50代の生命保険料は毎月いくら？保険料の平均・加入率や必要な保険の選び方をプロが解説

50代は生命保険料をいくら払っている？

保険を見直すときや新しく保険を選ぶとき、他の人がどれくらいの保険料を払っているのかが気になる人は多いでしょう。

保険料の適正額は、性別や家族構成、世帯年収によっても異なります。

統計データから、ケース別に50代の平均払込保険料を見ていきましょう。

【男女別】生命保険の平均払込保険料

男女別に見ていくと、どの年代でも男性のほうが女性よりも平均払込保険料が高くなっていることがわかります。

50代の場合、男性は年間平均25.5万円で1カ月に換算すると2万1250円、女性は年間平均19.0万円で1カ月に換算すると1万5833円を生命保険に支払っている結果になっています。

また、50代は男女ともに他のどの年代よりも払込保険料の平均が高いことが見て取れます。

健康リスクが高まってくる年代で保険の必要性を感じている人が多いことや、パートナーや子どもに対しての死亡保障の必要性が高い年代であることなどが要因としてあげられるでしょう。

（参考：生命保険文化センター｜2022（令和4）年度　生活保障に関する調査）

【世帯構成別】生命保険の平均払込保険料

保険料の負担額は家族構成によっても変わります。

最も払込保険料の平均が高いのは「末子保育園児・幼稚園児」および「末子就学終了」の世帯で、いずれも年間払込保険料が40万円を超えています。

一方で最も払込保険料の平均が低いのは「夫婦のみ（40歳未満）」の世帯で、年間平均21万円という結果になっています。

若くて子どもがいない夫婦であれば共働きをしていることも多く、大きな保障を用意しておく必要性が低いことが要因としてあげられます。

しかし、「夫婦のみ（40歳～59歳）」の世帯では年間払込保険料が37.4万円と比較的高くなっており、子どもがいなくても健康不安が高まる年代では、保険料の負担額も高くなっていくことがわかります。

