妊娠・出産を考えている女性の中には、「保険に加入するのは妊娠してからで良い？」「出産で受け取れる保険はある？」と悩んでいる人もいるのではないでしょうか。
妊娠・出産時のトラブルに備えるには、医療保険の検討がおすすめです。
その他、女性特有のがんに備えるがん保険など、年齢に応じたリスクをカバーする保険も合わせて検討すると良いでしょう。
ただし、妊娠してからでは保険加入に制限がかかったり、条件がついてしまうケースもあります。
本記事では、妊娠前に知っておきたい保険選びのポイントを、プロがわかりやすく解説します。
この記事を読んでわかること
妊娠してからの加入では特別条件がついてしまい、妊娠・出産時の異常が保障されない可能性が高い
妊娠・出産に伴う以上に手厚く備えたい人には、女性向け医療保険がおすすめ
女性は若いうちから女性疾病やがんのリスクが高まるため、早いうちに加入すると安心
目次
3-1.出産育児一時金
3-2.高額療養費制度
3-3.自治体ごとの補助金制度
4-1.妊娠前に保険に入るメリット
7.まとめ
妊娠前に保険加入しておくメリット3選
将来、妊娠・出産を考えているようであれば、妊娠前に保険加入を済ませておくのがおすすめです。
まずは、妊娠前に保険加入しておくメリットを見ていきましょう。
特別条件なしで医療保険に加入できる
妊娠前に保険加入する最大のメリットとして、特別条件なしで医療保険に加入できる点が挙げられます。
通常、医療保険では妊娠中のトラブルによる入院、帝王切開などの異常分娩が保障対象となります。
しかし、妊娠してから新たに医療保険に加入する場合、多くの保険会社で特別条件がつくため、1年間は妊娠・出産に伴う異常が保障の対象外となってしまいます。
「妊娠したから、もしものために医療保険に加入したい」と思っても、実際には保障が受けられない可能性があるため注意が必要です。
妊娠前に医療保険に加入しておけば、その他の持病や治療歴がない限り、特別条件はつきません。
いずれ子どもを、と考えているのであれば妊娠前に医療保険を検討しておくことがおすすめです。
帝王切開などの手術費用に事前に備えられる
万が一、帝王切開など出産に伴う手術が発生した場合、医療保険に加入しておけば給付金で手術費用をカバーすることができます。
異常分娩では公的医療保険制度が適用されますが、一定の自己負担は必要です。
出産前までは通常分娩を予定していても、何らかの異常が見つかり帝王切開での出産に移行するケースも珍しくありません。
事前に医療保険に加入しておけば、いざというときに医療費の支払いについて心配することなく、安心して治療に臨むことができます。
妊娠合併症による入院費用をカバーできる
2019年の報告では、全妊婦の54.8％に産科合併症が発生するとされています。
また、出産年齢の高齢化に伴いハイリスク出産の件数も増加傾向にあります。
特に妊娠高血圧症候群など入院が長期にわたる可能性がある合併症では、入院費用が高額になる恐れがあります。
妊娠前に医療保険に加入しておくことで、もしものときに医療費の支払いを心配することなく、安心して治療に望むことができます。
妊娠中は精神的な負担も大きいため、金銭的な不安をなくしておくことはとても大切です。
（参考：妊産婦の診療の現状と課題｜日本産科婦人科学会 日本医科大学 ）
（参考：年齢と妊娠・出産に伴う合併症のリスク評価について｜徳島大学大学院産科婦人科学分野 苛原 稔）
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妊娠・出産にはどれくらいの費用がかかる？
妊娠や出産は人生の一大イベントですが、費用がどのくらいかかるのか具体的に把握していない人も多いかもしれません。
特に、健康保険でカバーできない部分や、もしものときの予備費用については確認しておくことが大切です。
妊娠や出産にかかる費用について、詳しく見ていきましょう。
正常分娩にかかる費用の目安
通常の妊娠経過を経ての正常分娩では、公的医療保険は適用されません。
2024年度の入院分娩費用を含む出産費用は、全国平均で51万7952円でした。
また、出産時だけでなく、妊婦健診にもお金がかかります。
自治体ごとに妊婦健診の補助は用意されていますが、検査内容や治療によっては自己負担が発生する場合があります。
助成金を差し引いても、1回の検診で数千円～1万円程度の負担が発生することもあるため注意が必要です。
妊婦健診助成金の額は自治体によって異なります。
事前にお住まいの地域でどんな助成制度があるかを確認しておくと安心です。
（参考：出産費用の状況等について｜厚生労働省）
帝王切開や切迫早産など、もしものときの費用
正常分娩とは異なり、帝王切開や切迫早産の場合は公的医療保険が適用されます。
