がんは基本的に年齢を重ねると罹患リスクが高まる病気のため、20代からがん保険に入る必要はないのではと考える人もいるでしょう。
確かに、20代でがんと診断されるケースはゼロではありませんが、比較的少ないのは事実です。
一方、女性は30代以降から女性特有のがんのリスクが高まるため、注意が必要です。
また、若いうちに一生涯保障のがん保険に入っておくことで、お手頃な保険料で保障を持つことができるメリットもあります。
今回は、20代にがん保険は必要ないのかを判断するポイントや、がん保険のメリットとデメリットについて保険のプロが解説します。
この記事を読んでわかること
20代でがん保険に入っておけば、お手頃な保険料で一生涯のがん保障を確保できる
預貯金が十分にあり、がん治療にかかる費用や収入の減少にも対応できる人は、がん保険の必要性が低い
がん保険の加入には健康状態の診査が必要。健康なうちに検討しておくのがおすすめ
目次
20代にがん保険はいらない?不要と考えられる理由
20代にがん保険がいらないといわれる理由について、詳しく見ていきましょう。
理由①公的医療保険制度で十分
日本は公的医療保険制度が充実しているので、民間の保険は必要ないと考える人もいます。
日本は国民皆保険制度をとっており、現役世代であれば医療費負担は3割に抑えられます。
質の高い医療を自己負担額を抑えて受けられるため、わざわざがん保険に入らなくても、公的制度で十分だと思う人もいるようです。
一方で、先進医療や自由診療など、公的制度が適用にならない治療は自己負担額が高額になるリスクがあります。
がんは通院治療が何年も必要になるケースもあるため、治療が長引いたとしても医療費を支払い続けることができるかは検討しておくようにしましょう。
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理由②高額療養費制度を利用できる
がん保険が不要と考える人の中には、高額療養費制度を理由に挙げる人もいます。
高額療養費制度とは公的医療保険制度のひとつで、1カ月の医療費負担額が上限を超えた場合、差額が返還されるというものです。
医療費の実質負担額を軽減させることができるため、がん治療で高額な医療費が必要になっても大きな問題はないと考える人もいます。
特に、がん治療は長引くケースも多いため、高額療養費制度があることで治療を継続できるという人も多いでしょう。
高額療養費の自己負担額は年齢や収入によって異なるため、自分の場合1カ月の医療費負担の上限はどれくらいになるのかを確認しておきましょう。
そのうえで、治療が長引いたとしても預貯金でカバーできるということであれば、がん保険の必要性は低いかもしれません。
理由③がんに罹患しなければ保険料が無駄になる
がん保険は、文字通りがんに罹患したときのための保険です。
そのため、生涯を通してがんに罹患しなければ、払った保険料が無駄になると感じるかもしれません。
がん保険の多くは掛け捨てタイプのため、途中で解約しても戻ってくるお金がないことがほとんどです。
がん保険に保険料を払うのであれば、その分貯蓄しておいた方が将来のためになると判断する人もいます。
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20代ががん保険に加入する目的は?がん保険の必要性
20代のうちからがん保険に加入する人も一定数います。
がん保険に加入する目的や、がん保険の必要性について解説していきます。
必要性①公的医療保険制度の適用外の費用を補う
公的医療保険制度を利用すれば、高額な治療も一定額の負担で受けることができます。
しかし、治療にかかるすべての費用が公的制度の対象になるわけではありません。
入院時に個室を選択した場合にかかる差額ベッド代や、毎日の病院食の料金は別途自己負担が必要です。
また、がんは定期的な通院が必要になることも多く、そのたびに仕事を休んだり、交通費が必要になることで家計に影響を与えることもあります。
がん保険の必要性について考えるときは、治療費以外に必要になるお金についても考慮しておくと良いでしょう。
参考)差額ベッド代
個室療養に必要な差額ベッド代の平均金額は、次の通りです。
1人部屋で療養する場合、1日あたり8000円以上必要になるため、入院日数が長くなると負担が大きくなるリスクがあります。
差額ベッド代は公的医療保険の対象外となるため、全額自己負担が必要です。
がんなどの大きな病気で入院をすると、肉体的にも精神的にも負担がかかります。
大部屋ではなく静かな個室でゆっくり静養したい人は、あらかじめ差額ベッド代の負担についても考慮しておくようにしましょう。
必要性②医療費が高額になった場合の備え
公的制度を利用すれば、医療費負担を抑えて治療を受けることができます。
しかし、すべての治療で公的制度が適用されるわけではありません。
先進医療や自由診療といった、全額自己負担の治療もあります。
がん治療は基本的に公的医療保険制度対象のものから行います。
その上でなかなか成果が出なかったり、使用できる治療薬がなくなると、日本国内では未承認の薬剤による治療に望みをかけたいと思う人もいます。
また、がんの種類によっては先進医療も視野に入れて考えるケースもあります。
公的医療保険が適用されない高額な治療の費用をまかなうため、がん保険に加入する人も近年多くなっています。
あなたの年齢でがん保険の保険料はいくら?

