「50代が最低限入っておくべき保険とは？」「保険の見直しは必要？」と保険選びに悩んでいる人は多いのではないでしょうか。
50代になると健康面での不安を感じることも多いかもしれません。
加えて、老後への資産形成を本格的に考え出す年代でもあるでしょう。
また、介護への備えなど、さまざまなリスクに備える必要があるといえます。
しかし、数多くの保険商品の中から、自分に合った保険を選ぶことは大変だと感じる人も多いでしょう。
本記事では、50代にとって最低限必要な保険と保険の見直し方についてご紹介します。
この記事を読んでわかること
持病や既往症があると保険に入りづらくなるため、早めの検討が大切
いざというときに生活のための貯蓄を崩す必要がないよう、医療費や介護費用に関しては、保険で備えておくのがおすすめ
保険を見直すことで、月々の保険料が抑えられることもある
目次
50代に保険は必要？保険に入らない場合のリスク
50代は、病気やケガのリスクが高まる年代です。
身の回りで病気療養をしている人がいたり、自身が健康診断で指摘を受けることが増えたりと、不安を感じることも多いかもしれません。
また、近づく老後への備えや、介護リスクに対しても準備しておくことが大切です。
50代になるとさまざまな事に保険で備えておきたいと考える人も多いでしょう。
備えを用意しないまま老後を迎えてしまうと、金銭的にも大きな負担が発生する可能性があります。
保険加入を遅らせてしまうことのリスクもあるため、保険はできるだけ早いうちに検討しておくのがおすすめです。
ここからは、保険加入を後回しにすることで起こりうるリスクについて解説していきます。
持病や既往症があると保険に入りづらくなる
保険に加入するときには、過去の病歴や持病、健康診断の結果などについて問われることになります。
そのため、場合によってはそもそも保険に加入できなかったり、加入に際して特定の臓器や部位、または特定の疾病について一定期間保障の対象範囲から外される「不担保」となったり、保障内容は同じでも保険料が追加で必要となる「保険料割増」等の条件がつくことがあります。
できるだけ健康なうちに保険の検討をしておくのが良いでしょう。
これから保険選びをするときには、健康状態によっては加入できない可能性もあることを念頭に置いておきましょう。
子どもの教育費、住宅ローンの返済など家計が圧迫されやすい時期
50代であれば、子どもの教育費や住宅ローンの返済などで支出が増える人も多いでしょう。
貯蓄ができていないと、思わぬ病気やケガで治療費が必要になったときや、働けなくなってしまったとき、生活に影響が出る可能性もあります。
今まで老後のために計画的にしてきた貯蓄を崩すのも、できれば避けたいものです。
まずは、現在の家計状況をしっかり把握したうえで、どのような備えを保険で用意しておくべきかを整理していきましょう。
老後の医療費や介護費用への不安が高まる
50代は、老後に必要になる医療費や介護費用への不安が高まる年代といえます。
それらをすべてまかなえるほどのまとまった貯蓄がすでにあるようであれば安心かもしれません。
しかし、計画的に老後のための貯蓄をしていたとしても、万が一の医療費や介護費用の準備はなかなかできていない人も多いのではないでしょうか。
いざというときに生活のための貯蓄を崩す必要がないよう、医療費や介護費用に関しては保険で備えておくのがおすすめです。
50代が保険で備えたい5つのリスク
50代には、自分だけでなく家族のことも考えて備えておくべきリスクがいくつかあります。
ここからは、50代が保険で備えておきたい5つのリスクを保険のプロが詳しく解説していきます。
①死亡した際、生活費や教育費が不足するリスク
配偶者や子どもがいる人の場合、自分に万が一のことがあったとき、のこされた家族に経済的な負担がかかるリスクがあります。
葬儀費用などの死亡整理資金はもちろん、のこされた家族の生活費や子どもの教育費など、想定していた以上に多くのお金が必要になることも考えられます。
国から受け取れる遺族年金を加味しても、すべてをまかなうのは難しいケースも多くあるため、何らかの備えを用意しておくのが良いでしょう。
万が一亡くなってしまったあとも、安心して生活していけるように、今から準備しておくことが大切です。
