国の債券で比較的安定した運用をする終身保険や個人年金を併せ持っておく人もいます。
外国の債券を利用した保険の場合、為替の影響は受けますが、外貨での受取額は保障されているものが多く、将来の資金計画が立てやすいことがメリットです。また終身保険の場合、万が一の保障も兼ねているため、葬儀費用など最低限の死亡保険を準備できる安心感も生まれます。
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入ってよかったと思える生命保険に共通する5つの条件
多くの人が「入ってよかった」と感じる生命保険には、いくつかの共通点があります。
将来後悔しないためにも、保険選びの際はポイントを押さえて自分に合った商品を選ぶことが大切です。
では、入ってよかったと思える生命保険に共通する条件について見ていきましょう。
必要な保障額が適切に設定されている
「入ってよかった」と思える保険の第一条件は、保障額が過不足なく設定されていることです。
医療保険やがん保険など、病気・ケガに備える保険の場合、実際に必要な医療費をまかなえていることが最低条件になります。
万が一に備える死亡保険の場合、遺族年金などの公的保障ではまかないきれない遺族の生活費や教育費がカバーできているかがポイントです。
保障が大きすぎると無駄な保険料を支払うことになり、逆に少なすぎるといざという時に後悔する結果になります。
経済的なリスクを把握したうえで、適切な保障額で保険に加入できていれば、その後の安心につながるでしょう。
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保険料が家計を圧迫せず、無理なく継続できる
保険料は毎月の固定費になります。
家計を圧迫せず、無理なく継続できることがとても大切です。
保険は今だけでなく将来のリスクに備えるためのもので、できるだけ長期間継続する必要があります。
年齢を重ね、病気やケガのリスクが高まる年齢になってから、保険料が高くて解約せざるを得ない状況になるのは本末転倒です。
一般的に、保険料は手取り収入の5%程度が目安とされていますが、各家庭の状況によって最適な割合は異なります。
背伸びをして高額な保険に加入しても、途中で支払いが困難になり解約してしまっては意味がありません。
特に、解約返戻金がない掛け捨て型の保険の場合、それまでに支払った保険料が無駄になってしまったように感じ後悔するかもしれません。
無理なく払い続けられる保険料であることが、「入ってよかった」と心から思えるための条件といえるでしょう。
保障内容と保険料のバランスが良い
保険料の安さだけを追求すると、いざという時に必要な保障が不足する可能性があります。
いざ保険を使う機会が訪れたとき、思ったより給付金が受け取れないと、加入していたことを後悔するかもしれません。
一方で、保障を手厚くしすぎると保険料が高額になり、家計を圧迫してしまいます。
保障内容と保険料のバランスがとれたコストパフォーマンスの高い保険であれば、もしもの時も「加入していてよかった」と思えるでしょう。
例えば、子育て期間中など一定期間だけ手厚い死亡保障が必要な場合は、保険料が割安な掛け捨て型の定期保険が合理的です。
将来の資産形成も兼ねて一生涯の保障をのこしたいのであれば、貯蓄型の終身保険が適しているかもしれません。
万人にとっておすすめの保険はありません。自分の目的に合った保険を選ぶことが大切なポイントです。
ライフステージの変化に合わせて見直しやすい
結婚、出産、住宅購入、子どもの独立、そして定年退職など、人生の節目を迎えるたびに必要な保障内容は変化します。
一度加入した保険をそのままにしておくのではなく、状況に応じて柔軟に見直すことが長期的な満足感につながります。
例えば、医療保険にがん保障や死亡保障などを特約で付加することもできますが、ひとつの契約にまとめることで将来の見直しがしづらくなる可能性があります。
加入中の契約管理はシンプルになりますが、将来の見直しを考えるのであれば、それぞれ独立した保険契約にしておくのも良いでしょう。
また、子どもの独立や定年退職を機に、死亡保障の必要額は少なくなります。
その都度保障額を減額していくことで、保険料の節約にもつながります。
ライフステージの変化に合わせて柔軟に見直しできるよう、保険契約の組み立て方を検討してみるのも良いかもしれません。
