「子どもも独立したし保険を見直したい」「年金生活になるから保険料はできるだけ抑えたい」と考えているシニア世代にとって、掛け捨て型保険は合理的な選択肢です。
しかし、「保険料が戻ってこないのはもったいない」と感じる人も少なくないでしょう。
本記事では、シニアに掛け捨て型保険がおすすめの理由と、賢い保険選びのポイントを紹介します。
この記事を読んでわかること
掛け捨て型は貯蓄型と比べて保険料を抑えやすく、シニア世代に適している
医療保障やがん保障は保障が一生涯続く掛け捨て型の「終身タイプ」がおすすめ
死亡保障はお手頃な保険料が特徴の「少額短期保険」も選択肢に
目次
6.まとめ
なぜシニアに「掛け捨て」が選ばれる？3つのメリット
収入が年金中心となるシニア世代にとって、固定費である保険料はできるだけ抑えたいものです。
掛け捨て型は貯蓄型の保険と比べて保険料が割安で、シニアでも比較的お手頃な保険料で保障を確保できるのがメリットです。
では、シニアに掛け捨てがおすすめの理由を詳しく見ていきましょう。
1. 月々の保険料が割安（年金生活の味方）
掛け捨て保険の最大のメリットは、保険料が割安であることです。
保険料は、万が一のことが起きた際の保険金を支払うための「保障」部分と、将来の解約返戻金や満期保険金のために積み立てる「貯蓄」部分で構成されています。
掛け捨て型保険は積立部分がないため、その分だけ保険料を抑えることができます。
限られた年金収入でやりくりする必要があるシニア世代にとって、生活を安定させるために月々の固定費を抑えることは非常に大切です。
特に医療保険やがん保険など、高齢になるほど必要性が高くなるものに関しては、掛け捨てで一生涯保障が続く「終身型」の商品がおすすめです。
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2. 必要な期間だけピンポイントで備えられる
死亡保険の場合、掛け捨て型で一定期間のみを保障する「定期保険」と、貯蓄型で一生涯保障が続く「終身保険」があります。
定期保険であれば、「10年間」「20年間」といった年単位や、「70歳まで」「80歳まで」といった年齢単位で保険期間を選べます。
シニア世代になると、子どもの独立や住宅ローンの完済などにより、現役時代ほど大きな死亡保障は必要なくなるケースが一般的です。
例えば、「配偶者が年金受給を開始するまで」「葬儀費用分の貯蓄が貯まるまでの5年間だけ」といったように、ライフプランに合わせて必要な期間だけ保障を確保できます。
掛け捨てかつ保険期間も短いため、毎月の保険料を抑えられることがメリットです。
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3. 解約しても損（元本割れ）の概念がない
掛け捨て保険には貯蓄機能がないため、途中で解約しても「支払った保険料よりも戻ってくるお金が少ない」という元本割れの概念がありません。
貯蓄性のある保険の場合、解約時に「解約返戻金」が支払われますが、特に契約から早い段階で解約すると支払った保険料の総額を大きく下回ることがあります。
そのため、気軽に見直しをしにくいデメリットがあります。
掛け捨て型の場合、元本割れのリスクを心配することなく、経済状況に合わせていつでも見直しや解約ができます。
ただし、保険の乗り換えをする際は健康状態の診査が必要になるため、場合によっては新しい保険に加入できないケースもある点には注意しましょう。
【目的別】シニアにおすすめの掛け捨て保険の種類
シニア世代が掛け捨て保険を選ぶ際は、「何のために保険に入るのか」という目的を明確にすることが大切です。
目的によって、選ぶべき保険の種類や必要な保障額は異なります。
ここからは、目的別におすすめの保険とそれぞれのメリット・デメリットをご紹介します。
【医療・入院】月2000円〜の「共済」や「ネット保険」
病気やケガによる入院・手術に備えたい場合、手ごろな掛金・保険料で加入できる共済やネット保険がおすすめです。
共済には年齢に関わらず掛金が一律のプランもあり、高齢になっても負担が増えにくいメリットがあります。
ただし、シニア向けの熟年型に移行すると保障額が引き下げられたり、85歳で保障が終了するなどのデメリットもあるため注意しましょう。
また、インターネット申込に特化した「ネット保険」も、比較的保険料を抑えやすい傾向にあります。
大手生命保険会社のパッケージプランと比べて、必要な保障だけを選んで契約できるため、効率の良い保険選びがしやすいのがメリットです。
人件費がかからない分、保険料も抑えられる場合があります。
