子どもが生まれたらどんな保険に入るべき？保険の見直しは必要？必要な保障や保険選びのポイントをプロが解説

子どもが生まれたら備えておきたいリスク

子どもが生まれたら、いざというときに家族を経済的なリスクから守るための保障が必要になります。

まずは、どんなリスクに備えておくべきかを見ていきましょう。

最も優先して検討したいのが、万が一のリスクです。

親のどちらかに万が一のことがあっても、のこされた子どもや配偶者はその後生活していかなければなりません。

万が一のとき、家族に必要な資金は「生活費」「教育費」「葬儀費用」の大きく分けて3つとされています。

加えて、賃貸に住んでいる場合や、持ち家でもローン契約者ではない側に万が一のことがあった場合は、住居費用の負担も発生します。

死亡保障の必要性について考えるとき、家計を担っている側の保障だけあれば良いと考えがちですが、必ずしもそうではありません。

例えば専業主婦の妻が亡くなったとき、夫は1人で子どもを育てていかなければなりません。

仕事をセーブする必要があったり、シッター代などの負担が発生することもあります。

また、妻が亡くなったときに受け取れる公的保障は限られています。

一家の大黒柱の死亡保障はもちろん、配偶者の保障の必要性についても検討しておく必要があるでしょう。

病気やケガで入院が必要になるリスクは、誰もが抱えているものです。

予想していなかった医療費負担により、子どもの教育費や将来のために貯蓄していたお金を取り崩さなければならない事態は避けたいものです。

また、医療費の支払い自体には問題が無くても、治療が長引くことで毎月計画的にしていた貯蓄ができなくなるリスクもあります。

子どもが生まれたら、夫婦の医療保障について再度見直しておくのがおすすめです。

いざというときの医療費をカバーでき、毎月の貯蓄計画に影響を与えないよう、しっかりと保障を確保しておく必要があります。

参考）入院時の平均自己負担額

生命保険文化センターの調査によると、入院時の自己負担額の平均は1日当たり約2万1000円となっています。

割合で見ていくと、全体の23.3％の人が1日当たりの負担額が1万～1万5000円と回答しています。

入院1回あたりの総額費用の平均は、約20万円です。

20万円未満のケースが約7割となっていますが、入院が長引いたり個室療養をしたりすると費用が高くなる傾向にあります。

医療保障を考える際には、実際の自己負担額をしっかりカバーできるよう意識することが大切です。

（参考：2022（令和4）年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）

がんや三大疾病は、一度罹患すると完治が難しく、医療費の負担が大きくなるリスクがあります。

医療費を支払うため、子どものために貯蓄していたお金を取り崩すような事態は避けたいものです。

「まさか自分が」と思うかもしれませんが、若くしてがんに罹患する人はゼロではありません。

特に女性の場合、30代以降に乳がんなどの女性特有のがんのリスクが高くなります。

また、くも膜下出血は、男性に比べて女性の方が2倍、発症しやすいとされています。

発症リスクは50代～70代がピークですが、20代30代の若さで発症するケースもあります。

他人事と考えず、健康なうちにがんや三大疾病に備えておくようにしましょう。

（参考：がん種別統計情報　乳房｜国立がん研究センター）
（参考：がん種別統計情報　子宮｜国立がん研究センター）
（参考：「脳卒中レジストリを用いた我が国の脳卒中診療実態の把握」報告書 2023 年｜日本脳卒中データバンク）