医療費が高額になった場合は高額療養費制度を利用することで、1カ月の自己負担額を一定まで抑えることができます。
例えば年収500万円の人の場合、高額療養費制度を利用すると1カ月の自己負担額は約9万円前後となります。
ただし、あくまでも1カ月の上限のため、入院が月をまたいだ場合は1カ月ごとに再計算され、自己負担も増える恐れがあります。
また、差額ベッド代や食費など別途自己負担が必要な費用も発生します。
公的医療保険制度が適用されたとしても、ある程度の自己負担が必要になる点は留意しておきましょう。
（参考：高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）｜全国健康保険協会）
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年4月1日―2026年4月30日)
忘れずに活用したい！公的なサポート制度
出産には思った以上の費用がかかりますが、公的なサポート制度を活用すれば経済的な負担を軽減できます。
民間の保険は公的制度で補えない部分をカバーする目的で検討すると良いでしょう。
妊娠・出産の際に利用できる公的制度について、詳しく解説します。
出産育児一時金
正常分娩か異常分娩かを問わず、出産時には健康保険から出産育児一時金を受け取ることができます。
支給額は子ども1人につき50万円です。
分娩費用にそのまま充てることができるよう、健康保険組合から医療機関に直接出産育児一時金を支払う制度もあります。
直接支払いをしない場合は、別途健康保険組合に申請が必要になります。
事前に申請方法等を確認しておきましょう。
高額療養費制度
妊娠・出産に伴う異常が見つかった場合、入院費や治療費には公的医療保険が適用されます。
通常は医療費の3割負担となりますが、入院や手術によって医療費が高額になった場合には、高額療養費制度を利用することで自己負担額をさらに軽減できます。
高額療養費制度とは、1カ月の医療費支払額が上限額を超えたとき、その差額が返還される制度です。
上限額は年齢や収入によって異なっており、現役世代の場合は次のとおりです。
例えば「区分ウ」に該当する人の場合、1カ月の医療費負担上限額は約9万円前後になります。
これはあくまでも1カ月ごとの自己負担のため、入院期間が複数月に及ぶと負担も大きくなる点には注意が必要です。
また、差額ベッド代や食事費用など、別途自己負担が必要な費用もあります。
妊娠・出産に伴う異常は医療保険で保障されるため、高額療養費制度でまかないきれない費用に関しては、民間の医療保険の加入を検討すると良いでしょう。
（参考：高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）｜全国健康保険協会）
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自治体ごとの補助金制度
多くの自治体では、妊婦健診を無料または一部負担で受けられる補助券を発行しており、合計14回以上の健診費用をカバーできます。
また、自治体によっては、出産した際のお祝い金や、合併症治療のための支援金を用意している場合もあります。
補助金制度の内容は自治体ごとに異なるため、必ずお住まいの地域の情報を確認し、妊娠前から計画的に活用できるよう準備しておきましょう。
妊娠前と妊娠後、保険加入はいつが良い？
保険はいざというときの備えですが、健康なうちはなかなか必要性を感じることができないかもしれません。
将来出産を考えていても、実際に妊活を始めたり、妊娠してから保険に加入すれば良いと思っている人も少なくないでしょう。
妊娠前と妊娠後、保険加入のタイミングはどちらが良いのかを解説します。
妊娠前に保険に入るメリット
妊娠前に保険に加入するメリットとしては、加入できる保険種類や保障内容に制限がないことが挙げられます。
保険加入時には健康状態に関する告知が必要ですが、妊活のために医療機関を受診していたり、妊娠中の場合、保険会社にその旨を報告する義務があります。
告知の結果、妊娠・出産に伴う異常が保障対象外となったり、女性疾病を手厚く保障する特約を付加できない可能性が高くなります。
妊娠前の段階で、特に治療中の持病や過去に手術歴などがなければ、保険加入に制限がかかることもないため自由に保険選びができます。
いずれ保険に加入したいと考えているようであれば、妊娠前に検討しておくことがおすすめです。
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Q.妊娠中、出産後は保険に入れる？
A.加入自体は可能な場合が多いですが、特別条件がついたり付加できる特約に制限がかかるケースがあります。
妊娠しているからといって保険に加入できないわけではありません。
