「結婚したら保険に入っておくべき？」「独身時代に入った保険は見直したほうが良い？」と、結婚を機に保険について考える人も多いのではないでしょうか。
結婚すると、自分だけでなくパートナーのことも考えて保険を選ぶ必要があります。
子どもの誕生、マイホームやマイカーの購入など、今後控えているライフイベントについても考慮しなければなりません。
今回は、結婚したら必要になる保険と、保険選びや見直しのポイントについてプロが詳しく解説します。
この記事を読んでわかること
結婚したら、まずは死亡保障や医療保障を検討しておきましょう
必要な保障は、働き方や経済状況によって異なります。パートナーと話し合いながら保険選びを進めましょう
独身時代に入った保険では保障が不足しているケースも。結婚を機に見直すのがおすすめ
結婚したらなぜ保険が必要？
結婚すると、独身時代にはなかった家族への責任が発生します。
自分に何かあったとき、家族を経済的なリスクから守るため、必要に応じて保険を検討する必要が出てくるでしょう。
例えば万が一のことがあると、のこされた家族は葬儀費用だけでなく、その後の生活でも経済的な負担を負う可能性があります。
また病気やケガで療養が必要になれば、医療費の負担に加えてお見舞いや看病なども必要になります。
家族を守るために、どんな状況に陥ると経済的に困る可能性があるかを整理し、考えられるリスクに優先順位をつけて保険を検討していきましょう。
独身時代に入った保険は見直すべき？
独身時代に入った保険では、結婚後に備えておくべきリスクに対して保障内容が不十分な可能性があります。
まずは保障内容を再度確認し、不足している保障があれば追加で加入を検討するか、全体的に保険の見直しをするのも良いでしょう。
特に、結婚後は死亡保障の必要性が高くなる可能性があります。
万が一のときに家族が困らないよう、死亡保障額を見直しておくのがおすすめです。
また保険は毎年のように新商品が発売されており、より良い保障内容のものや、保険料を抑えられるものが見つかる可能性もあります。
結婚を機に、加入中の保険を見直すようにしましょう。
結婚したら備えておきたいリスク
結婚したら備えておきたいリスクにはどんなものがあるか、具体的に見ていきましょう。
万が一のリスク
結婚したら、まずは万が一のことがあったときに配偶者が負う経済的なリスクについて考えておく必要があります。
ライフスタイルや経済状況によって、万が一の際にリスクが高いかどうかは異なります。
配偶者が専業主婦（夫）の場合や、現在十分な貯蓄が無い場合、また賃貸に住んでいて万が一のことがあってもその後の家賃が発生するケースでは、万が一のリスクが比較的高いといえるでしょう。
また、近いうちに子どもが誕生する可能性がある場合は、子どものことも考えて死亡保障を検討しておく必要があります。
参考）遺族年金
遺族年金は、国民年金もしくは厚生年金に加入していた被保険者が亡くなったとき、その人に生計を維持されていた遺族が受け取れる公的年金です。
国民年金の被保険者だった場合は「遺族基礎年金」を、厚生年金の被保険者だった場合は「遺族基礎年金」に加えて「遺族厚生年金」をそれぞれ遺族が受け取ることになります。
それぞれの遺族年金には受給要件があります。
遺族基礎年金を受け取れるのは、子のある配偶者または子と定められており、子どもがいない家庭の場合受け取ることができません。
また遺族厚生年金は、男女で受け取れる条件に差があります。
夫が亡くなった場合に妻が遺族厚生年金を受け取るためには年齢条件はありませんが、妻がなくなった場合、妻死亡時に夫が55歳以上であることが条件になります。
万が一のリスクを考える際は、夫だけでなく妻が亡くなったときについても検討しておく必要があるかもしれません。
病気やケガのリスク
病気やケガをする可能性は、誰にでもあります。
基本的には独身時代と変わらず、突然の医療費負担に備える目的で保障を準備しておくのが良いでしょう。
加えて既婚者の場合、入院が必要になるとパートナーにも経済的な負担や、お見舞い・看病の負担がかかる可能性があります。
夫婦ともに、いざという時の備えを用意しておくことをおすすめします。
参考）高額療養費制度
