医療保険を検討する際、「1回の入院保障は60日型と120日型、どちらを選ぶべき？」と迷っていませんか？
近年は入院日数の短期化が進んでおり、基本的には「60日型」で十分なケースが多いといわれています。
しかし、自営業の方や、精神疾患・脳血管疾患など長引く病気が心配な方にとっては、「120日型」が安心な場合もあります。
本記事では、統計データや実際の保険料差額を比較しながら、あなたにピッタリの「日型」を選ぶための判断基準をプロがわかりやすく解説します。
この記事を読んでわかること
ほとんどの病気やケガは60日以内の入院で済むことが多い
精神疾患や三大疾病など入院が長引いたり入退院を繰り返す病気に備えたい場合は、120日型がおすすめ
60日型+三大疾病入院延長特約を付加したプランで、効率よく三大疾病に備える方法も
目次
2-1.入院日数は短期化している
6.まとめ
そもそも医療保険の「60日型」「120日型」とは？基本の仕組み
医療保険では1回の入院で保障される日数が決められており、「60日型」や「120日型」が主流となっています。
60日型の場合は1回の入院で約2カ月間、120日型の場合は1回の入院で約4カ月間までが保障対象となります。
例えば、脳血管疾患等でリハビリが必要になり、100日間の入院が必要になった場合、60日型であれば残りの40日は保障されませんが、120日型であれば100日分すべて給付金が支払われます。
長期入院に備えたい場合は、なるべく長い日型のプランを選ぶのが良いでしょう。
1入院の限度日数と「通算限度日数」の違い
医療保険には「1入院の限度日数（入院保障日数）」と「通算限度日数」という2つの制限があります。
1入院の限度日数とは、1回の入院で保障される入院日数の上限のことです。
たとえば、入院保障日数を60日型に設定し、一つの病気やケガが原因で61日以上の入院が続いた場合、給付金が支払われるのは60日分までとなります。
一方で、通算限度日数とは、保険会社が契約期間中に支払う給付金の上限日数のことです。
一般的に、通算限度日数は1000日から1095日の範囲で設定されます。
仮に、通算限度日数が1000日の場合、60日間の入院であれば16回分（60日×16回＝960日）まで給付対象となり、17回目の入院では、41日目（通算入院日数：1001日）以降は給付金は支払われず、保険契約が終了となります。
通算限度日数は到達する可能性は低いものの、医療保険を検討するうえでは把握しておく必要があります。
知っておきたい「180日ルール」
医療保険には「180日ルール」と呼ばれる、一定期間内に入退院を繰り返した場合、「1回の入院」とみなして入院日数を通算する仕組みがあります。
多くの医療保険では、退院後180日以内の再入院は同一の入院とみなされますが、最初の入院と全く無関係の原因で入院した場合は新たな入院としてカウントする保険会社もあります。
また商品によっては、同意入院とみなす期間を90日と短めに設定しているものもあります。。
商品ごとに細かいルールが異なるため、契約前に契約概要や約款で確認しておくようにしましょう。
また、180日ルールとは別に、60日型や90日型、120日型などの「1入院の限度日数」という入院保障日数があります。
たとえば入院保障日数を60日型に設定し、退院後180日以内に入退院を繰り返して通算60日の入院日数を超えた場合、61日目以降の入院給付金は支払われません。
長期入院や入退院を繰り返すリスクに対して不安がある方は、入院保障日数を長めに設定することも考えましょう。
あなたに必要な1日の入院給付金は？
入院日額シミュレーター
入院時の費用と想定の入院日数で算出できます
公的保障＝高額療養費制度が適用される金額
公的保障の高額療養費制度を利用する場合の1カ月の医療費負担上限額は、年齢と年収によって算出することができます
あなたの年齢を教えてください
あなたの年収帯を教えてください
100万円の医療費がかかった場合
自己負担額
0円
※百円単位で四捨五入
データで見る入院日数の実態｜60日型で足りる？
近年の医療保険では、入院日数の短期化に伴い「60日型」が主流となりつつあります。
とはいえ、いざというときに60日で足りるのかと疑問に思う人もいるかも知れません。
ここからは、統計データから見る入院日数の実態について見ていきましょう。
入院日数は短期化している
医療技術の進歩により、平均入院日数は年々短期化しています。
厚生労働省の「患者調査」を見ると、昭和59年から令和5年にかけて、平均入院日数が右肩下がりで減少していることがわかります。
身体への負担が少ない治療や手術が増えたことに加え、通院治療や在宅医療の充実が進んできたことなどが主な要因として挙げられます。
