「気胸と診断されたけど保険に入れる？」「手術歴があると難しい？」持病があると、保険には入れないのではないかと不安に感じるかもしれません。
気胸の既往歴があっても、治療の経過や完治してからの年数によっては保険を検討できる可能性があります。
本記事では、保険に加入する際の告知のポイントと、気胸の罹患歴がある人の加入目安を詳しく解説します。
あなたの年齢で医療保険の保険料はいくら？
この記事を読んでわかること
結果を分けるのは「現在治療中か」「治療完了からの年数」「再発と手術の有無」の3点
完治の診断が下りていれば通常型で検討できるケースも
通常型で難しい場合は緩和型の保険が選択肢に
目次
5-1.無条件で加入できる場合
5-3.加入を断られる場合
6-2.無選択型は最後の選択肢
7.すでに保険に加入している場合、気胸の治療で給付金は受け取れる？
7-1.入院給付金の対象になるか
7-4.給付金を請求する流れ
気胸の既往歴があっても保険に加入できる可能性はある
気胸の治療歴があるだけで、保険加入をすべて断られるわけではありません。
気胸は肺を包む胸膜腔に空気がたまり、息を吸っても肺が広がりにくくなる状態です。
10代から30代のやせ形の男性に多く発症するため、人生で初めて保険を検討する時期と重なりやすい病気でもあります。
気胸の罹患歴があっても、完治してから一定期間経過していたり、根治手術を受けていたりすれば、通常の保険に加入できるケースもあります。
また、肺など該当の部位を一定期間保障対象外として、契約が成立することもあるので諦める必要はありません。
一方、現在治療中の人や手術の予定が決まっている人は、加入を断られることが一般的です。
保険会社ごとに診査基準は異なるので、1社で断られても他社で再度検討を進めるのがおすすめです。
あなたの年齢で医療保険の保険料はいくら？
気胸でも通常型の保険に加入しやすいケース
気胸の治療経過によっては、通常型の保険に加入しやすい場合があります。
詳しく見ていきましょう。
すでに完治している／根治手術を受けている
保険会社が診査で見ているのは、将来的に入院や手術が発生する確率です。
気胸そのものが命に関わる確率よりも、再び治療が必要になる可能性のほうが判断材料になります。
治療が完了している状態とは、通院も投薬も終わり、医師から経過観察の指示も出ていない状態を指します。
胸腔鏡下ブラ切除術のような根治を目的とした手術を受け、再発のないまま年数が経過している場合も、診査上は有利に働くケースがあります。
また、そもそも完治から5年以上経過し、その間通院をしていない場合、告知自体に該当しない可能性もあります。
逆に、手術から半年しか経っていない人は、同じ手術歴でも慎重に見られる傾向にあります。
（参考：健康上問題があると、生命保険は契約できないの？｜生命保険文化センター）
50歳未満である（年齢が上がると審査は慎重になる傾向）
告知書には書かれていませんが、保険会社は社内の引受基準として年齢の線を設けていることがあります。
気胸については、50歳を境に診査が慎重になる傾向が見られます。
年齢そのものがリスクなのではありません。
中高年で発症する気胸は、肺気腫や慢性閉塞性肺疾患などの病変を背景とした続発性自然気胸である割合が高まります。
50代で気胸の既往歴がある人は、原因となった肺の状態も含めて判断されることになります。
反対に20代から30代で原発性自然気胸だった人は、年齢の面では不利になりにくいでしょう。
基準は保険会社ごとに異なるため、年齢だけで結論は出せません。
50歳以上の人も、まずは通常型の保険で見積もりを取り、実際の結果を確認してみることが大切です。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年9月1日―2026年9月30日)
気胸で保険の引受審査が慎重になる理由は再発しやすさにある
気胸の診査が慎重になる背景には、再発率の高さがあります。
保険会社にとって、給付金を支払うリスクが高い人は加入を制限する対象となります。
気胸の種類によって審査の見られ方が変わる
