高齢者に医療保険は本当にいらない？2つの判断ポイントと保険を加入する際の注意点

高齢者に医療保険はいらないといわれる理由

高齢者に医療保険は必要ないといわれる理由はいくつかあります。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

日本は公的医療保険制度が充実しており、いざというときの医療費負担を軽減できる仕組みが整っています。

一般・低所得者に該当する高齢者であれば、70歳~74歳までの医療費負担割合は2割、75歳以上の後期高齢者であれば1割負担と、現役世代に比べて少なくなっています。

加えて、1カ月の医療費負担が大きくなったときには「高額療養費制度」を利用することができます。

70歳以上の高齢者で一般所得者に該当する場合、外来治療での個人ごとの1カ月上限額は1万8000円、入院治療を含む世帯ごとの1カ月上限額は5万7600円と定められています。

1カ月の医療費の実質負担はこの額以内で収めることができます。

高齢になると入退院を繰り返したり、何年も治療のために病院に通わなければならないケースも多くあります。

また、この公的医療保険制度は将来改定される可能性もあります。

公的制度ではまかないきれない部分は、民間の保険で備えておく必要があるといえるでしょう。

民間の医療保険は、加入時の年齢が上がれば上がるほど、保険料が高くなる仕組みになっています。

そのため、高齢者で医療保険に入るのはもったいないと感じる人もいるかもしれません。

しかし、高齢になると病気のリスクも高くなります。

保険料は毎月の固定費になるためできるだけ支払いたくないと考える人もいますが、いざというときに医療費を支払えなくては困ってしまいます。

特に老後は、公的年金が主な収入の柱となり、これまで貯めてきた貯蓄を切り崩しながら生活している人もいます。

入院や手術が必要になったときに今の資産ではまかないきれない場合は、医療保険で備えておく必要があります。

今まで健康に過ごしてきた人の中には、病気やケガのリスクを自分ごととして考えていない人もいるでしょう。

しかし、年齢が上がるにつれて病気やケガのリスクが高まるのは事実です。

突然病気になってしまったり、ケガで長期間入院が必要になる可能性もあります。

自分には関係ないと考えて何も準備していないと、いざというときに医療費負担で困ってしまうかもしれません。

参考）性別・年齢別の受療率

令和2年度の調査によると、入院外来ともに「65歳以上」が最も受領率が高くなっていることがわかります。

人口10万人あたりの入院率は次の通りで、年齢が上がるほど入院率も高くなる傾向にあります。

日本人の平均余命は年々長くなり人生100年時代ともいわれるようになりましたが、その反面入院のリスクも高くなっています。

老後の医療費負担に対して、何らかの形で備えておくことが大切です。

（参考：令和2年患者調査の概況｜厚生労働省）

民間の医療保険に加入している高齢者も多い

では、高齢者のうち民間の医療保険に加入している人はどれくらいいるのでしょうか。

生命保険文化センターの調査によると、医療保障を生命保険で準備していると回答した人は、60代男性で75.4％、女性で77.2％と高くなっています。

70代も男女ともに約65％の加入率となっており、民間の保険への関心が高いことがわかります。

（参考：令和4年 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

高齢者で医療保険が必要な人の特徴

では、医療保険の必要性が高いのはどんな人なのでしょうか。

保険のプロが詳しく解説していきます。

貯蓄が少なく、入院や手術が必要になったとき医療費の支払いに不安を感じる人は、医療保険の必要性が高いといえるでしょう。

老後の生活費のための貯蓄を医療費負担で崩したくない人も、医療保険で備えておくのがおすすめです。

若いうちから、老後の生活費だけでなく、医療費の負担も考えて資産形成をしてきた人は、それほど多くないかもしれません。

だからといって、病気になっても治療をしないわけにはいきません。

特に高齢者は入院が長引いたり、入退院を繰り返すケースも多くなり、その分医療費負担が高額になる可能性もあります。