参考)先進医療の技術料
実際にがんの治療で用いられる先進医療にかかる費用は、次の通りです。
先進医療の技術料は全額自己負担となるため、がんで陽子線治療や重粒子線治療を受けることになると、200万円~300万円程度必要になります。
いざというときに費用を理由に治療の選択肢を狭めたくない人は、がん保険などで先進医療保障を持っておくのもおすすめです。
Q.貯蓄がいくらあればがん保険はいらない?
A.経済状況や家族構成によっても異なりますが、最低でも1年間の治療費は確保できる貯蓄が必要でしょう。
がんの治療は基本的に高額療養費制度を利用することができます。
高額療養費制度の自己負担上限額は年齢や収入によって異なります。
年収500万円の人であれば、1カ月の自己負担額は約9万円前後となります。
また、3回以上高額療養費の上限額を支払った場合、多数該当となりさらに自己負担額が軽減されます。
1年間治療をつづけた場合の想定される自己負担額は次の通りです。
約9万円×3カ月+4万4000円(多数該当)×9カ月=66万6000円
ただし、上記はあくまでも医療費負担のみとなります。
差額ベッド代や食費、通院にかかる交通費、抗がん剤治療によって必要になるウィッグ代など、さまざまな雑費が発生します。
それらをふまえ、治療費として最低でも年間100万円支払うことになっても貯蓄が尽きることはないか、生活に影響がないかを基準にして考えると良いでしょう。
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数字で見るがん保険の必要性
がん保険の加入率や、がんの罹患率から、20代のがん保険の必要性を考えていきましょう。
がん保険の加入率
2022年の生命保険文化センターによる調査では、日本人全体のがん保険・がん特約加入率は39.1%となっています。
年代別に見ていくと、20代男性は14.0%、20代女性は21.9%と、女性の方が加入率が高いことがわかります。
女性は20代でも女性特有のがんに罹患する可能性があるため、早めに備えを用意している人が多い傾向にあるようです。
加入率は年齢が上がるごとに高くなり、最も高い年代は男女どちらも40代で、男性が45.5%、女性が50.6%となっています。
当サイト経由での契約件数および各保険会社サイトへの遷移数をもとに算出(2025年4月1日-2025年4月30日)
20代のがん罹患率
では、実際に20代でがんに罹患する人はどれくらいいるのでしょうか。
公益財団法人がん研究振興財団の調査によると、20代前半でがんに罹患する人は10万人中25.4人、20代後半では10万人中43人となっています。
割合で見ると0.02%~0.04%と、低い確率であることがわかります。
男女別で見ていくと、20代後半では男性の罹患者が10万人中31.5人であるのに対し、女性は10万人中55.2人と罹患者が多くなっています。
また、30代以降もこの傾向が見られ、30代~40代では女性の罹患者数が男性の倍以上と高くなっています。
20代でがんに罹患する人は稀ではありますが、可能性としてゼロではありません。また女性の場合は、若いうちからがんへの注意が必要です。
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20代でがん保険の必要性が高い人
20代でがん保険を検討しておいたほうが良い人は、どんな人なのでしょうか。
ここからは、保険のプロが20代でがん保険の必要性が高い人の特徴をご紹介していきます。
入院や手術の費用を支払うと、家計に支障が出る人
20代でがんに罹患する人は多くありませんが、全くいないわけではありません。
がんの治療は、早期発見であればまず入院と手術を行うケースが多いです。
いざというとき、入院費や手術費を支払えない恐れがある人や、家計への影響が心配な人は、がん保険で備えておくのも良いでしょう。
20代であれば比較的お手頃な保険料でがん保険に加入することができます。
医療保険でもがんの入院や手術は保障されますが、がん保険に入っておくことで、安心して個室療養ができたり、収入の減少もカバーできる可能性があります。
