「80代の両親の保険が心配・・・」「80歳を超えてからでも加入できる医療保険はある？」と悩んでいませんか。
年齢を重ねるとともに、病気やケガへの備えは必要性が高くなります。
一方で、持病があると保険加入に制限がかかることもあるため、年齢と健康状態から保険は検討できないのではないかと心配に感じている人もいるでしょう。
本記事では、自身や両親の保険を検討している人向けに、80代で医療保険を選ぶ際のポイントをご紹介します。
ぜひ最後までご覧ください。
この記事を読んでわかること
85歳までであれば加入可能な医療保険は複数ある
持病がある方向けの「引受基準緩和型医療保険」が主な選択肢
年金生活を圧迫しないよう保険料と保障のバランスには要注意
目次
5-1.80歳・85歳の月額保険料目安
7.まとめ
80代でも入れる医療保険はある
結論として、80代でも加入できる医療保険は存在します。
多くの保険会社では満85歳まで新規加入が可能となっており、一生涯保障が続く終身型の医療保険も選ぶことができます。
ただし、年齢とともに健康上のリスクが高まるため、若い世代に比べて加入のハードルが高くなるのは事実です。
保険に加入できるかどうかは、持病や過去の入院・手術歴によって大きく異なります。
80代を迎えると何らかの病歴がある人が多いため、持病がある方向けの「引受基準緩和型医療保険」も選択肢のひとつとなります。
80代が加入できる医療保険の種類と特徴
80代の方が加入を検討できる医療保険は、主に「一般的な医療保険」「引受基準緩和型医療保険」「無選択型医療保険」の3つです。
持病や入院歴もなく健康な人は、80代でも一般的な医療保険を検討できる可能性があります。
健康状態に不安を抱えている人は、保険料は少し割高になりますが、告知項目が少ない「引受基準緩和型医療保険」や告知不要の「無選択型医療保険」が選択肢となります。
では、それぞれの商品について詳しく見ていきましょう。
一般的な医療保険（健康な方向け）
一般的な医療保険は、健康状態が良好な人を対象とした保険です。
主に、過去5年以内の通院歴や入院・手術歴、過去2年以内の健康診断結果、障害の有無などが問われます。
後述する引受基準緩和型や無選択型と比べて保険料は割安ですが、加入時の診査基準は最も厳しくなっています。
そのため、健康状態によっては加入を断られたり、特別条件付きの契約となるケースもあります。
また、商品によっては新規加入の年齢上限が80歳や85歳に設定されている場合があり、80代にとっては選択肢が絞られる可能性があるため注意が必要です。
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引受基準緩和型医療保険（持病がある方向け）
引受基準緩和型医療保険は、持病や入院・手術の経験がある人でも加入しやすいように設計された保険です。
健康な人向けの医療保険が過去5年以内の健康状態を問われるのに対し、緩和型の告知項目はより限定的です。
保険会社によっても告知項目は異なりますが、一般的には次のとおりです。
主に、「直近3カ月以内に入院等を勧められているか」「1～2年以内に入院や手術歴があるか」「過去5年以内にがんや肝硬変などの病気で診察を受けたことがあるか」といった内容です。
すべてに「いいえ」と回答できれば申込みが可能です。
告知が緩やかな分、保険料は通常の医療保険より割高に設定されていますが、80代でも申し込める商品が多く、選択肢のひとつになるでしょう。
ただし、直近で入院歴があると緩和型の診査にも通らない可能性があります。その場合は、次で解説する無選択型保険を視野に検討しましょう。
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無選択型医療保険（最終手段）
無選択型医療保険は、健康状態の告知や医師の診査なしで加入できる医療保険です。
緩和型医療保険への加入も難しい場合の最終的な選択肢となります。
基本的に誰でも加入しやすいため、保険料は緩和型よりもさらに割高です。
また、加入後に一定の免責期間があり、その間の病気による入院や手術は保障されないなどの条件が設けられています。
加入を検討する際は、デメリットも理解したうえで本当に保険が必要かを冷静に判断することが大切です。
もし、退院から一定期間経っておらず緩和型を検討できなかった場合、1～2年経過後に検討する方法もあります。