参考）必要な生活費と教育資金
実際に万が一のことがあったとき、のこされた家族が生活していくためにはどれくらいの金額が必要なのでしょうか。
世帯の人数によって必要な生活費は異なりますが、2人以上の世帯では平均支出が1カ月あたり29万865円となっています。
また、子ども一人あたりに必要な教育資金は、幼稚園から高校まですべて公立で通った場合約157万円、大学進学にかかる費用は入学金も併せて約670万円かかるといわれています。
特に、子どもが大学進学を控えている年齢であればまとまった教育費が必要になることがわかります。
（参考：2022年 家計調査年報｜総務省統計局）
②病気やケガで治療費が準備できないリスク
50代以降は、自身や配偶者の病気やケガのリスクが気がかりになってくるでしょう。
病気やケガで入院・手術が必要になったとき、治療費が用意できない事態は避けなければなりません。
特にがんや生活習慣病などの病気は、50代以降リスクが高まるといわれています。
これらの病気はすぐに完治は難しく、通院治療を一生涯続けなければならないケースも多くあります。
「日本は公的医療保険制度が充実しているので、医療費負担はたいした事ない」と考える人もいます。
しかし、入院や治療が長引くことで医療費負担が家計を圧迫することも実際にあるため、注意しなければなりません。
参考）入院理由
入院理由として最も多いのは、統合失調症や認知症を含む「精神及び行動の障害」です。
次いで、高血圧や心疾患・脳血管疾患を含む「循環器系の疾患」、骨折などの「損傷」、「悪性新生物（がん）」と続きます。
では、どれくらいの割合で入院する可能性があるのでしょうか。
50代の入院患者数は、人口10万人あたり1,142人と、約1.14％です。
入院する可能性は年齢を重ねるごとに高くなるため、入院のリスクはどんどん高くなっていくといえます。
参考）入院時の自己負担費用の平均
生命保険文化センターが2022年に行った調査によると、入院時の自己負担費用は平均19.8万円です。
しかし、入院61日以上の場合、自己負担費用は平均75.9万円となっており、負担額は入院日数が長引けば長引くほど大きくなることがわかっています。
大きな病気で入院が長引いてしまったときのことも、事前に考えておくべきでしょう。
参考）差額ベッド代
差額ベッド代
差額ベッド代とは、入院時に個室療養を希望する場合に必要になる費用のこと
1人部屋であれば、1日あたり平均8,322円かかります。
差額ベッド代は公的医療保険制度の対象外になるため、全額自己負担が必要です。
入院が長引くほど負担額も大きくなるため、個室療養をしたい人は差額ベッド代も踏まえて入院費用を考えておくのが良いでしょう。
参考）先進医療の技術料
先進医療
先進医療とは、厚生労働省が認めた高度な治療技術のこと
公的医療保険制度を適用できず治療にかかる技術料は全額自己負担となるため、注意が必要です。
特に、がんの治療に使われる「陽子線治療」「重粒子線治療」は、自己負担額が200万円から300万円にのぼることもあります。
③働けなくなったときに収入が減るリスク
一般的に50代は、長いキャリアを積んで収入も高くなっていく年代です。
教育費や住宅ローンなどの出費も多くなり、家計を支えるため日々働いている人も多いでしょう。
そんな中、もし病気やケガが原因で働けなくなってしまうと、収入が減少してしまい家計に影響を与えるリスクがあります。
働く世代は、病気やケガによる治療費だけでなく、万が一働けなくなってしまったときのことも考えておくのが良いでしょう。
参考）働けなくなったときの公的保障
会社員の場合、働けなくなってしまったときには「傷病手当金」という公的保障を受けることができます。
傷病手当金
傷病手当金とは、病気やケガが原因で働けなくなったときに休業の4日目から給与の約2/3が給付される制度のこと
働けなくなったときの大切な収入源になりますが、本来受け取れていた給与分が、満額保障されるわけではありません。
加えて、受け取った傷病手当金から社会保険料を納めなければならない点には注意が必要です。
また、傷病手当金は自営業やフリーランスの人は受け取ることができません。
