「食道がんと診断され、手術や治療にどれくらい費用がかかるのか不安」「家族が診断されたけれど、資金面でどうすれば良い？」とお悩みではありませんか？
この記事では、食道がんの治療法ごとの費用目安から、公的制度を活用して自己負担額を軽減する方法まで、お金のプロであるFPが詳しく解説します。
がん治療にはお金の不安がつきものです。
ぜひこの記事を参考に、自身の状況にあった資金計画を立てていきましょう。
この記事を読んでわかること
食道がんの治療は、治療法によって数十万円の医療費がかかる
高額療養費制度を利用することで収入に応じて医療負担を軽減できる
がん治療における経済的な不安は、民間の医療保険やがん保険で解決
目次
1-1.頸部・胸部・腹部切除術の費用
1-2.内視鏡手術（ESD/EMR）費用
1-4.食道がんの平均入院期間
1-5.食道がんの検査費用
3-2.がん保険や医療保険の活用
5-1.引受基準緩和型医療保険
5-2.無選択型保険
6-1.食道がんとは
6-2.食道がんのステージ分類と治療方針
6-3.食道がんの患者数と5年生存率
7.まとめ
【治療法別】食道がんの治療費用と入院期間の目安
食道がんの治療にかかる費用は、がんの進行度や選択する治療法によっても異なります。
主な治療方法は、外科手術、体への負担が少ない内視鏡治療、そして放射線治療や化学療法があります。
治療法別に、費用の目安を見ていきましょう。
頸部・胸部・腹部切除術の費用
食道がんの外科手術では、がんのある食道と周辺のリンパ節を切除します。
がんの場所によって頸部、胸部、腹部を切開する必要があり、身体への負担が大きい手術になります。
食道が無くなってしまうと食事自体ができなくなるため、切除後は併せて食道の再建を行います。
がん細胞を切除する際は大きく胸を開き、再建ではお腹を開いて胃を食道の代用とすることが一般的です（胃管再建術）。
3割負担の場合、手術自体の治療費は60万円から80万円前後が目安です。ここに、入院基本料や食事代、検査費用などが別途加算されます。
外科手術は内視鏡手術や放射線治療などと比べても医療費が高くなる傾向にありますが、公的医療保険制度のひとつである高額療養費制度を利用することで、自己負担額を軽減できます。
内視鏡手術（ESD/EMR）費用
内視鏡手術は、主にリンパ節転移のないステージ0などごく早期の食道がんに適応される治療法です。
口から内視鏡を挿入し、食道の粘膜内にとどまっているがんを切除します。
外科手術と比べて身体への負担が大幅に少なく、食道を温存できる点が最大のメリットです。
内視鏡手術の場合、入院期間は比較的短く、およそ1週間前後とされています。治療費の目安は3割負担で15～30万円前後です。
外科手術と同様、高額療養費制度を利用することで、自己負担額はさらに軽減できる可能性があります。
放射線治療・化学療法（薬物療法）費用
放射線治療や化学療法（抗がん剤治療）は、単独で行われる場合と、それぞれを併用する場合があります。
手術が難しい進行がんの治療や、手術前後にがんを小さくする目的など、幅広いステージで利用されます。
費用は3割負担で10～20万円前後とされていますが、治療を受ける回数や治療の種類によって大きく異なります。
特に化学療法の場合、使用する抗がん剤の種類や投与スケジュールによって医療費に違いが出ます。
高額療養費制度を利用したとしても、治療が数カ月に及ぶとそれだけトータルでの医療費負担も大きくなる可能性があります。
放射線や化学療法は通院で実施することもありますが、比較的新しい民間のがん保険では通院治療も保障対象になるものが増えています。
加入中の保険の保障内容について、事前に確認しておくことが大切です。
参考）光免疫療法とは
光免疫療法とは、薬剤と光を用いた新しいがんの治療方法です。
がん細胞の表面にあるEGFRとよばれるタンパク質に、光に反応する薬剤が結合し、レーザー光を当てることでがん細胞を死滅させる仕組みです。
がん細胞のみをターゲットにするため、従来の治療法と比べ、正常な細胞をほとんど傷つけずに治療できる点がメリットです。
光免疫療法は2020年に厚生労働省に承認され、2021年から一部のがんで保険適用の対象になりましたが、食道がんは現段階で対象になっていません。
そのため、光免疫療法を食道がんの治療で行う場合は、全額自己負担の自由診療となります。費用は1クールの治療で100万円～300万円前後と非常に高額です。
保険適用の拡大のために臨床試験が進められている段階ですので、将来的には保険適用の範囲が広がることも期待できます。
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食道がんの平均入院期間
食道がんの治療における入院期間は、治療法によって大きく異なります。