ただしその間に年齢が高くなるため、加入年齢を超えてしまわないか注意が必要です。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年2月1日―2026年2月28日)
「入れる医療保険」を探す前に確認すべき公的制度
民間の医療保険を検討する前に、まずは日本の公的医療保険制度について正しく理解しておくことが大切です。
あくまでも公的保障を補うためと位置づけて、保険の必要性を考えると良いでしょう。
日本は国民皆保険制度が整備されており、医療費の全額を自己負担する必要はありません。
特に75歳以上は「後期高齢者医療制度」の対象となり、医療費の自己負担割合が軽減されます。
さらに、1カ月の医療費が高額になった場合の負担を抑える「高額療養費制度」を利用することで、入院時の自己負担額は大幅に軽減できます。
では、日本の公的医療保険制度について詳しく見ていきましょう。
75歳以上の自己負担割合（1割・2割）
75歳以上が加入する「後期高齢者医療制度」では、医療機関の窓口で支払う医療費の自己負担割合が、所得に応じて定められています。
原則として自己負担は1割ですが、一定以上の所得がある人は2割負担、現役世代並みの所得がある人は3割負担となります。
現役世代が一律で3割負担になることを考えると、高齢者は医療費の自己負担を抑えやすい制度になっています。
自身の自己負担割合が何割になるかを確認することで、実際に必要となる医療費の目安を把握しておきましょう。
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高額療養費制度による負担上限
高額療養費制度は、1カ月にかかった医療費の自己負担額が、所得や年齢に応じて定められた上限額を超えた場合に、その差額が返還される制度です。
70歳以上の場合、1カ月の自己負担上限額は次のとおりです。
一般所得者（年収156万～約370万円）の場合、1カ月の自己負担は5万7600円が上限です。
そのため、たとえ大きな手術や長期の入院で医療費が高額になっても、実際の自己負担額は大幅に軽減されます。
ただし、高額療養費の計算は1カ月ごとに行われます。
入院が2カ月にわたれば、自己負担も倍額になる可能性があるため注意が必要です。
高齢者は入院が長引く傾向にあるため、医療費の負担が想像以上に大きくなった場合に備えておくことが大切です。
また、差額ベッド代や先進医療にかかる技術料などは公的医療保険制度の対象外です。
「個室で静養したい」「最新の治療を検討したい」という人は、民間の医療保険で備えておく必要があるでしょう。
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80代で医療保険に「入るべき人」と「入らなくてもいい人」
医療保険の必要性は、個人の貯蓄額やライフプラン、価値観によって大きく異なります。
ここからは、80代で医療保険に入るべき人とそうでない人の特徴を紹介します。
必要性が高いケース
次のような状況に当てはまる人は、医療保険の必要性が高いといえるでしょう。
80代で医療保険の必要性が高いケース
- 十分な貯蓄がない、または貯蓄を取り崩したくない
- 子どもや家族に経済的な負担をかけたくない
- 公的保険適用外の治療も受けたい
急な入院や手術による出費が家計に大きな影響を与える可能性がある場合、民間の保険に加入しておくのがおすすめです。
また、資産は十分にあったとしても、老後のための貯蓄を取り崩したくない、家族に残してあげたいと思っている人は、お守りとして医療保険で備えておくと良いでしょう。
差額ベッド代を気にせず個室を選びたい、先進医療も治療の選択肢として残しておきたいといった希望がある場合も、医療保険の必要性が高いと言えます。
先進医療に備えたい人は、「先進医療特約」を忘れずに付加しましょう。
Q1
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不要なケース
一方で、次のようなケースでは比較的医療保険の必要性は低くなります。
80代で医療保険の必要性が低いケース
- 医療費を十分にまかなえる貯蓄がある
- 公的医療保険の範囲内での治療を希望している
- 保険料の支払いが負担になる
数カ月の入院や手術にかかる費用を預貯金で問題なく支払える場合は、必ずしも保険に頼る必要はありません。
老後の生活費や死亡整理資金などとは別に、数百万円の自由に使える貯蓄があれば、医療保険の必要性は低いと言えるでしょう。