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働けなくなったときのもうひとつの公的保障として、「障害年金」があります。
障害年金
障害年金とは、障害が残り生活や仕事が制限されるようになった場合に受け取ることができる年金のこと
国民年金加入者は「障害基礎年金」、厚生年金加入者は「障害厚生年金」を受け取ります。
受給するためには所定の障害状態に該当している必要があり、申請から受給までは平均3カ月以上かかるといわれています。
働けなくなってすぐに受け取ることができるものではない点には注意しましょう。
④老後資金が足りないリスク
老後資金について不安を抱えている人は少なくありません。
将来受け取ることができる老齢年金だけでは、生活費をまかなうことができないリスクに直面しています。
実際に日本政府も老齢年金に頼るのではなく、自助努力をするよう国民に求めています。
50代は近づく老後に備え、資産形成をしておく必要がある年代です。
まずは、老後どれだけの資金が必要で、足りない部分を今からどのように貯蓄していくかを考えていきましょう。
参考）必要な老後資金
生命保険文化センターの調査によると、夫婦2人世帯で最低限の生活をするために必要な生活費は月平均23.2万円、ゆとりある生活には月平均37.9万円必要とされています。
比較的自由な時間が多い老後に、趣味や旅行にまったくお金を使えない生活は少し寂しいかもしれません。
老後資金について考えるときには、自分がどのような生活をしたいかを踏まえて、予算を立てておくのが良いでしょう。
では、必要な生活費に対して、受け取れる老齢年金はどれくらいなのでしょうか。
2022年の調査によると、厚生年金加入者の平均受給額は月14万3900円となっています。
夫婦2人とも厚生年金加入者の場合でも、ゆとりある生活をするには毎月赤字が発生することになります。
また、国民年金加入者であればさらに受給できる金額は少なくなります。
「老後にかかる生活費」と「受け取れる年金額」の概算で、老後の資産形成の目標額を決めていきましょう。
⑤介護費用が足りないリスク
人生100年時代といわれている今、長生きに伴って介護のリスクも高まっています。
将来介護が必要な状態になってしまったとき、家族に金銭面で負担をかけたくないと考える人も多いでしょう。
一度介護が必要になってしまうとその後何年間も介護費用がかかり、総額で考えるとまとまった資金が必要になります。
老後の生活を考えるとき、介護費用についても検討しておくことはとても大切です。
参考）介護に必要な費用
生命保険文化センターの調査によると、介護に要する費用は月平均8.3万円となっています。
これは、公的介護保険によって介護サービスの自己負担額が減額された上でかかった金額です。
介護期間の平均は5年1カ月にもおよぶため、累計で考えるとまとまったお金が必要になる可能性が高いといえるでしょう。
加えて、月々の介護費とは別に、一時的にかかるまとまった費用についても考えておく必要があります。
同じ調査によると、住宅のリフォームや介護用品の購入による一時的な出費の平均が74万円となっています。
安心して老後を迎えるために、このような介護費用についても今のうちからしっかりと考えておきましょう。
50代が最低限入っておくべき保険の種類と保険加入率
50代が抱えているリスクに対して、どのような保険で備えておくことができるでしょうか。
ここからは、50代が最低限入っておくべき保険とその加入率について、保険のプロが詳しく解説していきます。
1.万が一死亡したときに備える保険
万が一のことがあったときのために備えられる死亡保険は、配偶者や子どもがいる人にとっては特に必要性の高い保険です。
実際に、約6割の人が死亡保障を生命保険で用意している調査結果があります。
死亡保険にはいくつかの種類があり、家族構成や必要な保障によって選ぶ必要があります。
定期保険
定期保険
定期保険とは、死亡保障を一定の期間準備することができる、掛け捨てタイプの保険のこと
お手頃な保険料で、比較的大きな死亡保障を持つことができるのが特徴です。
まだ子どもが独立していない家庭など、大きな死亡保障の必要性が高い人には定期保険が合っているでしょう。
注意すべきポイントは、保険期間満了時に更新を希望する場合は保険料が上がること、一生涯保障を継続することはできないことなどが挙げられます。
