日々の生活費や教育費の支払いに追われ、老後資金の準備が手つかずの状態で焦りを感じている人もいるでしょう。
毎月の支払いで手一杯になり、貯蓄に回す余裕がない40代も少なくありません。
本記事では、40代のリアルな貯蓄事情や老後に必要な資金の目安について解説します。
貯蓄ができず不安を感じている人や、老後資金の対策を検討している人は、ぜひ参考にしてください。
この記事を読んでわかること
40代単身者の3割以上が貯蓄ゼロ
ゆとりある老後のために必要な生活費の目安は月38万円。年金だけでは不足する可能性が高い
貯金ゼロの期間は掛け捨て医療保険で病気やケガの出費に備えることが大切
目次
1-1.40代の平均貯蓄額と中央値
2-2.もらえる年金額の確認方法
4-1.最低限必要な保障額の考え方
4-2.保険料の負担を抑えるコツ
6.まとめ
40代で貯金なしの割合と現状
40代で金融資産を持たない人の割合や、平均的な貯蓄額を統計データから見ていきましょう。
また、貯蓄がない状態が続くことのリスクについても解説します。
（参考：家計の金融行動に関する世論調査｜金融広報中央委員会）
40代の平均貯蓄額と中央値
40代は住宅ローンや子どもの教育費など、出費が重なる年代です。
金融広報中央委員会の令和5年調査データによると、40代の金融資産保有額の平均値と中央値の傾向は次のとおりです。
| 世帯形態 | 平均値 | 中央値 | 非保有の割合 |
|---|---|---|---|
| 単身世帯 | 859万円 | 100万円 | 32.1% |
| 二人以上世帯 | 1486万円 | 500万円 | 18.8% |
単身世帯の約3割、2人以上世帯の約2割が金融資産を保有していないことがわかります。
平均値は一部の高額保有者に引き上げられるため、実態に近い中央値を参考にすると、40代の貯蓄額は決して十分とは言えません。
特に40代単身世帯の貯蓄中央値は100万円ですが、これは30代単身世帯の中央値（同じく100万円）からまったく増えておらず、横ばいの状態です。
まずは自身の貯蓄額と現状を把握し、老後に向けた計画を立てることが大切です。
「貯金ゼロ」の人が抱える将来へのリスク
貯蓄がない状態のまま年齢を重ねると、予期せぬ事態に対応できなくなる可能性があります。
病気やケガで入院が必要になった場合、医療費の支払いだけで精一杯になってしまうかもしれません。
また職場復帰が遅れると、その分収入が減少し医療費と生活費の負担が重くのしかかります。
さらに、貯蓄がないまま老後を迎えると生活費に困窮するリスクがあります。
公的年金だけで生活費を十分にまかなうのは難しく、定年退職後も働いたり貯蓄を取り崩したりして生活をしているシニア世代も少なくありません。
貯蓄がないと生活費の確保も難しくなってしまう可能性があります。
将来の不安を軽減するためにも、少額からでも貯蓄を始め、万一の事態に備える仕組みを作ることが大切です。
（参考：老後の生活費はいくらくらい必要と考える？｜生命保険文化センター）
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老後資金はいくら必要？40代から考えるマネープラン
「老後2000万円問題」は有名ですが、実際老後資金はいくらあれば安心なのでしょうか。
ここからは、40代から考える老後に向けたマネープランをご紹介します。
ゆとりある老後に必要な生活費の目安
定年退職後は、趣味や娯楽を楽しみたいと考える人も多いでしょう。
理想のセカンドライフを送るためには、基本的な生活費だけでは不十分です。
生命保険文化センターの調査によると、夫婦2人でゆとりある老後生活を送るための費用は月額約39万円とされています。
最低限の日常生活費の目安である月額約24万円と比較すると、毎月約15万円の差額が生じます。
旅行や趣味、孫への資金援助などを想定すると、公的年金だけでは生活費全体をカバーできない可能性が高いのが現状です。
目標とする生活水準と、将来受け取れる年金額の概算を照らし合わせ、不足額を明確にしておくことが大切です。
(参考：老後の生活費はいくらくらい必要と考える？｜生命保険文化センター)
もらえる年金額の確認方法
老後資金の計画を立てる際には、将来受け取れる公的年金の金額を把握しておく必要があります。
日本年金機構から毎年誕生月に送付される「ねんきん定期便」で、過去の加入実績や将来の年金受給見込額を確認できます。
50歳未満の人に届くねんきん定期便には、過去の加入期間に応じた年金額が記載されているため、今後の加入期間が長くなればその分受給額も増える仕組みになっています。
さらに詳しい情報を知りたい場合は、インターネット上の「ねんきんネット」に登録することで、将来の年金見込額を詳細にシミュレーションできます。
