「持病があっても入れる緩和型医療保険に加入したけれど、保険料が少し高い…」と感じていませんか？
実は、加入後でも健康状態の変化や時間の経過によって、より条件の良い保険に切り替えられる可能性があります。
本記事では、緩和型医療保険から一般型の保険に乗り換えられるかどうかの基準と、保険の見直しで失敗しないための注意点を詳しく紹介します。
今加入している保険の見直しを検討している人は、ぜひ参考にしてください。
この記事を読んでわかること
最後の入院・手術から5年以上経過していれば見直しできる可能性もある
治療が続いていたり、過去にがんの罹患歴がある場合は見直しが難しいことも
一般型への見直しが難しい場合でも、最新の緩和型医療保険に見直すことで保障が手厚くなる可能性がある
目次
5.まとめ
緩和型医療保険の見直しで保険料が安くなる「3つのタイミング」
緩和型医療保険の保険料は、一般的な医療保険よりも割高に設定されています。
そのため、一般型の保険に見直しできれば、毎月の負担を抑えられるケースもあります。
では、緩和型医療保険を見直すタイミングを3つ紹介します。
1. 最後の手術・入院から「5年」が経過したとき
最後の入院や手術から5年以上が経過している場合、一般型への見直しを検討できるかもしれません。
基本的に、入院や手術の直後はその後の経過が分からないため、保険会社の診査も厳しくなりがちです。
しかし、5年以上経過していれば、そもそも告知の対象にならない可能性があります。
保険料が割安な一般型の保険に見直すことで、毎月の保険料が安くなるケースもあります。
しかし、注意も必要です。
まず、入院や手術から5年以上経過していたとしても、その後の通院治療を続けている場合は告知の対象となります。
病気の種類や治療歴によっては、特別条件付きの契約になったり、一般型の保険には加入できない場合もあります。
また、年齢が上がったことで保険料が高くなる可能性にも注意が必要です。
保険は加入時の年齢によって保険料が決まります。
緩和型保険に加入してから長い時間が経過していると、一般の保険に見直したとしても、年齢が上がったことによる保険料の増加で大きな節約効果が得られないケースもあります。
保険を見直す際は、まずは年齢と性別で保険料の見積もりを取ってから検討を進めましょう。
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2. 健康状態が改善・安定し、通院のみになったとき
持病の症状が改善し、定期的な通院や投薬のみで状態が安定している場合も、一般型への見直しを検討できる可能性があります。
以前は加入が難しかった一般型医療保険でも、「特別条件付き（特定の部位や疾病を保障対象外とするなど）」で加入できることもあるかもしれません。
数値が改善していることや健康診断で指摘がないことを示せれば、良い判断材料となる可能性もあります。
健康状態が安定しており、今後入院や手術の予定もないのであれば、条件の良い他の保険に加入できるか検討してみると良いでしょう。
3. 契約から数年経過し、他社の「最新商品」が登場したとき
保険商品は、医療技術の進歩や社会の変化に合わせて常に新しいものが開発されています。
また、保険会社間の商品開発競争も激しく、保険料を引き下げたり保障内容を充実させたりと各社がさまざまな工夫をしています。
同じ緩和型の商品であっても、数年前に加入したものよりも保障内容が充実していたり、保険料が抑えられたりするケースもあります。
もちろん、年齢を重ねている分加入時の保険料は再計算されますが、一度加入中の保険と最新の緩和型保険を見比べてみるのもおすすめです。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年4月1日―2026年4月30日)
【図解】どっちがお得？「一般型に戻る」vs「新しい緩和型に乗り換える」
緩和型医療保険の見直しには、大きく分けて2つの選択肢があります。
ひとつは、保険料が最も割安な「一般型医療保険」への切り替えを目指す方法です。
もうひとつは、一般型への切り替えが難しい場合に、より条件の良い「新しい緩和型医療保険」へ乗り換える方法です。
ここからは、自身にとってどちらが最適かを判断する基準を解説します。
ステップ1：一般型医療保険（通常プラン）の診査に通る目安
最も毎月の保険料を抑えられるのは、一般型の医療保険への乗り換えです。
診査の基準は保険会社によって異なりますが、基本的には過去5年以内の健康状態を幅広く問われます。