参考）がんの罹患率

国立がんセンターによると、日本人が一生のうちにがんと診断される確率は、男性で62.1％、女性で48.9％と、およそ2人に1人となっています。

また、日本人ががんで死亡する確率は、男性で24.1％、女性で17.2％です。

罹患者に対して死亡率は低いことがわかります。

検査・治療技術の進歩により、がんは治る病気に近づきつつあります。

その分、長引く治療に対して備えておくことが必要といえるでしょう。

（参考：最新がん統計｜国立がん研究センター）

参考）【男女別】日本人の主な死因

2022年の調査によると、日本人の死因で多いものは次の通りです。

男女ともに、日本人の死因上位を占めるのは三大疾病である「がん」「心疾患」「脳血管疾患」です。

一方、女性は男性に比べて平均寿命が長いため、老衰で亡くなる方の割合も多いと考えられます。

日本人の死因上位を占める三大疾病への備えはもちろんのこと、長生きすることに伴うリスクへの対策も重要であることがわかります。

子どもが生まれたら、自分たちが病気やケガで働けなくなり、収入が減少するリスクについても考えておく必要があります。

万が一世帯主が亡くなってしまった場合、持ち家であれば団信でローンが免除になり、のこされた家族は住居費用を負担せずに済みます。

必要になるのはのこされた家族の生活費や、子どもの教育資金です。

しかし働けなくなった場合には基本的にローンの免除はありません。

住居費用に加えて、働けなくなった本人の生活費や介護費用も必要になるため、亡くなってしまうケースよりも金銭的なリスクは高いといえます。

子どもが生まれたら、今後必要になる教育費に備えておくことも大切です。

子どもの教育・学習にかかる費用の平均は次のとおりです。

進学先が私立か公立かによって費用は異なりますが、仮に幼稚園は私立、小中高と公立に通った場合にかかる総額は、約620万円です。

その後、大学にかかる費用は仮に私立大学に入学したとすると、4年間で約397万円となります。

合計1000万円を超える費用が必要になることが分かります。

この金額には、学費だけでなく学校外活動のために支出した経費も含みます。

また、大学費用は私立か公立か、文系や理系かによっても大きく異なるため、あくまでも目安としてください。

子どもが自由な進路を選べるようにしてあげたいと思うのであれば、余裕を持って教育資金の準備をしておくことが大切です。

子どもが生まれたらどんな生命保険が必要？

子どもが生まれたら、あらゆる経済的なリスクを念頭に置き、保険選びをしていく必要があります。

もちろん、すべてのリスクに対して保険で備えておく必要はありません。

優先順位をつけ、毎月払える範囲の保険料で、保障を用意しておくことが大切です。

ここからは、子どもが生まれたら検討しておきたい生命保険をご紹介します。

万が一に備える死亡保険には、大きく分けて3つの種類があります。

子どもが独立するまでの間は、定期保険を活用して、比較的低廉な保険料で大きな保障を確保しておくのがおすすめです。

また、定期保険の中には「収入保障保険」とよばれる、万が一のときにのこされた家族が毎月保険金を受け取れるタイプのものもあります。

のこされた家族の生活費をカバーする目的であれば、収入保障保険を利用するのも良いでしょう。

ただし、専業主婦（夫）に万が一のことがあると、その後の子育てや家事をすべて一人でしなければならなくなります。

そのため、専業主婦（夫）側にもある程度の死亡保障を用意しておくと安心です。

また、妻に万が一のことがあったときに受け取れる遺族年金は限られています。

のこされた家族が経済的な負担を負う可能性があるので、注意が必要です。

加えて、葬儀費用の準備や、将来に向けた資産形成も兼ねるのであれば終身保険への加入もおすすめです。

子どもが生まれたら、万が一のときの生活保障を定期保険で、葬儀費用の準備は終身保険で、それぞれ目的別に組み合わせて保障を準備する人も多くなっています。

遺族年金の受け取れる金額は、子どもの有無や人数、年齢、それまでの収入によって異なります。

18歳未満の子どもがいる妻（妻がいない場合は子ども自身）は、遺族基礎年金を受け取ることができ、夫が会社員や公務員だった場合は加えて遺族厚生年金も支給対象となります。

