「70代の親の医療費が心配」「持病があるけれど、今からでも入れる保険はある？」と、保険選びで悩んでいませんか。
セカンドライフを送る中で、自身の、あるいはご両親の健康や医療費に関する不安は尽きないものです。
本記事では、70代の医療費自己負担の実態と、保険の必要性について深掘りしていきます。
ぜひ、保険選びに悩んでいる人は参考にしてください。
この記事を読んでわかること
高齢になると長期入院のリスクが高まるため、貯蓄だけでは対応できないケースもある
最低限の医療保険で、老後のための貯蓄を取り崩さないように備えましょう
持病がある70代には「引受基準緩和型医療保険」がおすすめ
目次
6.まとめ
70代の医療保険「必要・不要」の分かれ道
70代の医療保険を検討する上では、まず公的医療保険制度の仕組みを知っておく必要があります。
日本の公的制度は手厚いため、民間保険の必要性は個々の貯蓄額や価値観によって大きく異なります。
まずは、保険の必要性を判断するためのポイントを紹介します。
貯蓄がいくらあれば医療保険はいらない？
| 1回の入院にかかる費用の平均 | 61日以上の入院にかかる費用の平均 | 70歳以上でかかる医療費の平均総額 |
| 19.8万円 | 75.9万円 | 1361万円（2割負担で272万円） |
医療保険が必要かどうかを判断するひとつの目安は、急な出費に対応できる貯蓄が十分にあるかどうかです。
生命保険文化センターの調査によると、1回の入院で発生する自己負担額は平均19.8万円です。
ただし、これはあくまでも平均値です。
高齢者は入院日数が長くなる傾向にありますが、同じ調査によると入院日数61日以上の平均自己負担額は75.9万円となっています。
また、厚生労働省の調査では、一生涯でかかる医療費2900万円の49％を70歳以上で使うとされています。
差額ベッド代や雑費などもふまえて、医療費として純粋に使える貯蓄が100万円～300万円以上あることがひとつの目安となるでしょう。
（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
（参考：医療保険に関する基礎資料｜厚生労働省）
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70歳からの自己負担と高額療養費
70代になると、公的医療保険による医療費の自己負担割合が軽減されます。
原則として、70歳から74歳までは2割負担、75歳以上が加入する後期高齢者医療制度では1割負担となります。（ただし、一定以上の所得がある場合は現役世代と同様に3割負担、または2割負担）
さらに、医療費の家計負担を抑える仕組みとして「高額療養費制度」があります。
1カ月にかかった医療費の自己負担額が所得に応じた上限額を超えた場合、その差額が払い戻される制度です。
70歳以上の場合、自己負担の上限額は次のとおりです。
一般所得者の場合、1カ月の医療費が100万円かかったとしても、自己負担は5万7600円で済みます。
ただし、自己負担の計算は1カ月ごとにリセットされます。
そのため、入院が2カ月にわたれば医療費の負担が倍になる可能性があります。
高齢者は入院が長引くリスクが高いため、結果的に負担額が大きくなる恐れがある点に注意が必要です。
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それでも保険が必要な人の特徴
手厚い公的制度や貯蓄があっても、民間保険の必要性が高いケースもあります。
医療保険の必要性が高い人の特徴
- 老後のための貯蓄を取り崩したくない人
- 家族に金銭的な負担をかけたくない人
- 公的保険適用外の費用に備えたい人
貯蓄が十分にあったとしても、生活費や介護費として確保しておきたいと考える人も多いでしょう。
老後は限られた資産を取り崩して生活していくため、大幅に貯蓄が減ると大きく不安を感じるかもしれません。
医療費の支払いで貯蓄を取り崩さずに済むように、医療保険の検討をしておきましょう。
また、もしものときに家族に頼りたくない、負担をかけたくない人は念のため保険で備えておくのが安心です。
入院が長期にわたると、思わぬ費用負担が発生する可能性があります。
保険に加入しておくことで、経済的な心配をせず治療に臨むことができます。
公的医療保険が適用されない治療に備えておきたい人には、医療保険の「先進医療特約」がおすすめです。先進医療は治療によって200万～300万円の自己負担が発生することもあります。保険で備えておかなければ、貯蓄を大きく取り崩してしまうことになるでしょう。
Q1
入院時の費用は？
70代におすすめの医療保険タイプと選び方のコツ
では、70代におすすめの医療保険を具体的に見ていきましょう。
それぞれのメリットとデメリットも紹介するので、保険選びの参考にしてください。
1. 持病があっても入りやすい「引受基準緩和型」
70代になると、何らかの持病を抱えている人も多いでしょう。
一般型の医療保険に加入できない場合は、「引受基準緩和型医療保険」が選択肢となります。
引受基準緩和型医療保険とは、健康状態に関する告知事項が2～3個程度と少なく、持病があっても加入しやすいタイプの保険です。
「過去1～2年以内に入院・手術歴があるか」「過去5年以内にがんや統合失調症、肝疾患などの罹患歴があるか」「現在入院や手術を勧められているか」を問われることが一般的です。