さらに、入院日数別の割合を見ていくと入院患者の約9割が60日以内に退院していることがわかります。
入院日数の短期化を受け、60日型の医療保険で十分と考える人も増えています。
一方で、入院保障日数が30日型の場合、入院が長期化した際に保障が不足する可能性があります。
また、120日型では必要以上に保険料が割高になってしまうケースも考えられます。
長期入院や入院中の収入減少に不安を感じる人は、就業不能保険などを併せて活用することも、一つの選択肢として検討してみると良いでしょう。
（参考：令和5年 患者調査｜厚生労働省）
60日を超えるリスクが高い病気とは
近年では、平均入院日数は短期化傾向ですが、病気によっては60日を超える入院のリスクが高い病気が存在します。
例えば、精神疾患（うつ病や統合失調症）では、治療や経過観察などに時間を要するため、入院日数の平均は約290日と非常に長くなっています。
また、神経疾患であるアルツハイマー病では約93日、三大疾患の一つである脳血管疾患（脳卒中）では約69日の平均入院日数となっています。
さらに、病状の重さや年齢、合併症の有無によっては、より入院が長期化する可能性もあります。
医療保険には、三大疾病による入院が長期化した場合に給付金の支払日数を延長できる「三大疾病日数延長特約」を付加できるものもあります。
生活習慣病など特定の病気の長期入院に備えたい場合は特約の付加を、病気やケガ全般の長期入院に備えたい場合は120日型を選ぶなどの工夫をしてみましょう。
（参考：令和5年 患者調査｜厚生労働省）
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年2月1日―2026年2月28日)
60日型と120日型の保険料差額はいくら？
日型を長くすると保険料が高くなってしまうのでは？と不安に思っている人もいるでしょう。
ここからは、60日型と120日型の保険料差について調べていきましょう。
【年代別】保険料シミュレーション比較
では、60日型と120日型ではどれだけの保険料差があるのでしょうか。
30歳男性と60歳男性で、それぞれ複数社の平均値としての保険料差を算出しました。
【年齢別平均保険料】
| 30歳男性 | 60歳男性 | |
| 60日型 | 1010円/月 | 3187円/月 |
| 120日型 | 1132円/月 | 3563円/月 |
| 保険料差 | 122円/月 | 376円/月 |
※入院日額5000円・手術5万円プランで試算し複数社の平均として算出
※保険料は付加する特約によって異なります
30歳男性の場合、60日型と120日型の保険料差は1カ月当たり平均122円と比較的お手頃です。
60歳男性の場合は平均376円の保険料差で、30歳加入時と比べると割高にはなりますが、長期入院に備えておきたい人にとってはそこまで大きな負担ではないかもしれません。
保険料差をふまえ、「この程度なら長期入院に備えたい」と考えるか、「少しでも保険料を抑えて無駄無く備えたい」と考えるかは人それぞれです。
保険料は毎月の固定費となるため、慎重に判断しましょう。
また、上記の試算結果から、年齢が若いほど割安に保障を確保できることが見て取れます。
「まだ健康だからいい」「年を取ってから加入しよう」と考えている人は、将来保険料が高くなるリスクや、そもそも健康状態の問題で加入できなくなるリスクについても考慮しておく必要があるでしょう。
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60日型と120日型で毎月の保険料には数百円の差があります。
多少の違いではありますが、これから長期間支払い続ける保険料と思うと、できるだけ節約しておきたいのも本音かもしれません。
では、60日型と120日型のどちらが自分に適しているかの判断ポイントをご紹介します。
「60日型」を選んで問題ない人
・会社員・公務員
・医療費の一部を自費で賄える程度の貯蓄がある人
・毎月の固定費を抑えたい人
まず、公的医療保険制度が充実している会社員や公務員の場合、60日型で問題ないケースが多いでしょう。
会社員や公務員は、業務外の病気やケガで働けなくなった場合に傷病手当金制度という生活を支えるための給付金制度を活用することができます。
傷病手当金は通算1年6カ月保障されるため、入院が長引いても収入が途絶えることはありません。
その他にも、貯蓄に余裕があり、万が一の長期入院でも自己資金で対応できる人は60日型で問題ないでしょう。。
また、毎月の保険料をできるだけ抑えたい人にも60日型がおすすめです。
ただし、60日型は毎月の固定費を抑えることができますが、入院が長期化した際には医療費を自己負担しなければならない点には注意が必要です。