自分に合った治療や環境を選べるように、選択肢を広げたい人
がんの治療は多様化しています。
基本的には、公的医療保険制度の対象となる標準治療をしていきます。
ですが、治療の成果がなかなか出なかったり、使用できる薬剤がなくなったりすると、自由診療を検討することもあります。
自由診療は公的保険が適用されないため、治療の選択肢を幅広く持っておきたい人はがん保険で備えておくのがおすすめです。
がんに罹患すると、良い環境で最善の治療をしたいと思う人も多いでしょう。
遠方であっても、自分が罹患したがんの専門医に診てもらいたいと考えるかもしれません。
その場合、治療費だけでなく交通費やホテル代など、雑費も無視できない金額になります。
いざというとき、納得できる治療をしたいと考える人はがん保険で備えておくようにしましょう。
いずれはがん保険に加入したいと考えている人
がんのリスクが高まる年代になったらがん保障を持っておきたいと思っている人は、20代のうちにがん保険を検討しておくのがおすすめです。
がんになる可能性が低いのにがん保険に入るのは、毎月の保険料がもったいないと感じるかもしれません。
しかし、20代のうちに終身タイプのがん保険に加入しておけば、比較的お手頃な保険料で一生涯のがん保障を確保することができます。
一般的に、20代でがん保険に加入しておけば、平均寿命まで生きて保険を継続した場合の累計保険料額は、40代で加入したときよりも抑えられる仕組みになっています。
がん保険に加入する際は健康状態に関する診査があるため、持病があったり健康診断で指摘を受けていると、入りたくても入れない可能性もあります。
保険料も抑えられ、比較的健康で選択肢が多い20代のうちに、がん保険に入っておくことはメリットがあります。
あなたの年齢でがん保険の保険料はいくら?

20代でがん保険の必要性が低い人
反対に、20代でがん保険の必要性が低い人もいます。
詳しく見ていきましょう。
治療費だけではなく、働けなくなった後の生活費も継続的に支払える人
貯蓄が十分にあり、いざというときの治療費に加え、働けなくなったときの生活費も賄える人は、がん保険の必要性は低いといえるかもしれません。
保険は経済的なリスクをカバーするためのものです。
がんに罹患したとしても経済的なリスクがないのであれば、わざわざ保険で備えておく必要はありません。
しかし、がんは何年も治療が長引くリスクがある病気です。
治療の副作用で仕事をセーブしなくてはならない人もいます。
がん保険の必要性を考えるときは、治療が長引いたり収入が減少しても生活に支障がないほどの貯蓄があるか、老後の資金は別で確保できているかを判断基準にするとよいでしょう。
保険料を支払うと家計を圧迫してしまう人
20代のうちは、まだ収入が安定せず余裕のない生活を送っている人も多いかもしれません。
毎月の保険料を支払うのが難しい場合は、無理してがん保険に入る必要はありません。
まずは、リスクの高い病気やケガによる入院に備えるため、最低限の医療保険を確保しておくのが良いでしょう。
一般的に、掛け捨ての保険は手取りの10%以内に抑えておくべきとされていますが、収入が少ないうちは3~8%以内に抑えることを意識してみましょう。
収入が安定し、毎月数千円ほど保険料の支払いが増えても問題ないという状況になってから、がん保険を検討するようにしましょう。
がん保険を選ぶときのポイント
ここからは、20代でがん保険を選ぶときに押さえておきたいポイントをご紹介します。
保険選びで迷っている人はぜひ参考にしてください。
まずは、がん保険の保障内容を決めていきます。
がん保険の主な保障は、がんと診断されたときに受け取れる「診断一時金」と、抗がん剤治療などを受けた月ごとに受け取れる「治療給付金」の2つであることが一般的です。
診断一時金は、治療の種類に関係なくまとまったお金を受け取ることができるので、保障の基本として持っておくのがおすすめです。
1年に1度診断一時金を受け取れるタイプであれば、1年間の治療費や収入の減少を賄える額に設定する必要があります。