また、「入院時は大部屋で良い」「公的医療保険の範囲内だけで治療を受ける」と決めている人は、いざというときの医療費負担がそこまで大きくならない可能性があります。
貯蓄でまかなえる範囲であれば、敢えて医療保険に加入しておく必要はないでしょう。
その他、医療保険の保険料が家計を圧迫している場合は、まずは目先の生活費を確保し家計を安定させることが優先です。
参考）生涯医療費
年齢を重ねるにつれて、医療機関を受診する機会は増加する傾向にあります。
厚生労働省の調査によると、生涯でかかる医療費2900万円のうち、49％の1421万円は70歳以上で必要になるとされています。
すべて1割負担だったとしても、約142万円の医療負担がかかることになります。
老後は、病気やケガ、介護のリスクが高くなっていきます。
生活費への備えだけでなく、万が一のためにある程度の貯蓄を確保しておく必要があるでしょう。
貯蓄に不安がある場合は、民間の医療保険で備えることを検討しましょう。
（参考：生涯医療費｜厚生労働省）
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80代の医療保険選びで失敗しない3つのポイント
80代で医療保険を選ぶ際には、現役世代の頃とは異なる視点が必要です。
ここからは、80代の医療保険選びで抑えておくべき3つのポイントをご紹介します。
1. 無理なく続けられる保険料か確認する
80代では、収入のほとんどを年金に頼っている人が多いでしょう。
そのため、家計を圧迫しない範囲で無理なく支払い続けられる保険料であることが最も重要です。
保障を手厚くすれば安心感は増しますが、その分保険料は高額になります。
保険料の支払いが滞ると、いざという時に保障が受けられなくなる「失効」の状態になってしまう恐れもあります。
まずは毎月の収支を正確に把握し、保険に充てられる上限額を決めた上で、その予算内で最適なプランを探すようにしましょう。
高齢者の場合、保険料は収入の5％以内にとどめておくことを意識すると良いでしょう。
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2. 必要な保障の優先度を決める
限られた予算の中で最適な保険を選ぶには、自分にとってどの保障が最も必要か、優先順位を決めることが大切です。
次のような考え方で整理してみましょう。
貯蓄に余裕がなく入院時の費用に備えたい場合
【優先】
- 入院日額給付金
- 手術給付金
- 入院一時金
入院時の医療費負担に不安を感じる場合、入院日額や一時金保障を優先しましょう。
その他の通院特約やがん、三大疾病特約などのオプションは、予算内で優先度を決めて必要なものだけ付加するようにします。
先進医療や自由診療など高額な自己負担に備えたい場合
【優先】
- 先進医療特約
- がん自由診療特約
【最低限の保障】
- 入院日額給付金
「短期間の入院であれば貯蓄でまかなえるが、高額な医療費が発生する事態には備えておきたい」という人もいるでしょう。
入院日額給付金など主契約の保障は最低限にし、先進医療特約やがん自由診療特約を付加したプランがおすすめです。
毎月の保険料をできるだけ抑え、必要な部分だけ効率よく保障を確保できるよう意識してみましょう。
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性別をお伺いします
3. 告知義務を正しく守る
保険に申し込む際には、現在の健康状態や過去の病歴などについて、保険会社からの質問に事実をありのままに申告する「告知義務」が発生します。
入れる保険を探すあまり、持病があることを隠したり、事実と異なる内容を申告したりすると「告知義務違反」となります。
告知義務違反とみなされると、いざ入院や手術をしても給付金が支払われなかったり、最悪の場合保険契約を解除されてしまうこともあります。
保険会社は医療機関への調査や健康保険の利用履歴を照会するなどして、告知内容が正しかったかどうかを調査することがあります。
持病があるからといって必ずしも保険に加入できないわけではありません。
引受基準緩和型医療保険のように、持病がある人向けの商品もあります。
あとから大きなトラブルになることを避けるためにも、加入時の告知は正しく行いましょう。
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80代の保険料はいくら？年代別シミュレーション
80代で保険加入を検討する際、毎月の保険料がいくらになるのかは気になるポイントです。
