»子宮内膜症でも加入しやすい保険。まずは人気ランキングを確認
子宮内膜症で治療をしている女性の中には、今後の治療に備えて保険に加入しておきたいと考える人も多いでしょう。
本記事では、子宮内膜症でも加入できる保険や今後の治療への備え方を、保険のプロが詳しく解説していきます。
「子宮内膜症でも保険に加入できる?」と不安に思っている人はぜひ参考にしてください。
この記事を読んでわかること
通常の医療保険には加入できるが、子宮や卵巣に対して不担保の条件が付く可能性が高い
子宮内膜症の悪化に備えておきたい人は、引受基準緩和型医療保険がおすすめ
子宮内膜症を抱えていると、妊娠・出産時のトラブルや将来のがんリスクが高くなる
目次
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子宮内膜症で治療をしていても保険に加入できる?
子宮内膜症の場合、保険種類によっては加入に制限がかかるケースもあります。
保険種類ごとに、加入できるかどうかの目安を詳しくご紹介します。
子宮内膜症で医療保険に加入できるのか

子宮内膜症で治療をしていても、通常の医療保険に加入できるケースが多いでしょう。
しかし、ほとんどの場合で、子宮や卵巣に対して1~5年程度の不担保がつく可能性があります。
今後、子宮内膜症の病状が進行し、入院や手術が必要になったときのために備えたい人は、引受基準緩和型医療保険など特別条件が付かない商品を検討するのがおすすめです。
子宮内膜症で今後入院や手術の予定が決まっている場合、加入は難しくなります。
手術後、完治してから一定期間経ったのち、保険の検討をするのが良いでしょう。
Q.子宮内膜症でも医療保険に女性特約は付加できる?
保険会社によっても異なりますが、子宮内膜症で通院治療をしている場合でも女性特約は付加できる可能性があります。
しかし、医療保険のその他の保障と同様、子宮や卵巣に対して1~5年程度の不担保が付くことが考えられます。
子宮内膜症が進行したときのために備えておきたい人にとっては、あまりメリットがないかもしれません。
必要に応じて、引受基準緩和型医療保険に女性特約を付加するなどの方法を検討しても良いでしょう。
Q.共済は子宮内膜症でも加入できる?
都道府県民共済に加入する際も、民間の保険会社と同様に持病や既往歴について告知をする必要があります。
子宮内膜症で治療をしていると、以下の告知項目に該当する可能性があり、加入を断られる可能性が高くなります。
- 現在、病気やケガの治療中である。または検査や治療が必要と指摘されている(健康診断や人間ドックなどで、検査や治療が必要と指摘された場合を含む)、もしくは検査中である。
- 慢性疾患の診断を受けている、もしくは医師から治療をすすめられている。または慢性疾患が治ってから5年以内である。慢性疾患や中毒のため薬を常用している。
共済を検討している人は、一度自分の健康状態で加入できるかを住まいの共済組合等に問い合わせしてみるのも良いでしょう。
加入が難しい場合は、民間の医療保険や緩和型医療保険を検討しましょう。
(参考:健康告知内容|都民共済)
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子宮内膜症でがん・三大疾病保険に加入できるのか

がんや三大疾病に備える保険であれば、子宮内膜症を抱えていても問題なく加入できるケースが多いでしょう。
医療保険のように部位不担保などの条件がつくこともないので、女性特有のがんなど心配な病気に備えておきたい人にはおすすめです。
ただし、一部の保険会社では、50歳以上の場合や、子宮内膜症の手術をしてから半年経過していない場合などで、加入を断られることもあります。
子宮内膜症が原因でがんや三大疾病保険に加入できなかった人は、他の保険会社で検討をするか、少し期間を置いてから再度検討するのが良いでしょう。
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子宮内膜症で生命(死亡)保険に加入できるのか
死亡保険は、子宮内膜症の治療中でも問題なく加入できるケースが多いでしょう。
自分に万が一のことがあったとき、配偶者や子どもに経済的な負担がかかるリスクがある人は、死亡保険で備えておくと安心です。
Q.団信は子宮内膜症でも加入できる?
住宅ローンを組む際に検討する団信(団体信用生命保険)ですが、子宮内膜症で治療をしていると告知項目に該当し、治療状況によっては加入できない可能性もあります。
加入を断られてしまった場合は、ワイド団信とよばれる引受基準緩和型の団信か、民間の死亡保険を団信の代わりに検討するのも良いでしょう。
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子宮内膜症での入院や手術に備えたい場合、どうしたら良い?
子宮内膜症で通院治療をしていると、医療費負担が気になることも多いかもしれません。
今後病状が悪化し、入院や手術が必要になったときのために備えたい場合どうすれば良いでしょうか。
ここからは、子宮内膜症に備えておきたい人におすすめの保険をご紹介します。
引受基準緩和型医療保険を検討する