保障額を決めるときは、高額療養費の自己負担額などを参考にしましょう。
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保険期間と保険料払込期間
がん保険を選ぶときには、保険期間と保険料の払込期間も決めておく必要があります。
がん保険には主に次の2つのタイプがあります。
定期型のがん保険は、ある一定期間を保障するための保険です。
加入時の保険料は終身型と比較して抑えられる傾向にありますが、がんのリスクが高まる年齢になると更新により保険料が高くなります。
一方、終身型は保障が一生涯で、保険料も基本的に加入時から変わりません。
20代のうちであれば、終身型でも比較的保険料を抑えてがん保険に加入できるため、基本的には終身型で検討しておくのがおすすめです。
終身型のがん保険の場合、保険料の払込期間も決めることができます。
- 終身払:保険を継続する限り保険料を支払い続ける
- 有期払:保障は一生涯で、保険料はある一定の年齢で払い終える
毎月の保険料は終身払の方が抑えることができますが、保険を長く継続するほど累計保険料は高くなっていきます。
20代の場合、今後新しいがん保険に見直す可能性もあるかもしれませんし、毎月の保険料負担を抑えたいと考える人も多いでしょう。
老後に絶対に保険料負担を残したくないと思う人は有期払でも良いですが、そうでなければ終身払で加入し、今後適宜見直しをしていくのがおすすめです。
特約
最後に、どんな特約を付加するかを決めます。
一般的には、がん診断一時金とがん治療給付金を組み合わせて保障を用意することが多いでしょう。
加えて、自由診療や先進医療など、公的医療保険が適用されない治療にも備えておきたい人は、それに対応する特約を付加しておきましょう。
自由診療に備える特約は、保険会社によって保障内容が異なります。
自由診療の治療を受けたときに定額で保障されるものと、自由診療にかかった費用を実費で保障するものがあります。
いくつかの保険会社で比較して、自分の考えにあったものを選ぶようにしましょう。
その他にも、がんの入院や手術に備える特約、女性特有のがんに手厚く備えられる特約など、保険会社によってさまざまな特約が用意されています。
Q.女性特約は付けたほうがいい?
A.女性特有のがんに罹患したときに個室で療養したい人や、乳房再建術を受けたい人は付加しておくのがおすすめです。
がん保険には、女性特有のがんに手厚く備える女性特約を付加できるものもあります。
特約を付加しなくても、がん診断一時金やがん治療給付金は受け取ることができます。
しかし、女性特有のがんに罹患すると精神的な負担も大きく、入院時はできるだけ個室で静養したいと考える人も多いでしょう。
また、乳がんで乳房摘出術を受けた後、乳房再建術を希望する場合はさらに治療費が必要になります。
がん保険の女性特約の中には乳房再建術でまとまったお金を受け取れるものもあるので、必要に応じて検討してみましょう。
20代の場合はどんなリスクに備えるべき?最低限入っておくべき保険
がん保険の他にも、20代で検討しておきたい保険種類がいくつかあります。
ここからは、がん以外のリスクについて考えていきましょう。
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病気やケガに備える保険
思わぬ病気やケガで突然入院が必要になることは、誰にでも起こり得ます。
20代のうちはまだ十分に貯蓄ができていない人も多く、突発的に医療費が必要になったときに家計に大きな影響を与えるリスクがあります。
そのため、まずは医療保険で保障の基礎を作っておくのがおすすめです。
医療保険は、入院や手術が必要になったときに給付金を受け取ることができ、どんな病気やケガでも保障の対象となります。
若い人の入院は比較的短い傾向にありますが、短期入院でもまとまった給付金を受け取れる特約を付加しておけば、貯蓄を取り崩すことなく治療に専念できます。