少しでも金銭面で不安を感じる人は、医療保険で備えておくと安心です。

費用を理由に治療の選択肢を狭めたくない、最善の治療をしたい、と考える人には医療保険がおすすめです。

先進医療や自由診療などの公的医療保険制度対象外の治療を選択すると、全額自己負担となるため、数十万円から数百万円の負担が必要になります。

特に自由診療の場合は公的医療保険制度対象の治療と組み合わせることができないため、一連の治療全てが全額自己負担となってしまいます。

保険に加入していなければ、支払いが難しく選択肢に入らない治療かもしれません。

医療保険であれば、先進医療特約やがんの自由診療に備える特約を付加することができるので、高額な自己負担にも備えることができます。

高齢者で医療保険がいらない人の特徴

反対に、高齢者でも医療保険の必要性が低い人もいます。

どんな人には医療保険が必要ないのか、詳しく見ていきましょう。

入院が長引いたり入退院を繰り返すなどして医療費がかかったとしても、問題なく支払えるだけの貯蓄がある人は、医療保険の必要性は低いといえます。

医療費負担が大きくなりがちな病気として、がんが挙げられます。

がんは一度罹患すると完治が難しく、入院・手術後に通院で薬剤治療をしたり、高齢者の場合は治療とともに体力が落ちて入退院を繰り返すケースもあります。

高額療養費制度を利用することで、年収370万円以下の一般所得者の高齢者であれば、1カ月の自己負担上限額は5万7600円までに抑えられます。

毎月治療費が必要な状況が何年も続くと、家計に影響を与える可能性もあります。

生活費とは別に医療費に充てられる十分な資産があれば、医療保険で備えておく必要は低いかもしれません。

（参考：高額療養費制度を利用される皆さまへ｜厚生労働省）

参考）生涯医療費

令和3年度の調査によると、生涯でかかる医療費の平均は2815万円となっています。

そのうち、60歳以降で必要になる医療費は1793万円で、全体の6割以上を占めていることがわかります。

定年退職後、公的年金を受け取る生活になると、医療費の負担が増えることが予想されます。

医療費の支払いに困らないよう、準備しておくことが大切です。

（参考：生涯医療費｜厚生労働省）

新たに保険に加入した場合、毎月の保険料が高すぎて支払いが難しかったり、保障内容に見合わないと感じるときは、保険加入を見送ったほうが良いこともあります。

特に、持病があって通常の保険に加入できない人は、引受基準緩和型といわれる保険料が割増しされた商品を検討する必要があります。

保険料の見積をしてみて、予算内に収まるかどうか、保障とのバランスは納得できるかを検討してみるのがおすすめです。

保障は準備したいけれど保険料が想像よりも高かった場合は、最低限のシンプルな保障で保険料を抑えられないか確認してみましょう。

最近ではインターネット上で気軽に保険料の見積が可能です。

一度自分の年齢で保険料を確認してみましょう。

医療保険に加入すべきか悩んだときの判断ポイント

医療保険に加入したほうが良いのか、判断に迷ってしまう人も多いかもしれません。

ここからは、自分にとって医療保険が必要かを判断するポイントについて、詳しくご紹介します。

まずは、自分自身の資産額を整理し、老後の医療費支払いに問題がないか確認しましょう。

現在の貯蓄と公的年金などの収入を合わせて考えたとき、老後の生活に不安を感じるようであれば医療保険で備えておくのが良いでしょう。

特に、高齢者は入院が長引いたり、持病と生涯付き合っていくケースも多い点は考慮しておく必要があります。

治療が長期間続いたとしても、家計に影響がないかどうかを判断ポイントにしましょう。

大きな病気に罹患した時、どんな治療を希望するかも判断ポイントのひとつです。

先進医療や自由診療など、全額自己負担の治療も視野に入れたいのであれば、医療保険の特約で備えておくのが良いでしょう。

医療保険に付加できる先進医療特約は、2000万円を限度に先進医療にかかった技術料全額が保障されるものが一般的です。

自由診療はがん治療で使われることが多いですが、がん保険の中には自由診療にかかった費用を実費で全額保障してくれるタイプの商品もあります。

治療の選択肢を広く持っておきたい人は、民間の保険を検討しましょう。

高齢者で医療保険を検討する際の注意点

