健康診断で「要再検査」や「要経過観察」の指摘を受け、「保険に入れないのでは？」と不安に感じている人もいるのではないでしょうか。
結論から言うと、指摘の種類によっては保険に加入できる可能性はあります。
しかし、正しい手順を踏まなければ、後で「告知義務違反」となり、いざというときに保障を受けられないという事態になりかねません。
本記事では、健康診断で指摘を受けている場合の診査基準や、保険選びのポイントを詳しく紹介します。
この記事を読んでわかること
2年以内に「要再検査」指摘があると正直に申告が必要
再検査を受診していないと不利になる可能性もあるためまずは再検査受診を
検査結果を隠して加入するといざというときにバレる可能性がある
目次
1.【加入審査】「要経過観察」「要再検査」でも新しい保険に入れる？
1-1.民間の生命保険の場合
1-2.住宅ローン「団信」の場合
1-3.県民共済の場合
2-1.告知義務違反とは
2-2.告知義務違反がバレる仕組み
7.まとめ
【加入審査】「要経過観察」「要再検査」でも新しい保険に入れる？
健康診断で「要経過観察」や「要再検査」と判定されても、絶対に保険に加入できないわけではありません。
特に「要経過観察」の場合、そもそも告知が必要ない保険会社も近年増えています。
詳しく見ていきましょう。
民間の生命保険の場合
民間の医療保険や死亡保険を検討する場合、過去2年以内の健康診断結果について問われることが一般的です。
告知の際は、「要経過観察」か「要再検査」かが重要なポイントになります。
近年、「要経過観察」指摘であれば告知対象外としている保険会社も増えており、あえて再検査を受けなくても申込みできる可能性があります。
一方、要再検査指摘の場合は基本的に告知が必要です。
指摘項目によっても異なりますが、要再検査指摘を受けているにも関わらず再検査を受けていない場合、診査結果は厳しくなる恐れがあります。
自身の健康のためにも、早めに再検査を受けておくことをおすすめします。
再検査の結果異常がなく、経過観察や治療が必要ない場合、保険には比較的加入しやすくなります。
ただし、指摘項目や最新の数値によっても結果は異なるため、あくまでも最終的には保険会社の判断になることを理解しておく必要があります。
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Q.再検査を受けないと保険に入れない？
A.指摘項目にもよりますが、再検査を受けておいたほうが良いでしょう。
保険会社は、再検査の結果が確定するまでリスクを正確に判断できないため、審査を保留としたり加入を断ったりする傾向があります。
「何かわからない」ものはリスクが高いと判断される可能性があるため、結果がはっきりしている方が望ましいです。
Q.過去何年間の健康診断結果が必要？
A.一般的に「過去2年以内」の健康診断や人間ドックで異常を指摘されたかどうかを問われます。
したがって、最新のものだけでなく2年以内に受けた診断結果はすべて告知対象となります。
健康診断を受けた時期を確認し、該当するものは事前に確認しておきましょう。
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住宅ローン「団信」の場合
住宅ローンを組む際に加入する「団信（団体信用生命保険）」ですが、申込時には健康状態の告知が必要です。
告知項目は金融機関によっても異なりますが、健康診断の結果は問われないことが一般的です。
ただし、健康診断の結果異常の指摘を受け、その後医療機関で再検査を受けたり治療をしている場合、告知の対象になる可能性があります。
治療状況によっては通常の団信では断られてしまうケースもあるため、代替手段の検討が必要です。
まずは、そもそも告知に該当するのかどうかを確認したうえで、該当する場合は正しく申告することが大切です。
万が一加入を断られてしまったら、持病がある方向けの「ワイド団信」を検討してみましょう。
ローン金利は上乗せになりますが、健康状態に不安があっても加入しやすいよう診査条件が緩和されています。
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県民共済の場合
県民共済では、過去1年以内の健康診断の結果を問われることが一般的です。
指摘が「要経過観察」の場合や、再検査受診後に今後の治療が不要と診断された場合は、告知の対象外となる可能性があります。
県民共済への加入を検討している人は、告知項目を確認した上で、該当する事項がないか健康診断書の結果と照らし合わせておくことが大切です。
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告知せずに申込むとどうなる？バレる仕組み
「要再検査の事実を伝えなければ、保険会社には分からないのではないか」と考える人もいるかも知れません。
しかし、健康診断の結果を意図的に隠して保険に申し込む行為は「告知義務違反」にあたり、発覚した際には大きなトラブルになる恐れがあります。
健康診断結果を告知せずに申込むことのリスクについて見ていきましょう。
告知義務違反とは
保険に申込む際は、健康状態や職業について事実をありのままに申告する義務が発生します。
