狭心症だと生命保険に入れない？医療保険や団信など、保険種類ごとに加入目安を解説

狭心症でも保険に加入できる？

狭心症で5年以内に治療歴がある場合、通常の保険への加入は難しい可能性があります。

ただし、狭心症による入院・手術から1~2年経過していれば、引受基準緩和型保険の検討ができる可能性があります。

狭心症を含む虚血性心疾患は、がんや脳卒中と並んで日本人の3大死因といわれています。

また、一度狭心症を発症すると、その後再発するリスクもあります。

そのため、保険会社の判断も厳しいものになります。

生命保険加入時の告知項目

通常の生命保険に加入する際は、次のような質問項目（告知項目）に回答する必要があります。

告知項目は保険会社によっても多少の違いはありますが、基本的には次の3点がポイントになります。

狭心症で過去5年以内に入院・手術歴があったり、現在も通院治療を続けている場合は、告知に該当する可能性があります。

また、経過観察のみの通院も基本的には告知に該当するので、注意しましょう。

狭心症でも生命保険に加入できる？【保険種類別】

検討する保険種類によっても、加入の目安は異なります。

ここからは、狭心症でも加入できるかどうかを保険種類別に解説していきます。

狭心症で5年以内に治療歴がある場合、通常の医療保険への加入は難しいでしょう。

一部の保険会社では、現在通院していないことや、合併症がないこと、最終発作から5年以上経過していることなどを条件に通常の保険に加入できる場合もあります。

ただし、ほとんどの保険会社では加入が難しいため、狭心症の罹患歴がある人には基本的に「引受基準緩和型医療保険」がおすすめです。

引受基準緩和型医療保険であれば、最終の入院・手術から1~2年以上経過していれば検討できる商品があります。

Q.共済に加入できる？

A.共済組合によっても診査基準は異なりますが、狭心症の罹患歴があると加入できない可能性があります。

共済に加入する際も、そのほかの生命保険と同様に健康状態の告知が必要です。

共済の告知項目には、現在の治療している病気があるかどうかや、過去の入院・手術歴について尋ねる項目があります。

共済の場合、告知項目に該当した時点で基本的に加入できないとされているため、狭心症で治療歴があると検討が難しい可能性があります。

民間の引受基準緩和型保険か、こくみん共済やJA共済で取り扱われている緩和型プランを検討するのがおすすめです。

住宅ローンを組む際に併せて検討する団体信用生命保険（団信）ですが、一般の生命保険と同様に健康状態の告知が必要です。

団信は、ローン契約者に万が一のことがあったとき、その後のローン支払が免除されるものです。

診査の基準は公開されておらず保険会社によっても異なりますが、一般的な団信の告知書には心臓や血圧に関する病気についての申告が必要になっています。

狭心症の罹患歴が理由で団信の加入を断られた場合、ワイド団信とよばれる引受基準緩和型の団信か、一般の死亡保険で団信の代替をする方法もあります。

がん保険は、狭心症を抱えていても比較的入りやすい保険です。

がん保険に加入する際の告知項目は、がんの発症に直接関係のある症状や病気についてが中心となっています。

そのため、狭心症でもがん保険に入れるケースが多いでしょう。

保険会社によっては、がん保険の告知項目自体に狭心症が該当しないこともあります。

該当した場合でも、詳細を告知することで診査に通る可能性もあります。

三大疾病保険は、「がん」「心疾患（急性心筋梗塞）」「脳血管疾患（脳卒中）」に備える保険です。

そのため、心疾患のひとつである狭心症にすでに罹患していると、加入を断られる可能性が高くなります。

狭心症は再発のリスクもあるため、最低でも完治して最終の通院から5年以上経過していることが条件になることが一般的です。

治療終了から2年以上経過していれば、引受基準緩和型三大疾病保険を検討できる場合もあります。

現在の状況で検討できる商品がないか探してみましょう。

Q.狭心症は三大疾病に含まれる？

A.「三大疾病」の定義によっては含まれる場合があります。

三大疾病とは一般的に、「がん」「心疾患」「脳血管疾患」を指し、日本人の死因上位3つを占めます。

三大疾病の定義は保険会社によって異なっており、「心疾患」と定めている場合は狭心症も保障対象となりますが、「急性心筋梗塞」と定めている場合は該当しません。

いま一度、加入中の保険の保障範囲について確認しておくと良いでしょう。

働けなくなったときのために備える就業不能保険では、5年以内に狭心症での通院や治療歴があると、加入できない可能性が高くなります。

一部の保険会社では、年齢が比較的高く診断から5年以上経過していれば割増保険料で検討できるケースもあるようですが、ほとんどの保険会社で厳しい判断となることが考えられます。

