「持病があるから一般の医療保険は加入できない？」「緩和型と一般型はどう違う？」と保険選びで悩んでいませんか？
持病があるからといって、一概に緩和型しか検討できないわけではありません。
治療歴や現在の健康状態によっては、通常の保険を検討できるケースもあります。
本記事では、緩和型と一般型の保険の違いと、自身の健康状態に合った保険の選び方を紹介します。
この記事を読んでわかること
緩和型は一般型に加入できなかった人のための選択肢
一般型と比べて保険料が割り増しされており、付加できる特約に限りがある場合もある
持病の種類や治療経過によっては一般型の特別条件付きで検討可能なケースもある
目次
6.まとめ
【一覧表】緩和型と一般型の決定的な4つの違い
引受基準緩和型保険（以下、緩和型）と一般の医療保険（以下、一般型）の主な違いは、「保険料」「告知項目」「保障内容」「特約の選択肢」の4点です。
| 一般型 | 緩和型 | |
| 保険料 | 標準的 | 割高な傾向 |
| 告知項目 | 7～10項目程度で比較的詳細に問われる | 2～3項目程度で簡易的 （保障内容によっては4～6問程度） |
| 保障内容 | 契約直後から100%保障 | 契約直後から100%保障の商品が増えているが、一部で削減期間が設けられているものもある |
| 特約 | 選択肢が豊富 | 選択肢が限定されている場合もある |
それぞれの違いについて詳しく見ていきましょう。
①保険料：緩和型は一般型よりも保険料が高い
緩和型保険の保険料は、同じ保障内容の一般型保険と比較して割高に設定されているのが一般的です。
保険は加入者全体でリスクを分担する仕組みになっているため、健康状態に不安があり給付金請求の可能性が高い人が多く加入する緩和型では、保険料は高くなりがちです。
一般型と比較して保険料は割高ですが、近年の保険会社間の商品開発競争により、緩和型の保険料は少しずつ引き下げられる傾向にあります。
まずは自身の年齢と性別で見積もりを取り、保険料の目安を知ることが大切です。
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②告知項目：緩和型は告知項目が少ない
緩和型と一般型の大きな違いは、加入時に回答しなければならない「告知項目」の数と内容です。
一般型では、過去5年以内の病歴や2年以内の健康診断結果について詳細の告知を求められ、質問数も7～10個ほどあります。
一方、緩和型は告知項目が2～3個程度と少なく、内容もシンプルです。
「過去1～2年以内に入院歴があるか」「現在入院や手術を勧められているか」「5年以内にがんや統合失調症の罹患歴がないか」などの比較的簡単な質問内容です。
そのため、一般型では告知に該当することでも、緩和型であれば該当しないケースが多くあります。
緩和型はすべての質問に「いいえ」と回答できれば申込が可能なため、基本的に健康状態について詳細に申告する必要はありません。
③保障内容：削減期間（支払削減期間）の有無
少し前まで、緩和型の医療保険では「削減期間」が設けられていることが多く、加入後1年間は保障が半分になるなどの制限がありました。
しかし新しい商品では、一般型と同様に加入時から満額の保障を受けられるものが増えています。
ただし、商品によっては先進医療特約のみ削減期間が設けられているなど、一部注意が必要なケースもあります。
緩和型加入時は、削減期間が設けられているかどうかを事前に確認することが必要です。また、緩和型の死亡保険の場合、加入後一定期間は病気による死亡の保障額が削減されるものもあります。
④特約：選択肢の幅広さが異なる
付加できる特約（オプション）の選択肢にも違いがあります。
一般型の場合、女性疾病やがん、三大疾病、介護やケガなど、幅広いニーズに答えられる特約が用意されています。
近年では緩和型に付加できる特約もバリエーションが増えていますが、一般型と比較すると選択肢が限られている場合があります。
また、緩和型にがんや三大疾病の特約を付加する場合、追加の告知項目に回答しなければいけないことが一般的です。
がんの疑いや健診での指摘があると、特約を付加できないケースもあるため注意が必要です。
Q1
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なぜ「引受基準緩和型」は保険料が高いのか？
緩和型保険の保険料が一般型に比べて割高なのは、保険の基本的な仕組みに理由があります。
ここからは、緩和型の仕組みは審査基準について深堀していきます。
健康リスクが高い人同士で支え合う仕組み
保険制度は、加入者全体の公平性を保つために、健康状態の診査を行います。
一般型保険は健康状態が良好な人が多く加入するため、保険会社の給付金支払いリスクが低く、保険料を比較的安く設定できます。
一方、緩和型保険は、持病や既往歴がある人、つまり将来的に入院や手術などで給付金を受け取る可能性が相対的に高い人が加入しやすい保険です。
保険会社から見ると給付金支払いのリスクが高まるため、そのリスクを保険料に反映させる必要があります。
