50代が最低限入っておくべき保険の賢い選び方！定年後を見据えて備えたい5つのリスク

50代は、病気やケガのリスクが高まる年代です。

身の回りで病気療養をしている人がいたり、自身が健康診断で指摘を受けることが増えたりと、不安を感じることも多いかもしれません。

50代になるとさまざまな事に保険で備えておきたいと考える人も多いでしょう。

備えを用意しないまま老後を迎えてしまうと、金銭的にも大きな負担が発生する可能性があります。

ここからは、保険加入を後回しにすることで起こりうるリスクについて解説していきます。

保険に加入するときには、過去の病歴や持病、健康診断の結果などについて問われることになります。

そのため、場合によってはそもそも保険に加入できなかったり、加入に際して特定の臓器や部位、または特定の疾病について一定期間保障の対象範囲から外される「不担保」となったり、保障内容は同じでも保険料が追加で必要となる「保険料割増」等の条件がつくことがあります。

できるだけ健康なうちに保険の検討をしておくのが良いでしょう。

50代であれば、子どもの教育費や住宅ローンの返済などで支出が増える人も多いでしょう。

貯蓄ができていないと、思わぬ病気やケガで治療費が必要になったときや、働けなくなってしまったとき、生活に影響が出る可能性もあります。

今まで老後のために計画的にしてきた貯蓄を崩すのも、できれば避けたいものです。

50代は、老後に必要になる医療費や介護費用への不安が高まる年代といえます。

それらをすべてまかなえるほどのまとまった貯蓄がすでにあるようであれば安心かもしれません。

しかし、計画的に老後のための貯蓄をしていたとしても、万が一の医療費や介護費用の準備はなかなかできていない人も多いのではないでしょうか。

50代には、自分だけでなく家族のことも考えて備えておくべきリスクがいくつかあります。

ここからは、50代が保険で備えておきたい5つのリスクを保険のプロが詳しく解説していきます。

配偶者や子どもがいる人の場合、自分に万が一のことがあったとき、のこされた家族に経済的な負担がかかるリスクがあります。

葬儀費用などの死亡整理資金はもちろん、のこされた家族の生活費や子どもの教育費など、想定していた以上に多くのお金が必要になることも考えられます。

国から受け取れる遺族年金を加味しても、すべてをまかなうのは難しいケースも多くあるため、何らかの備えを用意しておくのが良いでしょう。

実際に万が一のことがあったとき、のこされた家族が生活していくためにはどれくらいの金額が必要なのでしょうか。

世帯の人数によって必要な生活費は異なりますが、2人以上の世帯では平均支出が1カ月あたり29万865円となっています。

また、子ども一人あたりに必要な教育資金は、幼稚園から高校まですべて公立で通った場合約157万円、大学進学にかかる費用は入学金も併せて約670万円かかるといわれています。

