「脳卒中になったら医療保険の60日型で足りる？」「120日型にすると保険料は高い？」と疑問に感じていませんか。
脳卒中（脳血管疾患）の平均入院日数は60日を超えるというデータがあり、医療保険の60日保障型では保障が不足する可能性があります。
結論として、脳卒中のリスクに備えるには「基本は60日型＋支払日数無制限型」の組み合わせがおすすめです。
本記事では、医療保険の60日型・120日型の違いや、脳卒中のリスクに備える保険選びのポイントを紹介します。
この記事を読んでわかること
日型とは「1回の入院で保障される日数の限度」
脳卒中の入院は60日を越える可能性がある
脳卒中の長引く入院に備えたい場合、60日型＋三大疾病無制限特約のプランがおすすめ
目次
そもそも医療保険の「60日型」「120日型」とは？
医療保険における「60日型」「120日型」とは、1回の入院で給付金が支払われる日数の上限を定めたものです。
ただし、どこまでを「1回の入院」とみなすかなど、細かなルールは保険会社によって異なります。
まずは、日型設定のポイントについて見ていきましょう。
「日型」とは1入院の支払限度日数のこと
医療保険の「〇日型」は、1回の入院（1入院）あたりの支払限度日数を示しています。
たとえば、入院給付金日額5000円の保険の場合、60日型と120日型では次のような違いがあります。
【60日型】
1回の入院につき最大60日まで保障
給付金の最大は30万円（5000円✕60日）
【120日型】
1回の入院につき最大120日まで保障
給付金の最大は60万円（5000円✕120日）
脳卒中のようにリハビリなどで入院が長引く病気に罹患した場合、60日型ではカバーしきれない可能性があります。
入院が100日に及べば、60日型では60日分しか給付されませんが、120日型であれば入院期間すべてが保障されることになります。
また1回の入院の支払限度以外にも、保険契約期間全体を通して支払われる上限日数として「通算支払限度日数（一般的に1000日前後）」も設定されています。
生涯で1000日以上入院することは稀ですので、通算限度自体は過度に心配する必要はないでしょう。
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要注意！「180日ルール」「90日ルール」の罠
脳卒中は再発やリハビリで入退院を繰り返すケースも少なくありません。
その際に注意が必要なのが、多くの医療保険で定められている「180日（90日）ルール」です。
「180日（90日）ルール」とは、入院の退院日の翌日から180日（または90日）以内に同じ原因で再入院した場合、それぞれの入院を「1回の入院」とみなして入院日数を通算する仕組みです。
保険会社によって「異なる病気やケガの場合は通算しない」「原因を問わず180日以内に入院した場合は通算する」など細かい規定はさまざまです。
新しい入院とみなすまでの日数が180日の場合と90日の場合があるため、医療保険を検討する際は念のため、どのようなルールになっているかを確認しましょう。
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脳卒中リスクと長期入院のリアル
脳卒中に備えられる最適な「日型」を考えるには、まず実際の入院日数がどの程度なのかを知ることが必要です。
ここからは公的な統計データから、脳卒中と長期入院のリアルについて見ていきます。
脳卒中の入院は「60日」をオーバーする可能性
2023年の厚生労働省「患者調査」によると、脳卒中を含む脳血管疾患の平均在院日数は68.9日です。
また高齢になるほど入院が長引く傾向にあり、65歳以上で75.5日、70歳以上で77.7日、75歳以上で80.1日と、医療保険の「60日型」を大幅に上回る日数となっています。
もちろんあくまで平均値ではありますが、症状の重さや年齢、リハビリの進捗によっては入院が長期に及ぶ可能性もあります。
また、症状の悪化で再入院が必要になり、先述した「180日ルール」の影響を受けるケースもあるでしょう。
脳卒中の入院に備えておきたい場合、医療保険の日型の選択は慎重に行う必要があるでしょう。
（参考：令和５年（２０２３）患者調査の概況｜厚生労働省）
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公的保障の高額療養費制度を利用する場合の1カ月の医療費負担上限額は、年齢と年収によって算出することができます
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なぜ脳卒中は入院が長引くのか？
脳卒中の入院が長期化する主な理由は、治療後のリハビリテーションに時間がかかるためです。
急性期病院での治療後、回復期リハビリ病棟へ転院し、歩行や言語機能の回復を目指すケースも少なくありません。