結果、健康リスクが高い加入者同士で支え合う形となり、一人ひとりの保険料が割高になる仕組みになっています。
「限定告知型」と呼ばれる理由と審査基準
緩和型保険は、告知項目が限定されていることから「限定告知型保険」とも呼ばれます。
一般型の保険と比べて加入のハードルは下がっていますが、誰でも加入できるわけではありません。
緩和型保険の一般的な告知項目は次のとおりです。
すべての項目に「いいえ」と答えることができれば、申込が可能です。
そのため、例えば「現在入院中の人」や「今後入院や手術が決まっている人」は、緩和型でも加入が難しいのが現実です。
保険会社によって告知項目は少しずつ異なるため、まずは複数社の緩和型で比較しながら検討してみるのがおすすめです。
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当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年2月1日―2026年2月28日)
あなたはどっち？失敗しない保険選び方
持病や既往歴があるからといって、最初から緩和型保険に決めてしまう必要はありません。
健康状態に不安があっても、病気の種類や治療歴によっては一般型の保険に加入できるケースもあります。
ここからは、一般型か緩和型か迷っている人向けに、保険選びのステップをご紹介します。
Step1：まずは「一般型」の告知項目を確認する
「持病があると緩和型しか加入できない」と思いがちですが、必ずしもそうではありません。
一般型のほうが保険料が割安で保障内容も幅広い傾向にあるため、加入できるのであれば一般型が有利です。
例えば、次のような状況であれば一般型の加入を検討できる場合があります。
- 5年以上前に治療が終了している（告知不要の可能性）
- 高血圧や脂質異常症だが、投薬治療で数値が基準値内に収まっている
- ケガの既往歴があるがすでに完治している
持病があっても、病名や治療後の経過期間、現在の症状の安定度によっては一般型に加入できる可能性があります。
保険会社によって診査基準は異なるため、1社で断られたとしても他の保険会社では加入できるケースも少なくありません。
諦めずに検討を進めましょう。
まずは一般型の告知項目を確認したうえで、加入が難しい場合は引受基準緩和型を検討するといったように、段階を踏むのがおすすめです。
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Step2：第3の選択肢「特別条件付き」を知る
一般型保険の診査結果は「加入できるか・できないか」の2つではありません。
主に次のような結果が考えられます。
- 無条件承諾：申込んだ内容で契約が承諾される
- 特定部位（疾病）不担保：特定の体の部位や病気だけが保障対象外となる
- 一部特約不承諾：一部の特約のみ付加できなくなる
- 割増保険料：通常よりも割増しされた保険で承諾される
- 謝絶：加入を断られる
無条件加入ができなかったとしても、特定部位（疾病）不担保などの条件付きで加入を認められる場合があります。
保険期間中ずっと保障対象外となる「永年不担保」の可能性もありますが、多くは1年～5年程度の期限付きで保障が外れる条件となっています。
持病がすぐに悪化する心配がない場合や、条件が付いても緩和型よりも割安な保険料で保障を持ちたい場合は、診査結果を承諾することで保険が成立します。
緩和型を検討する前に、条件付きで一般型の保険に加入できないかを検討することも大切です。
Step3：最終手段として「緩和型」を比較する
一般型保険への加入や、特別条件付きでの加入も難しいと判断された場合に、緩和型保険を検討しましょう。
緩和型は、持病がある方にとってのセーフティーネットのような存在です。
緩和型保険も、保険会社によって告知項目や保険料、保障内容が異なります。
複数の商品を比較し、自身に合ったものを選ぶことが大切です。
緩和型保険を選ぶ際の中には、加入後一定期間保障が削減される商品もあります。
できるだけ加入直後から満額の保障を得られるものを選ぶと良いでしょう。
保険料 見積シミュレーション
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【年代別】一般型と緩和型の保険料シミュレーション比較
保険料は、年齢や性別、保障内容によって大きく異なります。
特に緩和型は一般型に比べて割高になる傾向がありますが、その差は条件によって異なります。
では、年齢と性別ごとに保険料のシミュレーションをしてみましょう。
50代のケース
50代男性の場合、一般型と緩和型で毎月どれくらいの差額があるのでしょうか。
日額5000円のシンプルなプランで、複数の保険会社のシミュレーションをしてみました。
| 一般型 | 緩和型 | 差額 | |
| 男性 | 2799円/月 | 4209円/月 | 1410円/月 |
| 女性 | 2176円/月 | 3628円/月 | 1452円/月 |
