がん保険を検討する際、一時金の金額はいくらにしておくべきか迷っている人も多いのではないでしょうか。
中には、一時金2000万円の保険の提案を受けて「本当にこんなに必要？」と疑問に思っている人もいるでしょう。
がん保険の一時金がいくら必要かは、検討する保険の保障内容によっても大きく異なります。
また、年齢や家族構成によっても必要保障額は変わってきます。
今回は、がん保険の一時金は2000万円も必要なのか、自分に合ったがん保険を選ぶにはどうすれば良いか、保険のプロがわかりやすく解説します。
この記事を読んでわかること
2000万円の一時金を設定できるがん保険は少ない
一時金を1回きりしか受け取れないものより、複数回受け取れるがん保険が主流となっている
どんな治療を受けたいかによって、一時金の適正額は異なる
目次
1-2.使い道は自由
4-1.給付条件を必ず確認する
4-2.一時金以外に必要な保障も検討する
4-3.保険料と保障のバランスを考える
6.まとめ
そもそもがん保険の「一時金」って何？何に使えるの？
まずは、がん保険の一時金の支給要件や、なんのために必要かを見ていきましょう。
がんと診断されたらまとまったお金が一度に受け取れる
がん保険の「一時金」とは、がんと診断された場合に保険会社からまとまったお金が一度に給付される保障のことです。
保険会社によって「診断一時金」や「がん診断一時金」など、呼び名は異なります。
がん治療には、入院・手術費用だけでなく、通院治療費や収入の減少など経済的な不安がつきものです。
治療開始時にまとまったお金を確保できるがん保険の一時金は、診断時の心強い味方になります。
一時金は、契約時に設定した金額を受け取ることができ、50万円～200万円の範囲で設定することが一般的です。
しかし、保険商品によっては1,000万円から2,000万円と高額な保障も設定可能な場合があります。
一般的に、大きな保障額を設定できる保険では一時金の受取が1回きりであることが多くなっています。
一時金の額を検討する際は、「どんな条件で」「何回受け取れるのか」を確認しておくと良いでしょう。
使い道は自由
がん保険の一時金の使い道は自由です。
入院費用や通院治療費に充てるのはもちろん、収入が減少した場合の生活費や、家族のお見舞いにかかる交通費や宿泊費などにも活用できます。また、がん保険の一時金を、先進医療や自由診療などの公的医療保険が適用されない治療にかかる費用をまかなうために使うこともできます。
先進医療や自由診療にかかる費用は高額になるケースが多く、自己資金で対応するのは難しい可能性があります。
がん保険の一時金を使うことで、治療の選択肢を広げることもできるでしょう。
ただし、先進医療特約や自由診療特約を別途付加する場合は特約で保障されるため、一時金は別の用途で使うことができます。
Q1
あなたに最適な「がん保険一時金」の金額は？2000万円は必要？
では実際に、がん保険一時金は2000万円必要なのでしょうか？
がん治療にかかる費用などから、必要性について考えてみましょう。
がんの治療費
がんの治療には、入院や手術だけではなく、放射線・抗がん剤治療、再発がないかを確認するための検査など、さまざま費用がかかります。
費用は治療方法によっても異なりますが、1回の入院や手術では医療費が数百万円にのぼることも珍しくありません。
ただし、実際の自己負担額は現役世代の場合3割、さらに高額療養費制度を使うことで自己負担額を軽減させることも可能です。
がん治療にかかる費用を知っておくためには、高額療養費制度の自己負担上限額と、公的医療保険が適用されない費用や収入の減少などを合わせて確認してくとよいでしょう。
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参考）高額療養費制度
高額療養費制度は公的医療保険のひとつで、1カ月の医療費支払いが負担上限額を超えた場合、その差額が払い戻されるものです。
上限額は年齢や収入によって異なっており、現役世代の場合は次の通りです。
例えば年収500万円の人であれば、1カ月の自己負担額は約8万円～9万円程度となります。
また、1年間のうちに3カ月以上高額療養費制度を使うことがあった場合、「多数回該当」が適用され、自己負担上限が4万4000円になります。
仮に1年間治療を毎月続けた場合、想定される医療費負担は次のとおりです。
約9万円×3カ月=27万円
4万4000円×9カ月=39万6000円
合計：66万6000円
上記に加え、入院時の差額ベッド代や食事代、交通費、働けない期間の収入減少をまかなうために十分な金額を、がん保険の一時金として設定しておく必要があるでしょう。
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「診断一時金」として2000万円が設定できる保険は少ない
がんの治療にはさまざまな費用がかかりますが、診断一時金として2000万円設定できるがん保険は少ないのが現状です。
最近では、診断一時金を1回きりではなく複数回受け取れる商品が増えており、一度で大きな金額を受け取るというよりは、長引く治療にその都度備えるという考え方が主流になっています。
一部の定期タイプの保険等では、数千万円の診断一時金を設定できるものもありますが、給付金の支払いが1回きりであることが多く、さらには毎月の保険料負担も高くなる傾向にあります。
診断一時金の金額を決める際には、複数回給付金を受け取れるタイプとそうでないタイプで適切な金額は異なります。
例えば、1年に1度一時金を受け取れるタイプのがん保険であれば、1年間の治療にかかる費用や収入の補填ができる金額を設定しておけば十分です。
一方、1回きりしか一時金を受け取れない場合、長引くがん治療に対応するためにはある程度の金額を設定しておく必要があります。
