がん保険の通院保障は主に2種類で、抗がん剤などの薬剤治療をした月ごとに給付金を受け取れる「治療給付金」と、通院した日ごとに保障をする「がん通院給付金」があります。

いずれもがんの通院に備える保障ですが、近年がん保険に通院保障は不要と考える人も増えています。

がん保険の通院保障が不要といわれる理由を保険のプロが詳しく解説していきます。

近年のがん保険は、一時金（診断給付金）による保障がトレンドです。

一時金保障であれば、がんと診断された段階ですぐにまとまったお金を受け取ることができ、使い道も自由なため、がんによるさまざまな経済的負担をカバーできます。

さらに、保険商品によっては一時金の受取りが複数回可能なものもあり、長引くがん治療に対応しやすくなっています。

日本は公的医療保険制度が充実しており、治療費の負担を軽減できる仕組みがあります。

代表的な公的医療保険の制度は以下の通りです。

（参考：全国健康保険協会ホームページ）

高額療養費制度とは、治療費の負担が高額になったときに「1カ月の自己負担限度額を超えた部分」が給付される制度です。

しかし、注意点もあります。

保険適用外の治療や、差額ベッド代、入院時の食費は高額療養費制度の対象外です。

また、がん治療が長引いたときには、自己負担額を軽減できるとはいえ毎月治療費が必要になります。

（参考：全国健康保険協会ホームページ）

医療保険は、病気やケガの種類に関係なく入院・手術をした際に保障される保険です。

医療保険とは別にがん保険に加入する必要性を感じていない人もいるでしょう。

しかし、注意も必要です。

近年がん治療は通院で行うことが増えており、医療保険では特約を付加しない限り通院治療は保障されません。

がん保険の通院保障は、主に通院を1日ごとに保障する「日額保障」と、がん治療をした月ごとに保障する「治療給付金」の2種類です。

日額保障は1日あたり数千円から数万円、治療給付金は数万円から数十万円の間で設定することが多いですが、そもそもこれらは通院をしなければ受け取ることができません。

がん治療は入院や手術だけにとどまらず、抗がん剤などの薬剤治療を通院で行うことが多くなっており、それを何年間も継続する患者も少なくありません。

昔のがん治療は、入院と手術の治療がメインで、死亡率も高い病気でした。

しかし、医療技術の進歩とともに生存率も向上し、がん治療も多様化しています。

（参考：2022（令和4）年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

がん保険の通院保障のメリットは、抗がん剤など通院で行うことが多い治療にかかる費用に対し、効率的に備えることができる点です。

がん診断一時金は50万円や100万円のようにまとまった一時金が保険会社から支払われますが、通院保障は診断一時金よりも少額が治療をする度に支払われる違いがあります。

一方、メリットだけではなくデメリットもあります。

がんが比較的早期で発見され手術のみで寛解し、その後の薬剤治療が必要なかった場合は給付金を受け取ることができません。

YESの数が多いほど、がん保険の通院保障の必要性が高いといえます。

より詳しい内容を知りたい人は無料で受けられる「ほけん必要度診断」を利用してみてもいいでしょう。

年代別に通院保障の必要性について解説します。

20代はがん保険の保険料負担が比較的少ないため、診断一時金と組み合わせてがん保険のプランを組むのも良いでしょう。

30代・40代は徐々にがんの罹患者数が増える年代であり、身の回りでがん治療をしている人がいて不安を感じることもあるかもしれません。

50代になると、自身の健康リスクに不安を抱く人も多くなってきます。

また、年齢が高くなると月々の保険料も上がってくるため、診断一時金だけで十分な保障を持とうとすると保険料が予算を超えてしまうことも考えられます。

「がんの通院治療にかかる費用にしっかり備えておきたい」「今の貯蓄や収入では長引く治療をまかないきれるか不安」という人は、がん保険に通院保障をうまく組み合わせて保障を持つのがおすすめです。