※複数の保険会社の平均値として日額5000円プランで算出
※保険料はあくまでも目安です
もちろん毎月の保険料は保障額やプランによって大きく異なりますが、概ね緩和型は一般型の1.5倍程度の保険料に設定されています。
男女間に大きな差は見られません。
保険会社によってはさらに両者の差が小さい場合もあるため、複数の商品で比較することが大切です。
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60代のケース
60代女性の場合はどうでしょうか。
同様に日額5000円のシンプルなプランで、複数の保険会社のシミュレーションをしてみました。
| 一般型 | 緩和型 | 差額 | |
| 男性 | 4203円/月 | 5631円/月 | 1428円/月 |
| 女性 | 3043円/月 | 4663円/月 | 1620円/月 |
※複数の保険会社の平均値として日額5000円プランで算出
※保険料はあくまでも目安です
60代の場合、緩和型の保険料は一般型と比較して、男性で約1.4倍、女性で約1.5倍ほどとなっています。
保険会社ごとに両者の差額は異なるため、複数の商品で保険料の見積もりを取りましょう。
男女間でも若干の違いが見られることもあるため、夫婦で保険を検討している人はそれぞれの性別と年齢でシミュレーションしてみるのがおすすめです。
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緩和型と一般型の違いに関するよくある質問
ここからは、緩和型保険と一般型保険の違いに関するよくある質問に、保険のプロがわかりやすく回答します。
Q. 今は緩和型に入って、健康になったら一般型に乗り換えられますか？
A.はい、可能です。ただし加入時の年齢によって保険料は再計算されます。
健康状態が改善し一般型保険の告知基準を満たすようになれば、一般型への乗り換えを検討できます。
一般型に加入できれば、同じ保障内容でも保険料が抑えられる可能性があります。
ただし、保険は加入時の年齢によって保険料が計算されるため、見直す時期によっては期待したほど保険料が安くならないこともあるかもしれません。
見直しをする際は、無保険期間ができないよう、新しい保険の成立が確認できてから旧契約を解約しましょう。
Q1
性別をお伺いします
Q. 高血圧や糖尿病でも「一般型」に入れますか？
A.服薬のみで数値が安定していれば入れる可能性もあります。
高血圧や糖尿病などの持病がある場合でも、服薬治療のみで数値が基準値内にコントロールできていれば、一般型の保険に入れる可能性があります。
場合によっては特別条件や割増保険料などの条件が付くこともありますが、診査基準は保険会社によって異なります。
条件に納得できない場合は別の保険会社の一般型保険を検討しても良いでしょう。
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Q. 告知義務違反をするとどうなりますか？
A.給付金や保険金が支払われなかったり、最悪の場合契約解除になる恐れがあります。
事実と異なる告知をしたり、意図的に健康状態を隠したりすると「告知義務違反」となります。
告知義務違反が発覚した場合、いざというときに給付金や保険金が支払われなかったり、保険会社に一方的に契約を解除されてしまう可能性があります。
保険請求時の調査で告知義務違反が発覚することが多いため、「バレないだろう」と安易に考えるのは絶対にやめましょう。
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Q. 緩和型の「支払削減期間」がない商品はありますか？
A.はい。近年では支払削減期間がない緩和型保険が増えています。
比較的新しい緩和型保険では、契約当初から給付金が100%支払われるものが一般的になっています。
ただし、支払削減期間が設定されている商品に比べて保険料が割高になる可能性があるため、保障と保険料のバランスには注意が必要です。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年2月1日―2026年2月28日)
まとめ
今回は、引受基準緩和型保険と一般型保険の違いについて解説しました。
健康状態が理由で一般型の保険に加入できなかった人は、次の選択肢として緩和型保険を検討しましょう。
ただし、高血圧などの生活習慣病であれば、現在の数値によっては一般型に加入できるケースもあります。
緩和型保険は一般型よりも保険料が割増しされています。
持病があるからといってすぐに緩和型に加入するのではなく、まずは一般型から検討を進めることがおすすめです。
ほけんのコスパでは、持病がある方向けの医療保険を複数掲載しています。
年齢と性別を入力するだけで簡単に保険料の見積もりを取ることもできます。
ぜひ保険選びの参考にしてください。
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