気胸は、原発性自然気胸、続発性自然気胸、外傷性や医原性の気胸の3つに分かれます。
診査での扱いはそれぞれ異なる場合があるため、注意が必要です。
原発性自然気胸は、肺の上部にできたブラという空気の袋が破れて肺の表面に穴が開くことで起こります。
初発時は胸腔ドレナージなどの保存的治療が第一選択となる一方、保存的治療後の再発率は45％前後と報告されています。
保険会社が再発歴や経過年数を細かく尋ねるのは、この病気の再発率が比較的高いからです。
続発性自然気胸では、肺気腫や間質性肺炎といった原因疾患のほうが診査の中心になります。
外傷性の気胸は事故が原因であり、肺そのものに病変がなければ自然気胸とは別の扱いを受けます。
診断書や紹介状に記載された病名を確認し、正確な診断名を申告することが大切です。
（参考：呼吸器の病気「気胸」｜日本呼吸器学会）
（参考：初発時に高度虚脱を呈する原発性自然気胸の手術適応（日本呼吸器外科学会雑誌）｜J-STAGE）
Q1
入院時の費用は？
告知書を記入するときのポイント
告知は慣れない手続きで、なにをどこまで申告したら良いか分からない人も多いでしょう。
ここからは、保険加入時の告知手続きについて詳しく解説します。
告知書で尋ねられる項目
告知で尋ねられるのは、過去の傷病歴や現在の健康状態、職業です。
一般的な生命保険（医療保険や死亡保険など）で尋ねられる項目は、次のとおりです。
気胸の治療歴が5年より前で、現在も通院していない人は、質問に該当しないことがあります。
反対に、5年以内に通院歴や入院歴がある場合は、詳細告知が必要です。
告知書は聞かれていない内容まで書く書類ではありません。
まずは自分の治療歴が告知に該当するか、1つずつ確かめていきましょう。
ポイント①正式な診断名（気胸の種類）を記入する
告知書の傷病名欄には、正式な診断名を書きます。
「気胸」とだけ記入すると、保険会社が正確な判断をできず、追加の確認が入り診査に時間がかかる可能性があります。
正式な診断名は「左原発性自然気胸」「右続発性自然気胸」のように、部位と種類を含んだ形で記載されています。
診療明細書、診断書、入院時の説明文書、退院時サマリーのいずれかで確認してみましょう。
たとえば「自然気胸」としか覚えていない人でも、当時の領収書に病名が残っていることがあります。
手元に資料がない場合は、治療を受けた医療機関に問い合わせれば確認できます。
（参考：呼吸器の病気「気胸」｜日本呼吸器学会）
ポイント②入院歴がある場合、入院期間や手術の有無を記入する
気胸が理由で入院したことがあれば、入院時期や日数を詳しく申告する必要があります。
手術を受けた場合は、分かる範囲で正式な術式を記入するようにしましょう。
退院から日数が経過していると、正確な入院日数を覚えていないケースもあるかもしれません。
しかし、曖昧なまま告知をすることは避けましょう。
診療明細書や当時のスケジュール帳などを元に、入院日数を正しく把握してから告知することが大切です。
ポイント③現在の状況「治療中／経過観察中／完治」を整理する
現在の状況は、診査の結果を左右するポイントです。
治療中は、通院や投薬が続いている状態。
経過観察中は、治療は終わったものの定期的な受診の指示が出ている状態。
完治は、通院の指示も投薬もなく、医師から治療終了を告げられた状態です。
自己判断で「もう治った」と完治を選択するのはやめましょう。
医師から受けた説明と、今後の治療予定があるかをもとに、客観的に判断することが必要です。
告知の前に手元にそろえておく情報
告知の手続きをする段階になって「いつ入院した？」「正式な診断名ってなに？」と、記入に迷うことも少なくありません。
次の情報を手元に揃えて、手続きがスムーズに終わるよう準備しておきましょう。
- 初診日（症状が出て最初に受診した年月）
- 正式な診断名と発症した側（左右）
- 治療内容（安静のみ、胸腔ドレナージ、手術のいずれか）
- 入院した年月と日数
- 手術を受けた場合は正式な手術名と手術日
- 再発の回数と時期
- 最終受診日と、現在の通院・投薬の有無
