40代独身女性におすすめの保険は6つ!リスク別の選び方をプロがわかりやすく解説
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40代独身女性におすすめの保険は6つ!リスク別の選び方をプロがわかりやすく解説

執筆者:
橋本 優理
監修者:
宮澤 顕介

40代独身女性が備えるべきリスクは?」「40代独身女性はどんな保険を選んでいる?」と保険の必要性や加入について考える人は少なくありません。

既に保険に加入している人も40代は女性特有のがんをはじめ、病気にかかるリスクが高まるため、医療保険やがん保険を見直すタイミングでもあります。

また、老後や介護への備えについて考え始めている人も多いのではないでしょうか。

40代は健康面のリスクや老後資金のリスクなど備えるべきことが多い年代です。

本記事では、40代独身女性向けに、保険のプロが保険の必要性や保険選びのポイントを解説します。

この記事を読んでわかること

  • 40代の独身女性が備えておくべきリスクは複数あるが、特に女性特有のがんに注意

  • 医療保険やがん保険に加えて、働けなくなるリスクや将来の老後資産形成に備えられる保険もおすすめ

  • 後悔しない保険選びのためには、抑えておくべきポイントがいくつかある

40代独身女性は保険の必要性が高い

女性にとってどんな保険が必要なのか、悩んでいる人は多いのではないでしょうか。

実際、40代の女性が備えておくべきリスクはいくつかあります。

40代以降、女性は乳がんなどの女性特有のがんのリスクが高まっていきます。

がんは完治が難しく、治療が長引く傾向にある病気です。

さらに女性特有のがんの場合、ホルモン剤治療が何年にも渡って必要になるケースも多くあります。

万一そのような病気になってしまったときのために、備えを用意しておくのが良いでしょう。

また、女性は男性に比べて長生きする傾向にあります。

そのため、病気やケガのリスクに備えておくことはもちろん、独身の場合は将来の老後資金、介護費用などを準備しておく必要もあるでしょう。

一方で、独身女性の場合は比較的死亡保障の必要性は低くなります。

自分に万が一のことがあったとき、葬儀費用程度は両親や兄弟に残しておきたいと思う人は、数百万円程度の死亡保障を用意しておくと安心できるでしょう。

40代の独身女性には特有のリスクがあるため、保険の必要性が高いといえます。

40代独身女性が備えたい6つのリスク

具体的に40代の独身女性にはどのようなリスクが考えられるか、保障を用意していないとどのような影響があるのかを見ていきましょう。

必要な保障の重要度順に、保険のプロが詳しくご紹介します。

①病気やケガのリスク

病気やケガで入院・手術が必要になってしまうリスクは誰にでもあります。

特に年齢を重ねるほどそのリスクは高くなっていくため、将来のためにも備えを用意しておくと良いでしょう。

入院や手術にかかる費用は、公的医療保険制度で自己負担額が軽減できる仕組みになっています。

しかし、治療の種類や期間によっては自己負担額が高額になるケースもあるため注意が必要です。

例えば、年収500万円の会社員が入院や手術に加えリハビリなどが必要になり、1年間仕事ができなかった場合に必要になる費用を見てみましょう。

医療費:高額療養費適用の医療費上限額×12カ月(※1)=約66万円

収入補填:傷病手当金ではカバーできない月収の3分の1×12カ月=約176万円

合計:約240万円

このように、公的保障を利用したとしても、治療費が高額になったり収入が減少するなどして、家計に大きな影響を与えることも考えられます。

万が一大きな病気になってしまったことも踏まえたうえで、保険の必要性を検討すると良いでしょう。

参考)入院時の自己負担費用の平均

生命保険文化センターの2022年度調査によると、入院時の1日あたりの自己負担費用の平均は2万700円です。

費用の分布としては、「1万円~1万5000円未満」が23.3%と最も多くなっています。

この費用は高額療養費制度を利用した場合の自己負担額で、食事代や差額ベッド代などの公的制度適用外の費用も含まれています。

平均的な自己負担費用などの情報も参考にしながら、医療保険の保障額を決めると良いでしょう。

参考)差額ベッド代

入院時に個室での療養を希望する場合は、治療費とは別に差額ベッド代が必要になります。

料金は地域や病院ごとに異なりますが、2022年度の調査によると1人部屋の料金は1日あたり平均8322円です。

入院日数が長引けば、その分差額ベッド代の負担も大きくなるため注意しましょう。

特に女性の場合、女性特有の病気になってしまったときなどに、プライバシーを確保したいと考える人も多いかもしれません。

入院費用に対する備えを検討するときには、差額ベッド代の負担についても考慮に入れると良いでしょう。

参考)先進医療の技術料

先進医療とは、厚生労働省が定める最先端の治療法のことを指します。

先進医療にかかる技術料は、公的医療保険制度の対象外となるため、全額自己負担をする必要があります。

特にがんの治療を目的とした先進医療は、自己負担額が数百万円にのぼります。

費用が原因で治療の選択肢を狭めたくないと思う人は、医療保険などに先進医療を保障できる特約を付加しておくのがおすすめです。

②女性特有のがんに罹患するリスク

体調の悪い女性

乳がんなどの女性特有のがんの罹患者数は、40代頃から増えていきます。

がんは完治が難しく、一度罹患すると定期的な治療や検査が必要になるケースが多くあります。

特に女性特有のがんの場合、抗がん剤治療やホルモン剤治療を通院で何年も続ける人も多く、その分治療費の負担も大きくなっていくことが考えられます。

また、治療費の負担だけでなく、収入の減少にも注意が必要です。

がんの罹患者の中には、今まで通り働けなくなってしまうことによって収入の減少を経験している人も多くいます。

特に独身の女性の場合、収入が減少してしまうと家計に直接影響を与えることが考えられます。

万一のときに安心して治療に専念するためにも、がんに対する備えを検討しておくと良いでしょう。

参考)年代ごとの罹患数

女性の年代ごとのがん罹患者数を見てみましょう。

2019年の調査によると、40代女性の乳がん罹患者数は17,693人、子宮に関するがんの罹患者数は合計で12,815人です。

年代ごとに罹患者数の推移を見ていくと、乳がんは40代後半60代後半が最も罹患者数が多いことがわかります。

また、子宮体部や卵巣のがんは年齢を重ねるごとにリスクが高まっていきます。

参考)治療にかかる費用と期間

2022年度の年間医療費(女性)
(参考:診療アウトカム評価事業 | 公益社団法人全日本病院協会)