40代の場合、ねんきんネットを活用し、公的年金でまかなえる金額と不足する金額を正確に把握することから始めてみましょう。
（参考：ねんきんネット｜日本年金機構）
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年4月1日―2026年4月30日)
40代貯金なしから老後資金を作る・守るための4つのステップ
40代で貯金がない状態から老後資金を作っていくためには、支出を最適化しリスク管理まで段階的に進めていく必要があります。
「家計の見直し」「積立貯蓄」「トラブルへの備え」「長く働く準備」の4つのステップについて解説します。
1. 家計の見直しと固定費の削減
貯蓄を始めるための原資を生み出すには、毎月決まって出ていく支出を減らすことが重要です。
固定費は一度削減してしまえば、その後ストレスを感じず節約を続けることができます。
スマートフォンの料金プランを格安SIMへ変更する、利用していないサブスクリプションサービスを解約する、保険を見直して保険料を抑えるなど、できることはいくつもあります。
たとえば、毎月の通信費を1万5000円から5000円に減らすだけで、年間12万円の資金を貯蓄に回すことが可能になります。
まずは直近3カ月の口座の明細やクレジットカードの利用履歴を確認し、不要な固定費を洗い出す作業から始めることが大切です。
2. 少額から始める積立貯蓄・資産形成
家計の見直しで浮いた資金は、強制的に貯蓄や投資へ回す仕組みを作ることが大切です。
手元にお金があると使ってしまう人も多いでしょう。
給与が振り込まれた直後に別口座へ資金を移す先取り貯蓄や、NISA・iDecoなどの毎月自動積立を利用するのが効果的です。
特にNISA・iDecoは税制優遇を受けながら老後の資産形成に取り組むことができるメリットがあり、40代でも少額から始めてみることをおすすめします。
毎月1万円からでもインデックスファンドの積立投資を始めれば、長期的な複利効果によってまとまった資産へ成長する可能性もあります。
ただし、運用には元本割れのリスクも伴います。
現預金がゼロの状態で運用からスタートするのは危険です。
まずは3～6カ月分の生活費に相当する金額を現預金で確保してから、資産運用の検討を始めましょう。
3. 万が一のトラブルに備える
貯蓄が不十分な段階では、突発的な病気やケガによる収入減少や高額な医療費への対策が必須です。
想定外の出来事が起きた際、手持ちの資金だけで生活を維持することは難しいでしょう。
「貯金がないので保険は後回し」と考える人もいますが、貯蓄がない人こそ保険の必要性は高くなります。
掛け捨てタイプの医療保険や就業不能保険など、保険料を抑えながら最低限の保障を確保できる保険を検討してみましょう。
貯金がないからこそ保険でリスクをカバーする
貯蓄がないと、病気やケガで入院が必要になったときの医療費や、働けない状態が続き収入が減少したときの生活費をまかなうことが難しくなります。
保険料に支払う分を貯蓄しておきたい、と考える人も多いですが、不測の事態はいつ起こるか分かりません。
十分に貯蓄ができていない状態で大きな病気に罹患すると、途端に生活が苦しくなる可能性があります。
保険は、支払った保険料に関係なく一定の保障を得られる点がメリットです。
40代で貯蓄がない人には、掛け捨てタイプの医療保険や就業不能保険がおすすめです。プランによっては月々数千円から検討することができるため、最低限の備えとして加入しておくと良いでしょう。
Q1
入院時の費用は？
4. 長く働き続けるための準備
最近では、定年退職後も働きながら家計を支えるシニア世代が増えています。
老後資金の不安を軽減する確実な方法は、定年後も収入を得られる状態を作ることです。
働いて給与を得られる期間が長くなれば、年金の受給開始年齢を遅らせて受給額を増やす「繰下げ受給」を選択しやすくなるメリットもあります。
リスキリング（学び直し）で新たなスキルの習得を目指したり、副業で収入減を多角化するなど、今の会社に依存しないキャリア形成が大切です。
即収入に結びつくわけではありませんが、資格取得の勉強を始めたり、クラウドソーシングサイトに登録して小さな業務を受注したりするなど、自身の市場価値を高める行動を早めに開始することが、将来の安定につながるかもしれません。
40代の保険選び！貯金ゼロの人が検討すべき保険とは
手元の資金が乏しい場合に、加入を検討すべき保険の種類と保障内容の決め方を紹介します。
また毎月の支払いを抑えながら必要な保障を確保するポイントについても、確認しておきましょう。
最低限必要な保障額の考え方
保険に加入する際は、公的保障をふまえて不足額のみを効率よくカバーすることが大切です。
