40代の生命保険料は毎月いくら？保険料の平均・加入率や必要な保険の選び方をプロが解説

40代は生命保険料をいくら払っている？

保険を検討する際、他の人は実際にどれくらいの保険料を払っているのかは気になるところです。

性別や家族構成、世帯年収によって保険料の平均額は変化します。

ここからは、40代の生命保険料平均額を統計データから見ていきましょう。

40代の払込保険料は、男性が年間平均22.4万円で1カ月あたり約1万8700円、女性は年間平均18.6万円で1カ月あたり約1万5500円となっています。

40代は30代と比べると保険料負担が高くなっており、男性で約15％、女性で約30％平均払込保険料が上がっているのがわかります。

平均払込保険料のピークは50代で、それ以降は少しずつ減少していきます。

40代や50代は社会的地位も高くなり、家族に対する責任も増える世代であるため、保険の必要性もそれだけ高くなります。

特に、働き盛りの男性は支払保険料が高い傾向にあります。

また、40代以降は病気のリスクも徐々に高まってくることもあり、そもそも加入時の保険料が若い世代と比べて高くなってしまうことも要因のひとつでしょう。

（参考：2022年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

最も保険料負担が高い世帯は、「末子就学終了」世帯で年間42.1万円、1カ月あたり約3万5000円の保険料負担となっています。

次に保険料負担が高いのは「末子保育園児・幼稚園児」世帯で、年間40.2万円、1カ月あたり約3万3000円支払っていることがわかります。

一方、夫婦2人世帯では払込保険料が少ない傾向にあります。

最も平均払込保険料が少ないのは「夫婦のみ（40歳未満）」世帯で、年間21万円、1カ月あたり1万7500円の負担額が平均となっています。

子どもがいる場合は死亡保障の必要性が高く、教育費のための保険に加入している人も多いため、子どもがいない世帯と比べて保険料負担が大きくなっていることが考えられます。

しかし、夫婦のみの世帯でも年齢が上がると保険料負担が高くなる傾向にあり、「夫婦のみ（40歳～59歳）」の年間払込保険料の平均は37.4万円、1カ月あたり3万円を超える保険料を支払っていることがわかります。

（参考：2021年度 生命保険に関する 全国実態調査｜生命保険文化センター）

世帯年収別に見ていくと、概ね世帯年収が高くなるほど払込保険料が高くなっていることがわかります。

世帯年収「1000万円以上」の世帯では、かんぽ生命や共済等も含む全生保に対しての払込保険料は平均57.9万円、1カ月あたり約4万8000円となっています。

保険料は毎月支払うことになる固定費です。

自身の年収に合わせ、無理のない範囲に収まるよう心がけることが大切です。

（参考：2021年度 生命保険に関する 全国実態調査｜生命保険文化センター）

一部例外はあるものの、年齢が上がれば上がるほど病気やケガのリスクは高くなるため、同じ保障内容であれば年を重ねるほど保険料も上がっていきます。

保険料の上がり幅は商品や保障内容によってまちまちですが、1歳変わる毎に数十円から数百円毎月の保険料が変わるケースもあります。

長く保険を継続していくことを考えると、総額や月額の負担はある程度増えてしまうことになります。

少しでも保険料負担を抑えたいのであれば、できるだけ若いうちに保険を検討しておくのが良いでしょう。

また、年齢が高くなるにつれて、貯蓄額が増えて保障の必要性が下がったり、子どもが独立して死亡保障の必要額が低くなるなど、保険の見直しをして保険料を抑えられることもあります。

保険料はいくらが妥当？

適正な保険料は、家族構成や年齢、収入によってさまざまです。

小さい子どもがいる家庭と、独身や夫婦2人だけの世帯では必要な保障もそれに対して支払う保険料も大きく異なってきます。

そのため、まずは自分にとって必要な保障はなにかを整理し、その上で無理のない範囲で保険を選ぶのが良いでしょう。

保険はいざというときの備えです。

もしものときに役に立たない保障では意味がありませんし、反対に保障を手厚くし過ぎることで今後継続が難しいくらい高額な保険料になってしまっても意味がありません。

保障と保険料のバランスを意識しましょう。

40代女性が 平均807万円で、30代女性が平均768万円と30代より40代の方が保障額が増えています。

しかし、40代男性が加入している死亡保障の額は平均1883万円で、30代男性の平均2065万円と比較すると低くなっています。

要因として、子どもの成長に伴い死亡保障の必要額が低下することが挙げられるでしょう。

一方で、平成19年頃から毎年ほとんどの年代で死亡保障の加入額が低下していることから、経済環境の変化や世帯年収の減少、働く女性が増えたことによる男性の保障需要の引き下げなども背景にあると考えられます。