遺族厚生年金は、亡くなった人の標準報酬月額によって異なります。

妻の死亡当時、夫が55歳以上だった場合のみ、遺族厚生年金を受け取ることができます。

18歳未満の子どもがいる場合は、遺族基礎年金の受取りに年齢条件はありません。

また、子どもがいないケースでは、遺族基礎年金を受け取ることができないため注意してください。

（参考：遺族基礎年金（受給要件・対象者・年金額）｜日本年金機構）
（参考：遺族厚生年金（受給要件・対象者・年金額）｜日本年金機構）

入院や手術に備えられる医療保険は、基本的に夫婦どちらも検討しておくのがおすすめです。

独身時代や結婚時に加入したものがあり、保障内容に過不足がなければ、そのまま継続するのも良いでしょう。

医療保険の必要性は年齢やライフステージが変わっても大きく変化はしませんが、保険は毎年のように商品改定や新商品の発売が行われています。

定期的に見直すことで、より保険料を抑えられたり、同じくらいの保険料でも保障が手厚くなる可能性もあります。

保険に加入したら長年そのままにしておくのではなく、3～5年ごとに見直しておくようにしましょう。

参考）高額療養費制度

医療保険を考えるときには、実際に入院したときどれくらいのお金がかかるのかを知っておく必要があります。

入院や手術により大きな医療費がかかったときには、高額療養費制度を利用できます。

高額療養費制度とは、1カ月の医療費負担が上限額を超えたとき、その差額が支払われる制度です。

上限額は年齢や収入によって異なりますが、年収が500万円の現役世代の場合、1カ月の自己負担額は約9万円程度になります。

ただしこの高額療養費制度は、入院時の差額ベッド代や食費などは対象外です。

また入院が長引き2カ月におよんだ場合、1カ月ごとに医療費が再計算されるため、自己負担額も倍になります。

高額療養費の対象とならない費用や長引く入院には注意が必要です。

がんや三大疾病のリスクに備えるには、がん保険や三大疾病保険がおすすめです。

医療保険と同様、夫婦どちらも検討しておくのが良いでしょう。

特に女性は30代以降にがんのリスクが高まるため、保険で備えておくようにしましょう。

がんや三大疾病と診断されたときに一時金を受け取れるタイプの保険であれば、いざというときの医療費負担だけでなく収入の減少にも備えることができます。

働けなくなったときのための就業不能保険は、自営業やフリーランスの場合に必要性がより高くなります。

もちろん、会社員や公務員の場合でも、傷病手当金でカバーしきれない収入減少に備えておく人もいます。

夫婦どちらかが働けなくなったとき家計に影響が出そうであれば、必要に応じて加入を検討しましょう。

また保険会社によっては主婦（夫）でも加入できる就業不能保険を取り扱っています。

長期療養で家事育児ができなくなってしまうと、パートナーに大きな負担がかかり、場合によってはシッター代などが必要になるケースもあります。

夫婦で話し合い、どんなリスクに備えておくべきかを決めておくようにしましょう。

参考）傷病手当金

病気やケガで働けなくなったとき、会社員や公務員であれば傷病手当金を受け取ることができます。

保障額は給与の約3分の2で、通算して1年6カ月まで支給されます。

働けなくなったときの重要な収入源になりますが、給与が満額保障されていない点や、社会保険料は引き続き支払う必要がある点には注意が必要です。

また住民税は前年度の収入によって決まるため、収入が減少しているのに変わらず税負担をしなければなりません。

傷病手当金ではカバーしきれない部分は、民間の就業不能保険で保障しておくのがおすすめです。

また傷病手当金は自営業やフリーランスの人は受け取ることができません。

働けなくなってしまうと途端に収入が無くなるリスクがあるため、会社員と比べて就業不能保険の必要性がより高くなります。

子どもが生まれたら、学資保険など教育資金を貯めるための保険を検討する人も多いのではないでしょうか。