医療保険であれば、高額療養費制度を利用したときの最終的な自己負担を確認し、最低限必要な保障額を決定します。
就業不能保険の場合、会社員や公務員であれば「傷病手当金」を受け取ることができるため、受給額を加味して保障額を設定する必要があるでしょう。
過剰な保険は家計を圧迫する原因になります。
やみくもに保障を手厚くするのではなく、公的制度をふまえ、本当に不足する額を把握してからプランを決めるようにしましょう。
あなたに必要な1日の入院給付金は？
入院日額シミュレーター
入院時の費用と想定の入院日数で算出できます
公的保障＝高額療養費制度が適用される金額
公的保障の高額療養費制度を利用する場合の1カ月の医療費負担上限額は、年齢と年収によって算出することができます
あなたの年齢を教えてください
あなたの年収帯を教えてください
100万円の医療費がかかった場合
自己負担額
0円
※百円単位で四捨五入
保険料の負担を抑えるコツ
保険料の支払いで家計が苦しくなり、貯蓄ができなくなっては本末転倒です。
保険料を抑えるためには、貯蓄型の保険ではなく、掛け捨て型の医療保険や就業不能保険、定期保険などを活用するのがおすすめです。
「掛け捨てはもったいない」と感じる人も中にはいますが、貯蓄は貯蓄、保険は保険と明確に分けておく方が効率が良く資産形成ができます。
保険料は掛け捨てでできるだけ抑え、余剰金を定期預金やNISAでの運用に充てることを検討しましょう。
また今の保険料に不満がある場合、複数社で比較してより保険料を抑えられる会社に見直すのもひとつの方法です。
保障の重複や不要な特約が付加されていないかを確認し、シンプルな保障でできるだけ毎月の固定費を抑えられるよう工夫してみましょう。
Q1
入院時の費用は？
貯金なしの40代の老後に関するよくある質問
ここからは、40代で貯蓄がない人が抱えやすい、老後資金準備や保険加入に関する疑問に保険のプロが回答します。
Q. 40代から老後資金を準備するのは「手遅れ」ですか？
A. 40代からの準備は手遅れではありません。
40代であれば、65歳の定年まで20年以上の期間があり、長期的な資産形成を行うのに十分な時間を確保できます。
例えば、45歳から毎月3万円を利回り3%で20年間運用した場合、元本720万円に対して運用益が加わり、約981万円の資産を構築できます。
大切なのは「40代だからもう遅い」と諦めず、少額からでも確実にお金を積み立てる行動を今から始めることです。
（参考：つみたてシミュレーター｜金融庁）
Q. 毎月いくらくらい貯金（積立）すればいいですか？
A. 理想的な貯蓄割合は手取り収入の1割から2割程度ですが、金額に正解はありません。
最初から高い目標を設定すると挫折しやすいため、家計の見直しで浮いた金額や、毎月無理なく捻出できる少額からスタートすることが重要です。
月額5000円や1万円といった金額でも、時間を味方につけることで資産は着実に増加します。
家計簿アプリなどを活用して毎月の収支を把握し、生活に支障が出ない範囲で積立額を決めましょう。
定期預金やNISAの自動積み立てなど、自動的に貯まる仕組みを利用するのがポイントです。
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Q. 貯金がない状態でも生命保険や医療保険に入るべきですか？
A. 手元の資金がない人ほど、突発的なリスクへの備えとして保険の必要性が高くなります。
病気やケガで長期間働けなくなった場合、医療費の負担と収入減少が重なり、生活に困窮する恐れがあります。
不測の事態で家計が破綻しないよう、掛け捨ての医療保険や就業不能保険への加入を検討しましょう。
小さな子どもがいる家庭であれば、世帯主に万が一のことがあったときのため、定期保険や収入保障保険など掛け捨ての死亡保険を活用すると良いでしょう。
保険料の支払いが負担にならないよう、月額数千円程度の安い保険を選び、リスク対策と貯蓄のバランスを取る工夫をしてみましょう。
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まとめ
40代で貯蓄がゼロでも、老後資金の準備は今から十分に間に合います。
焦らず現状の課題を整理し、少額からでも積立貯蓄を始めてみましょう。
貯蓄がない人ほど、病気やケガによる医療費負担に保険で備えておくことが大切です。
ほけんのコスパでは、手頃な保険料の掛け捨て型医療保険を複数掲載しています。
年齢と性別を入力するだけで、保険料のシミュレーションも可能です。
毎月の固定費を削減するためにも、一度保険の見直しを検討してみましょう。
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