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【年代・目的別】おすすめの生命保険と優先順位
ここからは、プロがおすすめする生命保険と加入の優先順位を、年代別にご紹介します。
「入ってよかった生命保険はどれ？」「自分の年代におすすめの保険は？」と気になっている人はぜひ参考にしてください。
【20代におすすめ】病気やケガに備える医療保険
20代は、扶養家族がいない独身の人も多く、高額な死亡保障の必要性は低い傾向にあります。
しかし、社会人になって間もない時期は貯蓄が十分でないことも多く、予期せぬ病気やケガによる入院・手術が家計に大きな影響を与えるおそれがあります。
そのため、20代ではまず自分自身にもしものことがあったときの医療費に備える医療保険の優先順位が高くなります。
若く健康なうちに加入しておけば、毎月の保険料はもちろん、トータルで支払う保険料も抑えられる可能性があります。
月々数千円の負担で入院時の医療費負担をカバーできる医療保険は、貯蓄が少ない人にとっては心強いでしょう。
医療保険を検討する際は、将来にわたって保険料が変わらない終身型がおすすめです。将来大きな病気に罹患すると、保険の見直し自体が難しくなるケースもあります。
若いうちに一生涯の保障を確保しておくことで、もしものことがあっても保障が続く安心感があります。
Q1
入院時の費用は？
【30代・子育て世代におすすめ】万が一のことに備える死亡保険
30代は結婚や出産など、家族構成が大きく変化する時期です。
特に小さな子どもがいる家庭では、働き手に万が一のことがあったときのリスクにしっかり備えておく必要があります。
子どもが独立するまでの間、手厚い死亡保障を確保するには、次の保険がおすすめです。
- 収入保障保険：保険金が毎月または毎年遺族に支払われるタイプの保険。掛け捨て型。
- 定期保険：一定期間まとまった額の死亡保障を確保できる保険。保険金の支払いは一括。掛け捨て型。
いずれも、一定期間のみを保障する定期型の保険で、掛け捨てのため比較的保険料を抑えられる点がメリットです。
収入保障保険の場合、保険期間の経過とともに保障額が減っていくため、通常の定期保険よりも保険料が割安です。
子どもの成長による必要保障額の減少に合わせて保障を準備でき、効率的です。
また、子育て世帯の場合、病気やケガで働けなくなるリスクや、突発的な医療費負担に備えておくことも大切です。
会社員の場合、一定期間働けなくなっても傷病手当金を受け取ることができるため、突然収入が途絶えるわけではありません。
しかし、傷病手当金は給与が満額保障されるわけではなく、収入が減少してしまうリスクがあります。
今の収入を前提に家計を回しているのであれば、収入減少に備えて就業不能保険への加入を検討しましょう。
貯蓄が十分でないなど、突発的な医療費の支払いに困る可能性があるなら、医療保険の必要性も高いといえるでしょう。
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【40代におすすめ】保障と貯蓄を両立する生命保険
40代になると、子どもの教育費の負担がピークを迎える一方で、自身の老後資金の準備も本格的に考え始める必要が出てきます。
収入も安定してくる40代では、万が一の保障を確保しつつ、将来のための資産形成も進められる貯蓄型の生命保険が選択肢に入ります。
資産形成も兼ねた生命保険として、代表的なものは以下の通りです。
- 終身保険：一生涯の死亡保障。保険料の一部が積み立てられ、解約時には解約返戻金を受け取ることができる。
- 変額保険：一生涯、または一定期間の死亡保障。保険料の一部が投資信託の運用に回され、運用成果に応じて解約返戻金や満期保険金を受け取ることができる。
- 個人年金保険：私的年金のひとつ。毎月一定額を積み立て、保険料払込期間終了後に年金として積み立てたお金を受け取ることができる。死亡時は払込保険料相当額が返還される。
終身保険の場合、保険料払込期間を60歳や65歳に設定しておけば、現役時代に支払いを終え、死亡保障もしくはリタイヤ後の資金として活用することもできます。
より積極的に運用したい人は、投資信託の仕組みを利用した変額保険を検討するのもおすすめです。
ただし、純粋に投資信託で運用するのと比べ、死亡保障が準備できる分、保険関係費用がかかるため注意しましょう。
死亡保障が必要ない場合は、個人年金保険などの私的年金を活用しましょう。
また、40代以降は病気やケガ、特に三大疾病のリスクにも注意が必要です。