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【死亡・葬儀】89歳まで入れる「少額短期保険（ミニ保険）」
自身の葬儀費用やお墓の購入費用など、のこされた家族に金銭的な負担をかけないために死亡保障を準備したい場合は、「少額短期保険」がおすすめです。
少額短期保険とは、保険金額が100万円〜300万円程度と少額で、保険期間も1年更新など短期の保険商品です。
葬儀保険などの名称で高齢者でも加入しやすい掛け捨て型の商品が販売されており、葬儀費用を手軽な保険料で準備したいシニア世代におすすめです。
ただし、1年ごとに契約を更新するため年齢が上がるにつれて保険料が上昇する点には注意しましょう。また、生命保険料控除の対象外となる点にも留意が必要です。
【持病あり】緩和型の掛け捨ては保険料に注意
民間の生命保険会社では、持病がある方向けに「引受基準緩和型保険」と呼ばれる商品が多数販売されています。
加入時の健康状態に関する告知事項が一般型と比べて少なく、過去に入院歴があったり持病の治療をしている人でも検討しやすいことが特徴です。
ただし加入しやすい分、毎月の保険料は一般型よりも割高に設定されています。
最近では一般型と同じような保障を確保できる緩和型の商品も増えており、ニーズに合わせたプランを組むことができる点はメリットですが、毎月の保険料が予算内に収まるか注意が必要です。
持病があるからといってすぐに緩和型を選ぶのではなく、まずは一般型の保険に申込んでみて診査結果を確認するのがおすすめです。一般型で加入できなかった場合、緩和型を検討しましょう。
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シニアの保険選びで契約前に確認すべき3つの注意点
シニア世代が掛け捨て保険に加入する際には、契約内容を事前に正しく把握しておくことが大切です。
ここからは、シニアの保険選びで注意すべき3つの点をご紹介します。
①80歳などで保障が終わる「年齢制限」
終身保障ではない商品の場合、保険期間がいつまでかを事前に確認しておきましょう。
更新型の商品は無制限に更新を続けられるわけではなく、更新限度年齢を迎えるとその時点で保険契約が終了する仕組みになっています。
新規で加入できる年齢の上限だけでなく、保障が継続できる上限年齢も確認しましょう。
長生きのリスクに備えたいのであれば、そもそも更新型ではなく終身型の保険が適している可能性があります。
何歳まで保障が必要かを考え、ニーズに合った商品選びをすることが大切です。
Q1
入院時の費用は？
②更新のたびに保険料が上がる「更新型」の罠
一定期間ごとに契約が自動更新される「更新型」の定期保険は、更新時の年齢でその都度保険料が再計算されるため、年齢を重ねるごとに保険料が上がっていきます。
加入当初は保険料を抑えられても、70代、80代と更新を重ねるうちに、負担が重くのしかかる可能性があります。
特に収入が年金中心となるシニア世代にとって、予期せぬ保険料の上昇は家計を圧迫する大きな要因になりかねません。
契約時には、目先の保険料の安さだけでなく、将来の保険料がどのように変動するのかを必ず確認しましょう。
保険料が一生涯変わらない「終身型」や、保障終了の年齢があらかじめ決まっている「歳満了」タイプと比較検討することが大切です。
③免責期間（待ち期間）の有無
保険を契約しても、すぐに保障が開始されるとは限りません。
特にがん保険や認知症保険の場合、契約から一定期間は保障の対象外となる「免責期間」が設けられていることがほとんどです。
たとえば、がん保険の場合、契約から90日間が免責期間となっていることが多く、その期間中にがんと診断されても給付金は支払われません。
あとから後悔しないためにも、保障が開始される「責任開始日」がいつになっているか、契約時に確認しておくことが大切です。
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あなたに掛け捨ては必要？プロの判断基準
ここまで掛け捨て保険のメリットをご紹介してきましたが、そもそもすべてのシニア世代に保険が必要なわけではありません。
最終的には、自身の経済状況や貯蓄額によって必要性を判断することが大切です。
では、保険の必要性を判断する基準をご紹介します。
預貯金が十分にあるなら「保険なし」も選択肢
保険に加入する最大の目的は、もしもの時の経済的リスクに備えることです。
入院費用や介護費用、万が一の際に必要な葬儀費用などを預貯金で十分にまかなえるのであれば、無理に保険に加入する必要はありません。
