40代が最低限入っておくべき保険の賢い選び方!40代が保険加入すべき3つの理由
医療保険

40代が最低限入っておくべき保険の賢い選び方!40代が保険加入すべき3つの理由

執筆者:
橋本 優理
監修者:
三好 哲彦

40代が最低限入っておくべき保険はなに?」「保険の賢い選び方は?」と保険選びに悩んでいる人は多いのではないでしょうか。

40代になると一般的に収入が上がっていくことが想定されますが、一方で住宅ローンや子どもの教育費など出費が大きくなる家庭も多くあります。

加えて、老後への資産形成を本格的に考え出す年代でもあるでしょう。

また、徐々に健康不安が高まってくる年齢でもあるため、保険の必要性は高いといえます。

しかし、世の中には数多くの保険商品があり、自分に合った保険をひとりで選ぶのは非常に難しくなっています。

本記事では、40代にとって最低限必要な保険は何かと保険の賢い選び方についてご紹介します。

この記事を読んでわかること

  • 病気やケガ、万が一亡くなってしまったときに備える保障が必要

  • 40代は老後の生活費や介護への備えも検討しておくべき年代

  • 家族構成などをふまえて、自分の状況に合った賢い保険選びをすることが大切

40代が保険に加入したほうがいい3つの理由

40代が保険に加入したほうがいい3つの理由

40代は住宅ローンや子どもの教育費などお金の不安が重なったり、病気の心配、近づいてくる老後への対策など、責任が増えて不安も大きくなる世代です。

いざというときのための備えを後回しにしていると、健康上の理由から保険に加入できなくなったり、資産形成が間に合わないリスクがあります。

40代にとっての保険の必要性について、詳しく解説していきます。

生活習慣病やがんなど病気のリスクが上がる

体調の悪そうな女性

40代以降は、健康診断の結果が気になったり、病気に罹患する人も増えてきます。

特にがんや生活習慣病などの病気はすぐに完治することが難しく、治療やリハビリが長引くケースが非常に多くなっています。

そのため、いざというときの入院費や治療費について備えておくのが良いでしょう。

健康診断で指摘を受けたり、定期的な通院が必要になってからでは、保険への加入ができないこともあります。

先送りせず、健康状態に問題がないうちに保険の検討をしておきましょう。

参考)40代の入院率

実際に40代で入院する人はどれほどいるのでしょうか。

令和2年度の厚生労働省の調査によると、40代の入院患者数は10万人あたり618人約0.6%の割合です。

一見少ないように思えますが、20代や30代と比べると入院する割合は大きくなっており、入院のリスクが徐々に高まる年齢であることがわかります。

また、今後年齢を重ねるごとに入院のリスクは高くなるため、今のうちから備えを用意しておくのがおすすめです。

万が一のことがあったとき家族への負担が大きい

特に配偶者や子どもがいる家庭では、万が一亡くなってしまったときに、のこされた家族の生活費や教育費が不足するリスクが大きくなります。

40代は、キャリアが積みあがっていき収入も増えてきますが、同時に出費も大きい時期といえます。

住宅費用や生活費、子どもの学費など出費は増えていきます。

万が一のことがあったとき、国から受け取れる遺族年金だけですべての出費をまかなうのは難しく、自分たちで備えておく必要があります。

老後や介護への備えを考える時期

40代ごろから、老後や介護についての問題をより真剣に考える人が増えてきます。

老後のための生活費はもちろん、祖父母や両親の介護を見て自分も備えを用意しておく必要性を感じている人もいるでしょう。