（参考：2022年 家計調査年報｜総務省統計局）

50代以降は、自身や配偶者の病気やケガのリスクが気がかりになってくるでしょう。

病気やケガで入院・手術が必要になったとき、治療費が用意できない事態は避けなければなりません。

これらの病気はすぐに完治は難しく、通院治療を一生涯続けなければならないケースも多くあります。

「日本は公的医療保険制度が充実しているので、医療費負担はたいした事ない」と考える人もいます。

入院理由として最も多いのは、統合失調症や認知症を含む「精神及び行動の障害」です。

次いで、高血圧や心疾患・脳血管疾患を含む「循環器系の疾患」、骨折などの「損傷」、「悪性新生物（がん）」と続きます。

では、どれくらいの割合で入院する可能性があるのでしょうか。

50代の入院患者数は、人口10万人あたり1,142人と、約1.14％です。

生命保険文化センターが2022年に行った調査によると、入院時の自己負担費用は平均19.8万円です。

しかし、入院61日以上の場合、自己負担費用は平均75.9万円となっており、負担額は入院日数が長引けば長引くほど大きくなることがわかっています。

1人部屋であれば、1日あたり平均8,322円かかります。

差額ベッド代は公的医療保険制度の対象外になるため、全額自己負担が必要です。

特に、がんの治療に使われる「陽子線治療」「重粒子線治療」は、自己負担額が200万円から300万円にのぼることもあります。

一般的に50代は、長いキャリアを積んで収入も高くなっていく年代です。

教育費や住宅ローンなどの出費も多くなり、家計を支えるため日々働いている人も多いでしょう。

そんな中、もし病気やケガが原因で働けなくなってしまうと、収入が減少してしまい家計に影響を与えるリスクがあります。

会社員の場合、働けなくなってしまったときには「傷病手当金」という公的保障を受けることができます。

働けなくなったときの大切な収入源になりますが、本来受け取れていた給与分が、満額保障されるわけではありません。

また、傷病手当金は自営業やフリーランスの人は受け取ることができません。

働けなくなったときのもうひとつの公的保障として、「障害年金」があります。

国民年金加入者は「障害基礎年金」、厚生年金加入者は「障害厚生年金」を受け取ります。

受給するためには所定の障害状態に該当している必要があり、申請から受給までは平均3カ月以上かかるといわれています。

老後資金について不安を抱えている人は少なくありません。

将来受け取ることができる老齢年金だけでは、生活費をまかなうことができないリスクに直面しています。

50代は近づく老後に備え、資産形成をしておく必要がある年代です。

生命保険文化センターの調査によると、夫婦2人世帯で最低限の生活をするために必要な生活費は月平均23.2万円、ゆとりある生活には月平均37.9万円必要とされています。

比較的自由な時間が多い老後に、趣味や旅行にまったくお金を使えない生活は少し寂しいかもしれません。

では、必要な生活費に対して、受け取れる老齢年金はどれくらいなのでしょうか。

2022年の調査によると、厚生年金加入者の平均受給額は月14万3900円となっています。

夫婦2人とも厚生年金加入者の場合でも、ゆとりある生活をするには毎月赤字が発生することになります。

また、国民年金加入者であればさらに受給できる金額は少なくなります。

人生100年時代といわれている今、長生きに伴って介護のリスクも高まっています。

将来介護が必要な状態になってしまったとき、家族に金銭面で負担をかけたくないと考える人も多いでしょう。

一度介護が必要になってしまうとその後何年間も介護費用がかかり、総額で考えるとまとまった資金が必要になります。

生命保険文化センターの調査によると、介護に要する費用は月平均8.3万円となっています。

これは、公的介護保険によって介護サービスの自己負担額が減額された上でかかった金額です。

加えて、月々の介護費とは別に、一時的にかかるまとまった費用についても考えておく必要があります。

同じ調査によると、住宅のリフォームや介護用品の購入による一時的な出費の平均が74万円となっています。

50代が抱えているリスクに対して、どのような保険で備えておくことができるでしょうか。

ここからは、50代が最低限入っておくべき保険とその加入率について、保険のプロが詳しく解説していきます。

万が一のことがあったときのために備えられる死亡保険は、配偶者や子どもがいる人にとっては特に必要性の高い保険です。

実際に、約6割の人が死亡保障を生命保険で用意している調査結果があります。

（参考：2022年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

まだ子どもが独立していない家庭など、大きな死亡保障の必要性が高い人には定期保険が合っているでしょう。

終身保険は貯蓄性があり、保障が不要となった際に解約した場合、一般的に解約返戻金を受け取ることができます。

老後資金が必要になったタイミングで保険を解約し、まとまったお金を受け取ることができるのも、終身保険の魅力のひとつです。

病気やケガで入院・手術が必要になったときや、大きな病気で治療が必要になったときのために、保険で備えておくと安心です。

医療保障に加入している人は、68.8％と高い割合になっています。

検査で異常が見つかったり、すでに病気になってしまってからでは保険に加入できないこともあります。

（参考：2022年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

一般的に、入院1日ごとに受け取れる「入院日額給付金」と、手術をしたときに受け取れる「手術給付金」が保障のメインとなっています。

また、医療保険にはさまざまな特約を付加できて、保障を手厚くすることが可能です。

先進医療に備える「先進医療特約」や、短期入院でもまとまった給付金を受け取ることができる「入院一時金特約」は特に人気の特約です。

近年、がん治療は通院での薬剤治療がメインとなっており、さらに治療期間が数年に及ぶケースもあります。

そのため、入院保障がメインの医療保険では、がん治療に十分に備えることができません。

がんは生涯で2人に1人が罹患するといわれている病気で、年齢を重ねるごとに罹患リスクも高くなっていきます。

病気やケガをしてしまったとき、心配になるのは治療費だけではありません。

また、公的保障が手薄な自営業者などは、さらに注意が必要です。

働けなくなったときに備える保険は、近年発売された比較的新しい商品です。

（参考：2022年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

一定期間働けない状態が続いたときに、給与の補填のような形で毎月給付金を受け取れ、回復するまで保障が継続されるものが一般的です。

自営業やフリーランスの場合は公的保障が受け取れないため、毎月の生活費として必要な保障額を設定しておくことをおすすめします。

老後の資産形成に保険を活用することもできます。

実際、老後に備えるための保険に加入している人は41％と比較的多くなっています。

50代の人にとって、今は老後のための貯蓄を始める最後のチャンスといっても過言ではありません。

（参考：2022年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

個人年金保険は、老後の資産形成のために活用する人が多い保険のひとつです。

年金を受け取る年齢は、60歳や65歳が一般的です。

定額個人年金保険の場合は、米ドルや豪ドル建て商品の積立利率が高い傾向にありますが、一方で為替リスクも発生するため、商品内容を理解したうえで契約するようにしましょう。