大きな病気に罹患して想定外の医療費負担が発生する事態に備え、医療保険や三大疾病保険の加入も検討しておくと良いでしょう。
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【50代以降におすすめ】老後に備える保険
50代以降は、子どもが独立し、住宅ローンの返済も終わりに近づくなど、経済的な負担が一段落する時期でもあります。
そのため、高額な死亡保障は徐々に必要なくなり、代わりに自身の老後の生活や健康への備えが最優先の課題になります。
50代になると、資産をある程度保有している世帯とそうでない世帯の差が大きくなっていきます。
資産が十分にあれば、老後の医療費や介護費用の心配も少ないかもしれませんが、資産がほとんどない世帯であれば、民間の医療保険や介護保険を使って備えておく必要性が高くなります。
また、葬儀費用などをまかなえる最低限の死亡保障が必要な場合、終身保険や医療保険の死亡保障特約を検討しましょう。
老後にどんな不安があるか、公的制度でまかなえる範囲はどの程度か、しっかり考えたうえで保険選びを進めることが大切です。
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【健康に不安がある人におすすめ】引受基準緩和型の保険
持病を抱えていたり、入院歴があったりすると、保険加入に制限がかかる場合があります。
健康に不安がある人には、引受基準緩和型の保険がおすすめです。
引受基準緩和型保険は、通常の保険と比べて健康状態に関する告知事項が緩和されており、持病があっても加入しやすい保険です。
保険料は通常の保険よりも割高に設定されていますが、健康状態を理由に保険加入をあきらめていた人にとっては選択肢のひとつになります。
持病の悪化も保障されるため、将来の入院リスクに備えておきたい人におすすめです。
告知事項は2～3つ程度で、すべてに該当しなければ申込が可能です。
保険会社によって告知事項の細かい内容は異なるため、複数社で比較しながら検討するようにしましょう。
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後悔しないために！生命保険選びでよくある失敗例と対策
生命保険は長く付き合っていくもので、人生の大きな買い物のひとつです。
選び方を間違えると「入らなければよかった」と後悔することにもなりかねません。
ここからは、生命保険選びでよくある失敗例と、後悔しないための対策方法をご紹介します。
失敗例①すすめられるがまま、保障内容を理解せず加入してしまった
保険会社の営業職員や知人から勧められ、保障内容を十分に理解しないまま契約してしまうのは、よくある失敗のひとつです。
いざ保険を使うときに、「思っていた保障とは違った」「受け取れると思っていたのに受け取れなかった」といった事態に陥ってしまうかもしれません。
また、保険期間や更新時の取り扱いについてよく理解していないと、更新で思ったより保険料が高くなり、加入を後悔することもあるでしょう。
対策として、必ず「ご契約のしおり・約款」に目を通し、保障対象となるケース・ならないケースについてしっかり確認しておくことが大切です。
また、保険期間は一生涯か一定期間のみか、一定期間のみの場合保険期間満了後の更新は可能か、保険料はどの程度高くなるのかを見ておきましょう。
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失敗例②保険料の安さだけで選んだら、必要な保障が足りなかった
毎月の保険料を抑えたいという気持ちから、安さだけを基準に保険を選んでしまうのもよくある失敗です。
保険料は、保障の大きさや範囲、保険期間と比例しています。
保険料が安いことは、それだけ保障が少なかったり、保障範囲が限定されていることが考えられます。
「入院したときに医療費を給付金でまかなえなかった」という事態は避けたいものです。
また、がん保険の場合、早期発見の上皮内新生物が保障対象外となっていたり、通院治療で給付金を受け取れないケースもあります。
保障範囲には注意が必要です。
保険選びの際は、まず自分や家族にとってどんな保障が必要か、いくら保障があれば安心かを考えることから始めましょう。
そのうえで、複数の保険商品を比較し、必要な保障を確保できる商品の中で、最もコストパフォーマンスの良いものを選ぶと良いでしょう。
失敗例③独身時代の保険を、結婚後・出産後も見直さなかった