入院や手術で医療費負担が高額になった場合、「高額療養費制度」を利用して自己負担額を軽減させることができます。
高額療養費制度とは
1カ月の医療費負担が上限額を超えたとき、差額が返還される制度。公的医療保険制度のひとつ。
高額療養費制度における自己負担額の上限は、年齢や収入によって異なります。
現役世代の場合は次の通りです。
年収約370万円～約770万円の人の場合、1カ月の自己負担上限額は約9万円前後となります。
ただし、高額療養費は1カ月ごとに再計算されるため、入院が月をまたいだ場合負担額は倍になります。
また、差額ベッド代や食費など高額療養費制度の対象外となる費用もあるため注意が必要です。
（参考：高額療養費制度を利用される皆さまへ｜厚生労働省）
参考）入院時の自己負担額
2022年の生命保険文化センターによる調査では、入院1日あたりの平均費用は2万700円となっています。
また、入院1回あたりの費用総額は平均19万8000円です。
費用の分布は10～20万円が最も多くなっていますが、入院日数が長引くと費用も大きくなる傾向にあり、入院日数61日以上では平均75万9000円となっています。
入院日数は短期化の傾向にありますが、病気によっては長期入院が必要になったり退院後のリハビリが必要になるケースもあるため、注意が必要です。
（参考：2022(令和4)年度「生活保障に関する調査」｜生命保険文化センター）
がんや三大疾病のリスク
特にまだ若い夫婦の場合は、がんや三大疾病のリスクはあまり感じていないかもしれません。
しかし、若い世代でも罹患する可能性はゼロではありません。
特に女性の場合、女性特有のがんの罹患リスクは30代以降から高くなる傾向にあります。
がんや心疾患、脳血管疾患などの三大疾病に罹患すると、すぐに完治するのは難しく、治療が長引き医療費負担も大きくなる可能性があります。
また健康診断で指摘を受けたり、持病を抱えていると、がんや三大疾病に備える保険に入れなくなってしまうこともあります。
若いうちであれば、比較的保険料を抑えて保障を持てるため、結婚のタイミングでがんや三大疾病のリスクについても検討しておくことをおすすめします。
参考）がんの罹患率
年齢別にがんの罹患率を見ていくと、男性は50代以降に高くなり、女性の罹患率は30代以降から上昇し男性よりも高くなっていることがわかります。
＜がん情報サービス｜国立がん研究センター をもとにほけんのコスパ編集部で作成＞
部位別に見ていくと、女性は乳がんのリスクが特に高いことがわかります。
がんは年齢を重ねるごとにリスクが高まるのも事実ですが、女性特有のがんの場合は比較的若い世代でも罹患することがあります。
健康なうちから、がんへの備えを検討しておくことが大切です。
働けなくなるリスク
病気やケガによる療養が長引き、一定期間働けなくなってしまうと、経済的な負担が大きくなる可能性があります。
特に家計を担っている側が働けなくなると、その影響も大きいでしょう。
共働きの場合、お互いに収入の減少をカバーできるかもしれませんが、2人の収入ありきで生活設計をしていると、どちらかが働けなくなったときにライフプランが崩れるリスクがあります。
入院費用だけでなく、その後療養が長引いたときの収入減少についても、しっかり考えておく必要があるでしょう。
参考）傷病手当金
会社員や公務員の場合、病気やケガで働けない状態になったら「傷病手当金」を受け取ることができます。
傷病手当金は、病気やケガで3日間連続で仕事に就けなかったとき、4日目以降から支給されます。
支給される金額は給与の約3分の2で、通算1年6カ月間保障されます。
働けなくなったときの重要な収入源となりますが、給与の満額保障ではない点や、前年の収入で決まる住民税、厚生年金保険料、健康保険料など社会保険料の支払も必要になる点には注意が必要です。
また、傷病手当金は自営業やフリーランスの人は対象外となります。
働けなくなったときのリスクが高くなるので、民間の保険で備えておくなどの工夫が必要です。
将来資金・老後資金
結婚すると、今後のライフプランにも変化があるでしょう。
子どもの誕生や、マイカー、マイホームの購入でまとまったお金が必要になることが考えられます。
また、老後に向けて計画的な資産形成も大切になります。
保険の検討と併せて、資産形成についてもしっかり考えておきましょう。