がんに罹患したとき、どのような治療をどれくらいの期間行うかは人それぞれ異なります。

がんが早期発見され、手術のみで治療を終えられるケースもあれば、長期間抗がん剤やホルモン剤治療が必要になるケースもあります。

そのため、がんの種類や進行度によって治療にかかる費用にも違いがあります。

がんの治療にかかる費用を考えるときも、高額療養費制度を参考にすると良いでしょう。

年齢や年収によって自己負担額は異なりますが、年収370万円~770万円までの人であれば、1カ月あたりの治療費の上限額は8万円~10万円程度です。

治療が長引けば、毎月医療機関での支払が発生し家計に影響を与えるリスクがあるため、長引く治療にもしっかり備えておくことが大切といえるでしょう。

③働けなくなったときに収入が減るリスク

独身の女性にとって、病気やケガで働けなくなり収入が減るリスクに対して備えておくことは非常に大切です。

会社員の場合、「傷病手当があるため安心」と考えている人もいます。

しかし、傷病手当が受け取れるのは就業不能状態になってから約1年半の期間と定められており、かつ給与の2/3しか保障されません。

また、傷病手当金を受け取っている間も社会保険料の支払は免除されないため、実際に手元に残る金額はさらに少なくなります。

独身女性の場合、収入が減少するとすぐに自分の生活に影響が出てしまうことも考えられます。

万一のときに自分の生活を守るためにも、働けなくなるリスクに備えておくと安心です。

フリーランスや自営業者の場合は特にリスクが高い

フリーランスや自営業者の場合は傷病手当金を受け取ることができないため、会社員と比べて働けないことへのリスクが高くなります。

加えて、有給休暇などの制度もないため、仕事を休むことによって収入減になったり、場合によっては収入が途絶えてしまうケースもあります。

会社員以上にフリーランスや自営業者の方は就業不能への備えはとても大切になってきます。

④老後資金が不足するリスク

老後資金のイメージ

将来へ向けての資産形成は、一朝一夕にできるものではありません。

現役で働いているうちから、計画的に貯蓄をしていく必要があります。

特に40代は老後に向けて準備を進めていくタイミングといえます。

近頃は公的年金制度だけでは、老後の生活をまかなうことができないリスクがあるため、自助努力で資産形成をしている人が増えています。

単身の女性であれば、自分が老後生活していくためにどれくらいの資金が必要なのか、今からどのように資産形成していくかを考えておく必要があるでしょう。

加えて、自営業者やフリーランスの場合は将来受け取れる年金の金額が会社員と比べて少なくなるため、より資産形成の必要性が高いといえます。

参考)老後に必要な生活費

老後の生活費はいったいどれくらい必要になるのでしょうか?

