乳がんで保険に入っていないとどうなる？数字で見る保険の必要性と保険の選び方を解説

乳がんで保険に入っていないといくらかかる？【数字で見る】

実際に乳がんの治療をすると、どれくらいの費用がかかるのでしょうか？

統計データから見ていきましょう。

令和3年度の厚生労働省の調査によると、「乳房の悪性新生物」による1入院あたりの医療費は約60万円となっています。

また、外来治療にかかる医療費は1件あたり約6万円ほどです。

乳がんと診断されると、まずは入院・手術で治療をしていくことが一般的です。

その後、必要に応じて放射線治療や薬剤治療をすることになりますが、人によっては数年単位で通院しながら治療をすることもあります。

乳がんは再発や転移のリスクが高いといわれており、手術後も定期的な検査が必要になることが多く、通院にかかる費用にも注意しておく必要があります。

（参考：医療給付実態調査　令和3年度　データベース２　 性別、年齢階級別、疾病分類別、制度別、件数、日数（回数）、医療費　入院　（第４表の詳細版）｜厚生労働省）
（参考：医療給付実態調査　令和3年度　データベース３　 性別、年齢階級別、疾病分類別、制度別、件数、日数（回数）、医療費　入院外　（第４表の詳細版）｜厚生労働省）

がんに罹患すると、今まで通りに仕事ができず収入が減少してしまうことも少なくありません。

東京都の調査によると、がんと診断された後の就労状況として「病気に伴う長期休業をしながらも、復職・継続した」と答えた人が32.9％となっており、治療が少なからず仕事に影響を与えることがわかります。

また、「がん罹患後に仕事をやめた」と答えた人も全体の16.7％となっています。

がん治療中に離職を考える人が多く、特に「入院時の一時治療（手術や薬物療法（化学療法）のために入院）中」に離職を意識したと答えた人が全体の31％と最も多くなっています。

