「医療保険は継続すべき？」「貯蓄があれば解約しても良い？」と迷っている人もいるのではないでしょうか。
医療保険をいつまで持っておくべきかは、個人の状況によって大きく異なります。
本記事では、年代や家族構成別に医療保険が何歳まで必要かを考えていきます。
また、医療保険の見直しポイントや保険選びの注意点についても解説するため、ぜひ参考にしてください。
この記事を読んでわかること
半数以上の高齢者が民間の医療保険の必要性を感じている
十分な資産があっても、公的医療保険が適用されない費用には注意が必要
高齢者ほど医療費負担が高くなり、入院リスクも高まる
目次
3-2.高額療養費制度
5-1.60代～80代の年齢別医療費
6-1.十分な貯蓄がある
6-2.公的医療保険の自己負担割合が1割
9.まとめ
医療保険が何歳まで必要かは個人差がある
病気やケガによる入院・手術に備えるための医療保険ですが、その必要性は個人の状況によって大きく異なります。
健康状態や貯蓄、収入、家族構成、年齢に応じて必要性を検討することが大切です。
特に、日本は公的医療保険制度が充実しているため、公的制度で補えない部分に対してどう備えておくかを考える必要があります。
既に十分な資産を持っていて医療費の支払いに全く不安がないのであれば、医療保険の必要性は低くなりますが、すべての人が常に資金に余裕があるわけではありません。
特に老後は金銭的な不安も大きくなるため、民間の医療保険で備えておきたいと感じる人も多いでしょう。
参考）医療保障の私的準備状況【性・年齢別】
実際に年代別の医療保険加入率を見ていきましょう。
2022年の調査では、医療保障を生命保険または損害保険で備えていると回答した人の割合は、30代以降で常に80％を超えています。
また、保険ではなく預貯金や有価証券で備えていると回答した人も、50代以降は50％を超える水準になっています。
80％以上の人が民間の保険を利用して医療保障を準備していることに加え、年齢が上がるほど預貯金等で医療費負担に備えている人も増えていることが分かります。
（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
参考）多くの高齢者が民間の医療保険が必要だと感じている
高齢者のライフマネジメント意識について調査した結果によると、半数以上の高齢者が病気やケガの際に経済的不安を感じると回答しています。
75歳以上の後期高齢者になると、所得によっては自己負担割合が1割～2割に抑えられるものの、長期の入院や公的医療保険が適用されない治療を受けた場合は、家計に大きな影響を与える可能性があります。
特に持病がある人は、老後の医療費負担について不安を感じるかもしれません。
年齢を重ねてから後悔しないよう、若い人は将来のことも踏まえて医療保険の必要性を考えておく必要があるでしょう。
（参考：ライフマネジメントに関する高年齢層の意識調査｜生命保険文化センター）
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医療保険は「何歳まで必要か」を判断するポイント
医療保険の必要性は、健康状態や経済状況、家族構成等によって異なります。
では、医療保険がいつまで必要になるかを判断する具体的なポイントについて見ていきましょう。
健康状態
医療保険の必要性を判断するポイントのひとつとして、自身の健康状態が挙げられます。
すでに持病を抱えていたり、既往歴がある人にとって、医療保険に加入しておくことは安心感につながるでしょう。
未加入の場合や、途中で解約してしまった場合、持病が悪化して入院が必要になったり大きな病気に罹患して治療が必要になったときに、後悔する可能性が高いです。
また、今は健康でも年齢を重ねるにつれ、健康診断で指摘を受けたり生活習慣病に罹患するリスクも高くなります。
健康状態に少しでも不安がある人は、今の保険を継続しておくか、未加入の場合持病がある方向けの医療保険の検討がおすすめです。
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貯蓄額・資産状況
貯蓄や資産がどれくらいあるのかも、医療保険の必要性を判断するための大切なポイントです。
いざというときの医療費負担に対応できるだけの十分な資産があれば、民間の医療保険を継続する必要性は低くなるかもしれません。
特に80歳以上の高齢者で資産をある程度保有している人の場合、毎月保険料を支払って医療保険を継続するメリットを感じにくいでしょう。
入院や手術が必要になったときどれくらいのお金が必要か、今ある資産で問題なく支払えるかを確認したうえで医療保険の必要性を判断しましょう。