高齢者が新たに保険を検討する際には、押さえておきたいポイントがいくつかあります。

保険のプロが高齢者の保険選びにおける注意点をお伝えします。

保険は、申込みをしたら必ず加入できるというものではありません。

申込む際には、現在の健康状態や持病について申告する必要があり、申告した内容によっては加入を断られてしまうケースもあります。

特に、現在持病の治療をしていたり、過去に入院歴がある場合は厳しい判断になる可能性があります。

健康状態によって、保険に入りたくても入れないこともある点には注意が必要です。

健康状態によっては、体の特定の部位や特定の病気に不担保の条件が付くなどして、希望する条件で保険に加入できないこともあります。

持病を抱えていて、悪化したときのために保険に加入したいと思っても、その病気に関しては保障対象外という条件が付くことがあるため注意が必要です。

条件が承諾できない場合は、他の保険会社を検討するか引受基準緩和型の保険を選択するなどの工夫が必要になります。

医療保険は、加入時の年齢が上がるほど毎月支払う保険料も高くなる仕組みとなっています。

そのため、過去に加入した保険を見直すと保険料が高くなってしまったり、予算に合わない可能性もあります。

保険料を抑えたい場合は、シンプルな保障で予算内の保険料になるようプランを検討するのが良いでしょう。

高齢者でも加入できる可能性がある医療保険

健康に不安を抱えている高齢者でも、加入できる可能性がある医療保険があります。

それぞれのメリットとデメリットを詳しくお伝えします。

通常の医療保険に加入できない場合、引受基準緩和型医療保険を検討するのが良いでしょう。

引受基準緩和型医療保険は加入時の健康状態に関する質問事項が少なく、通常の医療保険よりも加入しやすいのが特徴です。

メリットは、加入しやすいことに加え、持病の悪化も保障対象となる点が挙げられます。

通常の医療保険への加入を断られた場合や、持病が原因で不担保の条件が付いてしまった場合など、引受基準緩和型医療保険を検討するのがおすすめです。

一方、加入しやすい分、保険料が割高になっている点には注意が必要です。

自分の年齢で保険料がどれくらいになるのかを確認し、保障と保険料のバランスを見ながら保険選びをしましょう。

引受基準緩和型医療保険でも加入が難しい場合は、無選択型保険という選択肢があります。

無選択型保険とは、健康状態にかかわらず誰でも加入できる保険のことです。

加入に際し健康状態を問われないのはメリットですが、その分引受基準緩和型医療保険よりも保険料が割高に設定されています。

現在、無保険でどうしても保障を持っておきたい人にとっては選択肢のひとつになるかもしれませんが、継続して支払える保険料かどうかを検討する必要があります。

高齢者の医療保険の選び方【基本編】

後悔しない保険選びのために、押さえておきたいポイントがいくつかあります。

ここからは高齢者の選び方について、プロが詳しくご紹介します。

医療保険はさまざまな保険会社から販売されているため、保障内容や保険料を比較してじっくり選びたいと思う人もいるでしょう。

しかし、時間をかけて商品を選んでも実際に加入できなかった場合、検討にかけた時間がもったいなかったと思ってしまうかもしれません。

まず、自分の健康状態で保険に加入できるかどうかを確認してから、保険選びを進めると良いでしょう。

特に高齢者の場合、持病を抱えていたり過去に大きな病気に罹患している人も少なくありません。

通常の医療保険に加入できるかを確認し、難しいようであれば引受基準緩和型医療保険も視野に検討していきましょう。

自分が保険に加入できるかを確認したら、次は保障内容を決めていきます。

一般的に医療保険の主契約は、入院1日ごとに受け取れる「入院日額給付金」と、手術をしたときに受け取れる「手術給付金」の2つの保障で構成されています。

保障額は高額療養費制度を利用したときの自己負担額を参考に決めると良いでしょう。

医療保険では1回の入院で保障される入院日数が決められており、これを「支払限度日数」や「日型」といいます。

60日型と120日型で選ぶことができる商品が一般的ですが、高齢者の場合は入院が長引いたり、何度も入退院を繰り返す可能性があるため、日型を短くしてしまうと保障範囲を超えてしまう可能性もあります。