ただし、医療保険の場合、妊娠の経過が順調であっても異常妊娠・分娩に関しては保障対象外となる条件が付く可能性が高くなります。
また、女性疾病特約を付加できないなど、保障内容に制限がかかるケースもあります。
すでに妊娠に伴う異常を指摘されていて入院が決まっているような場合では、加入自体断られることもあるため注意が必要です。
出産後の保険加入に関しては、直前の出産時に問題がなかった場合や、出産に伴う異常があってもすでに完治している場合、特に制限なく検討できる可能性があります。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年4月1日―2026年4月30日)
妊娠前に検討したい！おすすめの保険と選び方
ここからは、妊娠・出産を検討している女性におすすめの保険と、賢い選び方について解説します。
妊娠・出産時の異常に備える「医療保険」
妊娠前に医療保険に加入しておくことで、出産時のリスクに備えることができます。
医療保険は、入院日数に応じて受け取れる「入院給付金」と、手術時に受け取れる「手術給付金」が主な保障内容です。
妊娠や出産に伴う異常で入院した場合は入院給付金を、帝王切開などの手術を受けた場合は手術給付金をそれぞれ受け取ることができます。
ただし、正常分娩の場合は医療保険の保障対象外となります。
妊娠高血圧症候群など入院が長引く恐れのある合併症や、帝王切開にかかる手術費用をまかないたい人は、まず医療保険を検討することがおすすめです。
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女性疾病に手厚く備える「女性向け医療保険」
女性向け医療保険とは、女性特有の病気や妊娠・出産に伴う異常を手厚く保障する医療保険のことです。
通常の医療保険に女性特約を付加したプランを、女性向け医療保険と呼ぶこともあります。
一般的な保障内容は、女性疾病で入院や手術をしたときの上乗せ給付や、乳がん治療後の乳房再建術保障などです。
妊娠・出産時のトラブルはもちろん、女性特有の病気やがんにも手厚く備えることができるため、将来のリスクもふまえて保険を検討している人に適しています。
上乗せで受け取った給付金を差額ベッド代に充てることもできるため、より良い環境で静養したい人にもおすすめです。
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妊娠前に知っておくべき「がん保険」
妊娠中や産後はホルモンバランスの変化などにより、乳がんや子宮がんのリスクが高まることがあるといわれています。
女性は男性と比べてがんのリスクが高まる年齢が若く、30代以降から罹患者数が徐々に増加する傾向にあります。
そのため、比較的早いうちからがんに備えておくことが非常に大切です。
がん保険は、医療保険で保障されない通院治療や、がんによる収入減少に備えることができる保険です。
一度がん検診で異常の指摘を受けたり、がんと診断されてしまうと、がん保険への加入は非常に難しくなります。
健康なうちに、医療保険と合わせて検討しておくことをおすすめします。
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子どもの将来に備える「学資保険」
学資保険は妊娠中、もしくは出産後に加入する保険ですが、妊娠前から子どもの教育資金をどう確保しておくかを検討しておいて損はありません。
学資保険の最大のメリットは、積立期間中に契約者が亡くなってしまったとき、その後の支払いが免除され満期時に予定通りの満期保険金を受け取れる点です。
一方、学資保険は日本円で運用していくものがほとんどで、その他の外貨や投資信託を使って運用する保険商品よりも基準利率が低いデメリットもあります。
子どもの教育資金をどのように積み立てておくか、死亡保障の準備の仕方もふまえて、事前にある程度情報収集をしておくことがおすすめです。
妊娠前の保険選び4つのポイント
妊娠前の女性が保険を選ぶ際には、押さえておきたい4つのポイントがあります。
保険選びで後悔しないよう、ぜひ参考にしてください。
妊娠・出産関連の保障内容を確認する
まずは、将来の妊娠・出産に備えて、どんな保障が必要かを整理しましょう。
異常妊娠・分娩に備えるようであれば、医療保険の検討がおすすめです。また、女性特約を付加した医療保険でさらに手厚く備えておくのも良いでしょう。
保険会社によって女性特約の保障内容や、対象になる病気の範囲は異なります。中には、帝王切開が女性特約の保障対象外になる保険商品もあるため、注意が必要です。
妊娠・出産に伴う異常がどこまで保障されるか、女性特約で受け取れる額はだいたいいくらになるか、複数の商品を比較してみましょう。