生命保険は「一度入れば終わり」ではありません。
独身時代に加入した医療保険を、結婚して子どもが生まれた後もそのままにしているケースは典型的な失敗例です。
独身時代は自分自身の保障だけで十分でしたが、家族が増えれば、万が一の際の遺族の生活費や子どもの教育費を保障する死亡保険が必要になります。
結婚、出産、住宅購入、子どもの独立といったライフステージが変わるタイミングで、必ず加入中の保険を見直すよう心がけましょう。
その時々の家族構成や経済状況に合わせて、保障内容の過不足を定期的にチェックすることが大切です。
また、同じような保障内容でも、保険会社の商品開発が進んだ結果、保険料が下がることもあります。
医療の進歩によって保障内容が変化する場合もあるため、3年ごとを目安に保険を見直すことをおすすめします。
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自分に最適な保険を見つけるための3ステップ
数ある生命保険の中から自分にぴったりのものを選ぶのは、簡単なことではありません。
しかし、正しい手順を踏むことで、誰でも合理的に最適な保険を選ぶことができます。
ここからは、保険選びの正しいステップをプロがご紹介します。
STEP1：自分に必要な保障と優先順位を決める
最初のステップは、自分や家族がどのようなリスクに備えるべきか、優先順位を明確にすることです。
保険で備えておくべきリスクは、主に以下の5つです。
すべてのリスクに保険で手厚く備えておく必要はありません。
家族構成や経済状況などをふまえて、優先順位を付けて保険を検討することが大切です。
例えば、小さな子どもなど扶養家族がいる場合は死亡保障の優先度が高くなり、貯蓄が少ない世帯や健康不安を抱えている人は医療保障やがん保障の優先度が高くなります。
【診断チャート】あなたに死亡保障は必要？
自分にとって死亡保障が必要なのか分からない人は、診断チャートを参考に考えてみましょう。
基本的には
- 扶養家族がいるか
- 葬儀費用に備えられているか
の2点がポイントになります。
扶養家族がいて、まだ子どもが小さい場合は、収入保障保険や定期保険など一定期間を手厚く保障できる死亡保険の必要性が高くなります。
扶養家族がいない場合でも、万が一の時に葬儀費用だけでも家族にのこしてあげたい人は、終身保険で一生涯の死亡保障を確保しておくと安心です。
100万円～200万円前後の少額の保障でも良いのであれば、医療保険の死亡保障特約を利用する方法もあります。
扶養家族もおらず、葬儀費用をまかなえるだけの貯蓄をすでに準備できている場合、死亡保険の必要性は低くなります。
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【診断チャート】あなたに医療保障は必要？
自分にとって医療保険が必要かどうか分からない人は、診断チャートを参考にしてみましょう。
医療保険の必要性を考えるときは
- 医療費を貯蓄から支払っても問題ないか
- 個室療養を希望するか
- 先進医療や自由診療など、公的保険が適用されない治療を希望するか
の3点が主なポイントになります。
ある程度の資産を保有しており、多少の入院費用は自費でまかなえるのであれば、医療保険の必要性は低いといえます。
ただし、費用が高額になりがちな先進医療や自由診療を希望する場合、医療保険の特約でカバーしておくのがおすすめです。
またがんや三大疾病は治療が長引く傾向にあり、貯蓄だけでは医療費をまかないきれないケースもあります。必要に応じて、がん保険や三大疾病保険に加入しておくと安心です。
入院費用を支払う余裕がない、貯蓄をできるだけ取り崩したくない、という人には医療保険の加入がおすすめです。
個室療養を希望する場合は、入院日額保障を重視したプランを検討しましょう。
また、最近では入院日数の短期化が進んでいます。短期入院でも給付金を受け取るためには、入院日数に関係なく給付金を受け取れる「入院一時金特約」の付加が必要です。
Q1
入院時の費用は？
【診断チャート】あなたに働けなくなったときの収入保障は必要？
病気やケガで働けなくなるリスクに備えておくべきか迷っている人は、診断チャートを参考に考えてみましょう。
主なポイントは
- 雇用形態
- 生活防衛資金があるか
の2点です。
会社員や公務員の場合、働けない状態が続いた際は傷病手当金を受け取ることができます。