就業不能保険にはいわゆる「引受基準緩和型」の商品がないため、医療保険や三大疾病保険の緩和型を代替として検討するか、完治から5年待って検討するのが良いでしょう。

5年以内に狭心症による通院や治療歴があると、通常の死亡保険には加入できない可能性があります。

年齢や治療歴によっては割増保険料で検討できるケースもありますが、ほとんどの保険会社の死亡保険は検討が難しい可能性があります。

狭心症が理由で死亡保険に加入できなかった人は、引受基準緩和型の死亡保険を検討するのがおすすめです。

引受基準緩和型死亡保険の告知項目は保険会社によっても異なりますが、狭心症による入院・手術がある場合は2年以上経過していれば比較的検討しやすくなります。

狭心症を隠して生命保険に加入したらバレる？

事実と異なる告知をした場合、給付金請求時等にバレる可能性があります。

告知項目に当てはまることは、必ず正しく申告するようにしましょう。

保険会社は加入者から給付金請求等があったときに、申込時の告知が正しかったかどうかを調査することがあります。

医療機関のカルテを参照したり、健康保険の利用歴を確認することで、告知内容に偽りが無いかを確認することができるようになっています。

「持病を隠して入ってもバレないだろう」と安易に考えてはいけません。

告知内容が事実と異なると判明した場合「告知義務違反」となり、給付金が支払われなかったり、最悪の場合契約を解除されてしまうこともあります。

自分自身が不利益を被る可能性が高いので、申込時の告知は必ず正しく行うようにしましょう。

狭心症でも入りやすい保険は2種類

狭心症の罹患歴があると、通常の保険への加入は制限されてしまうケースがあります。

しかし中には狭心症の人でも入りやすい保険商品もあるので、すぐに加入を諦める必要はありません。

ここからは、狭心症の人でも入りやすい保険について、特徴やメリットとデメリットについて解説します。

狭心症の場合、通常の医療保険への加入は難しいことが多いですが、持病がある方向けの医療保険（引受基準緩和型医療保険）であれば検討できる可能性があります。

引受基準緩和型医療保険は、通常の医療保険と比べて告知項目が緩和されており、持病があっても入りやすくなっています。

引受基準緩和型医療保険は、加入しやすい分通常の医療保険と比べて保険料が割高に設定されているデメリットもあります。

しかし、持病の悪化も保障対象となるメリットもあるため、狭心症が原因で保険加入を断られた経験がある方にはおすすめです。

保障と保険料のバランスを考慮しながら検討していきましょう。

また医療保険以外にも、死亡保険や三大疾病保険で「引受基準緩和型」の商品が販売されています。

ニーズに合わせて商品選びをしましょう。

引受基準緩和型医療保険の告知項目

保険会社によっても告知項目の違いはありますが、代表的な引受基準緩和型医療保険の告知項目は次の通りです。

過去に狭心症の入院・手術歴があっても、1~2年以上経過していれば申込が可能です。

退院から1年経過していない場合は、最低でも1年経過してから保険の検討をしていくのが良いでしょう。

狭心症とは

狭心症は「虚血性心疾患」の一種で、原因のほとんどは動脈硬化とされています。

動脈硬化は、高血圧や糖尿病、脂質異常症等により血管が狭くなることで引き起こされます。

狭心症の症状は主に、胸痛、締め付けられるような圧迫感などです。

階段を上ったり重い荷物を持つなど、心臓に負担のかかる行動をとったときに症状が出やすくなります。

狭心症と診断されたら、薬物治療やカテーテル手術、バイパス手術などの治療が必要になります。

進行を防ぐためには、治療に取り組みながら生活習慣の改善を心がけることが大切です。

狭心症で給付金・保険金は受け取れる？

加入している保険によっては、狭心症で給付金が受け取れることもあります。

一般的によくあるケースをご紹介します。

狭心症で入院や手術をした場合、医療保険や三大疾病保険で保障対象となる可能性があります。

いざというときにいくら受け取れるのか、加入中の保険の保障内容を確認しておくようにしましょう。

狭心症と診断されて通院治療をしているだけでは、基本的に給付金を受け取れません。

医療保険・三大疾病保険ともに、入院や手術が給付金支払の条件となっていることがほとんどです。

一部の保険会社では「心疾患による抗血栓薬治療を受けた場合」に給付金が受け取れるタイプの保障もあるので、念のため保障内容を確認しておくと良いでしょう。

A.「検査」が目的の場合、手術給付金が支払われない可能性があります。詳細は加入中の保険会社に確認してみるのがおすすめです。