学資保険とは、支払った保険料が積み立てられていき、満期を迎えたときに満期保険金が受け取れる保険です。

積立期間中に契約者（一般的に親）が亡くなったときは、その後の支払いが免除され、満期時には予定通りの満期保険金を受け取ることができます。

教育資金に備える保険は学資保険だけではありません。

終身保険を使って教育資金形成を行う方法もあります。

終身保険は貯蓄性があり、解約時に解約返戻金を受け取ることができます。

払込期間を子どもが大学に入学する前に設定しておけば、保険料を支払い終えた後好きなタイミングで解約し、受け取った解約返戻金を教育費として使うことができます。

また、途中で契約者に万が一のことがあった場合は、家族が保険金を受け取ることができます。

学資保険と違い、万が一のことがあった時点ですぐにまとまったお金を受け取れる点はメリットといえるでしょう。

Q.貯蓄型保険がダメといわれる理由は何ですか？

一概に、貯蓄型保険がダメ、掛け捨てがダメ、と言い切ることはできません。

保険を検討する目的によって、どんな保険が適しているかは異なります。

例えば一生涯の死亡保障を確保したいと思う人には、基本的には貯蓄性のある終身保険がおすすめです。

解約しない限り保障が無くならず、若いうちに加入しておけば支払う保険料総額よりも大きな死亡保障を確保できるからです。

一方、子どもが小さい間だけ死亡保障を用意しておきたい、と考える人には掛け捨ての定期保険が適しています。

比較的保険料を抑えて大きな保障を用意できるのが、掛け捨ての保険のメリットです。

貯蓄と保険は分けた方が良い、という考えもありますが、正解は人それぞれ異なります。

貯蓄や運用にもメリットがあり、保険にもメリットがあります。

自分にとってどんな保障が必要かを考え、効率よくリスクをカバーできる保険を選ぶことがポイントです。

子どもが生まれたら最低限入っておくべき保険

子どもが生まれたら保険に入りたい、と思っていても何から備えたらよいか分からない人も多いのではないでしょうか。

すべてのリスクに手厚く生命保険で備えておく必要はありません。

優先順位をつけて保険選びをすることが大切です。

一般的に子どもが生まれたら優先して考えておきたい保険は次のとおりです。

まずは死亡保険を優先しましょう。

子どもが小さいうちは特に、親に万が一のことがあった場合の経済的なリスクが大きくなります。

独身時代や結婚時に加入した保険では、死亡保障額が不足している可能性があります。

定期保険や収入保障保険など、掛け捨ての保険で保険料を抑えながら大きな死亡保障を確保しておくのがおすすめです。

次に、夫婦の医療保険やがん保険を検討するのが良いでしょう。

突発的な医療費の支払いが発生し、子どものために貯めていたお金を取り崩す事態は避けたいものです。

また医療費の支払い自体は問題がなくても、出費が増えることで毎月計画的に行っていた貯蓄ができなくなるリスクがあります。

特にがんなどの治療が長引く病気に罹患すると、ライフプランに及ぼすリスクがあるため注意が必要です。

加えて、必要に応じて就業不能保険で働けなくなったときへの備えを検討しておきましょう。

特に自営業やフリーランスの人は公的保障が手薄なため、民間の保険でカバーしておく必要性が高くなります。

また、子どもの教育資金も計画的に貯めていく必要があります。

学資保険や終身保険などを活用し、万が一のリスクに備えながら資産形成しておくのがおすすめです。

もちろん、世帯収入や貯蓄額によっては保険の必要性が低いケースもあります。

あくまでも参考として、保険選びの材料にしてください。

必要な保険に悩んだら、『ほけん必要度診断』を受けてみるのもおすすめです！

A.生命保険に入っていない人は全体の10.8％です。（2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査による）