総務省の2023年度家計調査報告によると、65歳以上の単身者の平均支出額は「14万5430円」となっています。

平均支出額には、食費や光熱費などの最低限必要になる費用に加え、交通費や趣味のための費用も含まれています。

もちろん、希望するライフスタイルによって必要な生活費には差がありますが、老後には少しのゆとりを持った生活をしたいと考える人は多いのではないでしょうか。

自分の趣味に使うためのお金や、将来のインフレによる物価上昇なども考慮に入れ、老後に必要な生活費を見積っておくのがおすすめです。

参考)不足金額のシミュレーション

老後資金の不足金額シミュレーション

老後資金がどれくらい不足する可能性があるか、見ていきましょう。

老後の収入のメインは老齢年金ですが受給額の平均は、国民年金が「月平均5.6万円」、厚生年金は「月平均14万円」となっています。

国民年金は自営業者やフリーランスが、厚生年金は会社員が受け取る老齢年金です。

また、実際の65歳以上単身者の平均可処分所得は「11万4663万円」です。

これらを踏まえ、平均的な収入と支出で考えた場合、以下の金額が毎月の赤字となります。

11万4663円(平均可処分所得)−14万5430円(単身者の平均支出額)=−3万767円/月

約3万円が毎月不足することになりますが、長生きをすればするほど必要な資金は大きくなっていきます。

女性の平均余命まで生きたと仮定すると、合計で以下の金額が不足します。

3万円×12カ月×22年間(65歳~87歳まで)=約800万円

また、これらはあくまでも現状のデータから計算した、仮のシミュレーションになります。

将来的に物価が上昇したり年金の受給額が減少した場合、さらに貯蓄が必要です。

⑤介護費用で貯蓄が減るリスク

介護されている女性

女性は男性と比べて長生きの傾向にあるため、その分介護リスクも高くなります。

将来自分に介護が必要となったとき、それまで貯めてきた貯金を使わざるをえなくなる可能性もあるでしょう。

介護費用は毎月必要になり、加えて車いすやベッドの購入費用など一時的な出費も発生します。

また、これらの負担は、自分が将来介護を受ける立場になったときだけでなく、両親の介護で必要になる可能性もあります。

想定外の出来事で貯蓄が減少してしまい、老後生活資金が不足してしまう事態を避けるためにも、自分や両親の介護のリスクについて検討しておくのが良いでしょう。

参考)介護に必要な費用

介護認定を受けた場合、その等級に応じた公的介護保険サービスを1割~3割の自己負担額で受けることができます。

生命保険文化センターの調査によると、公的介護保険の負担額も含めて、月々の介護費用の平均は「8.3万円」となっています。

加えて、住宅をバリアフリーに改装する費用や介護用ベッドの購入費など、一時的な費用も必要になります。

調査によるとこれらに要した費用は平均「74万円」となっています。

また、介護期間は平均5年を超えており、介護を経験した人の約半数が4年以上の介護期間があったと答えています。

月々の介護費用負担が長期間にわたる可能性も考慮しておくのが良いでしょう。

⑥亡くなったときの葬儀費用が足りないリスク

40代の独身女性にとって高額な死亡保障は必要性が低いですが、残された家族のために葬儀費用程度は残しておきたいと思う人もいるでしょう。

一般的にかかる葬儀費用は、規模にもよりますが100万円~300万円程度といわれています。

家族葬などの参列者が少ない葬儀であれば費用を抑えられますが、規模の大きな葬儀であれば費用も高くなります。

どのような葬儀を希望しているかによって必要な金額は変わるため、死亡保障は自分と家族の価値観や必要性に応じて検討していきましょう。

参)葬儀費用の平均

「第5回お葬式に関する全国調査」によると、2022年の葬儀費用の全国平均は110.7万円となっています。

