住宅購入は、人生で最も大きな買い物だといわれています。
数千万円から場合によっては1億円を超えるようなケースもあり、多くの人は住宅ローンを組んで購入すると考えられます。
住宅ローンを組むと、一般的には30年〜40年にも渡って毎月返済していくことになります。
特に健康状態に問題なく働き続けることができ、返済が完了すれば理想ですが、長い人生の途中で何があるかわかりません。
万が一の事態に備えて、団体信用生命保険や民間の保険会社の生命保険に加入するケースも多いでしょう。
今回は住宅購入時に備えたいリスクや加入するべき保険、団体信用生命保険と民間保険とのバランスについて、プロが解説していきます。
この記事を読んでわかること
団体信用生命保険とは、住宅ローンの契約者が万が一返済中に死亡や高度障害といった状態に該当した場合に、住宅ローンの借入残高がゼロになる保険
住宅購入後に生命保険で備えるべき保障は「死亡保障」「医療保障」「就業不能保障」の3つ
団体信用生命保険ではカバーしきれない部分は、民間の保険で備える必要がある
目次
住宅ローン契約時に加入する団体信用生命保険（団信）とは
住宅ローンを契約する際には、「団体信用生命保険」に加入するのが一般的です。
団体信用生命保険とは、住宅ローンの契約者が万が一返済中に死亡や高度障害といった状態に該当した場合に、住宅ローンの借入残高がゼロになる保険です。
つまり、のこされた家族が我が家を手放すことなく、安心して暮らしていくための保険といえるでしょう。
銀行系の住宅ローンを組む際には、原則団体信用生命保険への加入は必須とされています。
一方で、「フラット35」のように団体信用生命保険への加入が任意となる住宅ローンも存在します。
また、団体信用生命保険の保障内容は、死亡や高度障害が一般的ですが、がんや三大疾病などの疾病にも適用できるようにオプションが用意されているものもあります。
加入の際は健康の告知が必要となっており、健康状態が悪い場合には加入できない場合があるため注意が必要です。
団体信用生命保険を組み込むことで住宅ローンの金利が上がるケースもありますが、長い目で見てリスクを考慮すると、加入を検討するのが良いと考えられます。
Q.団信に加入したら生命（死亡）保険は不要？
団体信用生命保険はあくまで「のこされた家族の住宅費用の保障」になります。
団信に加入したからといって、生命（死亡）保険が必ずしも不要になるとは言い切れません。
生活していくためには、住宅費用はもちろんですが、食費や日用品などの生活費、子どもがいる場合には教育費など、必要となる資金は多岐に渡ります。
住宅費用の負担がなくなるだけでも、のこされた家族の金銭的な負担はかなり軽減されるでしょう。
賃貸で生活する場合と比べても、家賃の心配がいらない分だけ、必要な保障額は小さくなります。
しかし、家賃だけではなく、生活していくためのお金は他にも必要になります。
住宅費用に加えて、生活費用も加味したうえで、民間の保険を活用するのが良いでしょう。
住宅購入後に生命保険で備えるべき3つの保障
具体的に住宅購入後に生命保険で備えるべき3つのリスクについてもみていきましょう。
1つ目は「死亡保障」です。
団体信用生命保険で住宅ローンの残高がゼロになったとしても、のこされた家族の生活はその後も続いていきます。
葬儀代や教育費などのまとまった資金、食費や日用品などの継続的な費用なども考慮した死亡保険を組む必要があります。
2つ目は「医療保障」です。
病気やケガで入院・手術をおこなうと、当然ですが医療費分の出費が純増します。
結果として毎月の住宅ローンの返済が厳しくなってしまうケースが考えられます。
普段から住宅ローンや生活費を支払うと貯蓄に回せるお金が少ない家庭の場合は、特に医療保険の必要性が高いといえます。
入院費用や療養期間中の出費増に耐えられるよう、備えておくとよいでしょう。
3つ目は「就業不能保障」です。
医療保障の範囲を超えてしまったり、中長期的に働けなくなったことで収入が下がるリスクに対し、住宅ローンの返済が滞らないように、就業不能保険などで備える必要があります。
万が一のことがあった場合の家族の生活費