（参考：生命保険文化センター｜2022（令和4）年度　生活保障に関する調査）

【世帯年収別】生命保険の平均払込保険料

統計データを見ると、概ね世帯年収が高くなるほど払込保険料が高くなっていくことがわかります。

年収が700万円未満の世帯ではほとんど払込保険料の平均は横ばいで、年間30万円前後となっています。

一方で「700～1000万円未満」の世帯では年間43.4万円、「1000万円以上」の世帯では年間57.9万円と、大幅に払込保険料が大きくなっています。

（参考：生命保険文化センター｜2021（令和3）年度　生活保障に関する調査）

Q.生命保険はいつまで必要？

年齢とともに、病気やケガのリスクは高まっていきます。

そのため、年齢が上がれば上がるほど保険の必要性は高くなるといえます。

一方で、年齢を重ねることで貯蓄などの金融資産が増えていき、いざというときには自分で何とかすることができる人もいるでしょう。

あるていど金融資産を持っている人の場合、自分の貯蓄ではまかないきれないリスクに対してのみ保険で備えておけば良いかもしれません。

しかし、「計画的に貯蓄できていない」「何かあったときに老後のための生活費を取り崩すことはしたくない」という人はしっかりと保険で備えておくことが大切です。

特に、病気やケガのリスクは生涯ついて回るものです。

保険料はいくらが妥当？

保険料の適正額は、家計の状況や家族構成によって異なります。

そのため、一概にいくらであれば適正であるといい切ることはできません。

また、どんな保障を必要としているかも人それぞれ違います。

保険はいざというときのための備えです。

毎月の固定費を節約したい一心で、いざというときに役に立たない保障を持っていても意味がありません。

50代は健康リスクが高まる世代

50代になると、健康に不安を抱えている人も徐々に増えていきます。

実際に、高血圧性疾患や糖尿病などの生活習慣病やがんなどに罹患するリスクは50代以降特に高くなっていきます。

では実際に入院する人はどれくらいいるのでしょうか。

令和2年度の厚生労働省による調査では、50代全体の入院患者数は人口10万人あたり1,142人となっています。

40代全体の入院患者数が人口10万人あたり618人のため、年齢が上がるにつれて入院のリスクが高くなることが数字からもわかります。

（参考：リスクに備えるための生活設計｜生命保険文化センター）

参考）【世帯主年齢別】世帯年間払込保険料対世帯年収比率

収入に対して保険料が占める割合を、年齢別に見ていきましょう。

50代前半では保険料負担が年収の5.9％、50代後半では年収の6.5％を占めていることがわかります。

もちろん、保険料は「掛け捨てタイプ」の保険を選ぶか「貯蓄性タイプ」の保険を選ぶかによっても変わってきます。

年収における保険料負担額が多少多くなっていても、貯蓄性のある保険で将来への資産形成もしているのであれば、問題ないケースもあります。

ひとつの目安として、保険を選ぶときや見直しを検討するときの参考にしてみてください。

（参考：生命保険文化センター｜2021（令和3）年度　生活保障に関する調査）

50代の生命保険加入率と保険金額

そもそも、50代ではどれくらいの人が生命保険に加入しているのでしょうか。

ここからは、50代の生命保険加入率と併せて加入者の保険金額平均を見ながら、50代の保険の必要性について考えていきましょう。

生命保険加入率

日本人はかねてより保険好きといわれており、日本人全体の生命保険加入率は約8割と非常に高くなっています。

中でも50代の生命保険加入率は全年代で最も高く、男性で86.9％、女性で87.8％となっています。

また、全年代で女性の加入率が男性の加入率を上回っており、女性の保険ニーズが高いことを表しています。

女性の社会進出に伴い保障の必要性を感じる女性が増えたことに加え、女性は比較的若い世代でも女性疾病やがんの罹患リスクが高いため、保険で備えておく人が多くなっているということも考えられます。

（参考：2022（令和4）年度　生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

生命保険の保険金額

では、保険に加入している人はどれくらいの保障を準備しているのでしょうか。

2022年度の調査によると、日本人全体の死亡保険金額の平均は、男性で1,373万円、女性で647万円です。

50代の場合は平均よりも少し高く、男性で1,629万円、女性で737万円となっています。

死亡保障の保険金額が最も高いのは30代で、年代が上がるごとに徐々に平均保険金額は減少していきます。

（参考：2022（令和4）年度　生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

50代の保険の選び方・見直し方【プロが解説】

保険を選ぶときや見直しをするときには、抑えておきたいポイントがいくつかあります。

ここからは、50代の保険選びのポイントや最低限加入しておきたい保険について、プロが詳しく解説していきます。

ポイント①いざというときに受け取れる公的保障を確認する

基本的に保険は、公的保障でまかないきれない部分をカバーするためのものです。

そのため、まずはいざというときにどんな公的保障を受けることができるかを事前に知っておく必要があります。

万が一のことがあったときは、残された家族が「遺族年金」を受け取ることができる場合があります。

入院や手術に対する備えを考えるときは、公的医療保険制度や高額療養費制度を利用した場合の治療費自己負担額を把握しておくようにしましょう。

現在の日本には、医療費の負担を軽減できる制度がいくつかあります。

公的保障を知ったうえで、足りない部分を民間の保険でおぎなうようにしましょう。

また、その他にも、働けなくなったときの「傷病手当金」や「障害年金」など、いざというときのための公的保障はいくつかあります。

ポイント②病気やケガへの保障を検討する

まずは、医療保険で病気やケガへの保障を準備する人も多いでしょう。

50代以降は生活習慣病のリスクが高まり、その分入院や手術に対する保障の必要性も高くなります。

医療保険でしっかり備えておくことは必要ですが、それだけでなく、通院で治療をすることが多いがんや入院が長引く傾向にある脳血管疾患に対しても、別途備えを検討しておくのがおすすめです。

参考）50代の入院理由【男女別】

50代全体の入院患者数は人口10万人あたり1142人で、患者数は年齢が上がれば上がるほど増えていく傾向にあります。

入院理由として最も多いのは、認知症や精神疾患などを含む「精神及び行動の障害」によるもので、次に心疾患や脳血管疾患などを含む「循環器系の疾患」、「新生物（がん）」と続きます。