もし、健康診断で「要再検査」の指摘があったにもかかわらず、事実を隠したり嘘の回答をした場合、「告知義務違反」とみなされます。
告知義務違反が発覚すると、次のようなペナルティが課される可能性があります。
- 保険契約の解除
- 給付金・保険金の不払い
- 保険料が返還されない
事実を告知せず加入した場合、いざというときに給付金や保険金が支払われないだけでなく、契約自体が解除になり保険料も返還されない可能性があります。
せっかく保険に加入しても無駄になってしまう恐れがあるため、わざと事実を隠して申し込むことは絶対にやめましょう。
参考）一般的な生命保険の告知項目
告知項目は保険会社によって異なりますが、一般的な内容は次のとおりです。
主に、直近3カ月の健康状態と、5年以内の医療機関受診歴、2年以内の健康診断結果が問われます。
健康診断での「要再検査」以上の指摘は告知項目に該当するため、「はい」と回答したうえで詳細を申告する必要があります。
保険会社や検討する商品によって告知項目には違いがあり、健康診断の結果を問わないものもあります。
申込時に、告知項目をひとつずつ丁寧に確認し、該当するものがないか振り返ることが大切です。
告知義務違反がバレる仕組み
「告知しなければバレない」ということはありません。
保険会社は、給付金や保険金の支払い請求があった際に、申込時の告知が正しかったかどうかを調査することがあります。
調査の際、契約者の同意を得たうえで医療機関に対して受診記録の照会を行ったり、健康保険証の利用履歴を閲覧することがあります。
告知の際に申告されていない受診歴があった場合、告知義務違反とみなされ、給付金が支払われない可能性があります。
特に、保険加入後すぐに病気が見つかり給付金請求をした場合、加入前の健康状態について調査が入る可能性が高くなります。
加入前に健康診断で「要再検査」の指摘を受けていた事実が判明すれば、トラブルにつながる恐れがあります。
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再検査を受けることが「保険加入」への近道
健康診断で「要再検査」の指摘を受けた場合、焦って保険を探すよりも、まずは指示通りに医療機関で再検査を受けることが結果的に保険加入への近道となります。
要再検査指摘を受けた場合の保険の選び方について、詳しく紹介します。
再検査の結果「異常なし」であれば有利に働くことも
再検査を受けた結果、「異常なし」と診断されるケースもあるでしょう。
健康診断時の数値が一時的なものだったり、詳しく検査してみると特に異常が見つからなかったりすることも珍しくありません。
「異常なし」という結果は、保険加入において有利な材料となることもあります。
保険を申し込む際には、「健康診断で要再検査の指摘を受けた」事実と、あわせて「再検査の結果、異常はなかった」事実の両方を正確に告知することが大切です。
「要再検査」のまま再検査を受診していないと、保険会社としては「何か病気が隠れているかもしれない」と判断せざるを得ない場合があります。
再検査で異常がなかったことを告知することで、健康状態に問題がないことを明確にできます。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2026年2月1日―2026年2月28日)
再検査を受けて病気が見つかったら？
再検査の結果、残念ながら治療が必要な病気が見つかることもあります。
その場合は、まず自身の体の治療に専念することが最優先です。
保険に加入できるかどうかは、どのような病気でどんな治療が必要なのかによって大きく異なります。
たとえば、高血圧の場合、投薬治療の結果数値が安定していれば、問題なく通常タイプの保険に加入できるケースもあります。
一方、がんや心疾患、脳血管疾患などの大きな病気が見つかった場合、保険加入が難しくなる可能性があります。
自身の身体のことを考えれば、早期に治療を開始することが最も大切です。
治療を開始し、病状が安定した後であれば、持病がある方でも加入しやすい「引受基準緩和型医療保険」などを検討できる場合もあります。
どのような選択肢があるかは病状や治療経過によって異なるため、まずは再検査を受けてその結果しだいで保険を検討するのが良いでしょう。
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Q.健康診断でポリープの指摘を受けましたが保険に加入できますか？
A.切除の時期やポリープの種類によっては加入できる可能性があります。
健康診断で胃や大腸などのポリープを指摘された場合、「切除済みか」「良性と確認できたか」によって加入できるかどうかが異なってきます。
多くの保険会社では、ポリープ切除から3カ月～2年以上経過していれば問題なく加入できる可能性があります。
一方、切除から間もない場合や切除せず経過観察をしている場合、該当の臓器に一定期間の不担保条件がついたり、がん保障を付加できなかったりする可能性があります。
切除から一定期間経っており良性と診断されている場合は、比較的保険の検討がしやすくなります。
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健康診断の再検査はいくらかかる？どこで受診すれば良い？