すべての項目に該当しなければ申し込みが可能です。
健康状態を理由に保険加入を諦めていた人でも検討できる可能性があり、特に70代以降の高齢者にはおすすめです。
ただし加入しやすい分、保険料は一般型の保険と比べて割増されています。
加入時の年齢が高いと保険料も割高になる傾向があるため、検討の際は保障と保険料のバランスに注意しましょう。年金生活でも無理なく支払える保険料に収めておくことが大切です。
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2. 保険料を抑えるなら「日帰り・短期入院」重視型
近年の医療現場では、入院日数は短期化の傾向にあります。
そのため、入院1日ごとにもらえる「日額保障」よりも、入院日数にかかわらずまとまった一時金が受け取れる「入院一時金」を重視したプランが人気を集めています。
長期入院に備えたプランよりも保険料を抑えられるケースも多く、節約意識が高い方にはおすすめです。
ただし、70代以降は体力の低下などから、若い世代に比べて入院が長期化するリスクも考慮しなければなりません。
短期入院に一時金で備えつつ、長期入院のリスクには日額保障で対応するなど、両方のバランスが取れたプランを選ぶことが大切です。
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3. 「がん」に手厚く備えるなら特定疾病保障型
年齢とともに罹患リスクが高まる病気に的を絞って備えるのも、賢い保険の選び方です。
特に「がん」は、治療が長期化しやすく、通院での抗がん剤治療や放射線治療など、医療保険の入院給付金だけではカバーしきれない費用が発生することもあります。
がん保障に特化した「がん保険」や、がん・心疾患・脳血管疾患の三大疾病を手厚く保障する「特定疾病保険」も、高齢者にはおすすめです。
すでにある程度の貯蓄があり、病気やケガによる短期入院は自己資金で対応できる人でも、経済的負担が大きくなりやすいがんなどの特定疾病にだけ保険で備えることで、効率的にリスク管理ができます。
Q1
入院時の費用は？
保険料はいくら？70代加入のリアルな相場シミュレーション
70代で医療保険に新規加入する場合、保険料がどのくらいになるのかは最も気になる点ではないでしょうか。
ここからは、年齢と性別ごとに保険料の相場をシミュレーションします。
【70歳・75歳】月々の保険料目安
70代で医療保険に加入する場合の保険料は、保障内容や健康状態によって変動します。
一般的な保障内容（入院日額5000円、60日型、先進医療特約付き）で加入した場合の月額保険料の目安は、次の通りです。
＜70歳＞
| 一般型医療保険 | 引受基準緩和型医療保険 | |
| 男性 | 5350円/月 | 7530円/月 |
| 女性 | 3830円/月 | 6320円/月 |
※複数の保険会社の平均値として日額5000円プランで算出
※保険料はあくまでも目安です
＜75歳＞
| 一般型医療保険 | 引受基準緩和型医療保険 | |
| 男性 | 6420円/月 | 9630円/月 |
| 女性 | 4541円/月 | 7660円/月 |
※複数の保険会社の平均値として日額5000円プランで算出
※保険料はあくまでも目安です
選択するプランによっても保険料は大きく異なるため、最終的には自身の年齢と性別で保険料の見積もりをとりましょう。
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「終身払」を選ぶ際のリスクと注意点
保険料の払込方法には、一定期間で払い終える「短期払（有期払）」と、一生涯払い続ける「終身払」があります。
70代から加入する場合、月々の負担を抑えるために終身払を選択することが一般的です。
終身払のメリットは1回あたりの保険料が短期払に比べて低く抑えられる点です。
しかし、契約を継続する限り保険料は支払い続ける必要があります。
年金生活の中でずっと保険料を負担しなければならないため、保険料が無理なく支払える額になっているかは非常に重要なポイントです。
また、長生きした場合、結果的に短期払で支払う総額よりも多くの保険料を支払うことになる「総支払額の逆転」が起こり得ます。
もし経済的に余裕があれば、80歳や85歳までといった短期払を検討することもひとつの選択肢です。
しかし、保険会社によって設定できる年齢には違いがあり、そもそも70代から加入する場合は終身払しか選択できないケースもあります。
老後の収支の状況を整理したうえで、適切な保障と保険料を確保できるよう慎重に判断する必要があるでしょう。
70代の保険加入でよくある失敗と対策
70代からの保険選びでは、若い頃とは異なる視点が必要です。
よかれと思って加入した保険が、いざという時に役立たなかったり、かえって家計の負担になったりするケースも少なくありません。
ここからは、70代の保険加入で陥りがちな失敗例と対策方法を解説します。
失敗1：更新型を選んで80歳で保険料が倍増
70代で新規加入する際に、目先の保険料の安さから「定期タイプ（更新型）」の保険を選んでしまうケースがあります。
定期タイプは加入時の保険料は割安ですが、10年ごとなどの更新時にその時点の年齢で保険料が再計算されるため、大幅に保険料が上がります。
