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80歳からでも加入できる医療保険はある?シニアが備えたいリスクと生命保険の選び方をプロが解説

80歳からでも加入できる医療保険はある?シニアが備えたいリスクと生命保険の選び方をプロが解説

執筆者:

上田 輔

上田 輔

監修者:

橋本 優理

橋本 優理

80代になると、病気やケガのリスク、そして介護が必要になる可能性が高まります。

「80歳からでも入れる保険はある?」「保険料が高くて不安」という人も多いのではないでしょうか。

80歳からでも、引受基準緩和型保険などであれば、医療保険に加入できる場合があります。

高齢になるとケガや病気のリスクが高まるため、いざというときの備えとして保険に加入しておくとよいでしょう。

この記事では、80歳からでも入りやすい保険の種類や保険料を抑えるコツ、賢い保険選びのポイントをプロがわかりやすく解説します。

この記事を読んでわかること

  • 保険商品は加入できる年齢に上限があり、高齢になるほど商品の選択肢は狭くなる

  • 公的保障で不足するお金を民間の保険で補えるような保障内容を設定する

  • 古い保険は最新の治療方法に対応できない場合もあるため定期的に保障内容を見直す

80歳でも医療保険に入れる?

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80歳からでも医療保険に加入することは可能です。

しかし、持病がある場合など、通常の医療保険に加入しづらいケースもあります。

医療保険と共済について解説します。


医療保険

医療保険は病院に入院したり、手術を受けたりした場合に給付金を受け取ることができる保険です。

原因となる病気やケガが特定されていないので、幅広く健康リスクに備える保障を持つことができます。

民間の保険会社の商品は、新規で加入できる年齢の上限があります。

上限は保険会社によって異なりますが、80歳85歳であることが多く、80歳は最後のチャンスとなる可能性もあります。

加入時の年齢が上がるごとに、毎月の保険料も上がります。

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加入時には審査があり、過去5年以内の通院歴など、健康状態の告知を求められることが一般的なため、年齢が上がるにつれ加入が難しくなります。

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共済

入院や手術の保障は共済でも持つことができます。

各都道府県民共済は現役世代にとっては手ごろな掛金で保障を準備できる手段となりますが、新規加入できるのは69歳まで。70歳を過ぎると選択肢にならないため、早めに加入しておく必要があります。