子宮内膜症で治療をしていると、通常の保険では子宮や卵巣に不担保の条件が付いてしまう可能性が高くなります。
そのため、子宮内膜症の悪化に備えたい人は、引受基準緩和型医療保険を検討するのがおすすめです。
引受基準緩和型医療保険は、通常の医療保険よりも告知項目が緩やかで、持病があっても加入しやすい商品です。
加入しやすい分、通常の医療保険と比較すると毎月の保険料は割高ですが、特別条件などが付かず持病の悪化が保障されるのはメリットといえるでしょう。
参考)引受基準緩和型医療保険の告知項目
一般的な引受基準緩和型医療保険の告知項目は、以下の通りです。
全ての項目に該当しなければ申込むことができます。

子宮内膜症で通院治療をしていても、入院や手術の予定がない場合は加入できる可能性があります。
保険会社によって告知項目には多少の違いがあるため、加入時に確認しておきましょう。
引受基準緩和型医療保険の保険料を比較する
無選択型医療保険を検討する
無選択型医療保険とは、加入時に健康状態を問われない医療保険のことです。
どんな人でも加入できるというメリットはありますが、保険料は引受基準緩和型医療保険よりもさらに割高に設定されています。
また、加入から一定期間保障がスタートしない「免責期間」が設けられている商品が多くなっています。
無選択型医療保険は、他に加入できる保険がない場合に検討する商品のため、まずは引受基準緩和型医療保険を検討するのがおすすめです。
がん保険を検討する
子宮内膜症を抱えていると、女性特有のがんのリスクに備えておきたいと考える人も多いでしょう。
がん保険は、女性特有のがんをはじめすべてのがんに備えられる保険で、子宮内膜症でも比較的加入しやすくなっています。
女性は特に30代以降から、女性特有のがん罹患リスクが高まります。
医療保険に加えて、がん保険への加入も検討することで、より安心できるでしょう。
医療保険にがん特約を付加する方法もありますが、緩和型医療保険の場合、特約を付加すると保険料が高くなる可能性があります。
そのため、緩和型医療保険とがん保険を別々に契約することも検討してみましょう。
子宮内膜症で保険に加入する際のポイント
子宮内膜症で治療をしている人が保険を選ぶ際、押さえておきたいポイントがいくつかあります。
後悔しないための保険選びの方法を、プロが詳しく解説していきます。
自分にとって必要な保障を整理する
まずは、自分がどんなリスクに備えておきたいのか、どんな保障を必要としているのかを整理します。