変額個人年金保険は、高いリターンが期待できる魅力のある商品ですが、一方で運用成果によって資産が変動するため、場合によっては元本割れしてしまうリスクもあります。

投資信託を利用した運用は、長期間運用することがポイントです。

50代になると、介護への備えについて具体的に考えだす人もいます。

自分が介護状態になったとき、家族にできるだけ迷惑をかけたくないと思う人も多いでしょう。

（参考：2022年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

一時金としてまとまったお金を受け取ることができるものと、年金という形で毎年お金を受け取ることができるものがあります。

給付金を受け取れる条件は、「要介護2以上」「要介護1以上」「保険会社が定める条件に該当したとき」など、商品によって大きく異なります。

どんな保険が最適かは、家族構成によって異なります。

ここからは、保険の選び方やおすすめの保険について、ケース別にご紹介していきます。

独身の人は、比較的死亡保険の必要性が低いといえます。

一方で、病気やケガの治療にかかる費用や働けなくなったときの収入減少など、自分が経済的に困ってしまう状況には備えておく必要があります。

現在治療中の病気を抱えていたり、過去に治療歴があると保険の加入が制限されるケースもあります。

通常の保険に加入が難しい場合、引受基準緩和型といわれる保険の検討が必要になります。

しかし、引受基準緩和型の保険も、どんな人であっても加入できるわけではありません。

50代の独身男性にとって特に注意が必要なのが、生活習慣病です。

食生活が乱れていたり、お酒をよく飲む人は特に気を付けておきましょう。

生活習慣病はすぐに完治することが難しく、生涯治療を続けていかなければならないケースも多くあります。

女性であれば、乳がんや子宮がんなどの女性疾病には注意が必要です。

特に乳がんは、40代後半から50代前半、さらに60代で罹患者数が高くなる傾向にあります。

乳がんをはじめ女性特有の病気に備えるには、医療保険に女性疾病特約を付加するのがおすすめです。

女性疾病特約の保障内容は保険会社によって異なりますが、対象の疾病で入院したときに給付金が上乗せされたり、女性疾病による手術を受けたときに給付金を受け取れるものが一般的です。

既婚者の場合、子どもの有無や持ち家か賃貸かなどの状況で、必要な保障が変わってきます。

自分に何かあったとき家族に経済的な負担をかけないように、保障を用意しておきましょう。

子どもがいない家庭であれば、まずは自分たちの医療保険やがん保険など、治療費に備える保険を保障の基礎として持っておくのがおすすめです。

加えて、どちらかが家計を担っている場合、万が一働けなくなってしまったときや亡くなってしまったときに配偶者に経済的な負担がかかる可能性があります。

また、持ち家の場合であれば、住宅ローン借入時に団体信用生命保険に加入している人も多いでしょう。

ローンの契約者が亡くなってしまったときには、その後ローン返済が必要なくなるため、配偶者は住居費用について心配する必要がなくなります。

しかし、賃貸に住んでいる場合、配偶者はその後の住居費用の工面をしなければなりません。

子どもがいる家庭であれば、まずは自分が万が一亡くなってしまったときの死亡保障を優先するのがおすすめです。

特に、家計を担っている人に万が一のことがあると、のこされた家族にはその後の生活費や子どもの教育資金が必要です。

加えて、病気やケガでまとまった治療費が必要になったり、働けなくなって収入が減少してしまうと、家計に影響を与えてしまいます。

将来のための資金を取り崩さなければならなかったり、毎月計画的に行っていた貯蓄ができなくなる事態は避けたいものです。

若いころに加入した保険をそのままにしてしまっている人も少なくないでしょう。

しかし、ライフステージが変わるとその人にとって必要な保障は変化します。

また、近年の医療技術の進歩に合わせて、保険も新しい商品が毎年のように販売されています。

子どもが成人して独立していれば、大きな死亡保障は必要なくなることが一般的です。

また、過去に加入した保険の場合、短期入院に対する保障が手薄だったり、がんの通院治療に対応していないケースもあります。

保険の見直しをすることで、月々の保険料が抑えられたり、同じくらいの保険料で保障を最新の形にすることができることもあります。

今回は、50代が最低限入っておくべき保険について詳しく解説しました。

50代は近づく老後に向けて、しっかりと準備をしておく必要がある年代です。

中には、さまざまなリスクがある中で、自分にとって必要な保障を選ぶのは難しいと感じる人もいるでしょう。

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