共済は一般的に、民間の医療保険と違って保障内容のカスタマイズができず、また年齢が上がると入院時に受け取れる共済金が少なくなるなど、保障内容が薄くなっていきます。

女性コンシェルジュ

一定の年齢に達すると保障がなくなってしまうこともあるので、高齢になってからの保障の準備にあたっては事前に十分な検討が必要です。

80歳からでも加入しやすい医療保険

持病がある人や80歳からでも加入しやすい医療保険はいくつか種類があります。

ここからは、80歳からでも加入しやすい医療保険について、保険のプロが詳しく解説します。


引受基準緩和型医療保険

民間の医療保険の中には、「引受基準緩和型」または「限定告知型」とよばれる商品があります。

一般的な医療保険に比べて健康状態の告知項目が少ないため、持病のある方でも入りやすい特徴があります。

加入年齢の上限を85歳としている保険会社が複数あるため、80歳からの医療保険の検討には有力な選択肢になります。

また近年の引受基準緩和型医療保険は、通常の医療保険と比較しても遜色ない特約を付加できることも増えており、ニーズに合わせてプランを組み立てることができます。

女性コンシェルジュ

ただし、一般的な医療保険と比べて保険料が割高になる点には注意が必要です。


無告知型保険

加入時に健康状態の告知が必要ない「無告知型」と呼ばれる医療保険もあります。

引受基準緩和型」にも加入できない人が医療保険に加入する最後の手段になりますので、引受基準緩和型よりもさらに保険料は割高になります。

女性コンシェルジュ

加入後、一定期間は保障が抑制されるなどの条件が付くこともあるため、必要性を見極める必要があります。

80代の生命保険の加入率

実際に80代の人は、どれくらい生命保険に加入しているのでしょうか。

ここからは、80代の生命保険の加入率について見ていきましょう。


生命保険・個人年金保険の世帯加入率

<引用:2024年度 生命保険に関する全国実態調査|生命保険文化センター>

個人年金を含む生命保険の世帯加入率は全体で89.2%

女性コンシェルジュ

国内ではほとんどの世帯で何らかの契約を持っているといえるでしょう。

世帯主の世代別で見ると、子育てなどの責任が大きくなる45~69歳では加入率が90%を超えています。

80代前半77.6%80代後半63.3%となっています。

女性コンシェルジュ

退職や子どもの独立を機に保険の見直しを進めている様子がうかがえます。

(参考:2024年度 生命保険に関する全国実態調査 |生命保険文化センター


医療保険・医療特約の加入率

<引用:2024年度 生命保険に関する全国実態調査|生命保険文化センター>

保険を活用している世帯では、死亡保険だけでなく入院・手術の備えを持つことも一般的です。

かんぽ生命を除く民間の保険会社を利用している世帯で、医療保険・医療特約の加入率は95.1%に達しています。

29歳以下の若い年代から広く90%を超える加入率となっている一方、80~84歳以降80%台に低下します。

女性コンシェルジュ

退職による収支状況の変化や、後期高齢者医療制度への移行を機に、備えの持ち方を見直しているようです。

(参考:2024年度 生命保険に関する全国実態調査 |生命保険文化センター

当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2025年4月1日-2025年4月30日)

先進医療特約の加入率

<引用:2024年度 生命保険に関する全国実態調査|生命保険文化センター>

先進医療特約は先進医療を受けた時に、技術料相当額を保険会社から受け取れることが一般的です。

利用の機会は限られるものの、手頃な保険料で保障を上乗せし、治療の選択肢の幅を広げられることから、29歳以下の若い年代から65~69歳までの現役世代では加入率が50%を超えています。

女性コンシェルジュ

70~74歳では加入率が40%台に落ち込み、その後は年齢が上がるごとに加入率が低下する傾向がみられます。

(参考:2024年度 生命保険に関する全国実態調査 |生命保険文化センター


がん保険・がん特約の加入率

<引用:2024年度 生命保険に関する全国実態調査|生命保険文化センター>

治療が長期に及び、医療費負担が大きいとされるがんに対しては、医療保険とは別に備えを準備する人が多い傾向があります。

かんぽ生命を除く民間の保険会社で、がん保険・がん特約の世帯加入率は68.2%となっています。

世帯主の年齢別でみると、こちらも29歳以下の年代から75~79歳まで、広く60%を超える加入率となっている。

女性コンシェルジュ

80歳を超えると加入率が一気に下がることから、年齢が上がるごとに保障の見直しの対象になっているといえます。

(参考:2024年度 生命保険に関する全国実態調査 |生命保険文化センター


特定疾病保障保険・特定疾病保障特約の加入率

<引用:2024年度 生命保険に関する全国実態調査|生命保険文化センター>

特定疾病保障保険・特定疾病保障特約とは、がんに加えて脳血管疾患、心疾患にも備えるものです。

身体の障害につながるリスクもあり、リハビリで長期間の療養が必要になるケースも少なくないため、医療保険に追加して保障を持つ人が多い分野です。

世帯主の世代別では、生活習慣による発症リスクが高まる50~54歳で加入率がピークの64.3%に上っています。

その後は加入率が低下していきますが、85歳~89歳で再び上昇していきます。

女性コンシェルジュ

加入時の年齢が上がると保険料も顕著に高くなっていく傾向があります。

(参考:2024年度 生命保険に関する全国実態調査 |生命保険文化センター


介護保険・介護特約の加入率

<引用:2024年度 生命保険に関する全国実態調査|生命保険文化センター>

民間の介護保険・介護特約は要介護状態で保険金を受け取れるタイプが一般的です。

公的な介護保険制度とは異なる保障の分野として比較的新しく、必要性が高まるのが高齢になってからのため、全体での世帯加入率は20.1%にとどまっています。

世帯主の世代別では、ピークが60~64歳26.6%90歳以上30%となっています。。

自分の親の介護を経験し、備えの必要性を実感するケースや、高齢になり介護リスクを感じるケースが多いようです。

女性コンシェルジュ

加入には健康状態の告知が必要なため、先送りせず検討することが大切です。

(参考:2024年度 生命保険に関する全国実態調査 |生命保険文化センター


認知症保険・認知症特約の加入率

<引用:2024年度 生命保険に関する全国実態調査|生命保険文化センター>

認知症保険・認知症特約とは、認知症によって所定の状態になったときに、保険金を受け取れる保険を指します。

要介護身体介護認知症介護に分かれますが、身体介護は認知症の対象とならないため、例えば寝たきり状態でも認知症を発症していなければ保険金を受け取ることはできません。

女性コンシェルジュ

前述の介護保険と比べると保障の範囲が狭いため、割安な保険料で認知症に備えることができます。

世帯加入率は7.6%にとどまっています。

(参考:2024年度 生命保険に関する全国実態調査 |生命保険文化センター

80歳からの医療保険の選び方【基本編】

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必要な保険は、家族構成やライフスタイルなど人によって異なります。