そのため、そもそも最後の治療から5年以上経過しており、現在まで医療機関にかかっていないのであれば、告知の対象外となる可能性があります。
告知対象外の場合、その他の既往歴がなければ無条件で一般型の医療保険に乗り換えられるかもしれません。
ただし、「がん」の罹患歴に関しては時期を問わず厳しい判断となります。
がんが寛解しており治療が終了していても、過去にがんと診断されたことがあれば加入を断られるケースが多いため、注意が必要です。
また、高血圧や糖尿病などの治療中で数値が改善している場合、保険会社の基準内に収まっていれば一般型への見直しができるケースもあります。
持病の種類や経過によって保険会社の判断は大きく異なるため一概にはいえませんが、病状が安定していると感じたら一度保険の見直しにチャレンジしてみるのも良いかもしれません。
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チェックすべき「過去5年」の病歴と入院歴
一般型医療保険の告知では、多くの場合「過去5年以内」の病歴が問われます。
何が告知対象になるかは保険会社によって異なりますが、「計7日以上の通院」「計14日以上の通院」「継続7日以上の入院」などの告知を求められることが一般的です。
つまり、初診日から最終通院まで7日もしくは14日以上かかった場合、告知の対象となる可能性があります。
告知を忘れがちなケース
- 不眠症やうつ病などの通院歴
- 婦人科症状による低容量ピルの処方歴
- 帝王切開などの異常分娩
- 完治したケガ
検査入院や日帰り手術に関しては、初診から治療終了まで7日未満であれば、告知不要なケースもあります。
ただし、直近3カ月以内に医療機関の受診歴がある場合、治療期間を問わず告知を求められるため注意が必要です。
「7日間以上の投薬・診察」の基準とは
一般型の告知でよく問われる「7日（または14日）以上の投薬・診察」とは、初診日から最終通院日までの日数を指します。
初診から完治まで7日（14日）以上かかったケースはもちろん、一度にまとめて薬を処方された場合も告知に該当する可能性があります。
いずれも同じ病気での治療期間を指すため、全く異なる病気の診察は合算する必要はありません。
過去5年間の受診歴となると記憶が曖昧な人も多いでしょう。
お薬手帳や過去のカレンダーなどを見ながら、告知に該当することがないかを確認しましょう。
ステップ2：最新の緩和型医療保険へ乗り換えるメリット
一般型医療保険への加入が難しい場合でも、見直しを諦める必要はありません。
現在加入しているものより新しい緩和型医療保険に乗り換えることで、保険料や保障内容の条件が良くなるかもしれません。
過去の緩和型保険では、付加できる特約に限りがあったり、加入後一定の保障削減期間が設けられていることが一般的でした。
しかし、最新の商品では、一般型と同様の特約を付加できる商品も増えています。
また、保障削減期間を撤廃している保険会社も多く、見直しの際にも加入後すぐに満額の保障を確保できるようになっています。
保険会社間の商品開発競争の結果、緩和型保険の保険料も引き下げられつつあります。
最新の緩和型保険に見直すことで、保険料は今と同等で更に手厚い保障を確保できるケースもあるかもしれません。
まずは、自身の年齢と性別で保険料の見積もりを取ってみることがおすすめです。
Q1
入院時の費用は？
更新型の保険料アップ通知が届いたとき
更新型の保険は、更新のたびにその時点の年齢で保険料が再計算されるため、保険料が高くなることが一般的です。
そのまま更新すると次回の更新時にはさらに保険料が高くなる可能性があるため、できるだけ早く見直しを検討するのがおすすめです。
終身型の医療保険であれば、加入時の保険料が変わることはありません。
収入が少なくなる老後も固定の保険料で保障を確保できるため、更新型の保険に加入している人は更新のタイミングで一度乗り換えを検討しましょう。
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見直しで失敗しないために守るべき「鉄則ルール」
保険を見直す際には、必ず抑えておくべきルールがあります。
知らずに後から後悔することがないよう、見直し時の鉄則ルールについて見ていきましょう。
解約は必ず「新しい保険の契約成立後」に行う
保険を乗り換える際、最も大切なのは「古い契約の解約タイミング」です。