診察券、領収書、診療明細書、診断書、そして加入している健康保険（協会けんぽ、健康保険組合など）から届く医療費のお知らせで確認できます。
告知をしなかったときのリスク
告知すべき内容を伝えなかった場合、告知義務違反として扱われます。
「バレないだろうから黙っておこう」と判断するのは絶対にやめましょう。
告知義務違反があると、いざ給付金や保険金の請求をしたときに、保険会社から支払いを拒否される可能性があります。
保険会社は、請求を受け付けた際に告知の内容が正しかったかを調査することがあります。
医療機関の受診歴などから告知義務違反が発覚した場合、給付金は支払われない可能性があります。
最悪の場合契約自体を解除されるケースもあるため、注意が必要です。
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気胸を告知した場合の引受結果目安
気胸を告知した場合、保険会社の診査結果は主に3つに分かれます。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
無条件で加入できる場合
無条件とは、健康な人と同じ保険料と保障内容で契約できる状態です。
申込時の内容そのままで契約が成立します。
気胸の既往歴があっても、条件を満たせば無条件の回答が出る場合があります。
無条件になりやすいのは、治療が完了して一定の年数が経過し、再発も通院もない人です。
告知書の質問期間を過ぎていれば、そもそも申告する項目自体がなくなります。
たとえ告知に該当して詳細を申告した場合でも、無条件になるケースもあります。
特定部位不担保や割増し保険料がつく場合
無条件と引き受けを断られる回答の中間にあるのが、特別条件を付けたうえでの引き受けです。
特別条件には、保障の一部を除外する方法と、保険料を上乗せする方法があります。
気胸の罹患歴があって医療保険に申し込む場合は、特定部位不担保の条件が付くケースが多く見られます。
肺や胸腔に関する入院・手術を一定期間だけ保障の対象外とし、そのほかの病気やケガは通常どおり保障する条件です。
不担保の期間は3年や5年と区切られ、期間の経過後に条件がなくなり、肺や胸腔も保障の対象になることが一般的です。
保険料の割増は、主に死亡保険で使われる条件です。
気胸の治療経過によっては、死亡保険で保険料が割増しになるケースもあるため注意が必要です。
特別条件が付いても、条件に納得できるのであれば、そのまま承諾して契約を成立させることも可能です。
（参考：健康上問題があると、生命保険は契約できないの？｜生命保険文化センター）
特定部位不担保がついた契約を受けるべき？
判断軸は3つです。
第一に不担保の部位と期間、第二に保険料が割高になっていないか、第三に不担保の期間中に空く保障を許容できるかどうかです。
たとえば医療保険の場合、部位不担保となってもその他の病気やケガは通常通り保障されます。
また、不担保の条件も年数が限られていることが多く、指定の年数を過ぎれば保障はもとに戻ります。
「気胸の悪化や再発に備えたい」という強い希望がある場合は、条件を承諾せず他の保険会社で検討したほうがいいケースもあります。
加入を断られる場合
気胸の治療中であったり、手術を予定している場合、加入を断られる可能性があります。
保険会社からの通知では「ご契約をお引き受けできません」といった表現で伝えられます。
続発性自然気胸で背景に肺の病変が残っている人も、慎重に判断されます。
気胸そのものではなく、原因疾患の状態が理由になるためです。
1社で断られても、他社の診査基準では契約を引き受けてくれる可能性もあります。
また、後述する緩和型保険など持病がある人向けの保険も選択肢として残っています。
すぐに諦めず、現在の状況で検討できる保険を探しましょう。
あなたの年齢で医療保険の保険料はいくら？
一般の医療保険に加入できなかったときの選択肢
通常型で断られた場合も、選択肢は残されています。
ここからは、持病があっても加入しやすい保険の特徴と、メリット・デメリットをご紹介します。
引受基準緩和型は告知項目が少ない保険