ここからは、80歳からの保険の選び方やおすすめの保険について、プロが詳しく解説します。


1.自分が加入できる保険を確認する

80歳から医療保険に加入するには、まずは加入できる商品を探すのが最初のステップです。

保険商品には加入できる年齢に上限があるので、選択肢を探すことが大事です。

次のポイントは健康状態の告知です。

一般的な医療保険では過去5年以内の通院歴や過去2年以内の健康診断結果が問われます。

保険会社からの質問に対しては、ありのままに回答しなければなりません。

女性コンシェルジュ

持病があり、明らかに加入が難しいと考えられる場合は引受基準緩和型の保険を検討しましょう。


2.入院時・手術時の保障を決める

申込みに先立って、保障内容を検討します。

最初に決めるのは入院時に受け取れる日額です。

5000円から1万円程度で設定される方が多いようです。

80歳であれば後期高齢者医療制度の対象のため、医療費の自己負担額は原則1割に抑えられています。

日額を大きくするとその分保険料も上がるので、過度に大きな日額を設定する必要はありません。

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三大疾病については、入院日数無制限で保障される特約などを有効活用すれば、保険料を抑えながら保障を充実させることができます。

手術時には手術の種類に応じて、入院日額に一定の倍率をかけた金額を給付金として受け取ることができます。

医療保険でもらえる主な給付金

医療保険でもらえる主な給付金は入院給付金と手術給付金です。

入院給付金は日額に入院日数をかけた金額を受け取ることができます。

かつては入院5日目から給付対象になるような保険がありましたが、現在では1日目から保障されることが一般的です。

手術給付金は入院日額に手術の種類に応じた倍率をかけた金額を受け取れることが一般的です。

これら主契約に加え、オプションで上乗せするのが特約です。

先進医療特約がん一時金特約など、保険会社によって多様な種類があります。

必要な保障額の設定方法

必要な保障額は人それぞれ異なります。

保障を手厚くすれば安心ですが、その分保険料が高くなり、毎月の収支を圧迫します。そのせいで保険を解約し、肝心なときに無保険になっていれば元も子もありません。

家計の状況を踏まえて継続可能な保険料を確保し、その範囲内で優先順位をつけて保障を確保することがポイントです。

公的保障の内容も事前に確認しましょう。80歳であれば後期高齢者医療制度に加入しているため、医療費負担は原則1割です。

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公的保障だけでは不足するお金を民間の保険で補い、過不足のないよう必要十分な保障額を設定しましょう。

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公的保障=高額療養費制度が適用される金額

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3.他の保障を付加するか決める

医療保険主契約オプションの特約で構成されています。

主契約は必ず必要で、特約だけの契約はできません。

主契約で入院日額などを決めたら、特約を追加するかどうかを検討します。

先進医療やがん、三大疾病など、上乗せで備えておきたい保障があれば追加します。特約を追加することで保険料は上がります。

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また、健康状態によっては特約の引き受けが不可となり、主契約のみの引き受けとなることもあります。


4.保険期間・保険料払込期間を決める

80歳から加入できる医療保険では、保険期間は一生涯の終身となります。保険料の払込期間も終身です。

入院中も保険料の支払いが続きます。

保険料の払込が滞ると、契約が失効し、入院や手術があっても給付金を受け取ることができません。

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払込が滞ることがないよう、口座振替、クレジットカード払いなど、確実な方法を準備しておくことが大事です。

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80歳が医療保険を検討する際の3つの注意点

80歳の場合、持病がある人もいるため、医療保険に加入する際に注意すべきことがあります。

ここからは、80歳が医療保険を検討する際の3つの注意点について、保険のプロが解説します。


保険に加入できない可能性がある

80歳から医療保険を検討する場合、保険に加入したくても加入できない可能性があることに注意しましょう。

保険は加入できる対象年齢が決まっており、医療保険の場合、上限が80歳未満の商品もあります。

こうした商品はそもそも選択肢になりません。

複数の保険会社を調べて、自分の年齢でも加入できる商品を探すとよいでしょう。

また、一般的な保険に加入するには健康状態の告知が必要になります。

告知内容を保険会社が診査し、保障を引き受けられるかどうかを判断します。

持病や健康診断の指摘事項があると、内容によっては加入できないケースがあります。

女性コンシェルジュ

一般的な医療保険に加入できない場合は、引受基準緩和型無告知型の商品の活用を検討しましょう。


保険加入に条件が付く場合がある

保険会社が告知内容を診査した結果、「特別条件」付きの引き受けとなるケースもあります。

特別条件が付くと、申込んだ当初の保障内容に一部制限がかかるため、条件を承諾するかどうかの確認があります。

特別条件にはいくつか種類があります。医療保険の場合は、身体の特定の部位に関する入院やケガについて、保障の対象から外れる「部位不担保」が一般的です。

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不担保になっている部位の治療で入院や手術をしても、給付金を受け取ることができないので注意しましょう。契約から一定年数が経過すると条件が外れるケースもあります。


