医療保険とは、一般的に民間の生命保険会社が販売しているもので、病気やケガで入院手術をした場合に給付金を受け取ることができる保険のことを指します。

自分が入院してしまったときに備えて、医療保険を検討したいという方は多いのではないでしょうか。

民間の医療保険を検討する際には、現在の日本の健康保険制度について知ったうえで、万が一入院した際にかかる費用をイメージしておくことが必要です。

健康保険制度は、日本の社会保障制度の一環です。

日頃から加入者が支払っている保険料が財源となり、実際に病院などで治療を受けた際の自己負担額が軽減される仕組みとなっています。

実際の自己負担割合は年齢や収入によって異なっており、以下の通りです。

病院へ行った際には保険証の提出を求められますが、保険証を提出すれば治療にかかった費用に対して上記の割合の負担額で済むことになります。

この制度は「皆保険制度」ですので、国民全員が加入する必要がありますが、職業や年齢によって加入する健康保険の種類は異なります。

国の制度である健康保険制度を利用すれば、実際の治療費の1割～3割の負担で済むことは分かりました。

しかし、万が一入院や手術などをして数百万円の治療費がかかった場合、その金額の3割負担といってもそれなりに大きな負担になることが考えられます。

病気になったとき、自己負担額が大きすぎて治療が受けられない、といったことがあると困ってしまうでしょう。

そんな時のために、高額療養費制度が存在します。

高額療養費制度とは、医療費の自己負担額が1カ月に一定の金額以上になった場合、その差額が返還される制度です。

つまり、入院や手術など高額な治療を受けても、自己負担額の上限が決まっているということになります。

この場合の自己負担額は、年齢や所得によって人それぞれ異なり、69歳以下の場合次の通りです。

この制度を利用した場合、仮に年収400万円の現役世代であれば以下のような自己負担額となります。

どれだけ医療費が高額になっても、平均して8万円から10万円程度の自己負担になることが予想されます。

ただし、高額療養費制度は1カ月ごとの自己負担額となるため、入院が数カ月に渡ってしまった場合には、毎月上記の自己負担額が必要になります。

そのほか、差額ベッド代(個室代)・食事代・先進医療、患者申出療養にかかる技術料など、高額療養費制度の対象外になる費用があるので注意が必要です。

民間の保険会社から販売されている医療保険は、健康保険の自己負担分を補うものです。

入院してしまった際の自己負担額を考慮したうえで、過不足がないように民間の医療保険の保障内容を決めていく必要があります。

民間の医療保険を検討していく際には、現在の医療事情についても知っておく必要があります。

年々、入院日数は短期化の傾向にあります。

医療技術の進歩や国の方針により、できるだけ早く退院し、その後の治療は通院で行うケースが増えてきているのです。　

実際に近年の入院の平均日数を見てみましょう。

令和5年4月の厚生労働省統計によると、平均在院日数は26.7日となっていますが、実際に入院した患者の在院期間割合は以下の通りです。

およそ65％以上が、14日以内で退院していることがわかります。

一方で、精神疾患や高血圧性疾患、アルツハイマー型認知症など入院が長引く病気もありますが、割合でみると短期の入院が半分以上を占めています。

そのため、近年の民間の医療保険は、入院初日から給付金が支払われることが一般的になっています。　　

またそのほか、短期の入院であっても入院日数に関係なく給付金を受け取ることができるタイプもあります。

もし、過去に医療保険に加入してその後見直しをしていないという場合は、まず給付金の支払条件を確認してみるのが良いでしょう。

入院日数自体は短期化の傾向にありますが、入院した際にかかる費用はどうでしょうか。

高額療養費制度を使った場合の自己負担額と、食事代なども含め雑費も必要になります。生命保険文化センターの調査によると、1日あたりの入院費用の平均は約2.1万円です。