ひとつの目安として、がんは5年生存率という言葉もあるので、およそ5年間の治療や生活費をおぎなえるくらいの保障を意識しておくと安心でしょう。
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がん保険の一時金はいくらがおすすめ？
がん保険で2000万円の一時金を設定できる商品は非常に少ないです。
では、一時金はいくら設定しておくと良いのでしょうか？
金額ごとに、おすすめの人の特徴も合わせてご紹介します。
50万円：保険料を抑えたい人向け
がん保険の一時金50万円は、最低限の保障内容となります。
仮に1年ごとに一時金を受け取れるがん保険の場合、50万円で12カ月分の治療費や生活費の不足などを賄わなければならないことになります。
1カ月で使える金額は約4万2000円ですので、治療費をまかなうのに精一杯の金額といえるでしょう。
一方で、一時金の額を高くすればするほど毎月の保険料も高くなってしまうため、できるだけ保険料を抑えたい人には50万円の一時金で最低限の治療費をまかなえるよう備えておくことがおすすめです。
あわせて、入院や手術を受けた際に医療保険で給付金を受け取れるようにしておくと、より安心です。
加入している保険をトータルで見たときに、治療にかかる費用を最低限カバーできているかを確認しましょう。
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100万円〜300万円：治療環境を整えたい人向け
がん保険の一時金が100万円～300万円あれば、治療にかかる費用をまかなうことができ、場合によっては入院時の差額ベッド代や通院時のタクシー代、医療用ウィッグの購入費用などもカバーできるでしょう。
がんに罹患したとき、できるだけ経済的な不安を無くして治療に向き合いたい、治療環境を整えて精神的な余裕を持ちたい、と思う人は100万円以上の一時金を用意しておくと安心です。
もちろん、高額療養費の限度額が収入によって異なるため、治療にかかる費用は人それぞれです。
まずは高額療養費制度の仕組みをしっかり理解したうえで、治療費だけでなく希望する治療環境を整えるためにかかる費用を加味して一時金の額を決定しましょう。
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500万円〜1000万円：標準治療に加えて、生活費や休業補償、余裕を持ちたい人向け
がん保険の一時金が500万円～1000万円あれば、治療にかかる費用をまかなうだけでなく、収入の減少をカバーすることも可能です。
特に自営業者の場合、傷病手当金を受け取ることができないため、仕事を休むことになったら収入がすぐに途絶えてしまうリスクがあります。
治療費だけでなく自分や家族の生活費もまかないたい、がんになったら金銭的に余裕を持っておきたい人は検討しても良い保障額といえるでしょう。
ただし、複数回一時金を受け取れるタイプのがん保険であれば、過剰な保障になってしまうケースもあります。
反対に、一時金が一回きりしか受け取れないがん保険の場合、500万円受け取ったとして1年に100万円ずつ使っていけば5年間の治療に対応できることになります。
一時金を受け取れる頻度に合わせて、保障額も調整するようにしましょう。
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2000万円以上：先進医療や自由診療の選択肢も視野に入れたい、最大限の備えをしたい人向け
がん保険の一時金2000万円以上は、標準治療だけでなく先進医療や自由診療なども治療の選択肢に入れている人向けの金額といえるでしょう。
ただし、公的医療保険適用外の治療に備えるには、「先進医療特約」や「がん自由診療特約」を付加したほうが効率良く備えられます。
本当に診断一時金で2000万円備えておく必要があるか、改めて確認しましょう。
また、診断一時金が1回きりしか受け取れない場合、2000万円あれば長期間に及ぶ治療や再発・転移にも十分に備えることができます。
毎月の保険料はその分高くなるため、予算とのバランスを見て保障額を決定しましょう。
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がん保険の一時金を選ぶ際のポイント
診断一時金型のがん保険を選ぶ際、押さえておきたいポイントがいくつかあります。
あとから後悔しないよう、がん保険を検討している人はぜひ参考にしてください。
給付条件を必ず確認する
がん保険の一時金と一口にいっても、保障内容は保険会社ごとに異なります。
確認しておくべきポイントは主に次の3点です。
- 上皮内新生物（上皮内がん）は保障対象か。保障額はいくらになるか
- 一時金は複数回支払われるか
- 2回目以降の一時金の支払条件はどうなっているか
上皮内がんについては、保障対象外としているものや、通常のがんと比べて保障額が減額されるものもあります。
近年では検査技術の向上などから、がんが早期発見されることも増え、上皮内がんの保障を重視する人も多くなっています。
上皮内がんが保障対象となっているか、一時金は満額受け取れるのかを確認しておきましょう。
また、一時金を受け取れる回数や、2回目以降の支払条件も大切なポイントです。
一時金受取は1回きりのものより、複数回受け取れるタイプのほうが再発や転移にも備えやすいでしょう。
2回目以降の支払条件については各社細かい違いがあり、がんの再発や転移が条件のものもあれば、入院条件のもの、治療を継続して行っていれば受け取れるものなどさまざまです。
保険選びをする際は、どんな条件でいつ給付金を受け取れるのか、しっかり比較しておくことが大切です。