【急性期治療】
発症直後、救命や症状の悪化を防ぐための治療を行う。
入院は数週間～1カ月程度のことが多い。
【回復期リハビリテーション】
容態が安定した後、身体機能の回復や日常生活への復帰を目指し、専門の病棟で集中的なリハビリを行う。
後遺症の程度によっては入院が数カ月に及ぶこともある。
リハビリ病棟に転院した場合、前述の「180日ルール」によって入院が合算される可能性があります。通算で60日以上の入院とみなされ、すべての入院をカバーできないこともあるため注意が必要です。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年4月1日―2026年4月30日)
「60日型」だけでは貯金は底をつく？脳卒中のリアルな費用シミュレーション
脳卒中で長期入院した場合、経済的な負担はどの程度になるのでしょうか。
公的医療保険制度によって自己負担額には上限が設けられていますが、それでも入院が長期にわたると思わぬ出費がかさむ可能性があります。
ここからは、脳卒中で入院したときの費用について具体的にシミュレーションしていきます。
高額療養費制度
高額療養費制度は、1カ月の医療費負担額が所得に応じて定められた上限額を超えた場合に、その差額が払い戻される制度です。
自己負担額は年齢や収入によって定められており、次のとおりです。
年収約370～約770万円に該当する世帯であれば、1カ月の自己負担額は約9万円前後です。
ただし、高額療養費制度の対象となるのは公的医療保険が適用される医療費のみです。
入院中の食事代や、希望して個室などを利用した場合の差額ベッド代、日用品レンタルにかかる費用などの雑費は対象外となり、全額自己負担が必要です。
また、高額療養費の上限額は1カ月ごとに計算されます。
脳卒中の入院が2カ月以上に及んだ場合、毎月9万円の自己負担が発生することになるため、注意が必要です。
直近12カ月間で3回以上、上限額に達した場合、4カ月目からは多数回該当となり、上限額が約4.4万円に引き下げられます
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60日以上入院した場合の自己負担額
実際に脳卒中で90日間（3カ月）入院した場合の費用をシミュレーションしてみましょう。
【条件】
年齢：50歳
年収：約500万円（自己負担上限額：約9万円/月）
総医療費：300万円（1カ月100万円）
入院日数：90日
加入保険：医療保険60日型（入院日額5000円）
【自己負担額の内訳】
医療費：9万円×3カ月=27万円
※高額療養費は暦月ごとに計算されるため、月の途中から入院して4カ月にまたがった場合、さらに自己負担が増える可能性があります
食事代：1食510円×3×90日=13万7700円
雑費（交通費・日用品代など）：1日1000円×90日=9万円
合計：49万7700円
【保険からの収入】
入院給付金：5000円 × 60日（上限） = 30万円
手術給付金：5万円
合計：35万円
【収支】
給付金収入35万円－支出49万7700円=14万7700円の赤字
このケースでは、60日型の医療保険に加入していても約15万円の持ち出しが発生します。加えて入院期間中の収入減少も考慮すると、家計への影響はさらに大きくなる可能性があるでしょう。
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プロおすすめ！「60日型 ＋ 三大疾病無制限特約」プラン
「脳卒中の長期入院に備えたいけれど、120日型にすると保険料が高くなるのが心配」「基本は短期入院が多いので120日型は効率が悪い？」と考える人も多いでしょう。
そこでおすすめなのが、基本の保障は60日型で保険料を抑えつつ、特約で脳卒中などのリスクに手厚く備える方法です。
具体的に見ていきましょう。
三大疾病無制限特約とは
「三大疾病支払日数限度無制限特約（特則）」とは、医療保険の主契約に付加できるオプションです。
三大疾病無制限特約を付加すると、三大疾病（がん・心疾患・脳血管疾患）で入院した場合に限り、主契約で定められた60日や120日といった支払限度日数を超えても、無制限で保障してくれます。
入院が長期化しやすい三大疾病にピンポイントで備えられ、日数の制限がなくなるため、安心して治療に臨むことができる点がメリットです。
120日型の場合、すべての病気やケガによる入院が120日まで保障されますが、入退院を繰り返し通算で120日を超えた場合は保障が途切れてしまいます。
脳卒中で重い状態になったときのために備えたいのであれば、三大疾病のみ無制限保障となる特約を付加したプランがおすすめです。
120日型との保険料比較
実際に「120日型」と「60日型＋三大疾病無制限特約」で保険料がどの程度違うのか見てみましょう。
＜40歳男性の場合＞
| A社 | B社 | C社 | |