もっとも多い回答は「一日あたり10,000～15,000円」となっています。

このデータも参考にして、民間の医療保険の保障額を決めていくのが良いでしょう。

医療保険には一般的に「終身タイプ」と「定期タイプ」があり、どちらのタイプかによって将来的に負担する保険料や保障の持ち方なども変わってきます。

保険を選ぶ際には、どちらのタイプかを確認しましょう。

終身タイプは、保障が一生涯継続され、保険料も加入時のまま一定であることが一般的です。

終身タイプの医療保険では、保険料の払い方は2つあります。

ひとつめは、一生涯保険料を払い続ける「終身払」。
ふたつめは、ある一定の年齢までで保険料を支払い終えてしまう「短期払」です。

どちらにしても保障が一生涯継続されることは変わりませんが、老後に少しでも負担を残したくない場合は短期払を選ぶ人もいます。

定期タイプは、保障が5年はや10年などと決まっており、それ以上保障を継続したい場合は、「更新」となります。

一般的に、更新後の保険料はそれまでの保険料よりも高くなります。

また、更新ができる年齢には上限が定められており、80歳や90歳など保険会社が定める年齢に達したあとは保障が終了する仕組みとなっています。

一生涯の保障が必要な場合は「終身タイプ」がおすすめですが、子供が成長するまでの間や資産形成ができるまでの間などの一定期間だけ保障が必要という場合は「定期タイプ」を選択するのも良いでしょう。

それぞれのメリットとデメリットを理解したうえで、保険選びをしましょう。

保険には、「主契約」というメイン部分と、「特約」というオプション部分があります。

特約の部分は将来的にその部分のみ解約することは可能ですが、主契約は保険のメインになる部分なので、主契約を解約すると保険自体が解約となります。

医療保険の場合は
★入院給付日額
★手術保障
が主契約の保障内容となっていることが一般的です。

・入院給付日額保障
入院した日数に応じて給付金を受け取ることができるものです。
入院給付日額10,000円の保険に加入していれば、10日間の入院で10万円の受け取りになります。

注意する点として、1回の入院で保障される日数には限度があります。

60日型という1回の入院で60日まで保障になるものが一般的ですが、180日型や365日型など長期入院に備えることができるものもあります。

・手術保障
手術を受けられた場合に給付金を受け取ることができるもので、入院を伴わない外来手術も保障の対象となっていることもあります。
手術保障の中には、保障対象外の手術もありますので事前に確認をしておきましょう。

医療保険には、さまざまな特約(オプション)があり、それらを付加することで保障を手厚くすることができます。

医療保険に付加することができる特約の一例が以下の通りです。

まず、入院給付日額の金額を決めましょう。

高額療養費制度の自己負担額や、入院時の1日当たりの自己負担平均額も参考にすると良いでしょう。

一般的には、5,000円～10,000円のプランが選ばれることが多いですが、自分の収入や貯蓄、入院したときに個室に入りたいかなども踏まえ総合的に決定しましょう。

主契約だけではカバーしきれない不安な部分を、特約を付加することでしっかり保障することができます。

主契約の内容を決めたら、どんな特約を付加するかを決めましょう。

また、同じ特約でもその保障内容は保険会社ごとに異なります。

それぞれの違いを事前に確認しておくことで、より良い保険選びにつながります。

どのような保障欲しいかが決まってから、保険料を比較していきましょう。

毎月支払う保険料は固定費になるので、できるだけ抑えたいですよね。

ですが、保険選びは保険料が安ければ良いというわけではありません。

保険料だけで選んでしまうと、実際は保障の内容が自分にとって不十分だった場合、万が一入院した際に困ってしまう可能性があります。

自分が必要だと思う保障と、それに見合う保険料のバランスが大切です。

ですが、各商品の保障内容の細かい違いや、保険料の比較を自分ひとりで行うのは難しいこともあるでしょう。

保険選びに迷ったときは、保険の専門知識をもったアドバイザーに相談するのがおすすめです。