実際に万が一のことがあった場合の家族の生活費を計算してみましょう。
今回は下記のケースを想定してのこされた家族の生活費を算出していきます。
≪家族設定≫
・夫（35歳）／妻（35歳）／子ども1人（5歳）
・住宅ローン：3000万円（月の返済額：12.3万円：年148万円）
・世帯年収：700万円（標準報酬月額35万円）
上記の場合、住宅ローンを組んでいる夫が亡くなった場合、のこされた家族は「遺族基礎年金」と「遺族厚生年金」を受給することができます。
遺族基礎年金は、年間105万800円が受け取れます。
遺族厚生年金は、標準報酬月額が35万円の場合、年間約43万円が受け取れます。
合わせると、年間で約150万円を遺族年金として受け取れることになります。
団体信用生命保険に未加入の場合、住宅ローンの年間返済額だけで遺族年金が使われてしまうことになります。
また、年収が700万円の場合、手取り年収はおよそ513万円となり、単純に12カ月で割ると月の手取り収入は約43万円となります。
43万円のうち12万円が住宅ローンの返済だとすると、残りの31万円が生活費となります。
実際には、31万円の中から貯蓄に回っている金額もあるとは思いますが、ざっくり計算しても20万から30万円ほどは生活費として必要になると思っていた方が良いでしょう。
（参考：遺族厚生年金（受給要件・対象者・年金額）｜日本年金機構）
団体信用生命保険（団信）に未加入の場合
団体信用生命保険に未加入の場合、住宅ローンの契約者に万が一のことが起こった場合のリスクは、非常に大きくなります。
住宅ローンの返済だけで月に10万円以上抱えている世帯も数多くあり、一家の大黒柱が亡くなったにも関わらず、毎月返済し続けていくのは、金銭的にかなりの負担がかかるでしょう。
健康状態によっては、一般的な団体信用生命保険への加入が難しい場合もあります。
健康状態に不安がある場合は、「ワイド団信」といった引き受け基準が緩和されたタイプの団体信用生命保険の活用も検討してみても良いでしょう。
一般的な団体信用生命保険と比べると、金利の面で少し条件が悪くなる可能性がありますが、万が一のことを考えると、ワイド団信を活用することで金銭的な不安を和らげられます。
病気やケガの治療費
病気やケガの治療費はどれくらいを見込んでおくと安心なのでしょうか。
生命保険文化センターが公表した2022（令和4）年度の「生活保障に関する調査」を確認してみましょう。
病気やケガが発生した場合、治療費はもちろんですが、「その入院により失われた収入」を指す「逸失収入」についても、併せて考えておく必要があります。
調査によると、直近の入院時において逸失収入があったと答えた人は全体の約2割、逸失収入があった人の逸失収入の平均額は約30万円でした。
一般的に入院が長引けば長引くほど逸失収入は大きくなる傾向にあり、病気やケガの治療が長引くほど、家計にも大きなダメージがあることがわかります。
そして、逸失収入の充当手段ですが、民間の生命保険でカバーする人が全体の63.6%を占めており、万が一に備えて保険に加入している人が多いといえます。
（参考：2022年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
参考）入院時にかかる費用
入院時にかかる費用ですが、治療費はもちろん、食事代や差額ベッド代、交通費、衣類、日用品などを諸々含めて考える必要があります。
過去5年以内に入院し、自己負担費用を支払った人の平均自己負担金額は、約19.8万円となっています。
2週間以内の入院では、自己負担金額が9万円〜16万円に収まった一方で、61日以上の入院になった場合は、約75万円と一気に自己負担金額が大きくなっています。
（参考：2022年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
参考）がんの罹患率
がんの罹患率について確認していきます。
現代では「2人に1人はがんになる」といわれていますが、上の表によると「全がん」においては、男性の生涯がん罹患率は65.5%、女性で51.2%となっています。