一般的に外科手術が最も入院期間が長く、経過が順調な場合でも術後2～3週間程度の入院が必要とされています。
内視鏡手術の場合は体への負担も少ないため、順調であれば1週間程度の入院になることが多いようです。
放射線治療は数日間の入院で行う場合と、通院で行う場合があります。
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食道がんの検査費用
食道がんの診断やステージの特定には、いくつかの検査が行われます。
代表的な検査と費用は次のとおりです。
- 上部消化管内視鏡検査（胃カメラ）
診療報酬点数：1140点
医療費：1万1400円
自己負担（3割）：3420円
- 内視鏡下生検法（生検）
診療報酬点数：310点
医療費：3100円
自己負担（3割）：930円
- CT撮影（64列以上のマルチスライス型の機器による場合）
診療報酬：1020点 ※共同利用施設において行われる場合
医療費：1万200円
自己負担（3割）：7140円
- ポジトロン断層撮影（PET検査）（18ＦＤＧを用いた場合）
診療報酬：7500点
医療費：7万5000円
自己負担（3割）：2万2500円
※2025年10月時点での診療報酬点数による
ひとつの検査で診断確定に至るわけではなく、複数の検査を組み合わせて最終的な診断になることが一般的です。検査の種類によっては数万円の自己負担が発生することもあります。
がん治療にかかる医療費の平均
残念ながら食道がんに限った医療費平均のデータはありませんでしたが、厚生労働省の「国民医療費の概況」によると、がん治療にかかる医療費の平均は次のとおりでした。
1回の入院での自己負担額は、平均20万円～30万円前後です。
例外として、白血病は入院が長引くことが多いため、平均自己負担額が50万円を超えています。
またがん治療は外来で行われることも多く、1回あたりの自己負担額は1万円～3万円前後です。
1回の費用はそこまで高額ではありませんが、治療が長引くことで徐々に家計へのダメージが大きくなる恐れもあります。
（参考：令和４（2022）年度 国民医療費の概況｜厚生労働省）
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当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2025年12月1日―2025年12月31日)
食道がん治療にかかる自己負担額を軽減する方法
ここまで、食道がんの治療にかかる医療費について見てきましたが、実際の自己負担額は公的医療保険制度を利用することでさらに抑えることができます。
具体的に見ていきましょう。
高額療養費制度：自己負担の上限を知る
高額療養費制度は公的医療保険の仕組みのひとつで、家計における医療費の負担が大きくなりすぎないように配慮されたものです。
1カ月の医療費自己負担上限額が定められており、上限を超えて支払った医療費はあとから返還される仕組みになっています。
上限額は年齢と収入によって定められており、次のとおりです。
例えば現役世代で年収500万円の平均的な世帯の場合、1カ月の自己負担額は約9万円が上限となります。
上限額以上に支払いが発生した場合は、高額療養費の申請をすることで差額が返還されます。
年収が高い世帯の場合、自己負担額も高額になるため注意が必要です。年収約1160万円を超えるケースでは、1カ月約26万円が自己負担の上限となります。食道がんで手術を受けた際、公的保険を使っても想定以上の支払いが発生する可能性があるため、事前に制度の確認をしておくことが大切です。
参考）高額療養費制度を利用した場合の自己負担額シミュレーション
実際に、食道がんの手術で1カ月の医療費総額が200万円、窓口での3割負担額が60万円かかった場合の自己負担額をシミュレーションしてみましょう。
年収約370～約770万円の場合
8万100円＋（200万円－26万7000円）×1％＝9万7430円
年収約770万円～約1160万円の場合
16万7400円＋（200万円－55万8000円）×1％＝18万1820円
年収約1160万円以上の場合
25万2600円＋（200万円－84万2000円）×1％＝26万4180円
ただし、上記はあくまでも「入院と退院が同一月だった場合」です。
月をまたいだ場合は1カ月ごとに計算されるため、自己負担が倍になるケースもあります。
食道がんの場合、外科手術を受けると比較的入院日数が長引く傾向にあります。
万が一入院が月をまたいでしまうことも想定し、だいたいの費用を把握しておきましょう。
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参考）公的医療保険適用外の費用
高額療養費制度は医療費の負担を大きく軽減してくれる強い味方ですが、すべての費用が対象になるわけではありません。