子宮内膜症で治療中の方は、通常の医療保険に加入する際、子宮や卵巣に関する病気が数年間保障対象外となる条件が付く可能性があります。
そのため、子宮や卵巣の病気にも備えたい人は、そうした条件が付かない引受基準緩和型医療保険への加入をおすすめします。
子宮や卵巣の病気に備える必要がない人は、保険料がより割安な通常の医療保険を検討しましょう。
そのほか、がんに備えたい方はがん保険、万が一のときに備えたい人は死亡保険など、ご自身のニーズに合った保険種類を選ぶことが大切です。
治療経過を把握し、正確に告知する
緩和型医療保険を検討する場合、主に3つの告知項目に該当しないかどうかを答える必要があります。
直近で入院・手術歴がないか、子宮内膜症以外の持病で該当する項目がないかを確認しておきましょう。
通常の医療保険やがん保険などを検討する場合、子宮内膜症と診断されてから現在までの治療歴や投薬内容について申告する必要があります。
特に「診断された時期」「薬剤名」「今後の治療方針」は記載しておくと良いでしょう。
保険会社側が判断に困らないよう、時系列順にどのような治療をしてきたかをわかりやすく告知することがポイントです。
Q.子宮内膜症を隠して保険に加入しても良い?
保険に申込む際は、健康状態を正しく告知する義務(告知義務)が発生します。
告知義務に違反すると、いざというときに給付金が支払われなかったり、保険契約を解除されてしまう可能性があります。
「持病を隠して加入してもバレないのでは?」と考える人もいるようですが、保険会社は医療機関への調査や健康保険の利用歴を参照するなどし、申込み時の告知内容が正しかったかを確認することができます。
トラブルを避けるためにも、必ず正しい告知を行いましょう。
複数の保険会社で比較検討する

加入したい保険種類が決まれば、複数の保険会社で比較することがおすすめです。
同じ保険種類、同じ保障内容でも、保険会社によって保険料は異なるためです。
毎月の保険料をできるだけ抑えたい人は、ぜひ複数社で保険料を比較してみてください。
ほけんのコスパでは、年齢と性別を入力するだけで簡単に保険料比較が可能です。
子宮内膜症ってどんな病気?
そもそも子宮内膜症とはどんな病気で、どのようなリスクがあるのでしょうか?
詳しく解説します。
子宮内膜症とは
子宮内膜症とは、子宮内膜またはそれに似た組織が、子宮外で発生し増殖する病気です。
子宮外に発生した組織が周辺組織に癒着し、月経時疼痛などの症状が現れます。
女性ホルモンの分泌が活発な20~40代の女性に発症することが多く、特に30代前半が最も罹患リスクが高いとされています。
子宮内膜症が発症する主な部位は以下の通りです。
- 卵巣
- ダグラス窩(子宮と直腸の間のくぼみ)
- 仙骨子宮靭帯(子宮を後ろから支える靭帯)
- 卵管や膀胱子宮窩(子宮と膀胱の間のくぼみ)
また、稀ですが肺や腸に発症することもあります。
発症する部位によって、「卵巣チョコレート嚢胞」「子宮腺筋症」「深部子宮内膜症」などの病変が起きることがあります。
子宮内膜症は完全に完治させることが難しい病気で、年齢を重ねるほど症状も重くなる傾向にあります。
また、進行すると不妊の原因になったり、手術で子宮や卵巣の摘出が必要になるケースもあります。
月経時の痛みや腹痛、排便痛などの症状がある人は、できるだけ早く医師の診察を受けるようにしましょう。
主な治療法
子宮内膜症の治療は、主に「投薬治療」と「手術による治療」の2つです。
症状や年齢、妊娠を望んでいるかによって選択する治療方法は異なります。
痛みに対してはまず鎮痛剤を使用しますが、症状が改善しない場合は低用量ピルを使ったホルモン治療を行うのが一般的です。
卵巣チョコレート嚢胞が大きくなっている場合など、手術を検討するケースもあります。
妊娠を望んでいる場合はできるだけ子宮や卵巣を温存する方法を検討しますが、場合によっては子宮や卵巣を全摘出することもあります。
子宮内膜症で治療をしていると、特別条件が付いてしまう理由