また、若い人の場合でも、保有している資産額によっては医療保険の必要性が低い可能性があります。
ただし、がんや三大疾病などの大きな病気に罹患した場合、治療を長期間続けなければならず、医療費の支払いで貯蓄が減少してしまうリスクがあります。
「子どものため」「老後のため」と貯蓄しているお金を取り崩したくないのであれば、医療保険やがん保険に加入しておくことで安心感が得られるでしょう。
収入状況
収入状況も医療保険の必要性を左右する大きなポイントです。
例えば、現役世代の場合安定した収入があるため、多少の入院であれば医療費の支払いに窮することは少ないかもしれません。
しかし定年退職後は、限られた年金収入と貯蓄をやりくりして生活する人が多く、医療費が発生することで家計に大きな影響を与える可能性があります。
老後のリスクを考えると民間の医療保険で備えておくメリットは大きいですが、加入時の年齢が高くなるほど毎月の保険料は高くなってしまいます。そのため、現役世代のうちから老後のリスクも見越して医療保険で備えておくのも選択肢のひとつになるでしょう。
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家族構成
扶養家族の有無や、パートナーの働き方なども医療保険の必要性を考えるうえでポイントになります。
小さい子どもがいる家庭の場合、医療費の負担が家計に大きな影響を与える恐れがあります。
特に三大疾病など治療が長引く病気に罹患すると、医療費の総額が大きくなり、貯蓄を取り崩す事態にもなりかねません。
また、パートナーが専業主婦（夫）の場合、病気やケガで働けなくなることで家計のバランスが崩れる可能性があります。
現在の家族構成や、どんなリスクが考えられるかをふまえて、医療保険の必要性を判断する必要があるでしょう。
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日本の公的医療保険制度の仕組みをおさらい
民間の医療保険は、公的医療保険制度で補えない部分をカバーするためのものです。
医療保険の必要性を考えるために、まずは日本の公的医療保険制度をおさらいしていきましょう。
公的医療保険制度・後期高齢者医療制度
日本は国民皆保険制度を取っており、職業や年齢に応じて以下のいずれかの健康保険制度に加入することになります。
医療機関での自己負担割合は、年齢と収入別に定められており次のとおりです。
現役世代の場合基本的に医療費は3割負担ですが、75歳以上になると「後期高齢者医療制度」が適用され、収入によっては1割負担となります。
一定以上の所得があると自己負担割合は高くなるため、事前に該当条件について確認しておくと安心です。
後期高齢者医療制度は、高齢者が安心して医療を受けられる環境を整える目的で設けられたものです。
医療保険が何歳まで必要かを検討するには、この制度の仕組みも踏まえておく必要があるでしょう。しかし、後期高齢者医療制度は2022年10月に改正され、一定以上の所得がある人の負担割合が1割から2割に変更された経緯があります。今後も制度改正が行われる可能性は十分に考えられるため、注意が必要です。
高額療養費制度
高額療養費制度とは公的医療保険制度のひとつで、1カ月の医療費負担が上限額を超えた場合、その差額が返還される制度のことを指します。
高額療養費制度を使えば、入院や手術を受けた際に医療費負担が高額になっても、ある程度自己負担額を抑えることができます。
1カ月の医療費負担上限額は、年齢や収入によって異なっており、具体的には次のとおりです。
現役世代や69歳以下の人の場合、年収が500万円であれば1カ月の医療費負担の上限は約8万円～9万円程度となります。
一方70歳以上になると、年金収入で生活する人も多く、収入の区分が下がるケースも多くなります。
年間の所得が156万～370万円の場合、1カ月の医療費負担は5万7600円が限度となります。
高齢者の場合、現役時代と比べて自己負担を抑えられる可能性があるため、貯蓄が十分にあれば民間の医療保険の必要性が下がるかもしれません。ただし、高額療養費制度は1カ月ごとに費用を計算するため、入院が複数月に及ぶとその分自己負担が毎月発生します。高齢者は入院が長引くリスクが高いため、注意が必要です。
参考）高額療養費制度が適用されない費用
入院の際にかかる費用すべてが高額療養費制度の対象となるわけではありません。
個室療養をした場合にかかる差額ベッド代や、病院食の費用、日用品のレンタル代などの雑費は高額療養費制度が適用されません。