男女別に特徴を見ていくと、女性は骨折などの外傷で入院する人が男性よりも多くなっており、これは女性の方が骨粗しょう症のリスクが高いことが関係していると考えられます。

また、男性は女性よりもがんでの入院患者数がわずかに多く、リスクが高いことがわかります。

年齢を重ねるほど、入院や手術をする可能性は高くなります。

ポイント③万が一に備え、死亡保障を確保する

パートナーや子どもがいる人の場合は特に、自分に万が一のことがあったときの死亡保障を確保しておく必要があります。

家計を担っている人に万が一のことがあると、のこされた家族はその後の生活費はもちろん、子どもの教育資金や将来資金も自分で準備していかなければなりません。

遺族年金の受給額だけではそれらをすべてまかなうことは難しく、ある程度の死亡保障を用意しておかなければ残された遺族が経済的な負担を負うことが考えられます。

保障は必要だが保険料は抑えたい場合には、「定期保険」など掛け捨てタイプの保険で一定期間の死亡保障を用意しておくのがおすすめです。

一方、すでに子どもが独立しているという人や、子どもがいない世帯の場合、そこまで大きな死亡保障を準備しておく必要性は低いといえます。

ただし、万が一のときの葬儀費用はどんな人にとっても必要です。

ポイント④老後に必要な備えを検討する

人生100年時代といわれている今、老後の生活費の確保は大きな課題となっています。

実際、我々が受け取れる老齢年金だけでは老後の生活費をすべてまかなうことは難しく、日本政府も国民に自助努力を求めているのが現状です。

日本は長らく低金利の時代が続いているため、ただ銀行で貯蓄しているだけではなかなか資産は増えません。

そのため、近年では投資信託や外貨での預金などさまざまな取組をしている人が増えています。

「個人年金保険」や「終身保険」など、資産形成ができる保険商品を活用して老後のための貯蓄をしておくのも選択肢のひとつです。

保険で資産形成を行う場合、加入から一定期間は資産を引き出すことができないなどのデメリットがあります。

一方で、所得控除が活用できるメリットや、商品によっては資産形成と併せて死亡保障の準備ができるものもあります。

平均寿命が長くなるほど介護のリスクも高くなります。

将来必要になるかもしれない介護費用を準備しておくことも必要です。

老後までに介護費用を貯金で準備することができればよいですが、難しい場合は民間の介護保険を活用するのも良いでしょう。

ポイント⑤3年ごとを目安に保険を見直す

「昔保険に加入してそれっきりになっている」という人もいるのではないでしょうか。

しかし、保険は3年ごとを目安に定期的に見直すのがおすすめです。

自分にとって必要な保障は、ライフステージが変わることで変化していきます。

保険商品は毎年のように新しい商品が発売されており、医療事情の変化に合わせて変化しています。

昔加入した保険では今の医療事情に合っておらず、いざというときに役に立たないという可能性もあります。

50代の生命保険を見直す際の注意点

保険の定期的な見直しは大切ですが、注意しなければならないポイントもあります。

ここからは、50代が生命保険を見直す際に抑えておくべき注意点について解説します。

健康状態によっては新しい保険に加入できない可能性もある

今契約している保険を見直して新しい保険に加入する際には、既往歴や健康診断の結果について申告する必要があります。

そのため、健康状態によっては保険加入を断られてしまうケースもあるため注意が必要です。

よくある例としては、健康診断で要塞検査指摘を受けているのに再検査を受診していない場合や、三大疾病などの大きな病気に罹患したことがある場合は、保険加入できないことがほとんどです。