引受基準緩和型（持病がある人向けの保険）は、健康状態に関する告知項目を2～3つ程度に絞った保険で、限定告知型とも呼ばれます。
多くの保険会社が、医療保険や死亡保険の緩和型の商品を販売しています。
主な告知項目は次のとおりです。
気胸で手術を受けた人も、手術から1年以上経過していれば、検討できる商品が出てきます。
契約前からかかっていた病気の悪化や、治療歴のある病気の再発・悪化も保障対象となるのがメリットです。
一方、加入しやすい分保険料は割高に設定されているため、保険料と保障のバランスに注意が必要です。
（参考：健康状態に不安がある人でも、契約できる医療保険とは？｜生命保険文化センター）
（参考：医療保険（主契約の種類）｜生命保険文化センター）
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無選択型は最後の選択肢
無選択型は、告知も医師の診査もなしで契約できる保険です。
健康状態を問われないため、通常型も緩和型も加入できない人にとっては、最後の選択肢となります。
加入のハードルが低いのはメリットですが、その分保険料は緩和型よりさらに割高になる傾向です。
また保障も限定的で、加入から一定期間は病気による入院が保障されないことも多くなっています。
そのため、気胸が原因であれば先に通常型や緩和型を検討し、どうしても選択肢がない場合の最後の砦として認識しておくと良いでしょう。
（参考：告知や医師の診査なしで契約できる生命保険とは？｜生命保険文化センター）
時間をおいてから通常の保険に再挑戦する
告知書の質問は期間で区切られています。
同じ治療歴でも、時間の経過によって該当しなくなる可能性があります。
保険会社によって基準は異なりますが、完治から1～2年以上経過していると、通常の保険に加入しやすくなる傾向です。
また治療終了から5年以上経過すれば、そもそも告知不要になるケースもあるでしょう。
ただし、加入を先延ばしにしている間、他の病気に罹患してしまったり気胸が再発するリスクもあります。無保険の期間が長いとリスクも大きくなるため、注意が必要です。
あなたの年齢で医療保険の保険料はいくら？
すでに保険に加入している場合、気胸の治療で給付金は受け取れる？
加入後に発症した気胸であれば、告知義務違反がない限り給付の対象になる場合があります。
ここからは、すでに医療保険に加入している場合の扱いを見ていきましょう。
入院給付金の対象になるか
入院給付金は、治療を目的とした入院に対して支払われる決まりです。
気胸の治療で入院した場合も、基本的には保障の対象となります。
ただし、契約が成立する前（正確には責任開始日以前）に生じた病気は、保障されない決まりになっています。
たとえば、加入前に気胸の疑いと診断されていて慌てて保険に入っても、その後の気胸の治療のための入院は保障されないことになります。
また、肺などの部位に特定部位不担保が付いている場合も、保障の対象外となります。
まずは保険証券で「責任開始日（保障がスタートする日）」と、「条件の有無」を確認してみましょう。
（参考：保険金・給付金を受け取れない場合｜生命保険文化センター）
手術給付金の対象になる手術・ならない処置
新しい医療保険では、公的医療保険の手術料の算定対象となる処置は、手術保障の対象となることが一般的です。
胸腔鏡下ブラ切除術のような術式は手術料の算定対象となり、給付金を受け取れる可能性があります。
一方、持続的な胸腔ドレナージは処置に分類されるため、手術給付金の対象外となることが多いです。
胸腔ドレナージだけで治療が終わった人は、手術給付金が出なくても入院給付金は受け取れます。
請求漏れがないよう、まずは加入している保険会社に連絡してみるのが良いでしょう。また、古い医療保険に加入している人の場合、対象手術の幅が狭いケースもあるため、注意が必要です。
（参考：手術したのに手術給付金が受け取れないのはなぜ？｜生命保険文化センター）
（参考：令和8年度診療報酬改定について｜厚生労働省）
日帰り手術・短期滞在手術のときの給付額
気胸の手術は在院日数が短くなる傾向にあり、数日の入院や日帰りで終わるケースもあります。
