60代になると、健康不安や老後の生活費の準備など、心配事が増えてきます。
また、定年退職や子どもの独立といったライフステージの変化を経験する人も多く、今後の生活設計をしていかなければならない年代でもあります。
いざというときのために生命保険に入っておくべきか、迷う人もいるのではないでしょうか。
本記事では、60代で生命保険に入っていない場合のリスクや、老後の不安を解消する方法についてプロが詳しく解説します。
この記事を読んでわかること
60代以降は病気やケガ、介護のリスクに注意が必要
公的制度を利用しても自己負担は発生する。貯蓄が十分でない人は保険で備えを
加入している保険がある人は、保障内容が今の自分に適しているか再確認しましょう
目次
60代の生命保険に入っていない人の割合
2022年の生命保険文化センターによる調査では、60代の生命保険加入率は男性で85.8％、女性で86.5％となっています。
生命保険に加入していない人の割合は、約15％前後です。
日本人の保険加入率は非常に高く、多くの人が何らかの生命保険に加入している事がわかります。
60歳以上ではがんや生活習慣病による入院リスクが高くなるほか、万が一の場合の葬儀費用や老後の生活費の不足など、予期せぬ支出が家計に影響を与える可能性があります。
多額の資産を有していて経済的な不安が一切ない場合は別ですが、リスクが高くなっていく年代では、最低限の保険に加入しておくことが大切といえます。
（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2025年12月1日―2025年12月31日)
60代が支払っている保険料の平均
60代が支払っている保険料の平均は、男性で年間21万2000円、女性で年間15万9000円です。
1カ月に換算すると、約1万3000円～1万8000円前後となります。
この平均保険料は、死亡保険や医療保険、がん保険など、生命保険全般に支払っている保険料の合計です。
適正な保険料額は収入によって異なるため、一つの目安として参考にしてください。
また、保険は一般的に加入時の年齢により保険料が決まり、高齢になるほど毎月の負担額は大きくなります。
60代で新しく保険を検討する場合、毎月支払っていける範囲に収まっているか、保障とのバランスは適切かを確認することが大切です。
（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
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60代が備えておくべきリスク
年齢を重ねるにつれて、病気や介護のリスクは高まっていきます。
60代が最低限備えておくべきリスクについて、詳しく見ていきましょう。
病気やケガで医療費が増加するリスク
60代に差し掛かると、健康不安を抱える人も増えてきます。
中には、がんや生活習慣病に罹患し、医療費負担が家計を圧迫するケースもあるでしょう。
保険に未加入の場合、医療費の支払いや、病気やケガで働けなくなったときの収入の減少にも自分で対応する必要があります。
高額療養費制度など自己負担を軽減する公的制度はありますが、それでも医療費の支払いがゼロになるわけではありません。
長引く治療によって、老後のための貯金を取り崩さなければならない事態に陥る可能性もあります。
病気やケガのリスクが高まる60代以降は、まず医療費の負担に備えておく必要性が高いといえます。
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参考）入院1日あたりの費用
2022年の調査によると、入院1日あたりの自己負担費用の平均は2万700円です。
この金額は、公的制度利用後の医療費に加え、差額ベッド代や食事代も含めた金額となっています。
病気の種類や治療内容によっても負担額は異なりますが、長期入院になるほど医療費が家計に与える影響は大きくなります。
生命保険に未加入で医療費が支払えない事態は最低でも避けられるよう、貯蓄額に不安がある人は保険加入を検討しておきましょう。
（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
参考）がんの罹患率
60歳以降はがんの罹患率が急激に高まります。
男性の場合、60代から罹患率が高くなりはじめ、その後90代までピークが続きます。
女性の場合、乳がんの罹患リスクは60代がピークとされています。
最近では検査技術の発展に伴い、早期治療が可能になった分、がんの生存率は上昇傾向にあります。
しかし、乳がんなど女性特有のがんに罹患した場合、抗がん剤やホルモン剤などの薬剤治療を何年も続けなければならないケースも少なくありません。
治療が長引くことで経済的な負担も大きくなるため、60代にとって最低限のがん保障を用意しておくことは大切といえるでしょう。
（参考：最新がん統計｜国立がん研究センター）