がん罹患後に「世帯全体の収入が減った」と答えた割合は43.3％と、半数弱の世帯で収入に影響があったことがわかります。

また、がん患者の家族も約20％が自身の収入が減少したと回答しています。

家族ががんに罹患すると、通院のサポートや介護などで思うように働けず、収入が減少してしまうケースもあります。

患者本人だけでなく家族にも影響を及ぼすこともある点には注意が必要です。

＜参考：平成31年３月 東京都がん医療等に係る実態調査結果｜東京都福祉保健局＞

公的医療保険制度で自己負担額を軽減できる

がんに罹患してしまうと、治療費の支払や収入の減少など経済的な負担が大きくなります。

しかし、日本は公的医療保険制度が充実しており、治療費の自己負担額はある程度軽減できます。

詳しく見ていきましょう。

公的医療保険制度によって現役世代は窓口負担を3割に抑えることができますが、それ以外にも利用できる公的制度があります。

高額療養費制度は、医療機関で支払う医療費の合計が1カ月の上限額を超えた場合、その超えた額が支給される制度です。

たとえ3割負担だったとしても、手術や抗がん剤治療にかかる費用は高額で、人によっては支払が難しい場合もあるでしょう。

高額療養費制度を利用すれば、1カ月あたりの自己負担額を一定に抑えることができます。

自己負担の上限額は年齢や収入によって異なるため、事前に自分自身の自己負担額について確認しておくようにしましょう。

治療の影響で働けない状態が続いた場合、会社員や公務員であれば傷病手当金を受け取ることができます。

傷病手当金は働けなくなってから4日目以降に支給され、給与の約2/3が保障されます。

受け取れる期間は通算1年6カ月と、限度が決まっている点には注意しましょう。

参考）公的医療保険制度を利用した場合の自己負担額

高額療養費制度を利用することで、医療費負担を1カ月の自己負担限度額まで抑えることができます。

1カ月の自己負担限度額は、年齢と収入によって異なります。

70歳未満の人の場合、1カ月の自己負担限度額は所得別に5段階に分かれています。

例えば、70歳未満で年収が700万円の人が、100万円の治療を受けたとして計算してみましょう。

まず医療費の自己負担限度額は、8万100円＋（100万円－26万7000円）×1％＝8万7430円になります。

3割負担の場合、医療費が100万円であれば30万円の自己負担になるため、高額療養費制度を利用すれば後日21万2570円が返還される計算になります。

1年以内に3回以上高額療養費制度を利用した場合、4回目からは多数該当としてさらに自己負担額が軽減されます。

同じ70歳未満で年収700万円の人であれば、5回目からの自己負担額は1カ月あたり4万4400円となります。

もし仮に1年の間毎月治療を継続した場合、想定される治療費は、8万7430円×3カ月＋4万4400円×9カ月＝66万1890円になります。

参考）収入の減少に対する補償

放射線や抗がん剤による治療は副作用が伴うこともあり、仕事を休まなければならないケースもあります。

会社員や公務員であればまずは有給休暇を使い、その後は傷病手当金を受け取ることになるでしょう。

しかし、傷病手当金として補償されるのは給与の約2/3で、収入は減少してしまいます。

また、社会保険料も免除されないため、自分が使える可処分所得はさらに少なくなります。

収入が減少している状態で、さらに毎月治療費を支払うとなると、家計のバランスが崩れるかもしれません。

また、傷病手当金は自営業やフリーランスの人は受け取ることができません。

仕事ができなくなってしまうと途端に収入が途絶えてしまうリスクがあるため、貯蓄や保険で備えておくことが必要といえるでしょう。

乳がんやがんの治療費が払えない場合

さまざまな公的制度があるとはいえ、治療費負担がゼロになるわけではありません。

がんの治療費が支払えなくなってしまった場合の対処方法について解説します。

高額療養費制度を利用する場合、いったん医療機関で3割負担をし、あとから差額が返還されるのが一般的です。

しかし、一時的にでも大きな金額を負担するのが難しい人もいるでしょう。

そういった場合、事前に加入している健康保険組合に申請をし「限度額適用認定証」を発行しておくことで、医療機関で支払う額を最初から自己負担限度額までとすることができます。