将来子どもを考えているのであれば、教育資金に備えられる学資保険や、資産形成と死亡保障を兼ねた保険を検討するのも良いでしょう。
保険選びの基本は備えるべきリスクの見える化。『ほけん必要度診断』であなたのリスクを整理してみましょう！
結婚したら検討しておきたい保険
リスクに備えるため、どんな保険を選んだら良いでしょうか。
ここからは、結婚したら検討しておきたい保険について、プロが詳しく解説します。
生命（死亡）保険
まずは、万が一に備える死亡保険を検討しましょう。
死亡保険にはいくつか種類があり、それぞれ特徴が異なります。
代表的な死亡保険の種類は次の通りです。
終身保険
終身保険は、一生涯の死亡保障を用意できることが特徴の死亡保険です。
貯蓄性があるため、途中で解約した場合は解約返戻金を受け取ることができます。
また更新が無いため、基本的に保険料は加入時から変わることがありません。
いつ必要になるか分からない葬儀費用への備えや、貯蓄性を活かして教育資金や将来に向けての資産形成目的で活用されることもあります。
終身保険は貯蓄性があるため、同じ死亡保障の額で比較すると定期保険よりも割高な保険料となります。
定期保険
定期保険は、一定期間の死亡保障を目的とした保険です。
保険期間は加入時に選択することができるため、子どもが小さい間など特に大きな死亡保障が必要な人にはおすすめです。
掛け捨てのため保険料が比較的お手ごろなのも大きな特徴です。
ただし、保険期間満了後は自動更新となり、その際ほとんどの場合で保険料が高くなります。
また、定期保険の一種で「収入保障保険」と呼ばれる、加入から年数経過とともに保障額が減少していくタイプの死亡保険もあります。
子どもが成長するにつれて死亡保障の必要額は減少していくため、効率よく保障を用意しておきたい人にはおすすめです。
死亡保障の必要性は夫婦の働き方や経済状況によっても異なります。
今後しばらくは子どもの予定が無く、葬儀費用程度の保障で十分な場合、終身保険で備えておくのも良いでしょう。
一方、小さい子どもがいたり、今後子どもが誕生する予定がある場合、比較的大きな死亡保障が必要になります。
保険料を抑えて大きな保障を用意できる定期保険で備えておくのがおすすめです。
医療保険
想定外の入院や手術にかかる医療費に備えるには、医療保険がおすすめです。
医療保険は、入院日数に応じて受け取れる「入院日額給付金」と、手術で受け取れる「手術給付金」が基本保障となっていることが一般的です。
その他、短期入院に備える特約や、先進医療に備える特約などを、ニーズに合わせて付加することができます。
入院や手術は誰にでも起こりうるリスクです。
基本的には夫婦揃って検討しておくようにしましょう。
一方、貯蓄が十分にあり医療費の支払に不安が無いという人は、比較的医療保険の必要性は低いといえるでしょう。
ただし、先進医療などの公的医療保険制度対象外の治療を受けた場合、自己負担額が数十万円から数百万円にのぼることも考えられます。
高額な治療に備えておきたい人は、最低限の医療保険に先進医療特約を付加したプランで、毎月の保険料を抑えながら保障を用意しておくのも良いでしょう。
あなたに必要な1日の入院給付金は？
入院日額シミュレーター
入院時の費用と想定の入院日数で算出できます
公的保障＝高額療養費制度が適用される金額
公的保障の高額療養費制度を利用する場合の1カ月の医療費負担上限額は、年齢と年収によって算出することができます
あなたの年齢を教えてください
あなたの年収帯を教えてください
100万円の医療費がかかった場合
自己負担額
0円
※百円単位で四捨五入
がん・三大疾病保険
がんや三大疾病のリスクに備えるには、がん保険、三大疾病保険がおすすめです。
医療保険でがんや三大疾病にも備えられていると考える人もいますが、医療保険は基本的に入院保障になるため、通院治療や収入の減少までは保障されません。
特にがんは、入院よりも通院治療が長引く傾向にある病気です。
そのためがん治療に備えるのであれば、がん保険を検討するか、医療保険にがん特約を付加したプランを選ぶのが良いでしょう。
就業不能保険
就業不能保険とは、病気やケガが原因で一定期間働けない状態になったとき、毎月給付金を受け取ることができる保険です。