給与が満額保障されるわけではありませんが、ある程度の生活防衛資金を保有していれば、就業不能保険の必要性は低くなるでしょう。
就業不能への備えが最も必要なのは、自営業やフリーランスで働く人です。有給休暇や傷病手当金などの制度が無いため、働けなくなるとすぐに収入が途絶えてしまう恐れがあります。
ある程度の生活防衛資金を確保できていたとしても、長期療養に備えて最低限の就業不能保険に加入しておくことをおすすめします。
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STEP2：自分に必要な保障額を計算する
備えるべきリスクの優先順位が決まったら、次に保障額がいくら必要かを計算します。
保障額は多ければ多いほど安心ですが、その分保険料も高くなります。
家計を圧迫しないためにも、必要な金額を適切に見積もることが大切です。
例えば死亡保障の場合、遺族の生活費や教育費などの「将来必要になるお金」から、遺族年金などの「公的保障」や「現在の貯蓄」を差し引いた金額が、保険で備えるべき必要保障額の目安となります。
医療保障であれば、高額療養費制度を考慮した上で、差額ベッド代や先進医療費など自己負担となりうる金額を想定して設定します。
参考）必要保障額の計算方法
死亡保障の必要保障額を計算する際は、「必要保障額積み上げ方式」を用いることが一般的です。
必要保障額積み上げ方式は、遺族の生活費や教育費などの支出見込額から、遺族根金や貯蓄など収入見込額を差し引く方法です。
支出見込額
- 生活費
- 教育費
- 住居費（団信に加入している場合は不要）
- 葬儀費用・お墓代
収入見込額
- 遺族年金
- 死亡退職金
- 児童手当
- 貯蓄などの自己資産
- 配偶者の収入
必要保障額は、家族構成によって大きく異なります。自身の状況に照らし合わせて、適切な保障額を選ぶことが大切です。
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参考）入院1回あたりの自己負担額の目安
2022年の調査によると、入院1回あたりの自己負担額の平均は19.8万円となっています。
この額は、公的医療保険・高額療養費制度を適用した後の金額で、食事代や差額ベッド代、交通費等の雑費も含まれています。
入院日数別に自己負担費用を見ると、入院日数が長くなるほど自己負担が高くなる傾向にあり、「入院61日以上」では75.9万円と非常に高額です。
最近では短期入院が増えていますが、万が一に備えて長期入院となったときの備えも検討すると良いでしょう。
（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
あなたに必要な1日の入院給付金は？
入院日額シミュレーター
入院時の費用と想定の入院日数で算出できます
公的保障＝高額療養費制度が適用される金額
公的保障の高額療養費制度を利用する場合の1カ月の医療費負担上限額は、年齢と年収によって算出することができます
あなたの年齢を教えてください
あなたの年収帯を教えてください
100万円の医療費がかかった場合
自己負担額
0円
※百円単位で四捨五入
STEP3：複数の保険会社で比較検討する
必要な保障内容と保障額が決まったら、最後のステップとして複数の保険会社の商品を比較検討します。
同じような保障内容でも、保険会社によって保険料や特約の種類、サービス内容が異なります。
特定の保険会社や営業担当者の提案だけを鵜呑みにせず、インターネットの一括見積もりサイトや、複数の保険会社の商品を取り扱う保険相談窓口などを活用して、客観的に比較することが大切です。
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まとめ
今回は、「生命保険に入ってよかった」と思った実際の体験談や、後悔しない保険選びのポイントについてご紹介してきました。
最適な保険は一人ひとり異なります。
まずは自分や家族にとってのリスクを正しく理解し、必要な保障を明確にすることが、保険選びの第一歩です。
家計に無理のない範囲で、保障内容と保険料のバランスが取れた商品を選びましょう。
ほけんのコスパでは、複数の保険会社の商品を掲載しており、年齢と性別を入力するだけで簡単に保険料の比較も可能です。
保険選びで迷っている人は、まずは見積もりからスタートしましょう。
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