年齢が上がるほど保険料が割高になる

保険は加入時の性別と年齢によって保険料が決まっています。

一般的には年齢が上がるほど健康上のリスクが高まるため、その分保険料も高くなっていきます。

80歳から医療保険に加入する場合は、同じ保障内容でも若い世代に比べて相当に高い保険料を払い込むことになります。

80歳では多くの方が現役を退き、年金が収入の柱になっているケースがほとんどです。

女性コンシェルジュ

保険加入によって得られる保障と安心感が、毎月の保険料負担と見合っているか、十分な検討が必要です。

参考)世帯年間払込保険料【世帯主年齢別】

かんぽ生命を含む保険会社や共済などに対し、ひとつの世帯が1年間に払い込む保険料は、2024年に平均35.3万円となっています。

世帯主の年齢別に見ると、55~59歳が最も高く40.7万円

80~84歳では28.2万円となっています。80~84歳は2012年に43.9万円となっており、その後、一貫して減少傾向が続いています。

医療保険の見直しをする際のポイント

ここからは医療保険を見直す際のポイントを紹介します。


新しい保険に加入してから古い保険を解約する

医療保険の見直しにあたっては、必ず新しい保険に加入してから古い保険を解約しましょう。

保険契約を解約すると、元に戻すことはできません。健康状態によっては新しい保険に加入できない場合があるため、先に古い保険を解約してしまうと、無保険になってしまう可能性があります。

また、がんに関する保障は保険加入の91日後から始まる保険が一般的です。

女性コンシェルジュ

保障が途切れないよう注意が必要です。


保障が古い状態のままになっていないか確認する

医療保険やがん保険など病気の備えになる保険は、保険会社が競い合って毎年のように商品改定を行っています。

基本的な保障の仕組みは変わらないものの、新しい特約が販売されたり、給付対象となる治療方法が変わっていたりします。

背景にあるのは医療技術の進歩による、病気との付き合い方の変化です。

かつては長期の入院治療を余儀なくされたものが、通院で対応できるようになっている例は枚挙にいとまがありません。

女性コンシェルジュ

古い保険では新しい治療方法に対応できないケースもありますので、定期的な保障内容の確認が大切です。

まとめ

今回は、80歳からでも入りやすい保険の種類や保険料を抑えるコツ、賢い保険選びのポイントについて、解説しました。

老後は、限られた年金収入や貯蓄で生活していく人も多いでしょう。

医療費負担を考慮していないと、家計に大きな影響を与えてしまう可能性もあります。

安心して病気やケガの治療に臨めるよう、準備しておくことがとても大切です。

ほけんのコスパでは、年齢と性別を入力するだけで各保険会社の医療保険を比較することができます。

毎月の保険料も確かめることができるので、保険選びに迷っている人は活用してみてはいかがでしょうか。

あなたの年齢で医療保険の保険料はいくら?

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橋本 優理

監修者 元保険代理店プランナー/保険ライター

橋本 優理

大学卒業後、ほけんの窓口グループ株式会社へ入社。約300組のライフプランニングを行い、保険販売業務に従事。その後、異業種にて法人営業を経験し、株式会社エイチームフィナジーで保険EC事業の立ち上げに参画。インターネット上で保険の無料相談ができるサービスの責任者として、自身も多くの世帯のライフプランニングを行う。2023年に株式会社モニクルフィナンシャル入社。現在は、より多くの人に、より気軽に、自分に合った保険の選び方を知ってほしいとの思いでコンテンツ制作や執筆作業に従事。 生命保険募集人資格、損害保険募集人資格保有。

上田 輔

執筆者 ファイナンシャルアドバイザー

上田 輔

京都大学大学院修了後、株式会社朝日新聞社に入社し、記者として取材・執筆に従事。その後、ソニー生命保険株式会社で7年間保険営業を経験。現在は個人向け資産運用のコンサルティング業務を行う。わかりやすい説明と、資産と保障のバランスを考えた提案に定評がある。一種外務員資格(証券外務員一種)、AFP(Affiliated Financial Planner)を保有。

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