将来のための資産形成は、一朝一夕にできるものではありません。

できるだけ早い段階から計画的に毎月の貯蓄をしておくことが、目標達成の1番の近道です。

40代は近づく老後のために備えを考えておくべき時期といえます。

将来安心して老後を迎えられるよう、今から準備しておきましょう。

参考)40代の貯蓄額

40代の平均的な貯蓄額はどのくらいでしょうか。

2人以上の世帯では、貯蓄の平均は1235万円中央値は531万円です。

最も多い金額は「100万円未満」の12.5%となっています。

また、1割以上の世帯が貯蓄100万円未満であることもわかります。

単身世帯では、貯蓄の平均は1294万円、中央値は440万円です。

2人以上の世帯に比べると全体的に貯蓄額が少なく、「100万円未満」の世帯も20.8%と大幅に高くなっています。

40代が保険で備えたいリスク

40代は収入も増えていく年代ですが、その分支出も多く、さまざまな責任や不安を抱える年代でもあります。

ここからは、保険で備えておきたいリスクについてご紹介します。

①死亡した際、生活費や教育費が不足するリスク

万が一のことがあると、のこされた家族は経済的な負担を負うことになります。

これから先の生活費に加え、子どもがいる家庭であれば教育資金を工面していかなければなりません。

特に、一家の大黒柱として家計を担っている人が亡くなってしまうと、より影響は大きいでしょう。

死亡保険に加入しておくことで、万が一のことがあったときにのこされた家族を経済的に支えることができます。

死亡保障の額は、家族構成や子どもの年齢なども加味して検討しましょう。

参考)必要な生活費と教育資金

必要な生活費と教育資金の目安

死亡保障の必要性を考えるときには、のこされた家族が必要になる生活費教育資金を把握しておく必要があります。

生活費は世帯の人数によって異なりますが、2人以上の世帯では、平均支出が1カ月あたり29万865円となっています。

また、子ども1人あたりに必要な教育資金は、幼稚園から高校まですべて公立で通った場合約157万円、大学進学にかかる費用は入学金も併せて約670万円といわれています。

合計800万円以上かかる教育費をどのように準備しておくか、万が一のことがあったときにどうするかを考えておきましょう。

②病気やケガで治療費が準備できないリスク

病気やケガで治療が必要になったとき、家計に影響を与えてしまったり、治療費が支払えなくなるリスクがあります。

日本は公的医療保険制度が充実していて、民間の医療保険は必要ないと考える人もいます。

しかし、治療が長引いて自己負担が大きくなってしまったり、健康保険対象外の費用に困るケースもあるのが事実です。

大きな病気をしてしまうことで、それまで計画的に貯蓄してきた老後のための資金や教育資金を取り崩してしまうことは避けたいものです。

健康なうちに病気やケガに対する備えを検討しておくのが良いでしょう。

参考)入院時の自己負担費用の平均

生命保険文化センターの2022年度調査によると、高額療養費制度を利用した後の自己負担額は「平均19.8万円」となっています。

最も分布が多いのは「10~20万円」の回答ですが、一方で入院が長引いたときについては注意が必要です。

61日以上の入院患者の自己負担額は平均で75.9万円となっており、入院日数が長くなるほど自己負担額が高くなることがわかります。

(参考:2022(令和4)年度生活保障に関する調査|生命保険文化センター

参考)差額ベッド代

差額ベッド代
(参考:主な選定療養に係る報告状況|厚生労働省)