一般的に、「検査」が目的の処置は手術給付金の支払対象外になります。

そのため、狭心症でカテーテル検査を受けても、手術とはみなされない可能性が高くなります。

ただし、医師の指示による検査入院の場合、入院日額等の入院保障は支払われることもあります。

詳しくは、加入中の保険会社に確認してみるのが良いでしょう。

狭心症の人が備えておきたい3つのリスク

狭心症を抱えていると持病の悪化や合併症の発症により、入院が必要になるリスクがあります。

入院が長期化すると治療にかかる費用負担も大きくなるため、何らかの備えを用意しておくことが大切です。

貯蓄が十分にある場合でも、長引く治療で資産を切り崩していく生活が続くと、精神的な負担も大きくなります。

お金の不安を保険で取り除いておくことも、選択肢のひとつです。

（参考：令和5年（2023）患者調査の概況｜厚生労働省）

狭心症で治療をしている人は、健康な人と比べて入院や手術のリスクが高くなります。

医療保険でいざというときの治療費負担に備えておくと良いでしょう。

狭心症と診断されていると通常の医療保険には加入しづらくなるため、引受基準緩和型医療保険の検討がおすすめです。

入院時に必要になる費用をあらかじめ把握したうえで、保険でカバーできるようにプランニングしておくようにしましょう。

参考）入院時の自己負担費用と逸失収入の総額

2022年度の調査によると、過去5年間に入院し自己負担費用を払った人の平均負担額は、入院1回あたり19.8万円となっています。

負担額は入院日数が長いほど高くなる傾向にあり、61日以上の入院では75.9万円となっています。

また、入院時に逸失収入（入院することで得られなかった収入）があったと答えた人は全体の17.4%おり、平均額は30.2万円です。

自営業者やフリーランスの場合、入院して働けなくなることで収入が途絶えてしまうリスクもあります。

医療費負担に加え、収入の減少についても検討しておく必要があるといえるでしょう。

（参考：2022年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

狭心症は再発のリスクがある病気です。

また、動脈硬化が進むと「脳血管疾患」を引き起こす恐れもあります。

罹患率の高い「がん」と併せ、しっかりと備えておく必要があります。

狭心症と診断されていると、通常の三大疾病保険には加入できない可能性が高くなります。

治療が終了して一定期間が経過していれば引受基準緩和型三大疾病保険を検討できる可能性もあるので、告知項目を確認してみるのが良いでしょう。

参考）心疾患の平均在院日数

2023年の厚生労働省による調査では、狭心症を含む「心疾患」の平均在院日数は全体で18.3日で、65歳以上はさらに長く20日以上となっています。

合併症を抱えている場合は、さらに在院日数が長くなる可能性があります。

入院日数が長くなると、その分医療費の負担額も大きくなります。

いざというときの医療費負担に不安を感じている人は、医療保険で備えておくのが良いでしょう。

（参考：令和5年（2023）患者調査の概況｜厚生労働省）

参考）虚血性心疾患の平均医療費

2023年時点の虚血性心疾患の平均医療費は、次の通りです。

上記は1日あたりの負担額なので、治療が長引いたり入院日数が長引くとその分医療費負担も大きくなります。

高額療養費制度を利用することで1カ月の自己負担額はある程度抑えることができますが、治療が長引けば毎月一定の負担は必要になります。

（参考：令和5（2023）年社会医療診療行為別統計の概況｜厚生労働省）

自分に万が一のことがあったとき、家族に経済的な負担をかけたくない人は、死亡保険の検討がおすすめです。

必要な死亡保障の額は、年齢や家族構成によっても異なります。

パートナーや小さい子どもがいる家庭では、比較的大きな死亡保障が必要になります。

一方、単身者の場合は死亡保障の必要性自体が低くなります。

ただし、両親や兄弟に少しでもお金を残してあげたい人は、葬儀費用をまかなえる数百万円程度の死亡保障を用意しておくと安心です。

まとめ

今回は、狭心症でも保険に入れるかの目安や、おすすめの保険についてご紹介してきました。

5年以内に狭心症の治療歴があると、通常の医療保険や死亡保険への加入は難しくなります。

必要に応じて引受基準緩和型の保険を検討するのがおすすめです。

ほけんのコスパでは、持病があっても入りやすい保険を複数掲載しています。

年齢と性別を入力するだけで簡単に保険料の見積りも可能です。

ぜひ、保険選びの参考にしてください。