長期入院もカバーしたい場合は、120日型など長めの日型を選ぶのがおすすめです。

医療保険では、主契約で「入院日額給付金」と「手術給付金」を受け取れるのが一般的です。

入院日額給付金は実際の入院日数に応じて受け取れるため、例えば日額5000円の医療保険に加入していて平均在院日数の26日間入院した場合の受給額は「5000円×26日＝13万円」となります。

また、入院時に手術を受けた場合、上記の13万円に加えて手術給付金も受け取れます。

必要な保障額の設定方法

医療保険の保障額を決めるときには、高額療養費制度の自己負担上限額を参考にします。

一般所得の高齢者（70歳以上）の場合、1カ月の自己負担額は5万7600円までです。

仮に平均在院日数の26日間入院した場合、1日あたり「5万7600円÷26日間＝約2200円」受け取ることができれば1カ月分の医療費はまかなえる計算になります。

しかし、入院時にかかる費用は医療費だけではありません。

食費や日用品のレンタル費用など、雑費が必要になります。

たとえば、病院食の費用は1食490円、1日あたり1470円必要になります。

さらに雑費もふまえると、最低でも日額5000円は確保しておくのが良いでしょう。

また、高額療養費制度の自己負担上限額は、あくまでも1カ月あたりの金額です。

入院が2カ月にわたった場合は、自己負担額も倍額になるため注意が必要です。

それらもふまえ、日額は5000円~1万円で設定しておくと良いでしょう。

（参考：医療費の一部負担（自己負担）割合について｜厚生労働省）
（参考：入院時の食費について｜厚生労働省）

医療保険には、ニーズに合わせてさまざまな特約を付加できます。

主契約の保障額を決めたら、どの特約を付加するかを検討しましょう。

近年は、入院した日数に関係なくまとまった一時金を受け取れる「入院一時金特約」や、がんや三大疾病に手厚く備える「特定疾病一時金特約」を付加する人が増えています。

また、先進医療に備える「先進医療特約」は、毎月の保険料が100円~200円程度とお手頃なため、ほとんどの人が付加する特約です。

保険会社によって付加できる特約のラインナップは異なるので、保険選びの際は複数の会社で比較してプランを決めていくのが良いでしょう。

主契約や特約の内容が決まったら、最後に保険期間や保険料払込期間を決めます。

高齢者が医療保険を検討するときは、今後のことも考慮し一生涯保障が続く「終身タイプ」を選ぶのがおすすめです。

5年や10年ごとに更新が必要な「定期タイプ」の場合、更新ごとに保険料が高くなったり、更新限度年齢も定められているため、80歳以降は契約が消滅してしまうケースもあります。

終身タイプの医療保険を選んだ場合、保険料払込期間を決めることができます。

高齢者で新たに保険に加入するのであれば、一生涯保険料を支払い続ける「終身払」が一般的です。

短期間で保険料を払い終えたい強い要望がある場合、一部の保険会社で5年や10年などの短期間で払込できる商品も販売されています。

高齢者の医療保険の選び方【ケース別】

自分自身のニーズはもちろん、家族構成などによっても保険の選び方は変わってきます。

ここからは、必要な保障や付加しておくべき特約について、ケース別にお伝えします。

独身の場合、入退院時や退院後の通院治療のたび、自分自身で病院まで向かわなければならないかもしれません。

そのため、タクシー代などの交通費もふまえて医療保険を考えておくと安心です。

退院後の通院治療に不安を感じる場合は「通院特約」、特に通院治療が多いがんに特化した保障を持っておきたい場合は「抗がん剤治療特約」「がん診断一時金特約」などを付加しておくのがおすすめです。