また、先進医療や自由診療といった、公的医療保険適用外の治療は全額自己負担が必要です。
公的制度でカバーできない費用を賄うために、民間の医療保険に加入する人も多いです。
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【年代別】医療保険の必要性と見直しのポイント
医療保険の必要性は、年代や家族構成によっても異なります。
ここからは、医療保険が必要かどうか判断するためのポイントを年代別にご紹介します。
30代～40代
30代～40代は働き盛りの年代で、家族がいて責任を抱えている人も多い年代です。
いざというときに経済的に困らないため、ある程度民間の保険で備えておく必要があります。
また、女性は特に30代以降からがんのリスクが高まるとされています。入院時やがん治療への備えについて考えておくことも必要です。
一方で、子どもがいる世帯、共働き世帯、独身の人では抱えているリスクにもそれぞれ違いがあります。
家族構成別に医療保険の必要性について見ていきましょう。
子育て世帯の場合
子育て世帯の場合、両親が大きな病気に罹患した場合の医療費に加え、子どもにかかる医療費も考慮しておく必要があります。
30代～40代で子どもがいる家庭では、住宅ローンや教育費などの支出も多く、突発的な医療費負担が家計を圧迫するおそれがあります。
公的医療保険制度である程度自己負担は軽減できますが、がんや三大疾病などの治療が長引く病気に罹患すると、毎月の治療費が徐々に重たく感じられるようになるかもしれません。
「子どものため」「老後のため」と貯めてきたお金を取り崩すことがないよう、しっかり考えておく必要があるでしょう。
また、子どもの医療費についてもある程度備えておくと安心です。子どもの場合、民間の医療保険や共済等で比較的お手頃な保険料で保障を用意できます。
特に部活やスポーツをしているとケガのリスクも高いため、いざというときのために最低限の保障を確保しておくと良いでしょう。
共働き世帯の場合
共働き世帯の場合、病気やケガによりどちらかが入院してしまったとき、収入が減少してしまうリスクを考慮しておかなければなりません。
会社員や公務員であれば、傷病手当金で収入の3分の2は確保することができますが、給与が満額保障されるわけではないため手取り収入は減少してしまいます。
医療費負担に加え収入の減少が重なると、家計のバランスが崩れるおそれがあります、
お互いにもしものことがあったとき、貯蓄を取り崩しても問題ないかを考えておくことが大切です。
終身タイプの医療保険で、毎月の保険料がそこまで家計の負担にならないのであれば、老後のことも考えて加入しておくのも良いでしょう。
一方、貯蓄が十分にあり、夫婦どちらかの収入で十分生活を送れるようであれば、医療保険の必要性は低いかもしれません。
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独身の場合
30代～40代で独身の場合、自身の健康面と貯蓄状況を総合的に見て、医療保険の必要性を判断することがおすすめです。
持病を抱えている人や、突発的な医療費に貯蓄でまかなうことが不安な人は、医療保険に加入しておくことが安心につながるかもしれません。特に独身の場合、入院や手術が必要になったときに自分ひとりで医療費を賄う必要があるため、最低限の保障を確保しておくと良いでしょう。
また、近くに頼れる家族がいる人でも、老後のことを考えて終身タイプの医療保険を検討するのも選択肢のひとつです。
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50代～60代
50代～60代は、病気やケガのリスクが高まる年代です。
一方、収入が安定して少しの入院であれば貯蓄で医療費を賄える人も多いかもしれません。
ただしこの年代は定年前と定年後で家計の状況が大きく変わるため、注意が必要です。詳しく見ていきましょう。
定年前の場合
50代～60代になると、現在すでに医療保険に加入している人も多いでしょう。
加入中の保険がある場合、まずは医療保険の保障期間を確認しておきましょう。定年後も保険の必要性を感じているのであれば、早めに終身タイプの医療保険を検討することがおすすめです。
更新タイプの医療保険の場合、今後保険料が高くなったり、80歳以降更新できないなどのデメリットがあります。
現在医療保険に加入していない人でも、新たに検討する場合は基本的に一生涯保障が続く終身タイプの医療保険がおすすめです。
年齢的に収入も安定し、医療費負担に不安を感じない人もいるかも知れません。
しかし、定年を迎えると現役時代と比べて収入が大幅に減少し、家計のバランスは大きく変わります。