子宮内膜症の場合、通常の医療保険では子宮や卵巣を保障対象外とする条件がつくことがほとんどです。
保険契約者の中には、病気になるリスクが高い人と低い人がいます。
保険会社は契約者間の平等性を保つ必要があるため、リスクが高いと判断した人には特別条件を付けたり、加入を断ることもあります。
では、子宮内膜症だとなぜ保険加入に制限がかかるのか、さらに詳しく解説します。
出産時のリスクや、入院・手術を受ける可能性が高いため
近年の研究では、子宮内膜症と妊娠・出産時のトラブルが関連している可能性が指摘されています。
子宮内膜症を抱えている人は、出産時に帝王切開や早産、流産のリスクが一般の人と比べて高まるため、女性特約の加入に制限がかかったり、妊娠・出産に関する不担保条件が付く可能性があります。
また、子宮内膜症を抱えていると、卵巣チョコレート嚢胞や子宮腺筋症等で手術が必要になる可能性があるため、保険会社はリスクが高いと判断します。
現時点では手術の予定はなく投薬治療のみのケースでも、今後のリスクをふまえて数年間は特別条件が付くことがほとんどです。
がんのリスクが高いため
子宮内膜症が進行していくと、がんのリスクが高まるとされています。
特に、45歳以上でチョコレート嚢胞のサイズが大きくなると、がん化しやすくなることが報告されています。
そのため、保険会社によっては45歳~50歳以上の場合に、より厳しい判断をするケースもあります。
病状の進行に備えておきたい人は、緩和型医療保険に加えてがん保険を検討しておくと、より安心できるかもしれません。
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子宮内膜症の治療で利用できる公的制度
民間の保険は、公的制度では補えない部分をカバーするためのものです。
ここからは、子宮内膜症の治療で利用できる公的制度について、詳しくご紹介します。
公的制度について理解したうえで、足りない部分をカバーするための保険選びをしましょう。
医療費控除
医療費控除とは、1年間に支払った医療費が10万円(総所得金額等が200万円未満の人は総所得金額等の5%)を超えたときに、確定申告をすることで控除を受けられる制度です。
子宮内膜症の治療だけでなく、そのほかの病気にかかった医療費も合算できます。
医療費の領収書や健康保険組合から発行されている医療費通知などを確認し、医療費控除を利用できないか確認してみましょう。
また、本人だけでなく、生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費も合算して申告することができます。
高額療養費制度
高額療養費制度とは、1カ月の医療費負担が限度額を超えたとき、その差額が返還されることで実質の医療費負担を軽減できる制度です。
高額療養費制度を利用することで、医療費の負担を軽減することができます。
特に、子宮内膜症で入院や手術が必要になった場合などは、医療費が高額になる可能性があります。
例えば、100万円の医療費がかかった場合、通常であれば自己負担額は3割の30万円となります。
しかし、高額療養費制度を利用することで、自己負担限度額まで医療費を抑えることができます。
自己負担限度額は、年齢や収入によって異なりますので、事前に確認しておきましょう。
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Q.民間の医療保険は必要ない?
日本は公的医療保険制度が充実しているため、医療保険は必要ないと考える人もいます。
しかし、入院時に必要となる費用の中には、個室料金(差額ベッド代)、食事代、日用品のレンタル料金など、公的医療保険の対象外となるものがあります。
こうした費用は、予想外の出費となる可能性があります。
万が一に備え、少しでも金銭的な不安を軽減したい方は、医療保険への加入を検討するとよいでしょう。
また、現行の公的医療保険制度はいつ改正されるかわかりません。
実際に、高額療養費制度の上限額を引き上げる議論もされています。
将来も見据えて、今のうちから医療費負担に備えておく必要があるといえるでしょう。
(参考:医療保険制度改革について|厚生労働省)
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障害年金
子宮内膜症の症状には個人差があり、人によっては日常生活に影響を及ぼすほどの腹痛に悩まされることもあります。
治療を続けても症状が改善せず、日常生活に影響が出ている場合は、障害年金の申請を検討してみましょう。
申請には、医師の診断書など、いくつかの書類が必要となります。
まずは、かかりつけ医に相談してみましょう。
まとめ

今回は、子宮内膜症でも加入しやすい保険や、保険選びのポイントをご紹介しました。
子宮内膜症で治療中の人は、通常の医療保険に加入する際に部位不担保などの条件が付く可能性があります。
必要に応じて、引受基準緩和型医療保険への加入を検討するのがおすすめです。
ほけんのコスパでは、複数の保険会社の引受基準緩和型医療保険を掲載しており、保険料の比較から申込みまでをインターネット上で完結させることができます。
保険選びに悩んでいる人は、ぜひ参考にしてください。