また、高齢者は入院日数が長くなる傾向にあるため、長期入院にも備えておくのが良いでしょう。

120日型など1回の入院で保障される日数が長いタイプや、三大疾病等の入院が日数無制限で保障される特則を選ぶのもおすすめです。

既婚者の場合、家族に負担をかけないよう、最低限の医療保障は持っておく必要があります。

高額療養費制度を確認し、医療費負担をまかなえるくらいの保障は準備しておきましょう。

高齢になると体力の衰えなどから、個室でゆっくり療養したいと考える人もいます。

家族も、個室であればお見舞いに行きやすいなどの事情もあるでしょう。

個室療養を希望する場合は、差額ベッド代が医療費とは別に必要になるため、医療保険の保障額を決める際も考慮しておく必要があります。

パートナーや子どもがいる人であれば、医療保障だけでなく死亡保障の必要性も高くなります。

死亡保険に加入していない人は、葬儀費用のための数百万円程度でも良いので保障を持っておくと安心です。

現在販売されている医療保険の中には、特約として死亡保障を持つことができる商品もあります。

医療保険の見直しをする際のポイント

日本の大手生命保険会社や共済に加入している人の場合、更新を迎えて保険料が高くなってしまったり、更新限度年齢を迎えて保障が終了してしまうなどの理由から、保険の見直しを考えている人も多いでしょう。

ここからは高齢者が保険の見直しをする際のポイントをお伝えします。

新しい保険に申込むと、平均1~2週間程度の審査期間が発生します。

その間に古い保険を解約してしまう人もいますが、もし新しい保険に加入を断られてしまった場合に無保険状態となってしまうため、非常に危険です。

保険の見直しをする際は、必ず新しい保険の成立が確認できてから、古い保険を解約するようにしましょう。

過去に加入した保険をそのままにしていると、現在の医療事情に適していない古い保障のままになってしまい、いざというときに役に立たない可能性があります。

例えば、がん治療の場合、昔は入院・手術が一般的な治療でしたが、現在では通院での薬剤治療が増加しており、入院保障だけでは対応できなくなっています。

現在加入している保険の内容を確認したうえで、保障が古くなっているようであれば新しい医療保険やがん保険に見直しをするようにしましょう。

近年入院日数は短期化の傾向にあるとされていますが、高齢者の場合は入院をきっかけに体力や認知機能が衰え、入院が長期化したり入退院を繰り返す可能性があります。

そのため、高齢者が保険を見直す際は長期入院への備えを手厚くしておくのが良いでしょう。

また、年齢が上がるほどがんの罹患リスクが高くなります。

がんの通院治療や、緩和ケアに対する保障を準備しておくといざというとき安心です。

緩和ケアと聞くと、末期がんの患者が受けるものとイメージするかもしれませんが、必ずしもそうではありません。

高齢者の場合、体力の衰えなどからがん治療がつらいと感じたときはいつでも緩和ケアを受けることができます。

現在加入している医療保険やがん保険の保障内容を確認し、年齢に合ったプランに見直しをするようにしましょう。

まとめ

今回は、高齢者にとっての医療保険の必要性や、医療保険の選び方について詳しく解説してきました。

老後は、限られた年金収入や貯蓄で生活していく人も多いでしょう。

医療費負担を考慮していないと、家計に大きな影響を与えてしまう可能性もあります。

安心して病気やケガの治療に臨めるよう、準備しておくことがとても大切です。

ほけんのコスパでは、年齢と性別を入力するだけで各保険会社の医療保険を比較することができます。

毎月の保険料も確かめることができるので、保険選びに迷っている人は活用してみてはいかがでしょうか。