年齢を重ねて病気やケガのリスクが高くなる中、医療保険が本当に不要なのか、慎重に判断する必要があるでしょう。
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定年後の場合
定年退職後の60代では、主な収入が年金のみになるケースも少なくありません。
入院や手術が必要になったとき、どうやって費用を賄うかを考えておく必要があります。
加入している医療保険がある人は、保障内容が十分か、毎月の保険料が家計を圧迫していないかを確認しましょう。
一方、年金収入と貯蓄でかなり余裕がある人であれば、医療保険の必要性は低くなるかもしれません。
ただし、がんや三大疾病などに罹患すると、長期間医療費負担が発生するリスクがあります。
医療保険ではなく、がん保険等で備えておきたい病気に効率良く備えておく方法もあるため、まずは家計の収支を見直し、どんな状況に備えるべきかを考えましょう。
また、医療保険を新たに検討、もしくは継続する場合、保険期間に注意が必要です。老後のリスクも考えるのであれば、一生涯保障が続く終身タイプの医療保険がおすすめです。
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70代～80代以上
70代から80代以上になると、公的医療保険制度によって医療費負担を現役時代よりも抑えることができるため、民間の医療保険が何歳まで必要かについて再検討するタイミングです。
この年代では持病を抱えている人も多く、医療費負担に対して不安を感じている人も多いでしょう。
後期高齢者医療制度や高額療養費制度があるからといって、医療保険は不要と判断するのは難しいかもしれません。
すでに加入している医療保険がある場合、入院のリスクが高まる年齢ですから、あえて解約する必要性もないといえます。
ただし、毎月の保険料が家計の負担になっているのであれば、医療保険を継続するか考える必要があります。
75歳以上は医療費の負担割合も下がるため、貯蓄でいざというときに対応できそうか検討しましょう。
70代～80代は入院の可能性が高まる年代です。がんの罹患率も80代以降がピークとされています。医療保険を解約するリスクについてもしっかり理解したうえで、必要性の判断をしましょう。
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高齢者にとっての医療保険の必要性
「高齢者は医療費の自己負担割合が低いから保険は必要ない？」と悩んでいる人もいるのではないでしょうか。
ここからは、統計データから高齢者にとっての医療保険の必要性について考えていきます。
60代～80代の年齢別医療費
医療費は年齢とともに高くなる傾向にあります。
2024年の厚生労働省による調査では、1人当たりの医療費が50代では約27万3500円であるのに対し、80代では99万6500円と3倍以上になっています。
基本的には年齢を重ねるほど医療費負担が大きくなるリスクがあるため、収入や貯蓄に合わせてある程度の医療保障を準備しておくと安心です。
参考）80代以上の医療費の内訳
70代までは医療費のうち外来の占める割合が高いですが、80代になると入院の割合が高くなる点にも注意が必要です。
高齢になると、入院リスクが高まり医療費負担も増加する傾向にあります。基本的に、高齢になるほど医療保険の必要性が高まるといえるでしょう。
参考）入院時の自己負担額
実際に入院すると、自己負担額はどれくらいになるのでしょうか。
2022年の生命保険文化センターの調査によると、1回の入院での自己負担平均は19.8万円となっています。
また、自己負担額は入院日数が長くなるほど高くなる傾向にあり、「入院日数61日以上」では75.9万円という結果になっています。
高齢者は、体力の衰えなどから入院日数が長引く傾向にあります。長期入院の際の医療費負担額にも注意が必要です。
（参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
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医療保険が不要になる3つの条件
一般的には、高齢になるほど医療保険の必要性は高くなると考えられます。
しかし、経済状況等によっては医療保険が不要なケースもあります。
医療保険が不要と判断できるポイントについて見ていきましょう。
十分な貯蓄がある
入院や手術が必要になったとき、自己負担分を貯蓄で十分まかなえるのであれば、医療保険の必要性は低いといえるでしょう。