最終的に支払う金額は変わりませんが、一時的に支払うお金を少なくできるため、治療予定が決まっている場合は事前に申請しておくと良いでしょう。

がん治療をする中で困ったことがあったとき、誰に相談したらよいかわからず一人で抱えてしまう人も少なくありません。

全国のがん診療連携拠点病院などに設置されている「がん相談支援センター」では、無料・匿名で何度でもがんに関する相談をすることができます。

治療のこと、お金や仕事のことなどどんなことでも相談ができるので、一人で悩まないよう一度気軽に利用してみることをおすすめします。

（参考：がん情報サービス｜国立がん研究センター）

あらためて知っておきたい保険の必要性

なんとなくがん保険は必要と感じていても、具体的にがんに罹患するとどんなリスクがあるかをイメージできない人もいるでしょう。

ここからは、統計データからがん保険の必要性について考えていきましょう。

乳がんの罹患者数は30代から徐々に増え始め、40代前半と60代後半にピークを迎えます。

また、女性のがん罹患者数の中で最も多いのが乳がんで、年間約9万人以上が新たに乳がんと診断されています。

がんは年齢が高いほど罹患リスクは高まりますが、乳がんの場合は例外で、若い世代でも注意が必要な病気です。

早期発見のために定期的な検査を受けることはもちろん、いざというときのためにがん治療への備えを用意しておくことは女性にとって非常に大切です。

乳がんの場合、進行度やがんのタイプによってその後の治療方法は人それぞれです。

早期発見の場合、手術のみで治療を終えられることもありますが、その場合でも定期的な検査は必要になります。

乳がんが進行していて転移のリスクがある場合、抗がん剤治療などの薬剤治療が何年も続くこともあります。

乳がんの入院日数は、乳房温存術の場合と乳房切除術の場合で多少異なりますが、平均1～2週間程度です。

乳房の再建術を受ける場合はさらに10日前後の入院が必要になる可能性があります。

その後の薬剤治療の方針は、がんのタイプによって異なります。

ホルモン剤が適応になるがんの場合、数年かけてホルモン剤治療を継続するケースもあり、治療が長引く可能性が高くなります。

治療の選択肢が少なく比較的予後が悪いとされている「トリプルネガティブ乳がん」は若い世代にも多く、さまざまな薬剤を試しながら治療を進めていくことがあります。

体への負担も大きくなるため、せめて経済面では安心できるよう、がん保険などで備えておくと良いでしょう。

（参考：令和５年（２０２３）患者調査の概況｜厚生労働省）

入院が必要になったとき、どうやって費用を準備している人が多いのでしょうか。

生命保険文化センターの調査によると、直近の入院時の自己負担費用や逸失収入の充当手段として最も回答が多かったのは「生命保険」で、全体の63.6％を占めています。

次に「預貯金」が44.5%、「家族の収入」が13.5%という順になっています。

がんなどの大きな病気になったとき、それまで計画的に貯蓄していたお金を崩すのは抵抗があるかもしれません。

子どもの教育費のため、老後の生活のため、と目的を決めて貯めていたものを治療費に使わなければならないとすると、その後の生活に不安を感じるでしょう。

健康なうちに保険で医療費負担に備えておくことをおすすめします。

（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

乳がんやその他がんに備える保険の主な種類

乳がんをはじめ、がんに備える保険はいくつかあります。

それぞれの特徴を見ていきましょう。

がん保険は、文字通りがんに罹患したときのための保険です。

乳がんはもちろん、白血病なども含むすべてのがんが保障対象になります。

現在がんの治療は多様化しており、通院での薬剤治療をするケースも増えています。

そのため、新しいがん保険は治療の種類に関わらず給付金を受け取れるタイプが主流になっています。

保険期間が5年や10年などの一定期間になっているものと、一生涯保障されるものとがありますが、乳がんは70代以降も罹患リスクがあるため、将来のことを考えるのであれば一生涯保障のがん保険を用意しておくと安心でしょう。

がん保険でもらえる給付金

近年のがん保険は、がんと診断されたときにまとまった一時金を受け取れる「診断一時金」が主流です。

治療の種類に関係なく診断時に給付金を受け取ることができ、さまざまな用途に活用できるのが特徴です。

抗がん剤などの薬剤治療を受けた月ごとに受け取れる「治療給付金」タイプの保障も近年人気を集めています。

がんは通院での治療が長引く特徴があるため、治療の都度保障されることで安心してがんと向き合うことができます。

「診断一時金」と「治療給付金」どちらかひとつではなく、どちらの保障も組み合わせることも可能です。自分のニーズに合わせて保障を用意しましょう。

医療保険は、がんだけでなくあらゆる病気やケガによる入院・手術に備える保険です。

まだ何も保険に加入していない人や、がん以外の病気やケガにも備えておきたい人は、まず医療保険を検討するのがおすすめです。

基本的に医療保険の主契約では、入院と手術のみが保障対象となります。

がんの通院治療に備えておきたい人や、乳がんなどの女性特有のがんに手厚く備えたい人は、医療保険に特約を付加するか医療保険とは別にがん保険への加入を検討するようにしましょう。

三大疾病とは、一般的に「がん」「心疾患」「脳血管疾患」の3つの病気を指します。

日本人の死因の上位を占める病気で、一命をとりとめたとしてもその後の治療やリハビリが長くなる傾向にあります。

三大疾病保険は、三大疾病のいずれかに罹患したときにまとまった一時金を受け取れる保険のことで、がんだけでなく心疾患や脳血管疾患にも備えておきたい人におすすめです。

三大疾病保険を検討するときは、保障対象に注意をしましょう。

保険商品によって、「がん」「心疾患」「脳血管疾患」を保障対象としているものと、「がん」「急性心筋梗塞」「脳卒中」を保障対象としているものがあります。

「急性心筋梗塞」「脳卒中」のほうが保障される病気の種類は少なくなるため、幅広く保障を持っておきたい人は「心疾患」「脳血管疾患」を保障対象にしている商品を選ぶと良いでしょう。

三大疾病よりもさらに幅広く生活習慣病に備えておきたい人には、七大・八大疾病保険がおすすめです。

特定疾病保険とも呼ばれており、三大疾病に「高血圧性疾患」「糖尿病」「肝疾患」「腎疾患」の生活習慣病を加えたものが七大疾病、さらに「膵疾患」を加えたものが八大疾病とされています。