次の費用は公的医療保険の適用外となり、全額自己負担が必要です。
- 差額ベッド代：個室や少人数の病室を希望した場合にかかる費用
- 入院中の食事代：一部自己負担が必要。1食あたり510円
- 先進医療の技術料：厚生労働省が認めた最先端の治療法。技術料は全額自己負担
- 自由診療：日本で未承認の治療法。一連の治療にかかる費用がすべて全額自己負担となる
- 通院のための交通費や宿泊費：遠方の病院に通う場合などに必要
- その他雑費：入院中の日用品、パジャマやタオルのレンタル代、診断書の作成料など
差額ベッド代は入院1日ごとに発生するため、入院が長引くとその分自己負担額も大きくなります。
食道がんで大きな手術を受ける場合、できるだけ静かな環境で療養したいと考える人も多いでしょう。
公的医療保険が適用されない費用については、民間の医療保険でカバーできるよう備えておくのがおすすめです。
また、先進医療や自由診療といった最先端の治療を視野に入れている人は、医療保険やがん保険の特約で保障されているか確認しておきましょう。
保険商品によっては、かかった費用を実費で保障してくれるものもあります。
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がん保険や医療保険の活用
公的医療保険制度でカバーしきれない費用や、治療による収入の減少に備えるためには、民間のがん保険や医療保険が効果的です。
加入している保険がある人は、保険証券や設計書等で保障内容を再確認しましょう。
古い医療保険の場合、「入院5日目から保障」などの条件が定められているものもあります。
また、がん保険では比較的早期発見の「上皮内がん」が保障対象外になるケースもあるため、注意が必要です。
すでに入院や手術の予定が決まっている場合、先に保険会社に給付金請求の連絡をしておくとスムーズです。
これを機に、家族の保険も保障内容が古くなっていないか確認しておくことをおすすめします。
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民間の保険で受け取れる給付金
食道がんと診断され、治療を受けることになったら、加入している保険で給付金を受け取れる可能性があります。
実際に受け取れるお金と、食道がんになってからでも加入できる保険について解説していきます。
医療保険：入院給付金・手術給付金
医療保険では、入院日数に連動する「入院日額給付金」と、手術の種類に応じた「手術給付金」が支払われる可能性があります。
また保険商品によっては、入院日数にかかわらず一時金を受け取れるタイプもあります。
- 入院日額給付金：入院日数✕所定の金額が支払われる
- 入院一時金：1回の入院に対し所定の一時金が支払われる
- 手術給付金：手術の種類に応じて支払われる。入院日額の◯倍、などと定められていることが一般的
入院日額給付金は、入院日数が長引くほど大きな金額を受け取れるため、食道がんで外科手術を受けたケースなどでは非常に心強い保障になります。一方、内視鏡手術や放射線・薬物療法など、比較的入院が短いケースでは一時金保障が役に立ちます。
Q1
性別をお伺いします
がん保険：がん診断給付金・がん治療給付金
がん保険は、がん治療に特化した手厚い保障が特徴です。
がんと診断されたときに受け取れる「診断給付金（一時金）」と、放射線や薬物療法を受けた月ごとに受け取れる「治療給付金」などが一般的な保障内容です。
食道がんと診断された場合、まずは「診断給付金（一時金）」を受け取れる可能性があります。
ただし、比較的古いがん保険の場合、早期発見の上皮内がんは保障対象外になっているケースがあるため注意が必要です。
がん保険に入院や手術保障が付いている場合、医療保険と重複していても受け取ることが可能です。がん保険と医療保険どちらも加入している人は、給付金の請求漏れがないよう確認しましょう。
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食道がんでも加入できる保険はある？
一般的に、がんと診断されると新しい保険への加入は難しくなります。
特に、診断後治療を控えている状態では加入を断られることがほとんどです。
ただし、この先ずっと保険加入ができないわけではありません。
退院から一定期間経っていれば引受基準緩和型医療保険や、がん経験者向けがん保険を検討できる可能性があります。
引受基準緩和型医療保険
引受基準緩和型医療保険とは、持病がある方向けに健康告知を緩和している医療保険のことです。
告知項目は保険会社によってさまざまですが、がん治療終了から5年以上経過していれば検討できる保険商品の選択肢が広がります。