また、がんの通院を保障する保険は複数種類あります。

一方、「日額型」の通院保障は1回の通院あたり数千円から1万円程度の給付金を受け取るタイプのため、それだけで治療費のすべてをまかなえるほどのものではありません。

がん保険の通院保障の選び方について、保険のプロが解説します。

通院保障のうち、「治療給付型」は対象の治療を受けた月ごとに給付金を受け取れるもので、入院の有無は問わないものがほとんどです。

保険会社によって、通算無制限で保障されるものと、通算120カ月までや通算2000万円までといったように制限が設けられているものがあります。

「日額型」の通院保障は、入院の有無に関わらずがんの治療を目的として通院した日ごとに保障するものと、がん入院の前後の定まった期間を保障するものがあります。

治療給付金の保障対象になる治療は、保険会社によって異なります。

一般的には、「抗がん剤」「ホルモン剤」「放射線」といった治療が対象ですが、「手術」や「緩和治療」が対象になる商品もあります。

また、近年では健康保険適用外の「自由診療」も保障対象としている保険会社も多くなってきています。

通院保障のうち、治療給付金は対象期間を定めず、がんの治療を行ったときに保障されるものが一般的です。

一方で、通院1日ごとに保障する日額型の場合、対象期間を定めず無制限で保障するものと、がんによる入院の前後一定期間のみを保障対象とするものがあります。

商品によっては、給付金の受取りに制限が設けられていることがあります。

治療給付金は、無制限で受け取れる商品と、「通算120カ月分まで」「通算2000万円まで」と制限がある商品も存在します。

日額で通院を保障するタイプも、限度日数がなく無制限で受け取れる商品と、「1年間で120日まで」などの制限ある商品もあります。

がん保険の通院保障と医療保険の通院保障の違いについて、図表でわかりやすく解説します。

医療保険とがん保険は、保障範囲が異なります。

医療保険は病気やケガ全般による入院・手術を主な保障対象とするのに対し、がん保険は文字通りがんに罹患した場合の治療に備えるものです。

医療保険でもがんで入院や手術をした際は保障されますが、その後の通院治療やがん罹患による収入の減少には備えられません。

医療保険にも通院特約を付加することで、通院保障を用意することができます。

しかし、がん保険の通院保障とは異なり、がんだけではなく病気やケガ全般による入院前後の通院を保障するものです。

給付金の受け取り方は、通院1日ごとに受け取れるものと、退院時や通院時に一時金を受け取れるものがあります。

がん保険の通院保障は、がんで治療をするための通院を保障するものです。

抗がん剤や放射線治療を行ったときに、必要になる毎月の治療費や通院の度にかかる交通費などをカバーできます。

保障対象となる期間を定めている商品もありますが、基本的には「退院後1年間」「退院後2年間」といったように比較的長めに設定されています。

がん保険と医療保険のどちらに加入すべきか迷ったときは、まずは自分が保険に加入する目的を整理しましょう。

対して医療保険は、がんだけでなく病気やケガでの入院・手術を保障する保険です。

幅広い病気やケガに備えられる一方で、あくまでも入院時の保障がメインであるため、がんの通院治療にかかる費用などをまかないたい場合は、がん保険に加入したりがん特約を付加したりする必要があります。

がん保険で受け取れる給付金は、通院保障だけではありません。

主ながん保険の保障は次の通りです。

がん保険で受け取れる給付金の種類はいくつかあるので、目的に合わせた保障を選ぶことが大切です。

診断一時金は、がんと診断された段階ですぐに給付金を受け取ることができ、お金の使い道も自由です。

がん治療にかかる費用だけでなく、生活費や交通費などさまざまな用途で給付金を使用することができるのはメリットのひとつです。

また、将来的にがん治療を取り巻く医療事情が変化したり、新たな治療法が出てきたとしても、診断一時金での保障であれば対応しやすいでしょう。

保険料を抑えながら最低限のがん保障を持っておきたい人は、診断一時金のみ、もしくは治療給付金のみという保障の持ち方も商品によっては可能です。

特に、治療給付金タイプのがん保険は比較的保険料を抑えながら保障を持つことが可能です。

がんに対する保障をしっかり持っておきたい人は、診断一時金と治療給付金の保障を組み合わせるのが良いでしょう。

診断一時金で収入の減少や入院・手術、治療給付金で抗がん剤などの薬剤治療に備えることで、手厚い保障を用意することができます。

がん保険を選ぶときには自分が保険に入る目的を整理し、目的に合ったものを探すことが大切です。

ほけんのコスパでは、複数の保険会社のがん保険の保障内容を確認することができ、さらに保険料の比較も可能です。

1社1社の商品について調べる必要がなく、効率の良い保険選びができ、気に入ったものがあればそのままインターネット上で申し込みまで済ませられます。

家にいながら気軽に保険選びができるため、なかなか時間が取れない人や、保険会社の営業員からではなく自分で保険選びをしたい人におすすめです。