入院時に個室での療養を希望する場合、治療費とは別に差額ベッド代が必要になります。

1人部屋であれば1日あたり平均8322円かかり、差額ベッド代は公的医療保険制度の対象外のため全額自己負担しなければなりません。

入院が長引くと差額ベッド代も大きくなるため、個室療養を希望する場合は念頭に置いておくのが良いでしょう。

参考)先進医療の技術料

先進医療

先進医療とは、厚生労働省が定める最先端技術を使った治療のこと

先進医療の治療にかかる技術料は公的医療保険制度の対象外になるため、全額自己負担となります。

特に、がんの治療に用いられる「陽子線治療」「重粒子線治療」は技術料が高額で、平均300万円前後の費用がかかります。

いざというときに費用のことで治療を諦めたくない人は、健康保険が利用できない治療についても備えておく必要があるでしょう。

③働けなくなったときに収入が減るリスク

病気やケガで長期間仕事ができなくなってしまうと、収入が減少し家計に影響を与える可能性があります。

会社員や公務員の場合は公的保障の傷病手当金がありますが、それまでの給与を満額保障するものではありません。

受け取れる期間にも限度があるため、特に長期間の療養になると影響が大きくなります。

また、自営業やフリーランスの人は働けなくなったときの公的保障を受け取ることができません。

そのため、働けなくなったときの備えを用意しておくことが大切です。

参考)働けなくなったときの公的保障

病気やケガで働けなくなったとき、会社員や公務員であれば受け取れる公的保障があります。

POINT

傷病手当」は、連続して4日以上休業することになった場合に給与の約3分の2を受け取れる制度で、通算して1年6カ月受け取ることができます。

働けなくなってしまったときの大事な収入源ですが、給与が満額保障されるわけではなく、社会保険料の負担も必要になるため注意が必要です。

また、傷病手当は自営業やフリーランスの人は対象外となるため、自分で備えを用意しておく必要があるでしょう。

もう1つの公的保障として、「障害年金」があります。

障害年金

障害年金とは、病気やケガが原因で生活や仕事が制限されるようになった場合に受け取ることができる年金のこと

国民年金加入者は「障害基礎年金」、厚生年金加入者は「障害厚生年金」を受け取ることになります。

受給するためには所定の障害状態に該当している必要がある点と、申請から受給までは平均3カ月以上かかる点には注意が必要です。

④老後資金が足りないリスク

老後のための資産形成に課題を感じている人は多いのではないでしょうか。

私たちは、将来受け取れる公的年金だけでは生活費をまかなうことができないリスクを抱えています。

老後に必要な資金は生活費だけでなく、医療費や介護費、趣味や娯楽費などもあります。

定年退職を目前に控えてから慌てて資産形成に取り組んでも、なかなか成果を出すことはできません。

安心して老後を迎えられるように、今から計画的に資産形成に取り組むのが良いでしょう。

参考)必要な老後資金

生命保険文化センターの調査によると、夫婦2人世帯で最低限の生活をするために必要な生活費は月平均23.2万円、ゆとりある生活には月平均37.9万円かかるとされています。