死亡保険の必要保障額は、家族構成や子どもの年齢によって異なります。

遺族に葬儀費用程度の保障を遺すことができれば十分なのか、その後の遺族の生活まで保障したいのかによって、加入すべき保険金額は変わります。

（参考：2022年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

参考）【世帯主年齢別】世帯年間払込保険料対世帯年収比率

年収に対してどれくらいの保険料額が適正なのでしょうか。

世帯主の年齢別に見ていきましょう。

統計データによると、年収に対しての保険料比率は、世帯主が40代前半の場合は4.9％、40代後半の場合は5.2％となっています。

年収に対しての保険料比率は、概ね年齢が上がるにつれて高くなる傾向にあるといえるでしょう。

参考）【世帯年収別】世帯年間払込保険料対世帯年収比率

収入に対しての保険料比率をみると、世帯年収が「300万円未満」の世帯では10％を超えているのに対し、「600～700万円」の世帯では5.1％、「1000万円以上」の世帯では4.2％となっています。

これは、仮に同じ１万円の保険料を払っていた場合でも、世帯年収が低くなるほど収入に対しての比率が高くなることが影響していると考えられるでしょう。

とはいえ、世帯年収が低い世帯は預貯金にもそれほど余裕がない場合が多く、万が一のときには経済的に困ってしまうことが考えられるため、保険の必要性は高いといえます。

40代の生命保険加入率と保険金額

実際にどれくらいの人が生命保険に加入しているのでしょうか。

ここからは、40代の生命保険加入率と、加入している保険金額について見ていきましょう。

日本人全体の生命保険加入率は約8割と、非常に高い割合となっています。

2022年度の調査によると、男性では77.6％、女性では85.1％の人がなんらかの生命保険に加入していることがわかります。

特に近年では女性の生命保険加入率が高くなり、全ての年代で女性の加入率が男性の加入率を上回る結果になっています。

これは、働く女性が増えたことで共働き世帯も増え、女性の生命保険需要が高まっていることが要因と考えられます。

年代別に見ていくと、40歳代では男性が86.1％、女性が86.3％の生命保険加入率となっています。

（参考：2022年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

では、一般的にどれくらいの死亡保障を用意している人が多いのでしょうか。

同じ2022年度の調査によると、死亡保険金額の平均は男性で1373万円、女性で647万円となっています。

年代別に見ていくと、40代の場合平均加入額は男性で1883万円、女性で807万円です。

女性よりも男性のほうが死亡保障の額は高い傾向にあり、最も加入額の平均が高いのは30代男性の2065万円です。

（参考：2022年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

40代が備えておきたいリスクとおすすめの保険

40代になると病気やケガのリスクが徐々に高くなり、備えておくべきリスクも増えていきます。

ここからは、40代が抱えているリスクとおすすめの保険について詳しく解説していきます。

40代になると、健康診断の結果が気になったり、周りで病気に罹患している人も増えてきたりと、何かと健康面での不安が出てくるのではないでしょうか。

40代の入院率は、人口10万人対で約0.62％とそこまで高いとは思えないかもしれません。

しかし、いつどんな病気になるかは誰にもわかりません。

長期間の治療が必要になった場合、医療費負担が家計を圧迫したり、これまで通り働けずに収入が減少してしまうことも考えられます。

病気やケガのリスクは年齢を重ねるごとに大きくなっていきます。

医療保険

医療保険は、病気やケガによる入院・手術に備えられる保険です。

入院日数に応じて受け取ることができる入院給付金と、手術をしたときに受け取れる手術給付金がメインの保障です。

幅広く病気やケガのリスクに備えておくことができるので保障の基礎として準備しておく人が多い一方、貯蓄が十分にあって入院費用の負担も問題ない人は医療保険の必要性が低くなります。