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一時金以外に必要な保障も検討する
がん保険には、診断一時金以外の保障を特約として付加できることが一般的です。
がん保険に付加できる主な特約
- 先進医療特約
- がん自由診療特約
- 抗がん剤治療特約（薬剤治療特約）
- がん入院特約
- がん手術特約
がん診断一時金2000万円を検討している人の場合、先進医療や自由診療もカバーしたいニーズがあるかもしれません。
一時金の額を大きく設定するより、先進医療特約や自由診療特約を付加したほうが、トータルの保険料を抑えて保障を準備することができます。がん保険でカバーしたいリスクを整理し、適宜特約を組み合わせることも検討しましょう。
Q1
保険料と保障のバランスを考える
基本的に、診断一時金は「がんと診断された時点でまとめて受け取れる」給付金のため、保険会社としては一定のリスクがある保障です。
そのため、一時金の金額を大きくすると保険料もその分高くなり、契約の継続が困難になる可能性があります。
保険はいざというときのための備えです。無理のない保険料で、長く継続できることがとても大切です。「がん診断一時金を重視しながら保険料も安くしたい」のであれば、自分にとって必要な保障額を把握し、過大な保障になりすぎないよう注意しましょう。
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がん保険の加入を検討する際のよくある疑問
ここからは、がん保険を検討する際のよくある質問に、保険のプロがわかりやすく回答していきます。
Q.がん保険は不要って聞くけど本当？
A.がんは治療が長引いたり、再発・転移のリスクがある病気です。資産を十分に保有している一部の人以外は、必要性についてしっかり検討しておくことをおすすめします。
日本は公的医療保険制度が充実しているので、民間の保険は必要ないと考える人もいます。
しかし、公的医療保険適用の治療を受けたとしても、一定の自己負担は必要です。
特にがんの場合、治療に何年も要するケースもあるため、累計での医療費負担が家計に大きな影響を与えるリスクがあります。
また、先進医療や自由診療など公的医療保険適用外の治療を受けた場合、数百万円の費用がかかることもあります。
大きな資産を保有している一部の人以外は、民間のがん保険の必要性について検討しておきましょう。
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Q.貯蓄があるからがん保険はいらない？
A.がん治療はいつまで続くかわからないため、ある程度貯蓄があっても保険が必要ないとは言い切れません。
貯蓄をしっかりしている人にとっては、がん保険の必要性はそこまで感じられないかもしれません。
しかし、がんは一度罹患するといつまで治療が必要になるかわからない病気です。
中には、5年や10年、抗がん剤・ホルモン剤治療を受けている人もいます。
ある程度まとまった貯蓄があったとしても、治療が長引くにつれて経済状況が厳しくなるケースもあるでしょう。
子どもや老後のための資金を取り崩さなければならないかもしれません。
もしものときに貯蓄を目減りさせないためにも、がん保険で一時金保障を50万円～100万円程度用意しておくと安心です。
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Q.独身だけどがん保険は必要？
A.独身でも治療費や生活費をまかなうために、がん保険の検討をおすすめします。
独身の場合、家族がいる人と比べて保険の優先度が低いと感じるかもしれません。
しかし、がん保険は家族に対する保障というよりも、自分の治療費や生活費をカバーするためのものです。
がん治療中は仕事を休む必要があったり、収入が減少したりする場合もあります。
独身でも、余裕を持って治療に専念するため、がん保険で備えておくことはとても大切です。必要な一時金の金額は選択する治療やライフスタイルによって異なりますが、100万円から300万円程度を目安に検討するのがおすすめです。
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Q.がん保険はいつ加入するのがベスト？
A.いずれ加入したいと考えているのであれば、健康で少しでも若いうちに検討しておくのが良いでしょう。
がん保険は基本的に、加入時の年齢によって保険料が変わります。
少しでも若いほうが、毎月の負担額も抑えられるだけでなく、長期で保険を継続する場合トータルでの保険料も抑えられる傾向にあります。
また、がん保険は加入時に健康状態の診査も必要です。
検査で異常を指摘されてからでは加入できない可能性もあるので、後回しせずに検討をはじめましょう。
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まとめ
今回は、がん保険の一時金2000万円は適切かどうかを解説してきました。
ごく一部の商品を除き、2000万円の保障額は設定できないがん保険が一般的です。
一度で大きな保障を確保するよりも、複数回一時金を受け取れるがん保険で、長引く治療や再発・転移に備えるのが現実的でしょう。
がん保険で備えておくべき金額は、経済状況や家族構成、治療への考え方によっても異なります。
がんになったらどんな治療を受けたいか、収入の減少もカバーしておきたいか、がん保険を選ぶときにしっかり整理しておきましょう。
また、一時金の金額だけでなく、支払条件や付加できる特約の種類なども見て、総合的に判断することが大切です。
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