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老後資金が不足するリスク
老後資金の準備は、多くの人が抱える共通の課題です。
60代は定年退職を迎える人が多く、収入が減少する一方で、生活費や医療費などの予測できない支出が増える年代でもあります。
年金だけでゆとりある老後を送るのは難しく、貯蓄を取り崩して生活したり、定年退職後も働くシニアが増えています。
もし、大きな病気に罹患して医療費が必要になったり、働くことができなくなった場合、年金と貯蓄だけで暮らしていけるかどうかを考えておく必要があります。老後に不安を抱えている人ほど、保険で備えておく必要性が高いといえるでしょう。
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参考）老後の生活費の目安
生命保険文化センターの調査によると、夫婦2人の老後の生活にかかる最低費用は月額23万2000円となっています。
さらに、旅行やレジャー、趣味などを楽しめるゆとりある老後には、月額約38万円かかるとされています。
今後インフレに伴う物価上昇が続くことを予想すると、必要な生活費はさらに高くなる可能性もあります。
公的年金だけでは、老後に必要になる資金をまかなうことは難しいのが現実でしょう。
計画的な資産形成だけでなく、病気やケガ、介護などの資産を目減りさせてしまうリスクに備えておくことも大切なポイントです。
（参考：リスクに備えるための生活設計 老後の生活費はいくらくらい必要と考える？｜生命保険文化センター）
介護費用の発生リスク
60代後半からは介護が必要になる確率も徐々に高くなるため、介護費用への備えも検討しておく必要があります。
日本人の平均寿命は年々長くなっており、その分健康寿命との差も問題視されています。
長生きには介護のリスクがつきものです。
いざというとき、家族に経済的な負担をかけたくないと感じる人も多いでしょう。
介護費用を自分で用意しておくか、難しい場合は民間の介護保険を利用するのもひとつの方法です。
介護認定を受けた場合、公的介護保険を利用することもできますが、介護費用がゼロになるものではありません。
毎月一定の費用が必要になるほか、家のリフォームや介護ベッド、車いすの購入等にもお金がかかります。
介護にかかる費用をある程度把握したうえで、健康なうちから備えておくことが大切です。
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参考）介護が必要になる期間と費用の目安
生命保険文化センターの調査では、介護にかかる月々の費用は平均9万円です。
介護を行った場所によって介護費用にはばらつきがあり、在宅では平均5万3000円、施設に入所した場合では平均13万8000円となっています。
また、介護の平均期間は4年7カ月で、4年以上の介護をした人は約4割という結果でした。
一度介護が必要な状態になると、すぐに回復することは難しく、介護期間が長期にわたることも少なくありません。
公的介護保険を利用しても、1割～3割の負担は必要になるため、介護期間が長くなるほど家計への影響も大きくなります。
老後への備えを考える際は、生活費だけでなく、医療費や介護費用についても考慮しておく必要があります。
（参考：リスクに備えるための生活設計 介護にはどれくらいの費用・期間がかかる？｜生命保険文化センター）
万が一のことが起こるリスク
60代以上の年代では、万が一のことが起こった際の家族への負担も考えておく必要があります。
すでに子どもが独立している人や独身の人にとっては大きな死亡保障の必要性は低いですが、葬儀費用を最低限カバーできるくらいの死亡保険に加入しておくと安心でしょう。
また、ある程度の資産を有している人の場合、生命保険の相続税非課税枠を活用しておくのも選択肢のひとつです。
抱えているリスクは人それぞれです。
家族と話し合ったうえで、どこまで生命保険で備えるかを考えておくとよいでしょう。
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参考）葬儀費用の平均
株式会社鎌倉信書が実施している「第6回 お葬式に関する全国調査（2024年）」によると、葬儀費用の平均は118万5000円となっています。
コロナ禍を経て家族葬が主流となった結果、葬儀にかかる費用は減少傾向にあります。
葬儀にかかる費用は規模によって異なり、一般葬など参列者が多い葬儀では比較的費用が高くなります。
自分が希望する葬儀にかかる費用を把握しておきましょう。
（参考：【第6回】お葬式に関する全国調査（2024年） アフターコロナで葬儀の規模は拡大、関東地方の冬季に火葬待ちの傾向あり｜株式会社鎌倉信書）
最適な保険選びは、将来の安心に繋がります。
あなたに必要な保障を『ほけん必要度診断』で診断してみましょう。
60代のリスクに備えるための保険