また保険会社によっては、「1年以内に入院・手術歴がないこと」「3カ月以内に入院・手術・放射線治療のいずれかを勧められていないこと」を条件に、加入を検討できるものもあります。
現状で自身が加入できる保険商品があるか、複数を見比べて探してみるのがおすすめです。
また、引受基準緩和型の保険は持病があっても加入しやすい分、毎月の保険料は割高に設定されています。
保険料と保障のバランスが取れているか、毎月支払える範囲の保険料になっているかを確認することが大切です。
参考）引受基準緩和型医療保険の一般的な告知項目
一般的な引受基準緩和型医療保険の告知項目は、以下の通りです。
多くの保険会社では、過去5年以内のがん治療歴を尋ねられます。
ただし、一部の商品ではさらに簡易的な告知で加入を検討できるものもあります。
必ず複数の保険会社で比較検討をしましょう。
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無選択型保険
無選択型保険は、健康状態に関する告知や医師の診査が一切不要で、原則として誰でも加入できる保険です。
加入のハードルが低い分、保険料は引受基準緩和保険よりもさらに割高になります。
また保障内容も限定的で、加入から一定期間は保障対象外になる「免責期間（待機期間）」が設けられていることが一般的です。
引受基準緩和型医療保険にも加入できない場合の、最終的な選択肢として検討すると良いでしょう。
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知っておきたい！食道がんの基礎知識
食道がんの治療について考える上で、病気そのものに関する基本的な知識を理解しておくことは非常に大切です。
ここからは、食道がんの定義やステージ分類、治療方法などを解説します。
食道がんとは
食道とは、喉（咽頭）と胃をつなぐ、長さ約25cmの管状の臓器です。
食道がんは、食道の最も内側にある粘膜から発生する悪性腫瘍です。
食道がんには、日本人に最も多い扁平上皮がんと、欧米人に多い腺がんの2種類があります。
近年では、逆流性食道炎に関連するバレット食道がんといわれる腺がんも、日本人で増加傾向にあるようです。
食道がんの主な原因は、喫煙と飲酒です。特に扁平上皮がんは、喫煙や飲酒と強い関連があるといわれています。
食道がんのステージ分類と治療方針
食道がんの治療方針は、がんの進行度を示すステージ（病期）によって決定されます。
食道がんのステージは0期～Ⅳ期の5段階にわけられ、以下の3つの要素との組み合わせでステージ分類されます。
- T因子：がんが食道の壁のどの深さまで達しているか
- N因子：リンパ節への転移の程度
- M因子：肺や肝臓など、他の臓器への転移（遠隔転移）の有無
- ステージ0～Ⅰ期：がんが食道壁の浅い層にとどまっている早期の段階。主に内視鏡治療や外科手術が選択される。場合によっては化学放射線療法も検討される。
- ステージⅡ～Ⅲ期：がんがより深く達していたり、リンパ節への転移が見られたりする段階。多くの場合、手術前に化学療法を行い、がんを小さくしてから手術に臨むのが標準的な治療。
- ステージⅣ期：がんが周辺の重要な臓器にまで広がっていたり、遠隔転移があったりする最も進行した段階。手術による根治は難しく、化学療法や放射線治療が治療の中心となる。
食道がんの患者数と5年生存率
全国がん登録罹患データによると、食道がんと診断された数は2万6075例です。（2021年度）
そのうち男性が2万1150例、女性が4924例で、男性が女性の約4.3倍を占めており、男性に多いがんであることがわかります。
年齢別に見ると、50代後半から罹患率が高くなり、70代でピークを迎えます。
食道がんと診断された後の5年生存率は、進行度が「限局」（がんが他の臓器に転移していない状態）の場合80.4％と高い一方、遠隔転移がある場合は10％まで低下します。
がんは早期発見が非常に大切です。定期的に健康診断や人間ドックを受けて、少しでも異常があれば病院を受診するよう心がけましょう。
（参考：がん種別統計情報 食道｜国立がん研究センター）
まとめ
食道がんの手術費用や治療費は、治療法によって数十万円からと高額になる可能性がありますが、高額療養費制度を活用することで、実際の負担額は軽減できます。
ただし、放射線・薬物療法が長引くことで徐々に家計への影響が大きくなるリスクもあります。
また、差額ベッド代や先進医療の技術料など、公的保険の適用外となる費用も存在します。
経済的なリスクに備えるためには、民間の医療保険やがん保険が有効です。
加入している保険がある人は、あらためて保障内容や保障額を確認しましょう。
食道がんは早期発見・早期治療が極めて重要です。
万が一に備えて、公的制度と民間保険の仕組みを正しく理解し、経済的な準備を整えておくことが、安心して治療に臨むための第一歩です。