老後に趣味や旅行に

少しゆとりを持って費用を見積っておくのがおすすめです。

では、これらの必要な生活費に対し、実際に受け取れる公的年金はどのくらいなのでしょうか。

2022年のデータによると、厚生年金加入者の平均受給額は月14万3900円です。

夫婦2人とも厚生年金加入者であったとしても、ゆとりある生活をするためには毎月赤字になる可能性があります。

老後にかかる生活費」と「受け取れる年金額」の概算で、老後の資産形成の目標額を決めていくのが良いでしょう。

⑤介護のリスク

長生きの時代には介護のリスクがつきものです。

自分が介護状態になってしまったとき、家族に迷惑をかけたくないと考えている人も多いでしょう。

まずは、介護にかかる費用を知っておくことで、今後の対策を考えやすくなります。

参考)必要な介護資金

過去に介護経験がある人を対象に生命保険文化センターが行った調査によると、介護に要する費用は月平均8.3万円となっています。

月平均8.3万円の介護費用は、公的介護保険によって利用サービスの自己負担額が減額された上でかかった費用です。

介護が必要になると毎月の費用が発生し、さらに介護期間の平均は5年1カ月にもおよぶため、まとまったお金が必要になる可能性が高いといえます。

また、同じ調査によると、住宅のリフォームや介護用品の購入による一時的な出費の平均が74万円となっています。

月々の介護費とは別に、一時的にかかるまとまった費用についても考えておく必要があります。

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40代が最低限入っておくべき保険の種類と保険加入率

40代が備えておくべきリスクがいくつかあることがわかりました。

では、どんな保険で備えておけば良いでしょうか。

ここからは、40代が最低限入っておくべき保険と実際の加入率をご紹介します。

(参考:2022(令和4)年度生活保障に関する調査|生命保険文化センター

1.万が一死亡したときに備える保険

40代は、家族への責任が大きくなってくる世代といえます。

万が一のことがあったときに家族が経済的に困らないよう、死亡保障は用意しておきましょう。

実際、60.4%の人が何らかの死亡保障を生命保険で準備しています。

死亡保険にはいくつか種類があり、ニーズに合ったものを選ぶことが大切です。

定期保険

定期保険

定期保険とは、掛け捨てで一定期間の死亡保障を持つことができる保険のこと

掛け捨てのため、比較的お手頃な保険料で大きな死亡保障を用意できるメリットがあります。

一方で、保険期間満了を迎えると保障がなくなるか、更新する場合には支払う保険料が高くなる特徴もあります。

そのため、子どもが小さいうちなど、大きな死亡保障が必要な一定の期間に加入する人が多い保険です。

また、定期保険には、のこされた家族が一括で保険金を受け取る一般的な定期保険と、万が一のことがあってから保険期間満了まで毎月給与のような形で保険金が受け取れる「収入保障保険」があります。

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終身保険

終身保険

終身保険とは、一生涯の死亡保障を持つことができる保険のこと

終身保険は掛け捨てではなく貯蓄性のあるタイプの保険のため、保障が必要なくなって解約するときには「解約返戻金」を受け取ることができます。

しかし、保険料は定期保険と比較して高くなってしまいます。

そのため、何千万といった大きな死亡保障を持つよりも、葬儀費用代として数百万円の死亡保障を用意するのに利用する人が多くなっています。

子どもがいて大きな死亡保障が必要な場合、定期保険と終身保険をうまく組み合わせて死亡保障を準備しておくのが一般的です。

2.病気やケガに備える保険

病気やケガをしてしまう可能性は誰にでもありますが、特に40代以降は生活習慣病やがんのリスクが高まるため、注意が必要です。

日本全体で医療保障に加入している人は、68.8%と非常に高い割合であることがわかります。

何か体に異常が見つかってからでは遅いケースもあるので、先延ばしせずに保険の検討をすることをおすすめします。

医療保険

医療保険

医療保険とは、病気やケガで入院・手術が必要になったときに保障される保険のこと

一般的な医療保険は、入院日数に応じて受け取れる「入院給付金」と、手術をしたときに受け取れる「手術給付金」が保障のメインになっています。

病気やケガの種類は問わず入院したときに保障されるため、まずは保険の基礎として検討しておくのが良いでしょう。

また、医療保険にはさまざまな特約を付加することができます。

自己負担が大きくなりがちな先進医療に備える「先進医療特約」や、短期入院にも手厚く備えられる「入院一時金特約」などが、特に人気の高い特約です。

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がん保険

がん保険

がん保険とは、がんと診断されたときや、がんによる通院治療をうけたときに備えるがんに特化した保険のこと

がんは、生涯で2人に1人が罹患するといわれている病気です。

一度罹患すると完治が難しく、何年も通院治療をしなければならなかったり、その後も定期的な検査が必要になったりします。

医療保険では、がんの入院や手術は保障対象となりますが、その後の通院治療は別です。

そのため、がんに備えておくのであれば、がん保険を検討したり医療保険にがん特約を付加する必要があります。

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3.働けなくなったときに備える保険

病気やケガでの療養が長引き仕事ができなくなってしまうと、収入が減少してしまうことが考えられます。

治療にかかる費用以外にも、収入の減少に備えておくことは大切です。

働けないときに備える保険は比較的近年発売された商品のため、加入率も2022年度で約5.3%と少なくなっていますが、今後必要性が高くなっていく保険といえるでしょう。

就業不能保険

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