例えば、葬儀費用や死亡整理資金として一般的に200万円～300万円程度が必要とされていますが、この金額を預貯金でカバーできるのであれば、死亡保険の必要性は低くなります。
同様に、入院や手術にかかる医療費も貯蓄で対応できるのであれば、医療保険に加入せずその分のお金を貯蓄や他の楽しみに使うという考え方も合理的です。
まずは自身の資産額を把握し、もしものことがあっても経済的な不安がないかをシミュレーションしてみることが大切です。
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「お守り」として割り切れる金額の上限を決める
保険は「損か得か」よりも、いざというときに頼れる「お守り」として考える人も多いでしょう。
貯蓄が十分にあるからといって、何も保険に入らないのは不安に感じる人もいます。
また死亡保険には、万が一の際に口座凍結の影響を受けずスムーズに遺族に保険金をのこせるメリットもあります。
貯蓄があっても、保険で備えておくほうが効率的なケースもあるでしょう。
「お守り」として最低限の保険に加入する場合、無理なく支払い続けられる保険料の上限を決めておくことが大切です。
家計を圧迫しない範囲（収入の5％以内など）で、必要な保障だけに絞った保険選びをしましょう。
保障範囲の広さや保障額ありきで考えると、気づかぬうちに保険料が家計の負担になってしまうこともあります。
支払える保険料を先に決めたうえで、その範囲内で保険選びをすることがポイントです。
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シニアの掛け捨て保険に関するよくある質問
ここからは、シニアの掛け捨て型保険に関してよくある質問に、保険の専門家がお答えします。
Q. 掛け捨て保険は年末調整（控除）の対象になりますか？
A.はい、多くの掛け捨て保険は生命保険料控除の対象となります。
掛け捨ての死亡保険は「一般生命保険料控除」、医療保険やがん保険は「介護医療保険料控除」の対象です。
年末調整や確定申告で申請することで、その年に支払った保険料に応じた所得控除を受けられます。
ただし、保険期間が1年の「少額短期保険（ミニ保険）」は、生命保険料控除の対象外となるため注意が必要です。
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Q. 80歳を過ぎてから入れる安い保険はありますか？
A.はい、選択肢は限られますが、80歳を過ぎてからでも加入できる保険はあります。
主な選択肢は、葬儀費用などに備える「少額短期保険」です。
また、民間の医療保険や死亡保険でも80歳を過ぎてから加入できる商品は用意されています。
ただし、保険料は年齢相応に高くなるため、必要な保障額と保険料のバランスをよく検討する必要があります。
共済の場合、80歳を超えてから新規加入できる商品はほとんどありません。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年5月1日―2026年5月31日)
Q. コープ共済などは何歳まで保障されますか？
A.商品によって異なりますが、85歳まで保障が続くものが一般的です。
コープ共済などの共済保険ではシニア用の商品も用意されており、85歳まで保障が続くものが多くなっています。
掛金は一定なので、老後の資金計画を立てやすい点はメリットです。
ただし、シニア用のプランに移行すると保障額が引き下げられるなどのデメリットもあります。
また、85歳以降の保障は確保できないため、長生きのリスクに備えるためには不十分かもしれません。
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まとめ
保険料を抑えたいシニア世代にとって、掛け捨て型の保険は賢い選択肢のひとつです。
家計への負担を抑えながら、葬儀費用や当面の医療費、介護費用といったピンポイントのリスクに備えることができます。
契約前には、「保険期間がいつまでか」「更新時に保険料が上がるタイプか」「責任開始日（保障が始まる日）はいつか」を確認しておくようにしましょう。
ほけんのコスパでは、シニアでも検討できる保険を複数掲載しています。
年齢と性別を入力するだけで、簡単に保険料の一括見積も可能です。
保険選びで悩んでいる人は、ぜひ参考にしてください。
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