新しい医療保険では、日帰り入院や日帰り手術も保障対象とすることが増えています。
受け取れる金額は、入院中に受けた手術か、外来で受けた手術かによって決まっている設計が一般的です。
外来手術のほうが給付額は低く設定されています。
ただし、契約時期が古い医療保険には注意が必要です。
入院日数が一定以上であることを給付の要件としている商品では、日帰り手術が対象外になることがあります。
加入から年数が経っている人は、日帰り手術と短期滞在手術の扱いを約款で確認してください。
給付金を請求する流れ
入院・手術給付金を受け取るためには、本人の請求手続きが必要です。
請求の手順は次のとおりです。
- 保険会社のコールセンターやマイページから連絡する
- 請求書類を取り寄せる、またはWEB上で入力する
- 診断書または診療明細書など指定された書類を返送する、またはWEBでアップロードする
- 提出後、支払いの査定を経て指定口座に振り込まれる
最近はWEBで手続きを完了できるケースも増えていますが、事故の場合や入院日数が長い場合は郵送手続きが必要なケースもあります。
手続きには証券番号が必要になるため、手元に保険証券を用意してから手続きを進めましょう。
（参考：入院給付金を請求するとき、どんな手続きがいるの？｜生命保険文化センター）
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気胸の治療費と公的制度でまかなえる範囲
気胸の治療費は公的医療保険と高額療養費制度で軽減できます。
民間の保険を検討する際は、まず公的制度でどこまで費用を抑えられるかを知っておくことが大切です。
公的医療保険適用後の自己負担の目安
気胸の治療は公的医療保険の対象です。
現役世代の窓口負担は原則3割となります。
治療内容によって金額の幅は変わります。
入院が長くなったり手術が必要になったりすると、その分自己負担も高くなる傾向にあります。
たとえば、気胸の治療のために手術を受けて、医療費が100万円になった場合、自己負担は3割の30万円ということになります。しかし、後述する高額療養費制度を利用すれば、実際の自己負担はさらに抑えることが可能です。
高額療養費制度を利用した場合の自己負担額
高額療養費制度は、1カ月の医療費の自己負担が上限額を超えた場合、その差額が払い戻される制度です。
100万円の医療費の3割ではなく、実際には上限額までの負担で済みます。
上限額は年齢や収入によって異なり、現役世代の場合は次のとおりです。
年収区分がウに該当する人であれば、1カ月の自己負担は約9万円です。
ただし、高額療養費制度は1カ月ごとに計算されるため、入院が2カ月間にまたがると、その分自己負担が増える点には注意が必要です。
なお、差額ベッド代や食事代は高額療養費の対象外となるため、実際の負担額はもう少し高くなる恐れがあります。
以前までは一旦医療機関で3割負担分を支払い、その後差額を請求する手続きが必要でしたが、マイナ保険証を提示して限度額情報の提供に同意すれば、窓口での支払いを上限額までにすることができるようになりました。
会社員なら傷病手当金で収入減をカバーできる
傷病手当金は、業務外の病気やケガで働けず、給与を受けられない場合に健康保険から支給される制度です。
会社員と公務員が対象で、自営業者が加入する国民健康保険には原則としてありません。
支給要件
- 業務外の病気やケガの療養のための休業であること
- 療養のために働けない状態であること
- 連続する3日間の待期を含めて4日以上仕事を休んでいること
- 休業期間に給与の支払いがないこと（有給休暇消化中は対象外）
支給額は、収入のおよそ3分の2です。
気胸の術後は職場復帰まで2週間から1カ月程度かかることがあります。
入院中だけでなく、自宅療養の期間も申請できる点を覚えておいてください。
（参考：病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）｜全国健康保険協会）
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公的制度でまかなえない費用