特に高齢での更新は保険料の上昇率が大きく、80歳になった際に支払いが困難になる可能性があります。
また、定期タイプの保険は更新限度年齢が定められていることが一般的で、85歳以降は更新ができず保険が終了してしまうケースも珍しくありません。
長生きのリスクに備えるのであれば、保障が一生涯続く「終身型」を選ぶのがおすすめです。終身型の保険であれば、加入時の保険料がそのまま変わることはありません。
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失敗2：保障内容が古くて給付金が出ない
若い頃に加入した保険をそのまま継続している場合、保障内容が現在の医療事情に合っていない可能性があります。
例えば古い医療保険では、保障対象となる手術の種類が約88種類に限定されていたり、5日以上の入院でないと給付金が支払われなかったりするケースがあります。
近年の医療では日帰り手術や短期入院が増えているため、古い保険のままでは「入院したのに給付金が1円も出なかった」という事態になりかねません。
対策として、まずは現在加入している保険の証券を確認し、保障内容を把握することが大切です。
特に「手術の保障範囲」や「入院給付金の支払い開始日」を確認しましょう。もし保障内容が古いと感じたら、最新の医療事情に対応した保険への見直しを検討することをおすすめします。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年5月1日―2026年5月31日)
失敗3：家族に内緒で加入してしまう
自身の判断で、子どもなど家族に相談せずに保険に加入してしまうケースも注意が必要です。
保険は、万が一の際に給付金を請求する手続きを家族が行うことが多いため、契約の存在や内容を誰も知らないと、せっかく加入した保険が活用されない恐れがあります。
また良かれと思って加入した保険でも、保険料が年金生活における家計を圧迫してしまう可能性も考えられます。
そのため、保険の加入や見直しを検討する際は、必ず家族に相談しましょう。
どのくらいの保障が必要か、保険料は無理なく支払えるかなどを一緒に話し合うことで、家族全員が納得できる最適なプランを見つけることができます。保険証券の保管場所を共有しておくことも忘れないようにしましょう。
70代の保険選びに関するよくある質問
ここからは、70代の保険選びでよくある質問について、プロがわかりやすく回答します。
Q.コープ共済などの「共済」は70代でも入れますか？
A.70歳まで加入できるシニアプランを用意している共済もあります。
加入年齢の上限は、65歳・69歳・70歳までが一般的で、70歳を超えると選択肢が少なくなります。
シニアプランの場合、保障額が年齢とともに減少していくものも多いため注意が必要です。
また、保障内容も入院・手術に特化したシンプルなものが多いため、先進医療などの手厚い保障を求める場合は、民間の医療保険との比較検討が必要です。
各共済のパンフレットや公式サイトで、加入条件や保障内容をしっかり確認しましょう。
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Q.認知症保険は入っておくべきですか？
A.自身の貯蓄額や介護に対する考え方によって異なります。
認知症を発症して介護状態になると、公的介護保険制度でも一定のサービスは受けられます。
しかし、施設への入居や手厚い在宅サービスを希望する場合、自己負担は大きくなる可能性があります。
介護費用をまかなえる十分な貯蓄がない場合や、子どもに金銭的な負担をかけたくないと考える場合、認知症保険や民間の介護保険を検討する価値はあるでしょう。
ただし、商品ごとに給付金の支払条件は異なるため、事前の確認が必須です。また認知症を発症してからでは加入が難しくなるため、健康なうちに検討を済ませておく必要があります。
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Q.80歳を過ぎても入れる保険はありますか？
A.商品によっては80歳や85歳まで新規で加入できる医療保険や死亡保険があります。
特に、持病がある方向けの引受基準緩和型保険や、葬儀費用に備えるための少額の死亡保険などで、高齢でも加入しやすい商品が複数販売されています。
ただし、80歳を過ぎると選択できる保険商品の数は限られてきます。
また、年齢が上がるにつれて保険料も高額になる傾向があるため、可能な限り早めに検討を開始することをおすすめします。
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まとめ
70代の医療保険選びでは、まず公的医療保険制度を正しく理解し、自身の貯蓄額と照らし合わせて「本当に必要な保障は何か」を見極めることが大切です。
過剰な保障は保険料の負担を重くするだけですが、貯蓄だけでは不安な部分を補うために民間保険は有効です。
ほけんのコスパでは、70代でも加入できる医療保険を複数掲載しています。
年齢と性別を入力するだけで保険料の見積もりも可能です。
ぜひ、保険選びの参考にしてください。
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