終身保険
終身保険
終身保険とは、死亡保障が一生涯続く保険のこと
終身保険は貯蓄性があり、保障が不要となった際に解約した場合、一般的に解約返戻金を受け取ることができます。
掛け捨てではないので定期保険と比較すると保険料は高くなりますが、単身の人や子どもがすでに独立している人で、葬儀費用程度の保障を用意しておきたい人には合っているでしょう。
老後資金が必要になったタイミングで保険を解約し、まとまったお金を受け取ることができるのも、終身保険の魅力のひとつです。
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2.病気やケガに備える保険
病気やケガで入院・手術が必要になったときや、大きな病気で治療が必要になったときのために、保険で備えておくと安心です。
医療保障に加入している人は、68.8％と高い割合になっています。
検査で異常が見つかったり、すでに病気になってしまってからでは保険に加入できないこともあります。
健康なうちに必要な保障を選びながら備えておくことをおすすめします。
医療保険
医療保険
医療保険は、病気やケガで入院・手術をしたときの治療費をカバーするための保険のこと
一般的に、入院1日ごとに受け取れる「入院日額給付金」と、手術をしたときに受け取れる「手術給付金」が保障のメインとなっています。
老後の医療費に備えるのであれば、一生涯保障を継続できる終身タイプの医療保険がおすすめです。
また、医療保険にはさまざまな特約を付加できて、保障を手厚くすることが可能です。
先進医療に備える「先進医療特約」や、短期入院でもまとまった給付金を受け取ることができる「入院一時金特約」は特に人気の特約です。
そのほか、がんや生活習慣病などの心配な病気に手厚く備えることも可能です。
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がん保険
がん保険
がん保険とは、がんの治療にかかる費用や、がんに罹患したことによる収入減少に備えるための保険のこと
近年、がん治療は通院での薬剤治療がメインとなっており、さらに治療期間が数年に及ぶケースもあります。
そのため、入院保障がメインの医療保険では、がん治療に十分に備えることができません。
がんは生涯で2人に1人が罹患するといわれている病気で、年齢を重ねるごとに罹患リスクも高くなっていきます。
治療費が支払えなかったり、老後の生活資金を取り崩さなければならない事態を避けるためにも、医療保険と併せてがん保険を検討することをおすすめします。
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3.働けなくなったときに備える保険
病気やケガをしてしまったとき、心配になるのは治療費だけではありません。
療養で働けない期間が発生すると、その分収入が減少してしまう可能性があります。
また、公的保障が手薄な自営業者などは、さらに注意が必要です。
働けなくなったときに備える保険は、近年発売された比較的新しい商品です。
そのため、加入率は2022年度で約5.3％となっていますが、今後さらに需要が高まっていくことが考えられます。
就業不能保険
就業不能保険
就業不能保険とは、病気やケガで働けなくなったときに備える保険のこと
一定期間働けない状態が続いたときに、給与の補填のような形で毎月給付金を受け取れ、回復するまで保障が継続されるものが一般的です。
会社員の場合、傷病手当では不足する分を就業不能保険でまかなうのが良いでしょう。
自営業やフリーランスの場合は公的保障が受け取れないため、毎月の生活費として必要な保障額を設定しておくことをおすすめします。
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4.老後に備える保険
老後の資産形成に保険を活用することもできます。
効率的に貯蓄ができるので、将来のために保険を使って資産形成する人は増えています。
実際、老後に備えるための保険に加入している人は41％と比較的多くなっています。
50代の人にとって、今は老後のための貯蓄を始める最後のチャンスといっても過言ではありません。