加入中の保険は、必ず新しい保険の契約が成立し保障が開始された後に行ってください。
先に解約してしまうと、新しい保険の審査に通らなかった場合に無保険状態になってしまいます。
万が一、無保険期間中に病気やケガをしてしまうと、どちらの保険からも保障を受けられません。
保険料が一時的に二重払いになったとしても、保障の空白期間を作らないことを最優先することを心がけましょう。
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乗り換え直後の「保障の空白期間（免責期間）」に注意
新しい保険に加入しても、すぐに保障が開始されない「免責期間」や「支払削減期間」が設けられている場合があります。
たとえば、医療保険に「がん特約」を付加した場合、一般的には90日間の免責期間が設けられています。
入院や手術に関する主契約は成立後すぐに保障が開始されますが、90日の間にがんと診断されても特約部分は保障対象とならないため、注意が必要です。
また、一部の緩和型保険では、加入後1年間は給付金が半額になるなどの「支払削減期間」が設定されていることがあります。
新しい緩和型保険では撤廃されつつありますが、一部の商品ではまだ制限を設けているケースがあるため念のため注意しておきましょう。
Q1
入院時の費用は？
告知義務違反はバレる
保険料を抑えたいからといって、告知義務違反をして一般型の保険に加入することは絶対に避けましょう。
保険に加入する際は、健康状態について事実を正確に申告する「告知義務」があります。
持病を隠したり、事実と異なる告知をしたりすると「告知義務違反」となり、いざという時に保険金や給付金が支払われないだけでなく、契約が解除される可能性があります。
保険会社は、給付金請求時にその請求が妥当なものかを調査することがあります。
医療機関への聞き取りや健康保険証の利用履歴を参照することで、告知内容に偽りがないかを調べることができる仕組みになっています。
「バレないから大丈夫」と安易に考えるのは非常に危険です。
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緩和型医療保険の見直しに関するよくある質問
ここからは、緩和型医療保険の見直しに関するよくある質問に、保険のプロがわかりやすく回答します。
Q. 持病が悪化していても、見直しはできますか？
A.持病が悪化している状況での見直しは、慎重な判断が必要です。
その持病が原因で当時一般の医療保険に加入できなかった場合、悪化している状況で一般型への乗り換えは難しいでしょう。
無理な解約をせず、まずは今ある保障を大切に継続するのがおすすめです。
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Q. 60代・70代で見直しても保険料は安くなりますか？
A.ケースバイケースです。
年齢が上がると保険料は高くなる傾向にありますが、60代・70代でも緩和型から一般型への見直しで保険料が安くなる可能性はあります。
まずは複数の保険商品を比較してみることが重要です。
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Q. 掛け捨て型と積立型、見直すならどっちが良いですか？
A.医療保険の場合、基本的には掛け捨て型がおすすめです。
現在日本で販売されている医療保険の多くが、掛け捨て型です。
特に緩和型医療保険は元々の保険料が割高に設定されているため、積立型ではさらに保険料が高額になる可能性があります。
医療費への備えを目的とする場合、保険料を抑えながら必要な保障を確保できる掛け捨て型が合理的です。
まずは、貯蓄と保障を分けて考えると良いでしょう。
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まとめ
緩和型医療保険に加入してから一定期間が経過している場合、一度見直しを検討してみるのがおすすめです。
健康状態が改善していれば、一般型の保険へ乗り換えられるケースもあります。
また、一般型への乗り換えが難しいケースでも、新しい緩和型医療保険に見直すことで最新の保障にアップグレードできるかもしれません。
ただし、乗り換え時には保障の空白期間ができないように、新契約の成立後に古い契約を解約する鉄則を必ず守りましょう。
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