2024年度の調査によると、生命保険の世帯加入率は89.2％と非常に高い水準となっています。

2012年から比較しても調査ごとに大きな変化は見られず、平均して90％前後の高い加入率であることが分かります。

子どもが生まれて生命保険を検討するときのポイント

ここからは、子どもが生まれて保険加入を検討している人に向けて、保険選びのポイントをわかりやすく解説していきます。

まずは、自分たち家族にとってどんな保障が必要か、どんなときに経済的な負担がかかる可能性があるかを整理しましょう。

このとき、夫側の保障を優先して考えることが多くなるかもしれませんが、妻の保障についてもしっかり考えておく必要があります。

近年は共働きの世帯が増えており、夫婦ふたりで家計を支えているケースも多いでしょう。

どちらかに万が一のことがあったり、病気で医療費負担が増えるようなことがあると、夫婦の一方に大きな負担が掛かる可能性があります。

育児を担っていた妻が亡くなることで、夫はこれまでと同じように働けなくなってしまったり、シッター費用が必要になることもあるでしょう。

夫婦それぞれがどんなリスクを抱えているか、最初にしっかり洗い出しておくことが大切です。

保険を選ぶときは、1社で決めてしまうのではなく複数社で比較してみるのがおすすめです。

同じような保障内容でも保険会社によっては毎月の保険料は異なります。

比較することで保険料を抑えられる可能性があります。

また、医療保険はA社が、死亡保険はB社が保険料を抑えられるといったケースもあります。

複数の保険会社で保障を組み合わせることで、より良い保障を低廉な保険料で用意できるかもしれません。

夫婦合わせて毎月どれくらいの保険料負担になるのか、しっかり把握しておくようにしましょう。

一般的に、掛け捨ての保険にかける保険料は収入の8％程度におさめておくのが良いとされています。

保険料のバランスを考えるときは、掛け捨てのものと貯蓄とは別で考慮しておくのが良いでしょう。

子どもが生まれたら、さまざまなリスクに備えるため複数の保険に加入することが多いです。

いざ保険を使うことになったとき、どこに電話すればよいのか、いくら受け取れるのか、すぐに分かるように証券を整理しておくようにしましょう。

夫婦お互いに、なにかあったときに困らないよう、ファイリングするなどしてすぐ手に取れる場所においておくのがおすすめです。

子どもが生まれたら生命保険を見直すべき理由

独身時代や結婚したときに、生命保険に加入したという人も多いでしょう。

ここからは、子どもが生まれたら生命保険を見直すべき理由について解説します。

子どもが生まれたら、これまでとは死亡保障の必要額が大きく変わります。

万が一のことがあったとき、のこされた配偶者は1人で子どもを育てていかなければなりません。

葬儀費用に加え、その後の生活費や子どもの教育資金など経済的な必要が大きくなります。

遺族年金だけで必要なお金をすべて賄うことは難しいでしょう。

独身時代や結婚時に加入した保険では、死亡保障の額が不十分な可能性があるため、子どもが生まれたら一度保険を見直す必要があります。

子どもが生まれる前であれば、ある程度の医療費負担は貯蓄で賄うことができたかもしれません。

しかし、子どもの教育費が必要になる中、病気やケガで計画通り貯蓄ができなくなったり、せっかく貯めたお金を取り崩すことになると危険です。

これまで医療保険やがん保険の必要性を感じていなかった人でも、子どもの誕生を機に、いま一度保障の必要性について考えておくことをおすすめします。

両親が健康で過ごしても、なにか万が一のことがあっても、いずれにせよ教育資金は必要になります。

学資保険や終身保険など資産形成ができる保険に加入するか、その他の保険を見直して固定費を抑え、貯蓄に回すなどの工夫が必要になります。

中には、国から受け取れる児童手当をそのまま学資保険などの保険料に充当する人もいます。

まずは家計と保険を見直し、教育資金を計画的に貯蓄できるよう準備することが大切です。

Q.子ども1人に必要な死亡保障額はいくらですか？

A.世帯収入や子どもの進路によっても異なりますが、3000～3500万円程度と考えておくと良いでしょう。

必要保障額を算出する基本的な考え方は、「のこされた家族の生活費」－「遺族年金の受給額」＋「子どもの教育費」＋「住宅費（持ち家でない場合）」となります。

実際には、人それぞれ生活費や受け取れる遺族年金の額も異なります。

また賃貸の場合はこれに加えて住宅費についても検討しておく必要があります。

子どもの保険は必要？

子どもが小さいうちは、小児医療費助成制度など医療費負担が少なく済むような公的制度があるため、民間の保険の必要性は低いでしょう。

ただし、子どもが小児がんや大きな病気に罹患すると、その後保険に加入できなくなってしまう可能性もあります。

心配な場合は、医療保険の検討をしておくのも良いでしょう。

また子どもはケガのリスクが高いため、共済等のジュニアプランで備えておくのもひとつの方法です。

まとめ

今回は、子どもが生まれたら検討しておくべき保険について詳しく解説してきました。

子どもが独立するまでは、死亡保障の必要性が大きくなります。

遺族年金など公的制度についても確認しながら、必要な保障をしっかり準備しておくようにしましょう。

また、突然の病気やケガで貯蓄を取り崩したり、計画的な貯蓄ができなくなる事態も避ける必要があります。

医療保険やがん保険でいざというときの治療費負担にも備えておくことが大切です。

「どの保険を先に検討したら良いか迷う」という人には、「ほけん必要度診断」がおすすめです。

年齢や家族構成など簡単な質問に答えるだけで、自分にとって必要な保険が診断できます。ぜひ参考にしてください。