がん保険

がん保険とは、がんに罹患した際の治療費などをカバーするための保険です。

がんは生涯で2人に1人が罹患するといわれているとても身近な病気で、患者数は年齢を重ねるごとに増えていきます。

医療保険ではがんによる入院や手術は保障されますが、近年のがん治療は通院で行われることが増えているため、医療保険だけではがんに対する備えは不十分といえます。

通院でのがん治療に対応するためには、がん保険で備えを用意しておくことが必要になります。

三大疾病保険

三大疾病保険とは、「がん・心疾患・脳血管疾患」のいずれかに罹患した場合に一時金を受け取ることができる保険です。

三大疾病は日本人の死因上位を占めている恐ろしい病気ですが、近年の医療技術の発展により一命を取り留めるケースも増えてきています。

三大疾病保険は保険会社によって対象の病気が異なるケースもあるため、加入時には保障対象を確認しておきましょう。

また、三大疾病だけでなく糖尿病や高血圧性疾患などの生活習慣病にも備えたい場合は、七大疾病や八大疾病に備えられる保険を選ぶのがおすすめです。

就業不能保険

就業不能保険とは、病気やケガが原因で一定期間働けなくなってしまったときに毎月給付金を受け取ることができる保険です。

働けない状態になってしまったとき、会社員では傷病手当金を公的保障として受け取ることができます。

しかし、給与が満額保障されるものではないため実質的に収入は減少してしまいます。

傷病手当金は会社員や公務員の人が受け取れるもので、自営業やフリーランスの人は対象外となってしまいます。

自営業やフリーランスの人は働けなくなったときのリスクが非常に大きいため、就業不能保険の必要性が高いといえるでしょう。

家計を支えている大黒柱が亡くなってしまうと、残された家族は経済的な負担を負うことになります。

その後の生活費はもちろん、子どもがいる家庭であれば子どもの教育資金の準備もしなければなりません。

生命（死亡）保険

死亡保険は、万が一のことがあったときに残された家族の経済的な負担をカバーするためのものです。

反対に、独身者や共働きで子どもがいない世帯の場合、そこまで大きな死亡保障は必要ないかもしれません。

死亡保険には、一生涯保障を持つことができる「終身保険」と、一定期間のみの保障を準備する「定期保険」があります。

ニーズに合わせて商品を選ぶようにしましょう。

老後の生活に一切不安がない人は少数派でしょう。

将来受け取れる老齢年金だけでは、老後の生活費を全てまかなうことが難しいのが現状です。

実際に日本政府も、老齢年金に頼らず各々が自助努力として計画的に資産形成をするように求めています。

では老後の生活にはどれくらいの費用が必要になるのでしょうか。

生命保険文化センターの調査によると、夫婦2人世帯で老後ゆとりある生活をするためには、月平均37.9万円必要とされています。

それに対し、老齢年金の平均受給額は約28.8万円です。

毎月約9.1万円の赤字となり、老後25年間生活したと仮定すると2730万円不足することになります。

40代になるとそろそろ老後のことを考え出す人もいるでしょう。

個人年金保険

老後のための資産形成が出来る保険として、個人年金保険があります。

個人年金保険とは、毎月の保険料が積み立てられていき、契約時に決めた一定の年齢から年金として受け取れる仕組みの保険です。

公的年金に上乗せして自分で用意する私的年金で、保険料控除が利用できるなどのメリットがあります。

日本は低金利の時代が続いており、銀行で貯蓄していてもなかなか資産は増えません。

個人年金保険の場合、日本円よりも金利の高い外貨建ての商品もあるため、資産形成効果が期待できます。

日本人の平均寿命は年々長くなっていますが、それに伴い介護のリスクが高まっているのも事実です。

生命保険文化センターの調査では、月々の介護費用が平均8.3万円となっています。

また、月々の介護費用だけでなく、住宅リフォームや介護用ベッドの購入費など一時的な費用で、平均74万円かかるとされています。

一度介護が必要になってしまうとすぐに回復することは難しく、介護期間の平均は5年1カ月にのぼります。

介護保険

保険会社から販売されている介護保険とは、所定の介護状態になったときに一時金や年金を受け取ることができる保険で、公的介護保険を補完する役割があります。

商品によって保障内容は異なりますが、公的介護保険の要介護認定と連動しているものが一般的です。

40代の保険の選び方・見直し方【プロが解説】

保険を選ぶ際には、抑えておくべきポイントがいくつかあります。