60代になるとライフステージが大きく変化し、将来の医療費や介護、老後の生活資金といったリスクへの備えが重要になります。
ここからは、60代におすすめの保険と選び方について解説していきます。
医療保険
60代以降は病気やケガのリスクが高くなります。
入院や手術にかかる医療費に備えるには、医療保険がおすすめです。
医療保険は、入院日数に応じて受け取れる「入院日額給付金」と、手術を受けたときに受け取れる「手術給付金」がメインの保障です。
病気やケガの種類に関係なく、入院日数や手術の有無によって給付金が受け取れるため、入院リスクに幅広く備えておきたい人に適しています。
60代から医療保険を検討する場合、基本的には保障が一生涯続く終身タイプの医療保険がおすすめです。
老後の保障も確保でき、保険料も加入時のまま一定なので家計管理がしやすくなります。
毎月無理なく支払える範囲の保険料で、最低限の医療保障を確保できるよう、まずは保険料のシミュレーションから始めてみましょう。
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がん保険
がんは日本人の死因トップを占める病気です。
60代以降は特に罹患率が高くなるため、注意が必要です。
がん保険は、がんの治療や、がんによる収入減少に備えられる保険です。
医療保険でもがんの入院や手術には備えられますが、がんは近年通院治療が主流となっており、医療保険だけではカバーできないケースが増えています。
がん保険の主な保障は、がんと診断されたときに受け取れる「がん診断一時金」や、抗がん剤などの薬剤治療を受けたときに保障される「薬剤治療給付金」ですが、保険会社によっても保障の種類は異なります。
60代の場合、入院や治療の有無を問わず受け取れる「がん診断一時金」をメインに保障を組むことがおすすめです。
複数の保険会社で保障内容や保険料を比較したうえで、自分に合った商品を選びましょう。
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一時払終身保険
老後のための資産形成には、一時払終身保険などの貯蓄性のある保険を活用することもできます。
今すぐ使わないお金が銀行に眠っているのであれば、外国債券等で運用できる保険に一部を移し替えるのもひとつの方法です。
銀行預金と比べて基準利率が高いことも多く、保険種類によっては死亡保障を確保する効果もあります。
ただし、外貨建ての場合は為替リスクも伴うため、すぐに必要なお金をすべて使ってしまうことがないように注意が必要です。
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介護保険
介護に必要な資金を用意できていない人には、民間の介護保険もおすすめです。
介護保険は、保険会社が定める要介護状態に該当するか、国の定める要介護認定を受けることで給付金が支払われる保険です。
給付金の使い道は自由なので、毎月の介護費用に充てたり、家のリフォーム費用や介護ベッド等の購入費に使うこともできます。
また、近年では認知症に特化した認知症保険を取り扱う保険会社も増えています。
介護が必要になる原因の1位は認知症といわれています。
高齢化社会が進む中、介護や認知症への備えも検討しておく必要があるでしょう。
（参考：リスクに備えるための生活設計 介護や支援が必要となった主な原因は？｜生命保険文化センター）
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死亡保険
60代になると、ローンの完済や子どもの独立など、大きなライフイベントを迎える人も多いでしょう。
何千万円という大きな死亡保障の必要性は低くなりますが、葬儀費用など死亡整理資金の準備は引き続き重要です。
死亡保険で最低限必要になるお金はまかなえるようにしておくと安心です。
死亡保険には、保障が一生涯続く「終身保険」と、一定期間で保障が終わる「定期保険」があります。
終身保険は貯蓄性がある保険のため、毎月の保険料は比較的割高になります。
保険料支払いに余裕がある場合、いつ発生するかわからない葬儀費用には終身保険で備えておくことがおすすめです。
しかし、保険料が予算を超えてしまい、終身保険への加入が難しい場合は、掛け捨てタイプの定期保険も検討しましょう。
定期保険の保険期間を90歳など長めにしておくことで、ある程度長い期間の死亡保障を確保することができます。
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「生命保険以外」の選択肢はある？60代からのリスクへの備え方
リスクに備える方法は「生命保険」だけではありません。
60代からできるリスクへの備え方について、一緒に考えていきましょう。
生活習慣を見直し、健康を維持する
「人生100年時代」において、健康寿命を延ばすことは非常に大切です。
バランスの取れた食事や適度な運動を日常的に取り入れ、健康でいられるよう努めましょう。