また、睡眠導入剤を処方されていたり、精神疾患の治療をしている場合も厳しい判断になります。

保険に加入できるかどうかの判断は、最終的に保険会社の判断となるため、自身では問題ないと思っていても厳しい条件がつく場合もあります。

Q.持病や既往歴がある場合は保険に入れない？

持病や既往歴があるからといって、全ての人が保険に加入できないというわけではありません。

例えば、血圧を下げる薬を服用している状態で保険会社が定める血圧の範囲に収まっている人であれば、問題なく保険加入できるケースもあります。

また、健康状態が原因で通常の保険に加入できなかった人でも、引受基準緩和型の保険であれば加入できる可能性があります。

引受基準緩和型保険とは、加入に際しての条件が緩和されており、持病や既往歴がある人でも加入しやすい保険のことです。

定年後を見据えて必要な保障を備える

50代になると、老後の生活も見据えて保障を考えていく必要があります。

日本人の平均寿命は年々延びており、男性は81.09歳、女性は87.14歳と、定年後の生活も長くなることが想定されます。

そのため、今から計画的に貯蓄を進めていかないと、老後の生活費が足りなくなるリスクがあります。

2023年度の調査によると、夫婦ともに65歳以上の無職世帯の家計では、実収入から社会保険料などを差し引いた可処分所得に対し、消費支出が約3.8万円上回っており、毎月赤字が出る状況であることがわかります。

老齢年金だけでは生活費をまかなうことは難しいのが現状です。

また、長生きには介護のリスクも付き物です。

近年、要介護・要支援の認定者数は増加傾向にあり、2023年度末の認定者数は約708万人となっています。

（参考：総務省「家計調査年報」2023年）

保険の加入審査に落ちてしまった場合

50代になると、何らかの健康不安を抱えている人もいるでしょう。

もしも、保険の加入を断られてしまった場合はどうすればよいでしょうか。

ここからは、保険の審査に落ちてしまう原因や、審査に落ちてしまった場合の対処方法についてお伝えします。

保険の加入審査に落ちる主な原因

保険会社による審査は、健康状態だけでなく職業やモラルリスクの観点からも行われます。

それぞれどんな場合に審査に落ちてしまうことがあるか、解説していきます。

原因①健康状態

新しく保険に加入する際には、過去5年以内の既往歴や現在治療中の持病、過去2年以内の健康診断の内容について申告するのが一般的です。

そのため、過去に通院歴があったり、現在病気やケガの治療をしている人は審査に落ちてしまうケースもあります。

特に、三大疾病や精神疾患の罹患歴があったり、現在治療中の病気がある場合は厳しい判断になります。

原因②職業

高所での作業に従事する人や、長距離トラック運転手、潜水士などの危険が伴う仕事の場合、保険加入に制限がかかるケースがあります。

これらの職種は危険職種と呼ばれ、医療保険の入院日額や死亡保障の保険金額に制限が設けられている場合が多く、注意が必要です。

制限額は保険会社によって異なっており、保険会社が定める限度額を超えた申込をした場合には、審査に落ちてしまいます。

原因③モラルリスク

モラルリスクとは、保険金や給付金の不正取得など、生命保険制度が悪用される危険のことを指します。

生命保険を悪用されるリスクを排除するため、反社会的勢力等に該当する人は保険に加入することができません。

また、今後の保険料支払能力の観点から、生活保護受給者は原則保険に加入することは認められていません。

保険の加入審査に落ちた場合の対応

何らかの理由で保険加入を断られてしまった場合、どうすれば良いでしょうか。

加入審査に落ちた場合の対処方法について見ていきましょう。

他の保険会社を検討する

保険に加入できるかどうかの基準は、保険会社によって異なります。

同じ持病を抱えていても、A社では加入を断られてしまったが、B社では契約を引き受けてもらえたケースもあります。

引受基準緩和型の保険を検討する

通常の保険加入が難しい場合は、引受基準緩和型の保険を検討しましょう。

特に医療保険や死亡保険は、さまざまな保険会社が引受基準緩和型の商品をしているため、選択肢も豊富です。

引受基準緩和型の保険は、通常の保険と比べて健康状態についての質問事項が少なく、以下の3点に該当しなければ加入ができる商品が一般的です。

まとめ

今回は、50代の適正な保険料額や、50代が検討しておきたい保障について詳しく解説してきました。

毎月無理のない範囲で必要な保障を準備できるよう、保険を検討する際は保険料と保障のバランスを意識しましょう。

ほけんのコスパでは複数の保険商品を取り扱っており、自分の年齢で保険料を一括比較することも可能です。

保険選びで迷った際はぜひ、ほけんのコスパを参考にしてみてはいかがでしょうか。