近年は新型コロナウイルスの流行もあり、葬儀の規模が縮小傾向にあるようです。

しかし、コロナ禍でなければ家族葬でなく一般葬を行いたかったと答えた人が44%いることから、一定数の人はある程度の規模でしっかりとお葬式をしたいと思っていることがわかります。

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40代独身女性におすすめの保険【リスク別】

今後想定されるリスクには、保険で備えを用意しておくのが良いでしょう。

では、40代の独身女性にはどのような保険がおすすめか、リスク別に保険のプロがご紹介していきます。

①病気やケガに備える保険

さまざまな病気やケガで入院・手術をするリスクに対しては、医療保険で備えることができます。

いざというときの入院費をカバーしたい人は、まず医療保険を検討すると良いでしょう。

医療保険

医療保険は、入院時に1日ごとに受け取れる「入院日額給付金」と、手術を受けたときに受け取れる「手術給付金」がメインです。

予期せぬ入院で治療費が必要になったときのために、まずは医療保険の検討がおすすめです。

また、今のうちに保険を検討しておくことで、老後の医療費に対しても備えることができます。

実際に2021年度の調査によると、93.6%の人が医療保険や医療特約など、何らかの医療保障に加入していることがわかっています。

独身の女性にとっても、いざというときのための医療費に備える保障は重要度が高いといえるでしょう。

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②女性特有のがんに備える保険

40代は女性特有のがんのリスクが最も高い年代です。

がん保険であれば、女性特有のがんも含めてすべてのがんに対して備えることができます。

特に40代の女性にはがん保険がおすすめです。

がん保険

がん保険は、がんの治療にかかる費用や収入減少に備える保険です。

主に、がんと診断されたときに受け取れる「診断一時金」や、がんの薬剤治療を受けた月に受け取れる「抗がん剤治療給付金」などの保障を組み合わせて保障を用意します。

40代の女性にとって、乳がんなど女性特有のがんは心配事のひとつです。

実際、がん保険やがん特約の加入率は40代が最も高く、約5割の人が加入していることがわかっています。

がん保険には、女性特有のがんにさらに手厚く備えられる特約を付加できる場合もあります。

自分が備えておきたいポイントをしっかり抑えられるよう、保険を検討していきましょう。

ポイント)医療保険に特約を追加することでも備えられる

医療保険の中にはがん特約を付加できるものもあり、がん特約を付加すれば医療保険と別にがん保険に加入する必要はありません。

契約をひとつにまとめておきたい」「契約後の手続きなどをできるだけ簡便にしたい」という人は、医療保険のがん特約を検討するのがおすすめです。

ただし、医療保険とがん保険を別の契約にしておけば、将来それぞれの保険を見直しやすくなるといったメリットもあります。

どのように保障を用意するか、自分がより安心できる形で選んでいきましょう。

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③働けなくなったときの収入減に備える保険

病気やケガで働けなくなったときに備えられるのが、就業不能保険です。

独身の女性の場合、もしものことが起きて収入が減少してしまうリスクに備えておくのがおすすめです。

就業不能保険

就業不能保険は、一定期間病気やケガで働けなくなってしまったときに、毎月給与のように給付金が受け取れる保険です。

一般的に60日の免責期間が設けられており、それ以上の療養が必要になったときに保障が開始されます。