| 120日型 | 1555円/月 | 1730円/月 | 1930円/月 |
| 60日型＋無制限特約 | 1600円/月 | 1710円/月 | 1980円/月 |
※入院日額5000円・手術給付金5万円プランで試算
※保険料はあくまでも参考です
120日型と60日型に特約を付加したプランでは、毎月の保険料に大きな差は見られません。
ただし、選択するプランや他に付加する特約によっては差が出るケースもあるため、プランを選ぶ際は必ず自身の年齢と性別で保険料比較を行いましょう。
Q1
入院時の費用は？
古い保険証券をチェック|こんな保険は要注意
現在加入している医療保険で、もしものときも対応できるか不安に感じている人もいるでしょう。
過去に加入した保険の場合、保障が古くなり最新の医療事情に対応できない可能性があります。
加入時期が古いものは見直しの余地あり
医療保険は、その時々の医療環境を反映して商品設計がされています。
そのため、まずはその医療保険が販売された時期を知ることが大切です。
保険商品の正式名称の後ろに「（〇〇）」のように数字が記載されている場合、販売年数を表すことが多くなっています。
たとえば、「終身型医療保険（05）」という商品名の場合、2005年に販売された商品である可能性があります。
すべての商品に記載してあるわけではありませんが、念のため加入中の保険の名称を確認してみると良いでしょう。
そもそも加入時期が10年以上前の保険は、保障が古くなっている可能性があるため見直しを検討することがおすすめです。
入院給付金の支給に条件がある
過去に加入した保険で特に注意したいのが、入院給付金の支払条件です。
古い医療保険では、「5日以上の入院から保障」などの条件がついている可能性があります。
この場合、5日未満の入院では給付金が支払われないことになります。
脳卒中の場合、5日未満の入院になることは稀ですが、入院最初の5日分は給付金が支払われないため合計で受け取れる給付金額が少なくなってしまいます。
最新の医療保険では「日帰り入院」から保障されるものがほとんどです。
入院給付金の支払いに制限がある医療保険に加入している人は、これを機に最新の保険への見直しを検討してみましょう。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年4月1日―2026年4月30日)
すでに脳卒中を経験した人が保険に加入するには？
脳卒中の既往歴があると、一般的な医療保険への加入は難しくなります。
しかし、すべての保険に一切加入できなくなるわけではありません。
ここからは、脳卒中を経験した人が検討しやすい保険をご紹介します。
引受基準緩和型医療保険
引受基準緩和型医療保険は、健康状態に関する告知項目が少なく、持病や既往歴がある人でも加入しやすく設計された保険です。
加入のハードルが低い分、毎月の保険料は一般的な保険と比べて割高に設計されています。
とはいえ、過去に脳卒中の罹患歴があっても検討できる可能性があり、持病の悪化も保障対象となることが多いため、健康状態に不安を抱えている人にとっては選択肢のひとつとなるでしょう。
参考）引受基準緩和型保険の告知項目
引受基準緩和型保険の告知項目は保険会社によって異なりますが、一般的には次のような内容です。
上記すべての質問に「いいえ」と回答できれば、申込が可能です。
脳卒中の罹患歴があっても、退院から1～2年以上経過していれば、検討できる可能性があります。
保険会社ごとに告知項目は少しずつ異なるため、複数社で比較しながら検討を進めるのがおすすめです。
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無選択型保険
無選択型保険は、健康状態に関する告知や医師の診査が一切不要の医療保険です。
健康状態にかかわらず検討できるのがメリットですが、引受基準緩和型保険よりもさらに保険料は割高になります。
また、「加入後90日間は病気による入院は保障されない」などの免責期間が設けられていることが一般的です。
脳卒中の経験がある場合、まずは緩和型医療保険から検討を始めるのが良いでしょう。
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まとめ
今回は、脳卒中に備える医療保険の「日型」の選び方について解説しました。
脳卒中は入院が長引くリスクが高いため、60日型ではカバーしきれない可能性があります。
必要に応じて120日型や、60日型に三大疾病無制限特約を付加したプランを検討しましょう。
ほけんのコスパでは、複数の保険会社の医療保険を掲載しています。
年齢と性別を入力するだけで保険料の見積もりが可能です。
ぜひ、保険選びの参考にしてください。
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