目安として、医療費の支払いに使える貯蓄が100万円～300万円ほど用意できているかを確認しましょう。
ただし、いざというときの生活防衛資金や、老後のための貯蓄、子どもの教育資金については別途用意しておく必要があります。
大きな病気に罹患して、医療費の支払いが突発的に発生したとしても、その他の必要な貯蓄を取り崩すこと無く対応できるかどうかが、医療保険の必要性を判断する際にポイントとなります。
また、先進医療や自由診療などの公的医療保険が適用されない治療を希望するかどうかも判断基準となります。
全額自己負担になる治療は、1回で数百万円の負担が発生するケースもあります。
貯蓄だけでは対応できない可能性が高いため、医療保険で備えておくべきでしょう。
公的医療保険の自己負担割合が1割
後期高齢者医療制度の1割負担に該当する人の場合、いざというときの医療負担がそこまで大きくならない可能性があります。
高額療養費制度の自己負担額と併せて、実際にどれくらいの費用が発生するか確認しておくようにしましょう。
ただし、がんや三大疾病などの治療が長引く病気には注意が必要です。
1カ月の支払いは問題がなくても、入院や通院治療が何年も続くことになると、累積で大きな負担になることが考えられます。
医療保険や、がん・三大疾病保険等で備えておくべきか、しっかり検討しておくことが大切です。
高額療養費制度で月額負担上限が低い
高額療養費制度では、年齢や収入によって月額の負担上限が定められています。
収入が少ない人の場合、1カ月で支払う医療費の上限も相対的に低くなっているため、入院や手術が必要になってもそこまで負担が大きくないかもしれません。
ただし、医療保険の必要性については収入と貯蓄の状況から冷静に判断する必要があります。
収入が少ない場合は、突発的な医療費負担が家計に影響を与える可能性が高いといえます。
基本的には、収入が少ない人のほうが保険の必要性が高いといえます。
もしものとき医療費はいくらくらいかかるのか、今の収入や貯蓄でやりくりできそうか、をしっかり考えておくようにしましょう。
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80歳以上で医療保険を継続すべき人の特徴3選
「医療保険は何歳まで継続したら良い？」「高齢になれば解約しても良い？」と悩んでいる人もいるでしょう。
ここからは、80歳以上で医療保険を継続しておくべき人の特徴について解説します。
貯蓄が少なく医療費負担が家計を圧迫する可能性がある人
80歳を超えると医療機関を利用する頻度が増えるため、医療費の負担が家計に与える影響が大きくなりがちです。
特に貯蓄が十分ではない場合、急な入院が必要になった際に対応できず、経済的に困窮するリスクがあります。
後期高齢者医療制度や高額療養費制度である程度自己負担額は軽減できますが、貯蓄に余裕がなく限られた年金収入で生活を送っている高齢者の場合、保険適用後の負担も家計にとってダメージが大きいかもしれません。
自己負担額をカバーできるだけの医療保険で備えておくことで、いざというときも安心できるでしょう。
持病があり継続的な医療費がかかる人
糖尿病や高血圧、心疾患などの持病がある場合、定期的な通院や治療が必要になります。症状が悪化すると入院や手術が必要になるおそれもあるため、注意が必要です。
持病を抱えている場合、加入している医療保険をあえて解約する必要は無いでしょう。保険料が家計を圧迫していて支払いが難しい場合を除き、そのまま継続しておくことをおすすめします。
また、医療保険に未加入で持病の悪化をカバーしたい場合、持病がある方向け医療保険（引受基準緩和型医療保険）を検討してみましょう。
通常の医療保険よりも加入のハードルが低くなっており、その分保険料は割増されていますが持病の悪化も保証対象となるメリットがあります。
加入条件は保険会社によっても異なるため、複数の商品で比較して検討できる商品があるか探してみましょう。
家族に経済的負担をかけたくない人
高齢者が医療費を自分でまかなえない場合、その負担が家族に及ぶことがあります。
特に80歳以上の場合、入院や介護が必要になるケースが増え、医療費だけでなく介護費用もかかる可能性が高まります。
医療保険に加入していれば、入院費を支払えなくて家族に負担をかける事態は避けることができます。
自立した生活を望む人や、家族にお金のことで迷惑をかけたくないと思っている人は、80歳を過ぎても医療保険を継続しておくことが安心につながるでしょう。
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医療保険選びに関するよくある質問