また、飲酒や喫煙などの習慣を見直すことも健康を維持するためには効果的です。
がんや三大疾病などの大きな病気は「生活習慣病」とも呼ばれ、毎日の生活習慣が発症に影響しているとされています。
もちろん、健康な生活を心掛けても病気になる人もいます。
しかし、できるだけ健康的な生活を送ることで、病気の発症リスクを軽減できるかもしれません。
また、体の健康は心の健康にもつながっています。
趣味や地域活動に積極的に参加することで、人との関わりが増え、認知症やうつ病のリスクも抑制できます。
健康を心掛けることは、結果的に医療費や介護費用の削減につながる可能性があります。
生活費を見直し、支出を減らす
年金受給が始まると、現役時代と比べて収入が大きく減少する人が多いでしょう。
一方で医療費や介護費用の負担が必要になると、支出は増加してしまいます。
まずは生活費を見直し、無駄な支出を減らすことを心掛けましょう。
電気やガス、通信費などの固定費で抑えられるところがあるかもしれません。
不要なサブスクリプションサービスや、保険の重複がないかも確認してみましょう。
物価高が続く中、生活費を抑えるのは容易ではないかもしれませんが、まずは支出の内訳を把握してみることが大切です。
参考）60代の平均貯蓄額
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査2024年」によると、世帯主が60代の2人以上世帯の平均金融資産保有額は、2581万円です。
より実態に近いとされる中央値は1140万円となっています。
一方で、「金融資産を保有していない」と回答した人も全体の2割程度いることが分かっています。
老後に向けて資産形成ができている人とそうでない人で、差が広がっているといえるでしょう。
資産形成に取り組むのは60代からでも遅くありません。家計をやりくりして、毎月少しずつでも貯蓄できるように工夫してみましょう。
（参考：家計の金融行動に関する世論調査｜金融広報中央委員会）
60代で生命保険を見直す際のポイント
60代では、すでに生命保険に加入していて見直すかどうか迷っている人も多いでしょう。
生命保険を見直す際のポイントについて、詳しく解説します。
加入している保険の保障内容を確認する
60代になると、定年退職や子どもの独立、住宅ローンの完済など、大きなライフイベントを迎えます。
まずは、これまで加入してきた生命保険が今の生活に適しているかを確認しましょう。
例えば、一般的に子どもの独立後は大きな死亡保険の必要性は低くなるため、不必要な保障に保険料を払い続けていないかを確認する必要があります。
60代以降は、自分自身の病気やケガ、介護のリスクに備えておくことが大切です。病気やケガへの保障が不十分であれば、見直しを検討しましょう。
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自分にとって必要な保障を整理する
自分や家族にとってどんな保障が必要か、整理しておくことも大切です。
老後の主なリスクとして、医療費や介護費の負担、がんや三大疾病の罹患リスク、そして葬儀費用の負担が挙げられます。
どの程度公的保障や貯蓄で対応できるか、どこまで生命保険で備えておくべきかを整理しましょう。
すでに十分な貯蓄がある場合、少しの入院であれば自分で費用をまかなうことができるかもしれません。
無理に医療保険に加入せず、がんや三大疾病など重大で治療が長引く病気だけに備えておくのもひとつです。
自分の経済状況や家族構成に合わせて、必要な保険を見極めましょう。
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複数の保険会社で保険料を比較する
保険を見直す際は、1社だけで決めてしまうのではなく、いくつかの保険会社で保険料を比較することがおすすめです。
同じような保障内容でも、保険会社ごとに毎月の保険料は異なります。
比較することで、より保険料を抑えられるものが見つかるかもしれません。
生命保険の比較は面倒に思えるかもしれませんが、WEBでの一括見積を活用すれば簡単に保険料を比較することができます。
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まとめ
今回は、60代が抱えるリスクや保険選びのポイントについて解説してきました。
年齢を重ねるごとに、病気やケガ、介護のリスクは高まります。
老後のための貯蓄を、医療費や介護費で取り崩すことがないよう、保険で最低限の保障を確保しておくことをおすすめします。
ほけんのコスパでは、60代で検討できる医療保険やがん保険を複数掲載しています。
「今から保険に入ると保険料が高くなる？」と気になっている人もいるでしょう。
まずは年齢と性別を入力して、保険料のシミュレーションをしてみましょう。
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