比較的短期の入院治療に関しては医療保険でカバーできますが、その後の在宅治療や長期療養は就業不能保険で備えておく必要があります。
特に、一家の大黒柱として家計を支えている人や、共働きでどちらかにもしものことがあると家計に影響があるという人にはおすすめです。
また、自営業やフリーランスで働く人は傷病手当金を受け取ることができないため、就業不能保険の必要性が高くなります。
保険料 見積シミュレーション
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結婚を機に保険を選ぶときのポイント
保険選びで後悔したくないと思っている人は多いでしょう。
ここからは、結婚を機に保険を選ぶときのポイントについて、プロが解説していきます。
夫婦でライフプランについて話し合う
保険を選ぶときには、ライフプランに照らし合わせて考えていくことが必要になります。
子どもやマイホームの購入をどうするかなど、夫婦でしっかり話し合っておくことが大切です。
特に子どもを考えているかそうでないかによって死亡保障の必要額は大きく変わってくるため、保険を考えるときには重要なポイントになります。
また、お互いの価値観や考え方をすり合わせるため、どんなリスクに備えておくべきかを話し合っておくようにしましょう。
もしどちらかに万が一のことがあったらその後どうするか、どれくらいなら貯蓄を取り崩して良いか、どこまで保険でカバーしておくのか、夫婦で検討してみましょう。
公的制度について知っておく
民間の保険を考える上では、公的制度について理解しておく必要があります。
公的制度をふまえて、カバーしきれない部分を民間の保険で補うことが大切です。
目的に応じた保険種類を選ぶ
備えておくべきリスクについて整理できたら、目的に応じた保険種類を選んでいきます。
人生にはさまざまなリスクがありますが、すべてに保険で備えておく必要はありません。
優先順位をつけて、必要な保障を選ぶように心がけましょう。
複数の保険会社で比較する
加入する保険種類が決まったら、複数の保険会社で比較してみるのがおすすめです。
同じ保険種類でも保険会社によって毎月の保険料は異なります。
また保険会社にもそれぞれ得意分野があり、医療保険ではA社が、がん保険ではＢ社が保険料を抑えられる、というケースもあります。
1社で決めてしまう前に、いくつかの保険会社で保険料のシミュレーションをしてみましょう。
保険料 見積シミュレーション
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結婚を機に保険を見直すときのポイント
独身時代に加入した保険を見直すかどうか迷っている人もいるでしょう。
ここからは、結婚を機に保険を見直すときのポイントをお伝えします。
加入中の保障内容を確認する
まずは加入中の保険の保障内容を確認しましょう。
独身時代に加入した保険は、必要最低限のものになっている可能性もあります。
現在の保障内容が、配偶者にも経済的な負担をかけないようになっているかを確かめておく必要があります。
もし過不足があれば見直しを検討しましょう。
既存の保険に追加する形で保険の新規加入を検討しても良いですし、既存の保険全てを見直すことも状況に合わせて検討してみましょう。
指定代理請求人や保険金受取人を確認する
既存の保険で継続するものがあれば、指定代理請求人や保険金受取人を配偶者に変更しておくのがおすすめです。
併せて、いざという時のために加入中の保険について配偶者に伝えておくようにしましょう。
指定代理請求人
契約者、被保険者本人が保険金や給付金の請求ができない特別な事情があるときに、本人に代わって請求ができる人。
保険金受取人
万が一のときに保険金を受け取る人。
まとめ
今回は、結婚したら検討しておきたい保険について解説してきました。
結婚して家族が増えると、これまでになかったリスクに備えておく必要が出てきます。
パートナーとしっかり話し合ったうえで、ライフプランに合った保障を用意しておくようにしましょう。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2025年11月1日―2025年11月30日)