ここからは、40代の保険の選び方と見直し方について、プロが詳しく解説していきます。

保険の役割は、公的制度で不足する部分をカバーすることです。

日本には公的医療保険制度や高額療養費制度があり、病気やケガで入院したときの医療費負担を軽減する仕組みが設けられています。

また、会社員や公務員の場合、働けなくなったときには傷病手当金を受け取ることができます。

しかし、こういった公的保障だけですべてがまかなえるわけではありません。

公的医療保険制度で医療費負担が軽減されるとしても、治療が何年間も続いた場合にはそれなりの負担額になってしまいます。

病気の治療をしながらお金の不安を抱えるケースもあるでしょう。

また自営業やフリーランスの場合、傷病手当金は受け取ることができませんし、障害年金の保障内容も会社員と比較すると手薄です。

40代以降、病気やケガのリスクは高まっていきます。

医療保険を選ぶ際には、まず実際に入院したときにどれくらいの自己負担額が発生するのかを知っておくことが大切です。

入院時は高額療養制度を利用することがほとんどです。

生命保険文化センターの調査によると、医療保険の日額保障の平均は、40代男性が1万500円、40代女性が8400円となっています。

保障額を決める際のひとつの参考にしてください。

また、近年ではがん保険に加入する人も増えています。

短期の入院くらいであれば貯蓄で賄えるという人も、がんの長引く治療には備えておくのが安心です。

がん保険を選ぶ際には、がんと診断された段階でまとまった一時金を受け取ることができる「診断一時金」を重視するのがおすすめです。

診断一時金は50万円～100万円を選ぶ人が多いですが、自身の年収や経済状況に合わせて選ぶと良いでしょう。

のこされた家族のために死亡保障を用意しておきたい場合、まずはどれくらいの保障が必要かを整理することが大切です。

例えば、小さい子どもがいる家庭であれば、数千万円単位の大きな死亡保障が必要になる可能性があります。

終身保険は一生涯保障を持つことができるメリットがありますが、掛け捨てではないため、定期保険と比較すると保険料が高くなってしまいます。

一方、葬儀費用の数百万円程度を保障として持っておきたいようであれば、終身保険がおすすめです。

必要な死亡保障の額はライフステージによっても大きく変化します。

子どもが小さいころに加入した保険をそのままにしていては、必要以上の死亡保障に加入していることになるかもしれません。

貯蓄型の保険を検討する際には、「いつまでに」「いくら」貯蓄したいのかをふまえた上でどのような方法で運用していくかを決める必要があります。

個人年金保険や終身保険といった貯蓄性のある保険の場合、円建ての商品と外貨建ての商品では基準利率に差があります。

外貨建て商品は基準利率が高い傾向にありますが、為替リスクがあります。

とはいえ、資産を日本円だけに集中させてしまうことでインフレリスクに対応できなくなってしまう可能性もあるため、全体の資産のバランスを見たうえで商品選びをすることが大切です。

保険は1度加入したらそれっきりでよいものではありません。

ライフステージが変わることで必要な保障も変化するため、定期的に今の自分に合った保障内容になっているかを確認する必要があります。

そうすることで、不要な保障を省いて保険料を節約できるケースもあります。

また、医療の進歩に合わせて保険も日々進化しています。

古い保険の保障内容では、現在の治療方法をカバーできない可能性もあります。

40代は保障内容と支払う保険料のバランスが大切

40代は子どもの教育資金や住宅ローンの支払いなど、何かと支出が多い世代です。

固定費となる保険料は節約したいと考える人も多いでしょう。

しかし、病気やケガのリスクは今後高くなっていきます。

老後の生活費や介護に対する備えも検討しておかなくてはなりません。

いざというときに役に立たない保障内容では、保険に加入していた意味がありません。

まとめ

今回は、40代の生命保険料の目安や、保険選びで抑えておくべきポイントについて解説してきました。

自分にとって必要な保障が決まったら、次は数ある保険商品を比較する必要があります。

しかし、複雑な保険商品を、どの商品が良いのか自分でひとつひとつ見極めるのは非常に大変です。

ほけんのコスパでは、複数の保険会社の商品を一度に比較することができ、保険料順や人気順で並び替えて比べることも可能です。

保険選びで迷っている人は、ほけんのコスパを利用してみてはいかがでしょうか。