特に男性においては、もはや「3人に2人」といっても過言ではありません。
団体信用生命保険を検討するタイミングには、がんに関する保障も含めて考えておくと安心でしょう。
（参考：最新がん統計｜がん情報サービス）
老後資金
病気やケガ、入院といった万が一のリスクだけではなく、老後資金についても考えておく必要があります。
家を買い、団体信用生命保険に加入して一安心かというと必ずしもそうではありません。
住宅ローンを組む年齢がやや高齢で、かつ住宅ローンの返済期間が長くなった場合、老後も住宅ローンの返済が続いている可能性があります。
また、住宅ローンだけではなく、家の外壁や内装のリフォーム、家具、家電の買い替えなどでお金がかかってきます。
老後に必要な住宅コストについても把握しておきましょう。
住宅ローンの返済だけに気をとられず、長期的な目線で見て必要なお金を準備することが大切です。
住宅購入時に加入すべき生命保険【リスク別】
住宅購入時に加入すべき生命保険について、リスクごとに確認していきましょう。
主に団体信用生命保険ではカバーしきれない部分についてみていきます。
万が一のことに備える保険
万が一の事態に陥る自分というのはなかなか想像しにくいものですが、「自分にだけは絶対に起こらない」と言い切れるものでもありません。
また、万が一といっても、死亡や病気、ケガなどさまざまなケースが考えられます。
万が一に備えるための保険について、詳しく見ていきましょう。
生命（死亡）保険
まずは死亡保険について考えていきましょう。
死亡保険を検討する際は、団体信用生命保険がおりることで負担がなくなる住宅費用“以外“のお金をカバーできるよう保障を準備しましょう。
死亡保険の組み方としては、万が一のときに一括でまとまったお金を受け取れるタイプもあれば、毎月給料のように決まった金額を受け取れるタイプもあります。
葬儀代や教育費への備えは一括で受け取れるタイプ、食費や日用品など毎月の生活費には月額で受け取れるタイプなど、用途にあわせて自分にあったタイプを検討してみましょう。
生命（死亡）保険の人気ランキング
病気やケガの治療費に備える保険
死亡保険を検討した次は、病気やケガの治療に備える医療保険などを検討していきましょう。
治療費はもちろん逸失収入についても考え、特に入院が長期間になってしまう場合に備えておくことも重要です。
医療保険
医療保険は、主に病気やケガでの入院や手術に対して保障される保険です。
場合によっては、入院が長期化してしまい、思っていた以上に治療費がかかったり、逸失収入が発生してしまうかもしれません。
そういった事態に備えて加入するのが医療保険ですが、年代ごとの加入率をみると、ほとんどの世代で90%を超えています。
一番身近なリスクに備える保険なだけに、加入率が高いことが見て取れます。
医療保険の人気ランキング
（参考：2021年度 生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター）
就業不能保険
就業不能保険は、働けなくなって一定期間が過ぎたときから、毎月一定の保険金額が受け取れる保険です。
会社員や公務員の場合、仕事を休んだ際には有給休暇や傷病手当金などの公的保障で一定期間は守られることになります。
しかし、働けない期間が長期間（1年半以上）に及んだり、そもそも自営業者の場合は公的保障がなかったりと、働けない期間が長引くことで金銭的負担が大きくなります。
年代ごとの加入率をみてみると、最も高い加入率は30歳〜34歳の34.6%となっています。
医療保険と比べると普及率は高くありませんが、いざというときのことを考えると重要度の高い保険だといえるでしょう。
就業不能保険の人気ランキング
（参考：2021年度 生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター）
老後に備える保険
老後に備える貯蓄型の保険についても考えておきましょう。
住宅ローンの返済が老後生活に入っても続く場合、働いていたときよりも収入が下がることも多いため、検討していきましょう。
個人年金保険