まずは、自身が活用できる公的制度や高額療養費制度の自己負担額を確認しておくことが大切です。
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「120日型」を検討すべき人
・自営業・フリーランスで働く人
・貯蓄に不安がある人
・心配性で「安心」を買いたい
・高齢で加入する場合
まず、自営業・フリーランスで働く人は万一の際の休業補償が手薄なため、120日型など長期入院に備えられる医療保険のプランがおすすめです。
会社員や公務員には傷病手当金制度がありますが、自営業・フリーランスの場合は対象外です。
万が一の際に、国や自治体から十分な給付を受けられないため、入院保障日数を長めに設定しておくと安心です。
また、貯蓄が十分でない人や「もしも」に備えて安心を準備したい人にも120日型は適しています。
さらに、高齢で加入する場合は病気やケガによって入院期間が長引きやすい傾向にあるため、余裕を持った入院保障日数を選ぶと安心です。
60日型と120日型では保険料も異なるため、保障内容と併せて金額差を確認しながら検討してみましょう。
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保険料を抑えつつ手厚い保障が欲しい人は「60日型＋三大疾病特約」
医療保険を選ぶ上で、「保険料を抑えつつ手厚い保障が欲しい」と考える人は多いでしょう。
そこでおすすめなのが、「60日型＋三大疾病特約」プランです。
多くの病気は60日以内での入院で治療が完結するケースが増えていますが、病気によっては入院日数が60日を超えてしまう可能性があります。
多くは三大疾病や精神疾患、神経疾患などで、中でも三大疾病は発症リスクが高く、長期の治療・入院につながりやすいことに加え、治療費が高額になりやすい傾向があります。
医療保険を選ぶ際には、60日型で保険料を抑えつつ、三大疾患については特約で手厚く備えることで、保障と保険料のバランスを取ることができます。
必要な部分に、必要な分だけの保障を持つことで、自分にあった医療保険を選ぶことができます。
Q1
性別をお伺いします
医療保険に関するよくある質問
ここからは、医療保険選びに関するよくある質問に、保険のプロがわかりやすく回答します。
Q.最近増えている「30日型」はどうですか？
A.30日型は、大きな病気やケガをした際には、保障が不足する可能性があります。
30日型は60日型・120日型と比べて保険料を抑えられますが、大きな病気やケガなどにより入院期間が長引くケースには保障が不足する可能性があります。
特に入退院を繰り返す可能性がある高齢者の場合、「180日ルール」により一連の入院が合算されてしまい、30日型ではすべての入院が保障されない恐れがあります。
また、入院保障期間は契約時に設定するため、契約途中で変更できない点には注意が必要です。
近年では、医療技術の進歩により入院日数は短期化傾向にありますが、65歳以上の平均在院日数は30日を超えています。
若い人でも、将来のリスクに備えてまずは60日型を基本として検討をするのがおすすめです。
（参考：令和5年 患者調査｜厚生労働省）
Q.がん保険に入るなら医療保険は60日でいい？
A.がん保険・医療保険の保障内容によっては、必要な入院保障日数が異なります。
医療保険とがん保険では、それぞれ備えるリスクが大きく異なります。
医療保険は病気やケガ全般に幅広く備えることができ、主に入院や手術にかかる費用をカバーすることができます。一方、がん保険はがんに特化した保障で、治療費に加え、通院治療や治療による収入減少に備えることができます。
がん（悪性新生物）の平均入院日数は13. 4日と比較的短く、早期で退院するケースも多いため、費用面を抑えたい場合は「がん保険＋医療保険（60日型）」の組み合わせで十分といえるでしょう。
しかし、入院期間が長期化しやすい精神疾患や神経疾患、三大疾病など、幅広い病気に備えたい場合は、「がん保険＋医療保険（120日型または180日型）」が安心です。
Q1
まとめ
今回は、医療保険の60日型と120日型の違いについて見てきました。
近年の入院日数の短期化に合わせて、医療保険も60日型を基本として検討する人が増えています。
とはいえ、60日型と120日型の保険料差は数百円程度に収まることが多く、万が一の長期入院に備えておきたい人にとっては120日型も有効な選択肢になります。
保障と保険料のバランスを考慮して、自分に合ったプランを選ぶことが大切です。
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ぜひ保険選びに迷っている人は参考にしてください。