これまで何も始めていない方はこの機会に検討してみてはいかがでしょうか。
個人年金保険（定額・変額）
個人年金保険
個人年金保険とは、毎月の保険料が積み立てられていき、契約時に定めた年齢に達したときにそれまでの積立金を年金形式で受け取ることができる保険のこと
個人年金保険は、老後の資産形成のために活用する人が多い保険のひとつです。
年金を受け取る年齢は、60歳や65歳が一般的です。
個人年金保険には、日本や外国の債券で運用する「定額個人年金保険」と、投資信託の仕組みを利用して運用する「変額個人年金」があります。
定額個人年金保険の場合は、米ドルや豪ドル建て商品の積立利率が高い傾向にありますが、一方で為替リスクも発生するため、商品内容を理解したうえで契約するようにしましょう。
変額個人年金保険は、高いリターンが期待できる魅力のある商品ですが、一方で運用成果によって資産が変動するため、場合によっては元本割れしてしまうリスクもあります。
投資信託を利用した運用は、長期間運用することがポイントです。
最低でも10年以上は運用を継続することでリスクが徐々に軽減されていくため、自分の年齢と老後までの期間を考慮して商品選びをするのが良いでしょう。
5.介護に備える保険
50代になると、介護への備えについて具体的に考えだす人もいます。
自分が介護状態になったとき、家族にできるだけ迷惑をかけたくないと思う人も多いでしょう。
介護に備えるための保険に加入している人は28％ほどで、年々増加傾向にあります。
参考）介護保険
介護保険
介護保険は、自分が介護状態になってしまったときに保障を受けられる保険のこと
一時金としてまとまったお金を受け取ることができるものと、年金という形で毎年お金を受け取ることができるものがあります。
給付金を受け取れる条件は、「要介護2以上」「要介護1以上」「保険会社が定める条件に該当したとき」など、商品によって大きく異なります。
加入時には必ず、どんな状態になったときに給付金を受け取れるのかを確認しておきましょう。
保険の選び方とおすすめの保険
どんな保険が最適かは、家族構成によって異なります。
ここからは、保険の選び方やおすすめの保険について、ケース別にご紹介していきます。
独身のケース
独身の人は、比較的死亡保険の必要性が低いといえます。
一方で、病気やケガの治療にかかる費用や働けなくなったときの収入減少など、自分が経済的に困ってしまう状況には備えておく必要があります。
現在治療中の病気を抱えていたり、過去に治療歴があると保険の加入が制限されるケースもあります。
また、健康診断の結果によっても保険の加入に影響が出ることもあるので、できるだけ早めに検討しておくのが良いでしょう。
通常の保険に加入が難しい場合、引受基準緩和型といわれる保険の検討が必要になります。
引受基準緩和型保険
引受基準緩和型保険とは、通常の保険と比較して保険料が割高になる分、審査基準が緩和されていて加入しやすい保険のこと
しかし、引受基準緩和型の保険も、どんな人であっても加入できるわけではありません。
直近で入院や手術をしていると加入が難しいことがほとんどなので、大きな病気になる前に保険に加入しておく必要があります。
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男性の場合
50代の独身男性にとって特に注意が必要なのが、生活習慣病です。
生活習慣病
生活習慣病とは、がんや心疾患・脳血管疾患に加え、高血圧性疾患や糖尿病といった生活習慣が原因で発症することが多い病気のこと
食生活が乱れていたり、お酒をよく飲む人は特に気を付けておきましょう。
生活習慣病はすぐに完治することが難しく、生涯治療を続けていかなければならないケースも多くあります。
入院に備える医療保険だけでは治療費をカバーできない可能性があるため、生活習慣病に備えられる七大・八大疾病保険で保障を手厚くしておくのがおすすめです。
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女性の場合
女性であれば、乳がんや子宮がんなどの女性疾病には注意が必要です。
特に乳がんは、40代後半から50代前半、さらに60代で罹患者数が高くなる傾向にあります。