Q1
入院時の費用は？
保険料と保障のバランスを検討する
保障は手厚いほうが安心ですが、その分毎月の保険料は高くなります。
しかし、保険料を抑えたいからといって保障を削りすぎてしまうと、いざというときに役に立ちません。
毎月問題なく継続できる範囲の保険料で、自分にとって必要な保障を最低限確保することを意識しましょう。
告知義務の範囲を理解しておく
保険に加入する際は、健康状態の告知をする必要があり、主に過去5年間の病院の受診歴や治療歴について尋ねられます。
妊娠・出産を検討している女性は、告知の範囲について注意が必要です。
すでに妊活を始めている場合、医療機関の受診があればその時点で告知の対象になります。
場合によっては特別条件が付き、次の妊娠・出産時に保障を受けられない可能性があります。
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複数の保険会社で見積もりを比較する
同じような保障内容でも、保険会社ごとに保険料は異なります。
複数社で見積もりを取ることで、保険料を抑えられる商品が見つかる可能性があります。
また、細かい保障内容や支払条件も保険会社によって違いがあります。
自分のニーズやライフプランに合った商品を選ぶため、1社だけで決めるのではなく、複数社で比較することをおすすめします。
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妊娠前の保険選びに関するよくある質問
ここからは、妊娠前の保険選びに関するよくある質問に、保険のプロがわかりやすく回答します。
Q.妊娠がわかった後でも保険に加入できますか？
A.妊娠が判明した後でも保険に加入できる場合はありますが、選べる保障が限られたり、妊娠・出産時に保障を受けられない特別条件がつくことが一般的です。
妊娠しているからといって保険に加入できないわけでは有りませんが、選択肢が限られてしまったり、そもそも出産時の異常に備えられない可能性が高くなります。
いずれ保険に加入したいと考えているようであれば、妊娠前に検討しておくことをおすすめします。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年4月1日―2026年4月30日)
Q.妊娠前に加入した保険は、妊娠後もずっと使える？
A.妊娠前に加入した保険は、契約が続いている限り妊娠後も継続して利用することができます。
例えば、妊娠高血圧症候群や帝王切開、切迫早産など妊娠関連の合併症が起きた場合でも、妊娠前から加入している保険なら通常通り保障を受けられます。
ただし、保険会社によって保障の範囲や支払条件が異なるため、加入中のプランについて改めて確認しておくことが大切です。
Q.保険はいつまでに加入すべきですか？
A.妊娠前・妊活を始める前までに加入しておくことがおすすめです。
妊娠中や妊活を始めてから保険に加入すると、特別条件がついたり付加できる特約が制限される可能性があります。
幅広い選択肢から保険を選びたい人や、妊娠や出産に伴う異常に備えたい人は妊娠前に保険加入を済ませておきましょう。
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Q.共済保険でも妊娠・出産の保障は受けられますか？
A.共済保険でも妊娠・出産時の異常は保障対象となることが一般的です。
ただし、保障内容は支払条件はプランによって異なる可能性があります。
詳細については、加入している共済組合に事前に問い合わせておくと良いでしょう。
Q.団信に加入していますが、妊娠・出産時の保障はありますか？
A.団信は主に死亡・高度障害状態を保障するもので、妊娠・出産時の保障はありません。
住宅ローンを契約する際に加入する団信（団体信用生命保険）は、死亡もしくは高度障害状態に該当した場合に、ローン残高が保障される保険です。
死亡以外にもがんや生活習慣病まで保障範囲を広げたタイプもありますが、妊娠・出産時の保障はありません。
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まとめ
妊娠・出産を検討している女性にとって、保険の検討は非常に重要です。
出産時に利用できる公的保障もふまえて、経済的な負担がかからないよう今のうちから準備しておくことが大切です。
ほけんのコスパでは、女性向けの医療保険を複数掲載しています。
保障内容や保険料の違いを比較でき、インターネット上で簡単に申込みまで可能です。
ぜひ、保険選びに迷っている人は保険のコスパで自分にぴったりの保険を見つけてください。
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