ここからは、医療保険選びに関するよくある質問に保険のプロがわかりやすく回答します。
80歳を過ぎても医療保険は必要ですか？
A.個人の状況にもよりますが、基本的には高齢になるにつれて入院のリスクは高まるため、医療保険の必要性が高くなるといえるでしょう。
高齢になると、病気やケガのリスクが高まり、医療費を負担する機会も増えます。
限られた年金収入と貯蓄でやりくりしている人も多く、生活に余裕がないと感じている人も多いでしょう。
入院や手術が必要になってまとまった出費が発生すると、家計の大きな負担になる可能性があります。
一方、十分な資産を保有している人の場合、あえて民間の医療保険を継続する必要性が低いケースもあります。
ただし、所得の高い人は医療費の負担割合が高くなったり、高額療養費制度ではカバーできない費用が発生する可能性があるため、これらを見越して継続するかどうかを検討しましょう。
65歳で定年退職したら医療保険は見直すべきですか？
A.定年退職は医療保険を見直す重要なタイミングのひとつです。保障が十分か、保険料を抑えられないか検討してみましょう。
退職後は、主な収入が年金のみとなり、貯蓄を取り崩しながら生活する人も多いです。
そのため、医療保険に無駄がないか、逆に保障が十分かしっかり確認しておくことが大切です。
場合によっては、新たな保険に乗り換えることで、同じような保険料で保障が充実したり、同程度の保障で保険料を抑えられるケースもあります。
老後のリスクもふまえて、健康なうちに医療保険の見直しをしておくことをおすすめします。
医療保険をやめる目安の貯蓄額はいくらですか？
A.個人のライフスタイル等によって異なりますが、生活防衛資金や老後のための貯蓄を除き、自由に使える貯蓄が100万円～300万円程度あることが望ましいでしょう。
医療保険を解約するかどうか検討する際は、「自由に使える貯蓄」がどれだけあるかがポイントになります。
目的を決めて貯蓄しているお金や、生活防衛資金を取り崩すことが無いようにしなければなりません。
先進医療などの公的医療保険が適用されない治療を受けないのであれば、自由に使える貯蓄が100万円程度あればいったんは安心できるでしょう。
ただし、がんなどの治療が長引く病気に罹患した場合、100万円だけでは最終的に医療費をまかないきれなくなる可能性があるため注意してください。
後期高齢者医療制度に加入したら医療保険は不要ですか？
A.後期高齢者医療制度に加入しても、収入や貯蓄によって医療保険の必要性は異なります。
後期高齢者医療制度に加入すると、収入によっては窓口負担が1割になるため、毎月の病院代はこれまでと比べて抑えられる可能性があります。
また、高額療養費制度を活用すれば、入院や手術が必要になったとしても自己負担を一定額に抑えることができます。
ただし、高齢者は限られた年金収入で生活を送っている人も多く、数万円～十数万円の医療費負担でも家計に大きな影響を与えるリスクがあります。いざというときに医療費支払いに困る可能性があるなら、医療保険を継続しておくほうが良いといえるでしょう。
終身医療保険は何歳まで保険料を払い続ける必要がありますか？
A.契約内容によって異なります。一般的に、保険料を払い続ける「終身払」と、特定の年齢で払い終える「有期払」があります。
終身払の場合、契約を継続する限り保険料を支払い続ける必要があります。
有期払であれば、60歳や65歳などあらかじめ定めた年齢で保険料の支払いが終了し、その後保障を継続することができます。
老後の収入減少を考慮するのであれば、有期払を選択することがおすすめです。ただし毎月の保険料は終身払と比較して高くなるため、ライフプランに合わせてどちらが良いか選ぶようにしましょう。
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まとめ
今回は、医療保険が何歳まで必要か、医療保険が必要な人とそうでない人の特徴について解説してきました。
年齢を重ねるごとに病気やケガのリスクは高まり、入院日数も長期化する傾向にあります。
また、がんや三大疾病などの大きな病気にも注意が必要です。
もしものときの医療費負担に不安を感じる人は、民間の医療保険で備えておくことがおすすめです。
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年齢と性別を入力するだけで簡単に見積も可能です。ぜひ、保険選びの参考にしてください。
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