公的制度で軽減されない支出を把握すると、民間の保険で備えるべき金額が見えてきます。
対象外になる主な費用は次のとおりです。
- 差額ベッド代（個室を希望した場合、1日あたり数千円から数万円）
- 入院中の食事代（1食あたり550円）
- 通院にかかる交通費
- 自営業者やフリーランスの収入減（傷病手当金がないため）
- 先進医療の技術料
特に個室療養を希望した際は、1日ごとに1万円前後の費用が発生することも珍しくありません。
また、確定申告で医療費控除を受ける場合、生命保険から受け取った入院給付金などは「保険金などで補てんされる金額」として医療費から差し引く必要があります。
給付金を受け取った年は、控除額の計算に反映させてください。
（参考：No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）｜国税庁）
あなたの年齢で医療保険の保険料はいくら？
気胸と保険に関するよくある質問
気胸の既往歴がある人から多く寄せられる疑問に、保険のプロが分かりやすく回答します。
Q. 手術から何年経てば保険に入れますか
A. 一律の年数の決まりはありませんが、完治して1～2年以上経過すると選択肢が増えてきます。
審査の基準は保険会社によって異なります。
そのため「〇年以上たてば必ず入れる」と断言はできませんが、完治後1～2年がひとつの目安になるケースが多いようです。
また最終通院から5年以上経過すれば、告知の対象外になる可能性があります。
Q. 経過観察だけで治った場合も告知は必要ですか
A. 医師の診察を受けていれば必要になる可能性があります。
告知項目には、「過去5年以内の通院歴」「3カ月以内の受診歴」を問うものがあります。
たとえ治療をしていなくても、医師の診察を受けて通院していれば、該当する可能性があります。
Q. 気胸で保険に入れないと言われましたが、他社でも同じですか
A. 同じ結果になるとは限りません。
引受基準は保険会社ごとに異なります。
そのため、A社では断られたけどB社では加入できた、というケースも珍しくありません。
保険を検討する際は、1社だけでなく複数社で検討を進めるのがおすすめです。
Q. 加入後に気胸になったら保険会社に伝える必要がありますか
A. 契約成立後であれば伝える必要はありません。
告知は加入時点の健康状態について行うものです。
加入後に発症した気胸について、あらためて告知する必要はありません。
Q. 気胸の既往歴があると海外旅行保険や留学保険にも影響しますか
A. 海外旅行保険に加入する際には健康状態の告知が必要ですが、退院から一定期間経過していれば問題なく加入できるケースもあります。
海外旅行保険や留学保険も、取り扱う損害保険会社によって告知項目は異なります。
退院から間もない場合は加入を断られることもあるため注意しましょう。
（参考：海外で急な病気にかかって治療を受けたとき（海外療養費）｜全国健康保険協会）
まとめ：気胸でも、告知を正しく整理すれば選択肢は残っている
気胸の既往歴があるからといって、保険に加入できないわけではありません。
特に完治の診断が下りていれば、無条件で通常型の保険に加入できるケースもあります。
まずは、治療の経過を整理し、通常型の保険から検討を進めてみましょう。
加入を断られたり条件に納得できない場合は、緩和型の保険が選択肢となります。
ほけんのコスパでは、複数の保険会社の医療保険を掲載しています。
年齢と性別を入力すれば、一括で複数商品の保険料見積もりを取ることもできます。
ぜひ、保険選びの参考に活用してください。
FP橋本
気胸は比較的若い人に多い病気です。
「若くして入院してしまったから保険は無理かも」と諦めてしまう人もいますが、完治していれば検討できる保険の幅も広がります。
諦めずに、まずは複数の商品で保険料比較をし、実際に申込んで結果を確認してみることをおすすめします。
実際に入院を経験した方ほど、医療保険の必要性を感じやすくなります。
将来のリスクに備えておくためにも、加入できるうちに備えを準備しておくと良いでしょう。
橋本優理（2級FP技能士）