老後に備える保険の代表例としては、個人年金保険があげられます。
個人年金保険は、毎月決まった保険料を積み立てることで、将来的に支払った金額よりも受け取る金額が多くなることを期待できる点が魅力です。
受け取り方としては、60歳や65歳から、5年間か10年間に分けて毎年取り崩しながら受け取るのが一般的です。
住宅ローンの支払いが老後になって滞らないよう、年間の返済額から逆算して個人年金を積み立てておいても良いでしょう。
（参考：2021年度 生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター）
介護保険
年を重ねるにつれて、誰にでも介護が必要になる可能性が出てきます。
老後の生活費だけでなく、介護にかかる費用も想定しておく方がよいでしょう。
介護が必要になった際に受けられるサービスには、在宅訪問介護やサービス付高齢者住宅、有料老人ホームなどがありますが、利用するサービスによって費用はさまざまです。
有料老人ホームであれば2000万円程の費用がかかるといわれており、希望するサービスとかかる費用のバランスを見ながらの準備が必要といえます。
（参考：2021年度 生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター）
生命保険以外で備えるべきリスク
賃貸物件と違い、マイホームは数十年住み続けることを前提に購入するケースが多いでしょう。
住宅ローンの契約者に万が一のことがあった場合のリスクだけではなく、住宅そのものに潜むリスクについても考えておく必要があります。
築年数が経つことによる家自体の劣化や、長い年月のなかで自然災害などに見舞われるリスクにたいしては「火災保険(+地震保険)」で備えておきましょう。
火災や風災、水災などで住宅や家財に損害を受けるリスク
火災や風災、水災などから住宅や家財を守るための保険が火災保険です。
主な保障内容は、「火災、落雷、破裂、爆発」や「台風や豪雨による自然災害」、「水濡れや盗難など」が対象となります。
家が燃えてしまった際に臨時で発生する宿泊費用や交通費なども保障範囲に含まれます。
内閣防災担当が公表した資料によると、諸外国における人口1人あたりの自然災害被害額を比較すると、日本はニュージーランドに次いで世界第2位であることがわかりました。
気温上昇による温暖化、大雨の増加などによって気候変動が起こり、大型台風の増加や線状降水帯を伴う集中豪雨が頻発するようになったことが主な原因だと考えられます。
（参考：保険・共済による災害への備えの促進に関する検討会 報告｜内閣府防災担当）
火災保険の保険金支払い状況
火災保険の保険金支払い状況については、損害保険料算出機構が公表した資料を確認してみましょう。
火災や落雷、破裂、爆発による支払い状況は毎年ある程度横ばいである一方で、水濡れや盗難、物体の落下、破損、汚損などによる支払いは増加傾向となっています。
また、近年では風災や水災といった自然災害での支払いの増加が顕著で、台風や豪雨などによる被害も数多く発生したことから、特に2018年以降では支払額が大きく増えていることがわかります。
地震等が原因で住宅や家財に損害を受けるリスク
地震保険とは、地震や噴火、津波などによって住宅や家財が負った損害を補償する保険です。
支払われる保険金の額は、損害の程度によって４つの区分に分かれています。
それぞれ「全損」、「大半損」、「小半損」、「一部損」に分かれており、区分によって支払われる保険金の額が5%〜100%と幅広くなっています。
火災保険契約者の故意や重大な過失による被害や、地震の際の盗難では保険金は支払われないため、注意が必要です。
日本は地震大国であり、地震による被害を受けやすいといえます。
特に、近い将来の発生が危惧されている南海トラフ地震や首都直下型地震などは、甚大な被害が発生すると想定されており、地震保険への加入は必須だといえます。
地震保険の保険金支払い状況
地震保険の加入率は年々増加しており、阪神淡路大震災や東日本大震災といった大きな地震が発生した直後に急増する傾向にあります。