「要再検査」の指摘を受けると、検査にいくらかかるのか、どの病院に行けば良いのかが気になるかもしれません。
ここからは、再検査にかかる費用と病院選びのポイントを紹介します。
再検査にかかるお金
健康診断で指摘を受けた項目の再検査には、公的医療保険が適用されます。
そのため、現役世代であれば3割負担で検査を受けることができます。
会社員の場合、事業者（会社）に再検査費用の負担義務はありません。
あくまで個人の健康管理の一環と位置づけられるため、自身で3割負担分を支払う必要があります。
一部の企業では福利厚生の一環として費用補助制度を設けている場合もあるため、一度自社の制度について確認しておくと良いでしょう。
検査項目ごとの費用目安は次のとおりです。
| 検査項目 | 費用相場（3割負担） |
| 血液検査 | 2500円～3000円（検査項目により異なる） |
| 尿検査 | 500円～2000円 |
| 胃カメラ | 約3400円 |
| 大腸カメラ | 3000円～5000円 |
| CT検査 | 7000円～1万円 ※造影剤の使用有無や薬剤の種類によって異なる |
※上記はあくまで目安であり、医療機関や追加検査の有無によって変動します。
上記に加え、初診料や病理組織検査の費用がかかることもあるため注意が必要です。
病院の選び方
再検査を受ける医療機関に特定の決まりはありません。
自身の状況に合わせて、都合の良い病院を選びましょう。
- 健康診断を受けた医療機関
過去の検査データが揃っているため話がスムーズに進む点がメリット
医療機関によっては、再検査を受け付けていない場合もあるため事前の確認が必要
- かかりつけ医
普段から自身の健康状態を把握してくれているため、安心して相談できるのがメリット
ただし、専門的な検査設備がない場合は、別の病院を紹介されることも
- 専門の医療機関
指摘された項目（例：消化器、循環器など）の専門医がいるクリニックや病院
より高度な検査や診断が期待できる
どこに行けばよいか迷った場合は、まず健康診断の結果票を持参して、かかりつけ医に相談するのが良いでしょう。
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加入中の保険から「再検査」の給付金はおりる？
再検査だけの場合、基本的に医療保険から給付金はおりません。
ただし、その後治療が必要になり手術を受けたり、入院が必要になれば保障対象になる可能性があります。
例えば、大腸カメラの検査中にポリープの切除も併せて行った場合、手術給付金の対象になることが多いです。
給付金の請求漏れにならないよう、念のため加入中の保険会社に問い合わせてみると良いでしょう。
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健康診断の再検査に関するよくある質問
ここからは、健康診断の再検査に関するよくある質問にお答えします。
Q.「要再検査」と「要精密検査」は何が違うのですか？
A.「要再検査」は同様の検査を再度必要とすることで、「要精密検査」はさらに精密な検査を必要とすることです。
「要再検査」は、健康診断と同じ検査を再度行い、数値が一時的なものかを確認する目的で行われます。
一方、「要精密検査」は健康診断とは異なるより詳しい検査を行い、病気の有無を診断する目的で行われます。
ただし、健康診断を実施する機関によって基準や表記が異なる場合もあるため、詳しいことは健診を受けた医療機関に問い合わせると良いでしょう。
Q.健康診断を受けた病院とは「別の病院」で再検査を受けてもいいですか？
A.はい、問題ありません。
再検査を受ける医療機関に指定はなく、自身のかかりつけ医や専門の医療機関など、都合の良い場所で受診することができます。
ただし、どの病院で受診する場合でも必ず健康診断の結果票を持参してください。
Q.再検査に行かず放置して、来年の健診で結果が良ければ保険に入れますか？
A.指摘が2年以内にある場合、告知の対象となる可能性があります。
多くの保険の告知書では「過去2年以内」の健康診断での異常指摘について質問されます。
翌年の健診で結果が良ければ判断材料にはなりますが、昨年の結果についても正しく告知する必要があるため注意が必要です。
Q1
性別をお伺いします
Q.会社に再検査の結果を報告する義務はありますか？
A.法律上、従業員が再検査の結果を会社に報告する直接的な義務は定められていません。
しかし、会社には従業員の健康と安全に配慮する「安全配慮義務」があります。
そのため、就業規則などで報告を求めている会社もあります。
健康状態によっては業務内容の変更を検討してくれる可能性もあるため、円滑な業務のためにも報告を求められた場合は検査結果を提出するのが望ましいでしょう。
まとめ
健康診断で「要再検査」と指摘されても、保険加入を諦める必要はありません。
大切なのは、結果を放置せずに再検査を受診することです。
再検査の結果異常がなければ、保険の診査もスムーズになる可能性があります。
万が一、健康診断結果が原因で保険加入を断られた場合は、持病がある方向けの保険を検討するなどの選択肢もあります。
まずは健康診断結果を確認したうえで、適切な対応を取りましょう。
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