ここからは、年齢と性別ごとに保険料の目安をシミュレーションしていきましょう。
80歳・85歳の月額保険料目安
毎月の保険料は、選択するプランや保障額によって大きく異なります。
今回は、一般的な保障内容（入院日額5000円、60日型、先進医療特約付き）で加入した場合の月額保険料の目安をシミュレーションしました。
80歳
| 一般型医療保険 | 引受基準緩和型医療保険 | |
| 男性 | 7860円/月 | 1万1860円 |
| 女性 | 5600円/月 | 1万円 |
※複数の保険会社の平均値として日額5000円プランで算出
※保険料はあくまでも目安です
85歳
| 一般型医療保険 | 引受基準緩和型医療保険 | |
| 男性 | 9000円/月 | 1万4140円/月 |
| 女性 | 6500円/月 | 1万1950円/月 |
※複数の保険会社の平均値として日額5000円プランで算出
※保険料はあくまでも目安です
上記のように、加入時の年齢や性別、一般型か緩和型かで保険料は大きく異なります。
また、入院給付金の額や付加する特約によっても、保険料は変化します。
まずは、自身の年齢と性別で保険料のシミュレーションをしてみることをおすすめします。
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80代の医療保険に関するよくある質問
ここからは、80代の医療保険選びに関するよくある質問に保険のプロがわかりやすく回答します。
Q. 85歳や90歳を過ぎても新規加入できますか？
A.85歳までであれば、引受基準緩和型医療保険を中心に複数の選択肢があります。
しかし、85歳を超えると選択肢が少なくなり、少額短期保険など1年更新型の保険が中心になります。
90歳以上の方が新規で加入できる医療保険は極めて少ないのが現状です。
一部の死亡保険では加入できるものもありますが、医療保険は現実的に難しくなるでしょう。
保険加入を検討している人は、選択肢が多いうちに行動しましょう。
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Q. コープ共済や県民共済は80代から新規加入できますか？
A.多くの共済では新規加入できる年齢の上限を69歳までと定めているため、80代からの新規加入は難しいのが一般的です。
共済によってはシニアプランを用意しているケースもありますが、80代以上で検討できる商品はほとんどありません。
80代からは、民間の医療保険が主な選択肢となります。
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Q. 持病で薬を飲んでいても加入できますか？
A.加入できる可能性は十分にあります。
緩和型医療保険であれば、投薬中や通院中であっても、告知事項に該当しなければ申込が可能です。
高血圧や糖尿病の場合、現在の数値がコントロールできており合併症等もなければ、通常の医療保険に加入できるケースもあります。
保険会社によって診査基準は異なるため、複数の保険会社で検討してみることをおすすめします。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年2月1日―2026年2月28日)
Q. 認知症の診断を受けていても入れますか？
A.加入できないと考えておくのが良いでしょう。
多くの引受基準緩和型医療保険では、過去5年以内の認知症による診察や治療を告知項目に含んでいます。
そのため、緩和型であっても加入は難しいのが現状です。
無選択型であっても、契約者本人に『契約内容を理解する意思能力』がない場合は、法律上契約を結ぶことができません。 すでに認知症の診断を受けている場合、新規加入は非常に困難と考えてください。
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まとめ
今回は、80代でも加入しやすい保険と選び方のポイントをご紹介しました。
引受基準緩和型の医療保険であれば、高齢者で健康不安があっても加入できる可能性があります。
保険料と保障のバランスに注意しながら、自分に合った保険を選びましょう。
ほけんのコスパでは、80代でも検討可能な医療保険を複数掲載しています。
まずは年齢と性別を入力し、保険料のシミュレーションをしてみましょう。
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