近年では、先述した通り南海トラフ地震や首都直下型地震に備えて、地震保険の加入件数は毎年増加しています。
加入件数が増加したことに伴って、地震保険制度の創設以降で保険金の支払いが多かった上位20すべての地震は、阪神淡路大震災以降に発生したものとなっており、中でも東日本大震災が最も多くなっています。
自分にあった保険の選び方【ケース別】
生命保険や火災保険など、ここまで様々な保険の種類について見てきましたが、次は独身や既婚者など、ケース別の自分に合った保険の選び方をみていきましょう。
独身の場合
まずは独身の人が住宅を購入する際に検討すべき保険について見ていきましょう。
最優先はやはり団体信用生命保険です。
団体信用生命保険に加入していなかった場合、病気やケガで入院したり仕事を休むことになったりしても、住宅ローンの支払いは続いていくことになります。
入院が長引いたり働けない状態が続くと、収入が下がったり、貯蓄を取り崩すことになる可能性が高いでしょう。
そうなると、金銭的に不安を覚えたり、将来的に住宅ローンを支払えなくなるリスクもあるかもしれません。
金銭的な不安を減らすためにも、団体信用生命保険は優先的に備えておきましょう。
次いで優先順位が高いのは、医療保険と就業不能保険です。
入院中の治療費や逸失収入をカバーしたり、働けない期間の給与の補填といった経済的な支えとなるでしょう。
まずは、いざというときのために、医療保障と就業不能保障を持つのがおすすめです。
個人年金保険や介護保険といった老後に向けた備えは、必要に応じて検討するのが良いでしょう。
医療保険の人気ランキング
既婚者の場合
次に既婚者の人が住宅を購入する際に検討すべき保険について見ていきましょう。
最優先は、独身の人と同様で団体信用生命保険になります。
万が一残された家族に住宅ローンの負担が残ってしまうリスクを考えると、加入しない選択肢はないでしょう。
そして、次に考えたいのは死亡保険です。
団体信用生命保険は、あくまで住宅費用に対する保険のため、のこされた家族の生活費は別途準備しておく必要があります。
一括で大きく保険金が受け取れる定期保険や終身保険を選択するのか、毎月決まったお金を受け取れる収入保障保険にするのかは、各世帯で分かれるかと思いますが、いずれにせよ死亡保険の必要性は高いといえます。
団体信用生命保険や死亡保険に次いで、医療保険や就業不能保険といった保険も優先順位が高いでしょう。
また、子どもがいる場合には学資保険を掛けることで、子どもの進学費用を確保することも大切です。
独身時と比較すると必要となる保障の範囲は広くなってくるでしょう。
生命（死亡）保険の人気ランキング
ライフステージの変化に合わせて保険の見直しを
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独身の場合と既婚者の場合で備えておくべき保険が違うことをお伝えしてきました。
ライフステージが変わることで、必要になってくる保険の内容は変わってきます。
独身時は優先順位の低かった保険が、結婚や出産を機に一気に優先順位が上がることも珍しくありません。
結婚や出産、住宅購入などライフステージに変化があったタイミングで、自分にとって必要な保険を見直してみることをおすすめします。
また、ライフステージに大きな変化がなくとも、保険商品は日々変わり、保障内容がブラッシュアップされていきます。
少なくとも3年に1度くらいの頻度で、自分自身の保険内容と最新の保険内容を見比べて、必要であれば見直ししていくこともおすすめです。
まとめ
自分に合った保険を過不足なく備えることが重要ですが、自分にとってどんな保険が必要なのかを判断するのは難しいでしょう。
また、保険の見直しといっても、数ある保険会社の中から自分にピッタリの会社や商品を探すのは簡単ではありません。
そんなときは、ほけんのコスパが無料で提供している「ほけん必要度診断」を受けてみてはいかがでしょうか。
自分にとって必要な保険が一目でわかります。
保険の見直しの第一歩として利用してみてはいかがでしょうか。
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