家族で生活習慣病に罹患した人がいるなど、リスクを感じている人は七大・八大疾病保険を検討してみましょう。

保険商品によって保障対象となる病気が細かく異なるため、加入時にはしっかり保障内容を確認しておくことが大切です。

がん保険や医療保険への加入を考えるタイミング

保険加入の必要性を感じていても、忙しい日々を送る中でついつい後回しになってしまっている人も多いのではないでしょうか。

ここからは、がん保険や医療保険に加入するタイミングについて、保険のプロが解説していきます。

20代は社会人になってまだ日が浅く、十分な貯蓄ができていない人も多いでしょう。

もしも病気やケガで入院が必要になった場合、医療費の支払いに苦労するかもしれません。

まずは医療保険でいざというときに備えておくのがおすすめです。

女性は20代から乳がんや子宮頸がんの罹患率が上がっていきます。

若いからと加入を先送りしていると、検査で異常が見つかってしまい保険に加入できなくなってしまうことも考えられます。

20代はほかの年代と比べると、お手軽な保険料で加入できることがメリットです。

健康なうちに自分にとって必要な最低限の保障を準備しておくようにしましょう。

30代になると、結婚や出産などさまざまなライフイベントを迎える人もいるでしょう。

自分や家族のために、必要な保障を整理して保険に加入しておくことが大切です。

特に女性の場合、30代以降は乳がんの罹患者数が増加します。

また、出産前後の検査で異常が見つかったり、女性疾病に罹患するリスクも高まる年代です。

健康面で問題が出てくると保険に加入できなくなる可能性があるため、早めに検討しておくようにしましょう。

40代を超えると、女性特有の病気やがんのリスクがピークを迎えるため、保険を検討している場合は早めに加入しておくのが良いでしょう。

また、がん以外の病気やケガのリスクも徐々に高まっていきます。

年齢を重ねていくと健康診断で指摘を受けたり、定期的に通院している人も増えてきます。

何かあってからでは保険の加入ができなくなったり、選べる商品の幅が狭まってしまうこともあるため、医療保険やがん保険を中心に、自分にもしものことがあったときに経済的に困らないよう準備しておくことが大切です。

自分に必要ながん保険の選び方

たくさんの保険会社ががん保険を販売しており、どのように選んだらいいのか、どんなプランが自分に合っているのかわからないと悩んでいる人も多いでしょう。

がん保険を検討するときには、まずどのような目的で保険に加入するかを整理しておく必要があります。

がん保険は主に、「がんに罹患したときにかかる諸費用」「長引く治療にかかる医療費」「収入減少」に備えるためのものです。

自分が優先して備えておきたいのはどのリスクかを考え、それに合わせてプラン選びをしていくとスムーズです。

治療費以外にも必要になる諸費用や、収入減少に備えておきたい人は診断一時金保障をメインに保障を決めていくのがおすすめです。

抗がん剤やホルモン剤などの薬剤治療が長引いたときに備えたい人は治療給付金保障をメインに考えると良いでしょう。

基本的に、一度がんに罹患してしまうとその後保険に加入するのは難しくなります。

がん保険の場合、一部の商品でがん完治後5年経過していれば加入できるものもありますが、その分保険料は通常のがん保険よりも割高になります。

また、いわゆる持病があっても入りやすいといわれる引受基準緩和型医療保険の場合も、過去5年間にがんによる診察を受けていないことが加入の条件になる保険会社が多くなっています。

一部、5年以内の通院歴を問わない商品もあるため、複数の保険会社で加入条件を確認してみるのが良いでしょう。

まずは現在の自分が加入できる保険を確認

がん保険を検討していると、どんなプランにすべきか、どの保険会社を選んだらよいかと悩むこともあるでしょう。

しかし、時間をかけて検討して、実際に申込みをしたら保険の診査に通らなかったというケースもあります。

保険に加入する際は、既往歴や現在の健康状態について保険会社に申告しなければなりません。

そのため、既往歴や健康診断の結果によっては、加入を断られてしまうこともあります。

特にがん保険の場合、がん検診で指摘を受けていたり定期的に経過観察をしていると、保険会社の判断は厳しくなります。

具体的にがん保険を検討する前に、そもそも自分は保険に加入できるのかどうかを知っておくことが大切です。

まとめ

今回は、乳がんの治療にかかる費用や、がん保険の必要性について解説してきました。

乳がんは若い世代でも罹患リスクが高く、再発転移の恐れもある病気です。

いざというときのために、健康なうちにがん保険でしっかり保障を用意しておくことが大切です。

また、がん保険には「免責期間」が設けられていることが一般的で、加入してすぐに保障がスタートするわけではない点に注意しましょう。

特に乳がんの場合、自分で異変に気付いてから保険に加入しても間に合わないことが考えられます。

免責期間も考慮しながら余裕をもって保険選びをするのが良いでしょう。

ほけんのコスパでは複数の保険会社のがん保険を掲載しており、自分の年齢と性別で保険料をシミュレーションすることもできます。

保険選びに悩んだときは、ぜひほけんのコスパを活用してください。