また、20代のうちに終身タイプの医療保険に入っておくことで、お手頃な保険料で老後までの医療保障を確保できるメリットもあります。
まだなにも保険に入っていない人は、まず医療保険を検討しておくと良いでしょう。
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働けなくなったときに備える保険
病気やケガがすぐに完治すれば良いですが、場合によってはリハビリが必要になったり、しばらく自宅療養をしなければならないこともあります。
会社員や公務員であれば、ある程度の収入は傷病手当金で保障されますが、給与の全額が受け取れるわけではありません。
また自営業やフリーランスの場合、傷病手当金が受け取れないため働けなくなってしまうとすぐに収入が途絶えるリスクがあります。
特に、20代は十分な貯蓄がない人も多く、収入が減少するとすぐに生活に影響が出る可能性も考えられます。
働けなくなったときの収入減少に備えるには、就業不能保険がおすすめです。
就業不能保険は、病気やケガで働けない状態になったとき、毎月給付金を受け取れるタイプの保険です。
保険会社によって保障内容は異なりますが、「60日以上就業不能状態が継続したとき」「同一月に連続して10日以上の就業不能状態になったとき」など、支払要件がそれぞれ定められています。
保険選びをするときは、どんな状況になったら給付金を受け取れるのか、事前にしっかり確認しておくことが大切です。
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老後に備える保険
20代のうちから老後について考える必要があるのか疑問に思うかもしれません。
しかし、老後への資産形成で最も味方になるのは「時間」です。
20代から資産形成を始めた場合と、40代から始めた場合では、同じ金額を貯めようとしたときに毎月必要になるお金は違ってきます。
20代から計画的に積立をしておけば、毎月無理のない額で、60歳までに老後資金を貯められる可能性があります。
個人年金保険や外貨建て終身保険、変額保険など資産形成効果がある保険を活用するのも良いでしょう。
長期間運用を続けることで、複利の効果を得られる可能性もあります。
運用にはリスクも伴うので、メリットとデメリットを理解したうえで、自分に合った商品を選ぶようにしましょう。
亡くなったときに備える保険
20代で既婚の場合、死亡保障についても検討しておくようにしましょう。
特に小さい子どもがいると、万が一のときに残された家族が経済的な負担を負うリスクが高くなります。
定期保険などの掛け捨ての保険を活用して、保険料を抑えて大きな保障を確保しておくと安心です。
配偶者や親、兄弟に葬儀費用だけでも残したい人は、数百万円程度の死亡保障を用意しておくと良いでしょう。
終身保険などの貯蓄性のある保険で、自分自身の資産形成を兼ねて保険に加入しておくのもおすすめです。
Q.20代でも死亡保障は必要?
A.家族構成や経済状況によっても異なりますが、子どもがいる場合は必要性が高いといえます。
20代で独身の場合、死亡保障の必要性は低いでしょう。
しかし、配偶者や子どもがいる場合、自分に万が一のことがあったときにのこされた家族が負う負担について考えておかなければなりません。
子どもが成人するまでの間、掛け捨ての保険で大きな死亡保障を用意しておくことが一般的です。
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まとめ
今回は、20代にがん保険は必要なのか、詳しく見てきました。
20代でがんに罹患するケースは稀ですが、将来のことも考えて終身タイプのがん保険に入っておくメリットはあります。
医療費の支払に不安を感じる人や、いずれがん保険に入るつもりの人は、保険料が抑えられる20代のうちに検討しておくと良いでしょう。
ほけんのコスパでは、さまざまな保険会社のがん保険を掲載しています。
年齢と性別を入力するだけで簡単に保険料をシミュレーションすることも可能です。
ぜひ、保険選びの参考にしてください。
あなたの年齢でがん保険の保険料はいくら?