検査で異常が見つかってからでは保険への加入が難しくなるため、できるだけ健康なうちに検討をしておきましょう。
乳がんをはじめ女性特有の病気に備えるには、医療保険に女性疾病特約を付加するのがおすすめです。
女性疾病特約の保障内容は保険会社によって異なりますが、対象の疾病で入院したときに給付金が上乗せされたり、女性疾病による手術を受けたときに給付金を受け取れるものが一般的です。
加入時には、どのような保障内容になっているのか、対象の病気はどんなものなのかをしっかりと確認しておきましょう。
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既婚者のケース
既婚者の場合、子どもの有無や持ち家か賃貸かなどの状況で、必要な保障が変わってきます。
自分に何かあったとき家族に経済的な負担をかけないように、保障を用意しておきましょう。
子どもがいない場合
子どもがいない家庭であれば、まずは自分たちの医療保険やがん保険など、治療費に備える保険を保障の基礎として持っておくのがおすすめです。
加えて、どちらかが家計を担っている場合、万が一働けなくなってしまったときや亡くなってしまったときに配偶者に経済的な負担がかかる可能性があります。
就業不能保険や死亡保険についても、一度検討しておくのがおすすめです。
また、持ち家の場合であれば、住宅ローン借入時に団体信用生命保険に加入している人も多いでしょう。
ローンの契約者が亡くなってしまったときには、その後ローン返済が必要なくなるため、配偶者は住居費用について心配する必要がなくなります。
しかし、賃貸に住んでいる場合、配偶者はその後の住居費用の工面をしなければなりません。
どちらかに万が一のことがあったとき、のこされた側にどのようなリスクが考えられるかを一度整理しておくのが良いでしょう。
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子どもがいる場合
子どもがいる家庭であれば、まずは自分が万が一亡くなってしまったときの死亡保障を優先するのがおすすめです。
特に、家計を担っている人に万が一のことがあると、のこされた家族にはその後の生活費や子どもの教育資金が必要です。
子どもが成人して独立するまでは、しっかりと死亡保障を用意しておくと安心です。
加えて、病気やケガでまとまった治療費が必要になったり、働けなくなって収入が減少してしまうと、家計に影響を与えてしまいます。
将来のための資金を取り崩さなければならなかったり、毎月計画的に行っていた貯蓄ができなくなる事態は避けたいものです。
死亡保障に加え、医療保障なども検討しておくのが良いでしょう。
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50代の保険の見直しポイント
若いころに加入した保険をそのままにしてしまっている人も少なくないでしょう。
しかし、ライフステージが変わるとその人にとって必要な保障は変化します。
また、近年の医療技術の進歩に合わせて、保険も新しい商品が毎年のように販売されています。
50代で保険を見直す場合、まずは自分の経済状況や家族構成に合った保障になっているかを確認しましょう。
子どもが成人して独立していれば、大きな死亡保障は必要なくなることが一般的です。
また、過去に加入した保険の場合、短期入院に対する保障が手薄だったり、がんの通院治療に対応していないケースもあります。
保険の見直しをすることで、月々の保険料が抑えられたり、同じくらいの保険料で保障を最新の形にすることができることもあります。
1度加入してそのままにしている保険がある人は、保障内容を改めて確認したうえで必要に応じて見直しすることをおすすめします。
まとめ：最低限入っておくべき保険を賢く選ぼう
今回は、50代が最低限入っておくべき保険について詳しく解説しました。
50代は近づく老後に向けて、しっかりと準備をしておく必要がある年代です。
老後の生活費に加えて、医療費や介護費用が必要になる可能性についても考慮しておきましょう。
中には、さまざまなリスクがある中で、自分にとって必要な保障を選ぶのは難しいと感じる人もいるでしょう。
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